「最近まで公の場に現われていたトランプ」と「新しいトランプ」は別の人物と見ており、新しいトランプは「ワクチン接種に反対」の立場で、「今、主流メディアはトランプを『反ワクチン論者』と呼び始めるだろう。…これはトランプにとって有利に働くだろう。」と言っています。
　トランプ暗殺未遂事件については、「本物の暗殺未遂の背後にいる人物をあぶり出すために、偽の暗殺未遂が許されたようにも見える。」と考えているようです。また、「ロスチャイルド家、ブラックロック（ロックフェラー）、バンガード、メタ、ジョージ・ブッシュ、チェイニー家が、暗殺未遂事件の前日7月12日金曜日にドナルド・トランプの株を1500万株空売りしていることが判明した。」との情報も載せています。（参照：時事ブログ）トランプ暗殺未遂事件については、その真相に迫る時事ブログの検証シリーズをぜひ読んでほしいです。
　トランプの副大統領候補であるJ.D.ヴァンス、彼が「マイクロソフトとビル・ゲイツを追っている」という情報があるようです。「これが先週の世界的なIT障害を引き起こした原因で、現在は…クラウドストライク（Crowdstrike）に関連している。」と言っています。クラウドストライクの所有者はおなじみの「バンガード、ブラックロック、インベスコなど」で、「クラウドストライクのサーバーはウクライナにある。…クラウドストライクのサーバーは、ウクライナで『人道的ミッション』を開始したクリントン財団とつながっている。」との情報もありました。
　「ヨーロッパではすでに進行中でアメリカにも迫っている」とされる食糧危機に関して、「牛肉協会および豚肉協会のロビイストは、今月中にmRNAワクチンを豚と牛に使用することを明言している」、「ある牧場主は、ワクチン接種を受けた豚の25％が死んだと指摘し、米国政府がmRNAワクチンを食肉供給で実験していることに警告を発している」という情報を載せています。
　「責任あるメディアのための世界同盟と呼ばれる組織が、ジョー・ローガンなどの人物や、X（旧ツイッター）などのソーシャルメディア・プラットフォーム全体を標的にして、メディアにおける保守的な視点や反対的な視点を検閲している」ようで、この組織に対しフルフォード氏は、「彼らのボイコットを直接経験した者として、私は彼らがおそらく真実の普及における最大の障害であることに同意する。」と述べています。
　以下、その他のトピックです。

• アイダホ州では、政府は農家に1エーカーあたり300ドルの罰金を科し、水の使用を止めさせようとしている。…アイダホ州政府は50万エーカー、つまり28億斤のパンに相当する土地を閉鎖しようとしている。
• 先週、欧州連合（EU）一般裁判所は、欧州委員会のウルズラ・フォン・デア・ライエン委員長が欧州法に違反したとの判決を下した。
• （ハンガリーのオルバーン・ヴィクトル首相が欧州理事会のシャルル・ミシェル議長に送った書簡において）「紛争当事者双方が敵対行為を継続する意向を示しているため、ウクライナ紛争の激化は近い将来、急激にエスカレートするものとハンガリーは考えている。」
• ［三菱重工業がパトリオットミサイルの生産量を増やすまでには数年かかる可能性がある］というのは、実は日本政府が米国企業への補助金を止めることを決定した兆候である
• アメリカ合衆国で最大の未成年者用住宅提供者【サウスウエスト・キー・プログラム社】が無数の子供たちを組織的に性的搾取しているとして司法省に訴えられている

　ここ1週間で西側諸国にとって最大の出来事として、「7月9日にアメリカで軍事政権の発足が発表されたこと」を挙げています。この発表は「ワシントンDCで開催されたNATO75周年記念首脳会議の中で行われた」もので、ホワイトハウスの公式サイトにも記載があります。「ホワイトハウスのプレスリリースには、バイデンが誰に権力を委譲したかは書かれていないが、チャールズ・Q・ブラウン将軍と見て間違いないだろう」と言っています。
　ドナルド・トランプ前大統領暗殺未遂事件について、「トランプ反対派の逮捕を世論が支持するように仕組まれたもの」として、「暗殺未遂犯はANTIFAのメンバーであり、ロックフェラーが支配するブラックロックのコマーシャルに出演していた【動画あり】ことから、ハザール・マフィアによるトランプ殺害計画は本物だった可能性が高い」と言っています。事件の真相については、時事ブログでも取り上げていますので、合わせてご参照ください。
　NHKニュースで、「防衛省は、幹部職員を含む218人の防衛省・自衛隊員を不正行為で戒告処分とした。」との報道がされていますが、この件について、「軍事クーデター未遂事件が発生し、いまだに事態は収束していない」と見ているようです。「報道によれば、木原稔防衛相は7月19日付で酒井良海軍大将を交代させるという。すぐに解任できなかったということは、戦いはまだ終わっていないことを示している。」と言っています。
　有罪判決を受けた小児性愛者、儀式的性犯罪者、国際的なエリート人身売買業者であるジェフリー・エプスタイン、「彼のリストが公表されない主な理由」として、エプスタインと関係の深かったカマラ・ハリス副大統領とアントニー・ブリンケン国務長官の名を挙げています。その中で、「ブリンケン国務長官の義父であるサミュエル・ピサールは、ギレーヌ・マクスウェルの父ロバート・マクスウェルの側近であり弁護士でもあった」と言っています。
　以下、その他のトピックになります。

• ポーランド国境での中国軍による軍事演習と、米国内に12万人の人民解放軍が駐留している
• 先日7月4日に開催された上海協力機構サミットで、今秋に米ドルをBRICSの通貨に置き換えることが決定された
• インドはウクライナのハザール・マフィア傀儡政権と戦うためにウクライナに軍隊を派遣していることが判明した。
• ハンガリーのオルバーン・ヴィクトル大統領（現在EUのトップ）は集中的な外交を開始した。ウクライナ、ロシア、中国を訪問した後、マー・ア・ラゴに飛び、ドナルド・トランプと会談…彼はバイデンやその取り巻きたちに会おうとせず、トランプを『大統領』と呼んだ…NATOがロシアのユーラシア軍事同盟に加わるという取り決めが成立しつつある
• 北朝鮮側は、ホワイトハット同盟との交渉を開始した。…先週、北朝鮮は朝鮮半島の統一と引き換えに、北朝鮮の莫大な鉱物資源へのアクセスを申し出た…北朝鮮は世界のレアアース（希土類）の3分の2、そして2000万トンの金を保有している。
• 『これまでに見たことのない』H5N2ウイルスがカタログで販売されていることが判明した。…米国国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）の資金援助を受けているBEI Resourcesが販売している。
• イスラエルの4万6千の企業が、進行中の戦争とそれが経済に与える壊滅的な影響の結果、閉鎖を余儀なくされた

　2024年7月4日に行われたイギリス総選挙について、公式の選挙結果から選挙が盗まれたものであることが分かると言っています。「スターマーの労働党は、英国議会の650議席のうち、わずか33％の得票率で412議席を獲得」し、「自由民主党はわずか12.3％の得票率で71議席を獲得」したのに対し、「ナイジェル・ファラージ率いる改革党は14.3％の得票率にもかかわらず4議席しか獲得していない」という、かなり不自然な選挙結果になっているようです。ちなみに、「ファラージの政党はワクチン死の調査を公式に求めている唯一の政党」であるということです。
　米国政府が発行を希望している『新レインボー通貨』に関する文書に天皇が訪英して文書に署名したとのことです。アメリカは自国の米ドルと海外の米ドルを別にしようと、自国の米ドルに対して「独自のレインボー通貨を発行」しようと考えているとのこと。そして海外の米ドルは、「いずれBRICS通貨に改名される」らしい。
　「最高裁がすでにブランソン兄弟が起こした2020年の有権者詐欺訴訟について判決を下しており、その発表はいつ行われてもおかしくない…そうなれば、バイデン政権も議会もすべて解散することになるだろう。」と言っています。それゆえにトランプ前大統領を巡る裁判において、「最高裁は、憲法上の権限に関してドナルド・トランプは刑事訴追を免れるという判決を下したのだ。」と見ています。そして、トランプ大統領の司法長官候補の最有力候補と噂されるジョン・ラトクリフ元国家情報長官が、もし任命されれば、「2020年の選挙に干渉したとされるCIAの請負業者や職員を訴追するつもり」だと伝えられています。
　コロナワクチン関連の情報は以下の通りです。

• ドイツで行われた衝撃的な新しい研究によると、「連邦州でワクチン接種が実施されればされるほど、超過死亡率の増加が大きくなる。」ことが判明した。
• イタリアで新たに発表された査読済み研究で、COVID-19ワクチンを接種した人の平均余命が37％短くなることが示唆されている。【時事ブログでも取り上げています】
• 『Forensic Science International』誌の査読済み研究によれば、COVID-19ワクチン接種後の死亡の73.9％は、ワクチンが直接の原因であるか、あるいはワクチンが大きく寄与していることが判明した。
• トランプ大統領はロバート・F・ケネディ・ジュニアに大手製薬会社を調査する委員会の責任者を依頼するとのことである。

　元オーストラリア政府高官による暴露動画を載せています。説明によると、「風力タービンがいかに自国から年間400億ドルを流出させ、海外に流れている」「電力会社はタービン1基につき年間60万ドルを得ているが、実際にはタービンは送電網にエネルギーを全く供給していない」ということです。こうしたことが「グリーンエネルギー」の名の下に世界中の国々で行われていることを示唆しています。
　イーロン・マスクがＸ（旧ツイッター）にて、「なぜ、エプスタイン…の顧客リストに対する起訴が、ただの1件も試みられていないのだろうか？…FBIが義務を果たすか、あるいは部門全体の再編成や廃止の必要性が強まる。」と発言しており、「マスクは米宇宙軍に所属しているため、これはFBIに対する軍事行動が間近に迫っている証拠だ。」と言っています。
　以下、その他のトピックになります。

• カナダ安全情報局（CSIS）のデビッド・ヴィニョー局長の7年ぶりの辞任…彼が辞任を余儀なくされたのは、戒厳令を布告してジャスティン・カストルドーの政権を維持するために、『アルバータ州で原子力災害を引き起こそうとしていた』ことが発覚したためだという。
• ヨーロッパがロックフェラーから脱却したことを示す明らかな兆候として、彼らは現在、北極経由でロシアの特別タンカーからガスの大半を入手している。

　ハザール・マフィアのナチス派の企てた計画について、アイステハ・エヌクハ・ドミニカス博士（ドイツ全土の地下基地建設に携わった技術者）によると、「アンゲラ・メルケル・ヒトラー前首相はドイツの各主要都市に地下壕を作らせた…携わった地下壕は、20万人の兵士と、ワッハーブ派のイスラム教伝道師や性労働者を含む16,000人の支援スタッフを収容するために設置された。その施設にはモスクはあったが、教会はなかった」と言っています。これがメルケル政権以降、「ドイツに入国する数百万人の兵役年齢のイスラム教徒の男性に金を支払った」理由だということです。つまり、彼らを使って「高齢者と経済的弱者を中心とする少なくとも1500万人のドイツ人を容赦なく抹殺する」計画だったらしい。現在、アメリカで740万人の不法移民が集められているのも、同様の計画を仕掛けようとする動きだと指摘しています。
　ファーストフードチェーン大手のマクドナルドについて、「ロゴは黒魔術の本に由来しており、ロゴの『Ｍ』の文字は『シジル（Sigil）』（黒魔術でシンボルとして使われる）である」とのこと。また、「マクドナルドの創業者レイモンド・アルバート・クロックは33階のフリーメーソンだった。それが彼が事業を始めるための資金を得た方法だ。」と言っています。
　「メタビオタ社は、ウクライナで閉鎖された後、生物兵器の製造拠点をアフリカ諸国に移した」ということです。ロシア側は、「これらの研究所は2024年の米国選挙に合わせて新たなパンデミックを準備している」と見ているようです。また、コンゴ民主共和国の東部国境沿いで「サル痘の『これまでで最も危険なウイルス株』が急速に拡大している」そうです。
　アフリカ西部のシエラレオネの大統領夫人の指摘から、「現状では彼女の国から採掘された1億ドル相当の鉱物につき1万ドルしか支払われていない。これは0.0001％である。これが、ますます多くのアフリカ諸国が欧米の寡頭政治家を追い出している理由である。」と言っており、「アフリカはハザール・マフィアの寡頭政治家によって年間5000億ドルもの略奪を受けている」と推定されているとのことです。
　以下、その他のトピックです。

• ホワイトハット同盟はマクレガーを新国家である北米合衆国の暫定指導者に任命することを提案している。
• ディズニーはエプスタイン島への定期的なシュノーケリングツアーを企画し、ディズニークルーズ船はエプスタイン島に停泊した。
• 日本の神経科学者である駒野宏人博士によれば、これに加えて、日本の55万人を調査した結果、ワクチンによってアルツハイマー病が20％増加したことが明らかになったという。
• テキサス、ユタ、カンザス、ミシシッピ、ルイジアナの5州が、ワクチンが心筋炎、心膜炎、妊娠不全、死亡を引き起こしたことを知りながら隠していたとしてファイザー社を訴えている。これは米国全州の10％に相当する。
• カナダのオンタリオ州裁判所は、PCR検査は体内に挿入される器具であるため、検疫法第14条に違反するとの判決を下した。
• NATOはロシアが提案するユーラシアにおける新たな安全保障体制に参加することに密かに合意した
• イスラエルの最高裁判所は、軍は超正統派ユダヤ教徒を徴兵しなければならないと判決を下したが、これはネタニヤフ政権の崩壊につながりかねないものである。
• 中国の住宅販売は、政府の救済策にもかかわらず、過去5ヶ月で30％以上も急落している。不動産ローンは長期的には中国の銀行融資総額の約40％を占めているため、「不動産業界全体と56の関連業界に深刻な影響を与えるだろう。」

　バイデン政権が誕生してから、「少なくとも740万人の兵役年齢の男性の不法移民がアメリカに入国」しており、「18歳から25歳までのすべての移民男性は、米国到着後30日以内に選抜徴兵制（SSS）に登録することが法律で義務付けられている」そうです。そして、「アメリカとメキシコの国境で大規模なテロ事件」が起こる可能性が高いとの情報が寄せられています。さらに、「FEMA【米国連邦緊急事態管理庁】は50州すべてに巨大な収容所ネットワークを構築しており、それは不法滞在者ではなく、政治的反体制派を収容するために使用される」とのことです。
　「セルビアがNATOに対して、北朝鮮が韓国に対して、トルコとエジプトおよびイランがイスラエルに対して、同時に軍事的行動を開始する」と言っています。ロシア、中国、北朝鮮、イランなどの同盟国の兵力は「最大で3000万人」であるのに対し、NATO（トルコを除く）は「最大でも300万人」で圧倒的な兵力差があるようです。
　「英国、フランス、日本ではすでに政権交代が始まっており、夏の選挙でハザール・マフィア政権が打倒される」とのことです。英国では「7月4日の選挙」で、改革党のナイジェル・ファラージが「既存政党を打ち破る見込み」だそうです。彼は、「ウクライナでの戦争を終わらせ、ワクチン犯罪を捜査したい」と考えているとのこと。また、フランスでも、「6月30日と7月7日の議会選挙後に同様の変化」があるらしい。この選挙でマクロン大統領を追放するためのスキャンダルとして、「彼は女性のふりをした男性（ブリジット・マクロン）と結婚していたこと」が暴露されているそうです。
　パリのディズニーランドを訪れた観光客は、空全体に広がり一日中残っている前例のない数の「ケムトレイル」に驚き、「咳やくしゃみ」の症状に見舞われたようです。「この散布は、パリのディズニーランドの地下にあるアドレノクロムを採取する児童拷問センターを破壊する」ためだと言っています。
　以下、その他のトピックです。

• ブラックロック、バンガード、その他ロスチャイルド家やロックフェラー家のフロント企業は、日銀が国有化され、違法に取得した日本株が没収される前に、できるだけ多くの資金を本国に送金しようと、保有する日本株を処分している…これが、最近の円安の本当の理由である。
• フランスとの緊張が高まる中、ニジェールはフランスの核燃料製造会社オラノ社のイモウレンウラン鉱山の操業許可を取り消した。…原子力エネルギーはフランスの電力の70％を占めているため、これはフランス経済にとって致命的な打撃である。
• イエメンのフーシ派がイスラエルの港湾都市ハイファで4隻の商業船を攻撃した。これはイスラエルが完全に封鎖されたことを意味する。
• ヒラリー・クリントン・ロックフェラーがホワイトウォーター事件で起訴される4日前に、その事件に関する文書がオクラホマ・シティ爆弾テロ事件で破壊された。その捜査を担当した検事は…メリック・ガーランドである（バイデン政権の現司法長官）。
• ピーター・マッカロー博士のツイート（現在は検閲済み）によれば、ビル・ゲイツはウィスコンシン大学マディソン校と主任研究者の河岡義裕に950万ドルを提供し、H5N1ウイルスを改変して人間や他の哺乳類に感染できるようにさせたという。
• 元米国疾病予防管理センター（CDC）所長のロバート・レッドフィールドは、次の詐欺的流行は致死率50％の鳥インフルエンザになるだろうと述べている。
• カンザス州は、COVID-19ワクチンの製造に関する消費者保護違反の疑いでファイザー社を提訴した。
• 英国では1歳から14歳までの子供たちの超過死亡が驚異的に22％まで増加しており、これがワクチンの影響であることはほぼ間違いない。