13年も遅れることになった計画
The Dragon family makes Trump an offer he would be wise not to refuse
By
Benjamin Fulford
March 24, 2025
14 Comments
Events that were supposed to take place in 2012 –ie the start of a new golden age– look like they are finally about to begin. This opportunity comes because the Dragon family is offering virtually unlimited funding to US President Donald Trump.
2012年に起こるはずだった出来事―すなわち新たな黄金時代の幕開け―が、ようやく現実味を帯びてきた。これは、ドラゴンファミリーが米国のドナルド・トランプ大統領に事実上無制限の資金提供を申し出たためである。
As background, the former head of MI6 asked a direct descendant of the last Emperor of China for an introduction to the Dragon family back in the early 2000s. He was told that if you want to talk to China, the DF is as high as it gets. The DF is composed of all the Chinese and Asian royal families including the Tang (Li) the Soong, the Ming (Zhou), the Ching (Yi), etc. It is above the Chinese Communist Party and the government of Taiwan.
その背景として、元MI6長官は2000年代初頭、中国最後の皇帝の直系子孫にドラゴンファミリーへの紹介を依頼した。彼は、中国と話がしたいなら、ドラゴンファミリー以上の存在はないと告げられた。ドラゴンファミリーは、唐(李)、宋、明(周)、清(易)など、中国およびアジアの王族で構成されており、中国共産党や台湾政府よりも上位にある。
The original introduction was followed by an agreement between the Western White Dragon and the Asian Golden Dragon to finance a new age of abundance starting in 2012. Unfortunately for us all, the Khazarian mafia managed to delay things by 13 years.
当初の紹介を経て、
西側のホワイトドラゴンとアジアのゴールデンドラゴンは、2012年から始まる豊かな新時代を築くために資金提供で合意した。しかし、ハザール・マフィアによって計画は13年も遅らされることとなった。
The start of the delay came with what is known as the Chiasso incident. In June of 2009 two Japanese nationals with diplomatic passports: Akihiko Yamaguchi and Mituyoshi Watanabe, were stopped by Italian police at the Swiss border and had $134 billion worth of Dragon family Kennedy bonds confiscated.
遅れの発端となったのが、いわゆるキアッソ事件である。2009年6月、日本の外交旅券を持つ山口明彦と渡邉充佳の2人がスイス国境でイタリア警察に拘束され、ドラゴンファミリーのケネディ債1340億ドル相当を押収された。
What happened then is that Neil Keenan, the head of CIA for Europe, handed the bonds to P2 freemason banker Daniel d’al Bosco. D’al Bosco took them to the Chinese Communist Party, the US Senate Finance Committee and elsewhere until Ban Ki-Moon, the Secretary General of the UN offered d’al Bosco $100 million to “go away.”
その後、CIAのヨーロッパ担当責任者であったニール・キーナンが、債券をP2フリーメイソンの銀行家ダニエル・ダル・ボスコに引き渡した。ダル・ボスコはそれを中国共産党、米上院財政委員会などに持ち込んだが、最終的には国連事務総長の潘基文(パン・ギムン)がダル・ボスコに「手を引く」よう1億ドルを提示したという。
Neil Keenan subsequently tried to both cash the bonds and access Dragon family gold bunkers until he was killed in 2016 and replaced with a body double working for the Rothschild family.
その後、ニール・キーナンは債券を現金化し、ドラゴンファミリーの金塊のバンカーにアクセスしようと試みたが、2016年に殺害され、その後ロスチャイルド家のために働く替え玉に取って代わられた。
The reason we are bringing this up now is because the people who assumed his identity now claim Keenan has died. What this means is the Rothschilds have formally given up on trying to use the fake Keenan as a way to access Dragon family treasures.
今回これを取り上げた理由は、キーナンの身元を引き受けた人たちが、現在キーナンは亡くなったと主張しているからだ。つまり、ロスチャイルド家は、偽のキーナンを使ってドラゴンファミリーの財宝にアクセスしようとする試みを正式に放棄したことを意味する。
https://neilkeenan.com/
At the same time, Akihiko Yamaguchi has re-emerged with a Dragon family offer to Trump. The documents below are all related to this.
同時に、
山口明彦がトランプへのドラゴンファミリーからの提案と共に再登場した。以下の文書はすべてこれに関連している。
伊藤三省承諾 人物写真 20100808
資金管理権限委譲合意書 2010年
時間軸に基づく睦仁天皇暗殺と偽明治天皇に関する考察 7 pages 20230603
TS2853239 Akihiko Yamaguchi PDF
To US President and to Director of DOGE on 20th March 2025 via Benjamin Fulford
To Mr. Kuroda of BOJ and others on March 19. 2018
Photo of 3 on 2008
Passport No. TZ0624066 Akihiko Yamaguchi
Ito Sansei Name Card
DF ID
AY 伊藤三省
AY 伊藤三省 Photo
Akihiko Yamaguchi MP3600138
Another person who vanished around the time of the Chiasso, a former Federal Reserve Board troubleshooter, has also contacted the White Dragon society on behalf of both the FRB and the Dragon family.
キアッソ事件当時に姿を消したもう一人、連邦準備制度理事会(FRB)の元トラブルシューティング担当者も、FRBとドラゴンファミリーの双方の代理として白龍会に接触している。
Here is part of what he had to say:
彼が話した一部がこちらである。:
Ben, I have been captured and locked down since the time I saw you in 2012.
ベン、2012年にあなたに会ってから、私は捕らえられ、監禁されている。
My mandate is very powerful and many secret societies were trying to hijack the mandate and steal assets. Just finally broke free about eight weeks ago.
私の委任は非常に強力で、多くの秘密結社がその委任を乗っ取ろうとし、資産を盗もうとしていた。だが、8週間ほど前にようやく解放された。
Barack Obama, Rahm Emmanuel, Hillary Clinton, John Podesta, Denis Hassert; all from Chicago were involved in my lockdown and attacks.
バラク・オバマ、ラーム・エマニュエル、ヒラリー・クリントン、ジョン・ポデスタ、デニス・ハスタート、全員シカゴ出身の者たちが、私の監禁と攻撃に関与していた。
In other words, as soon as Trump became president, this former Fed official was released and given a mandate to cash Dragon family bonds.
つまり、
トランプが大統領に就任された途端、このFRBの元職員は解放され、ドラゴンファミリーの債券を現金化する権限を与えられたのだ。
This is very interesting because a recent White Dragon Society effort to monetize $50 trillion worth of Bonds backed by Santa Romana gold was blocked by Emmanuel and Obama.
サンタ・ロマーナの金を担保にした50兆ドル相当の国債を貨幣化するしようという最近の白龍会の取り組みは、エマニュエルとオバマによって阻止されたのだから。
Now that they are out of the way, it looks like nothing is preventing the Asians from providing countless trillions of dollars to Trump.
今や彼らが排除されたことで、アジアの秘密結社がトランプに何兆ドルもの資金提供を妨げるものは何もないように見える。
「大和総研」の見通しでは、トランプ政権が発表した「相互関税」によって、日本の実質GDPは2025年に0.6%、2029年に1.8%下押しされる可能性があるということです。
ロシアの哲学者アレクサンドル・ドゥーギン氏は「トランプは関税導入でグローバリゼーションに終止符を打つ。これから世界で重商主義が優勢となる。地球規模の分断だ。グローバリスト独裁から世界を救うもう一つのステップだ」とツイートしています。
また、この関税計画がうまくいくかどうかについても、“それがアメリカ経済を後押しするかどうかは、金融システムと通貨の発行が十分に主権的であるかどうかという1つの要素にかかっている”と言っています。
これまでグローバリゼーションの恩恵を受けてきた国や企業は、今や大混乱です。カナダのマーク・カーニー首相は、“今日の世界経済は、昨日までとは根本的に異なっています。 第二次世界大戦終結以来、カナダが頼ってきた、米国を軸とする世界貿易体制、完璧ではないにせよ、数十年にわたり我が国の繁栄に貢献してきたシステムは、終わりを迎えました”と発言しています。
日本の石破首相は、“今回のアメリカの発表というのは、極めて残念、極めて遺憾、極めて不本意。それは私、「日本だけ適応を勘弁してね」ということを言っているのではなくて、我が国はアメリカ合衆国に対して最大の投資国であると。そしてまた、最大の雇用も創出をしてきたのであると。…46%というのも積算根拠がよくわからんと。…報復関税でありますとか、WTOでありますとか、何が一番効果的なのかということを考えて参りたいと思っておるところでございます。”と発言しています。
トランプ大統領は、“日本の首相だった安倍晋三は素晴らしい人だった。…「貿易をなんとかしなくては」「公平じゃない」と話したとき、シンゾーは「分かってる」と。…彼は私の言いたいことをすぐに分ってくれた。…我々は取引を行った”と言っているのですが、現在のトランプが問題にしているのは、そのシンゾーが行ったアベノミクスによる円安誘導と消費税の増税です。
トランプはアベノミクスの金融緩和による為替操作を非関税障壁と見なし、消費税を事実上の輸出補助金と見なしています。
ゲル閣下は「46%というのも積算根拠がよくわからん」と言っていましたが、“日本からの輸入額が1495億ドルで、赤字が687億ドル。687÷1495=45.9…で赤字額が46%。これを半分にして24%の関税を課すことにした”というものです。言いがかりと言えるほど根拠薄弱です。
トランプ政権の主張が言いがかりだと言えるのは、ハワード・ラトニック商務長官が、“インドの14億人にトウモロコシを売ることができません。ヨーロッパは我々の牛肉を買ってくれません。オーストラリアも我々の牛肉を買ってくれません。彼らはただ自国を守りたいだけなんです”と話していることから分かります。実際にはアメリカの遺伝子組み換えトウモロコシや成長促進ホルモン剤を使用した牛肉をインドやヨーロッパ、オーストラリアは拒否しているだけです。
冒頭の大井幸子氏の動画は、トランプ政権の「3本の柱」について説明しています。非常に分かりやすく優れた内容なので是非ご覧ください。また、“続きはこちらから”の動画では、トランプがやりたいことは製造業をもう一度国内に呼び込むことで、“トヨタもホンダも利益の半分以上は米国で生み出されているので、ここが崩れれば会社も深刻な損失を受けることになります”と言っています。むしろトヨタやホンダの下にぶら下がっている下請け企業が窮地に陥ることになります。