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竹下雅敏氏からの情報です。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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【サル痘】ビル・ゲイツの予見！ 次のパンデミックが始まる！ 【自然療法士 ルイ】
配信元）
YouTube 22/5/27
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【ヤバい匂いしかない】岸田政権が「感染症危機管理庁」を創設！米CDC日本支部と連携する可能性も！→「新たなプランデミック（サル痘？）」と「憲法改悪（緊急事態条項）」も「すでに決められている流れ」か！？
転載元）
ゆるねとにゅーす 22/6/16
どんなにゅーす？
・岸田政権が内閣官房に「感染症危機管理庁」を新設することが判明。また、国立感染症研究所と国立国際医療研究センターを統合し、米疾病対策センター（CDC）の日本版を創設するという。
・先日に創設された米CDCの日本支部（東京オフィス）とも連携する可能性もあり、ネット上では、「新たなプランデミック」や「憲法改悪（緊急事態条項創設）」に対する危機感を唱える声が上がっている。
感染症危機管理庁を新設 日本版ＣＤＣ創設も―岸田首相１５日表明
新型コロナウイルス対応の経験を踏まえ、政府が次の感染症危機に備えてまとめた対応方針案の全容が１４日、明らかになった。司令塔機能を強化するため、「感染症危機管理監（仮称）」をトップとする「内閣感染症危機管理庁（仮称）」を内閣官房に新設。また、国立感染症研究所と国立国際医療研究センターを統合し、米疾病対策センター（ＣＤＣ）の日本版を創設すると明記した。
岸田文雄首相が１５日の記者会見で表明する。１７日に決定した上で、法制化に向けて準備に入る見通しだ。
対応方針案によると、政府は厚生労働省に新たな組織「感染症対策部（仮称）」も設置する。省内で感染症対応や危機管理に関わる課室を統合するもので、平時から危機管理庁と感染症対策部は緊密に連携する。
～省略～
【時事通信 2022.6.14.】
（中略） 新型コロナウイルス対応の経験を踏まえ、政府が次の感染症危機に備えてまとめた対応方針案の全容が１４日、明らかになった。司令塔機能を強化するため、「感染症危機管理監（仮称）」をトップとする「内閣感染症危機管理庁（仮称）」を内閣官房に新設。また、国立感染症研究所と国立国際医療研究センターを統合し、米疾病対策センター（ＣＤＣ）の日本版を創設すると明記した。
岸田文雄首相が１５日の記者会見で表明する。１７日に決定した上で、法制化に向けて準備に入る見通しだ。
対応方針案によると、政府は厚生労働省に新たな組織「感染症対策部（仮称）」も設置する。省内で感染症対応や危機管理に関わる課室を統合するもので、平時から危機管理庁と感染症対策部は緊密に連携する。
～省略～
【時事通信 2022.6.14.】
「感染症危機管理庁」が内閣官房に新設される。
— 里見宏 (@satomihiroshi) June 14, 2022
政治家はコロナで大きな利益が生まれることに気がついた。国民はマスクや行動制限で縛られ、ワクチンを３回・４回と増やされていく。
感染症が政治家と製薬会社で金儲けの手段になっていく。国民も怒る時期だ。人類は生き残る防御システムを持っている。
（中略）あわわ…CDC日本支部はここと一体運営か。感染症を口実とした主権侵害・人権侵害・コントロール強化が強化されるぞ😱 / 新型コロナ: 「感染症危機管理庁」新設、対応一元化 首相表明へ: 日本経済新聞 https://t.co/0c2ja4SSYf
— J Sato (@j_sato) June 14, 2022
「感染症危機管理庁」に「日本版CDC＋米CDC東京オフィス」、さらに「憲法改悪」と「サル痘」、とどめはWHOの「パンデミック条約」で、グローバリストが思い描いてきた「史上最悪のディストピア世界」が完成！
ついに来ましたか…！
先の日米首脳会談において「米CDC東京オフィスの新設」が発表された時から非常に嫌な感じがしていましたが、ついに「日本版CDC」なる言葉まで出てきました。
何から何まで、「新たな”プランデミック”フラグ」があちこちに立ちまくってきたし、いよいよ、グローバリスト連中がいつでも好きなだけウイルス兵器をばら撒くことが出来る上に、私たちの意思に関係なく、強制的に”奴隷化キラーワクチン”を無制限に打たされる世界がすぐそこにまでやってきてしまっているわっ！！
欧米各地でサル痘の奇妙な感染拡大が起こっている中で、なんと、昨年（21年11月）の時点で、ビル・ゲイツの財団が出資する核脅威イニシアチブ(NTI)とミュンヘン安全保障会議(MSC)が、「22年5月にサル痘の初めての感染者が報告される」「23年12月に32億人がサル痘に感染し2億7100万人が死亡する」とシミュレーションしていたことを紹介したけど、（コロナパンデミックを引き起こした黒幕といわれてきた）米CDCの日本支部が作られてしまった時点で、いくら外国人観光客の入国を止めても、バイオテロを完全に防ぐことが難しくなってしまったし、いよいよ、「日米協働のバイオテロ」に対しても強く警戒をしなくてはならない事態になってきた。
そして、世界においては、あのWHOが「パンデミック条約」なるものを地球規模で導入しようとしており、これが批准されてしまうと、「新たなパンデミック（プランデミック）」に対して、一民間組織に過ぎないはずのWHOが各国政府を超える権限を行使し、各国に政府に対して”超法規的”にグローバル製薬企業が開発したワクチン接種を義務化（強制接種）させることが可能になるだろう。
これこそ、まさに、グローバル資本勢力が長年にわたって推し進めてきた「真性ディストピア社会」であり、こうなると、世界支配層の思惑通りに人口を思いのままにコントロールすることができるようになる上に、通信機能を備えたワクチンを世界中に市民に強制的に接種させることができれば、ついに1984で描かれてきたような「完全なる奴隷監視世界（人間牧場）」が現実のものになる。
（中略）
次の選挙で自民党が大勝してしまった場合、まず「新たなプランデミック」と「憲法改悪（緊急事態条項）創設」を本格的に想定した上で、自分たちが生き残っていくための本格的な準備と対策を行なっていく必要がありそうだ。
ついに来ましたか…！先の日米首脳会談において「米CDC東京オフィスの新設」が発表された時から非常に嫌な感じがしていましたが、ついに「日本版CDC」なる言葉まで出てきました。
何から何まで、「新たな”プランデミック”フラグ」があちこちに立ちまくってきたし、いよいよ、グローバリスト連中がいつでも好きなだけウイルス兵器をばら撒くことが出来る上に、私たちの意思に関係なく、強制的に”奴隷化キラーワクチン”を無制限に打たされる世界がすぐそこにまでやってきてしまっているわっ！！欧米各地でサル痘の奇妙な感染拡大が起こっている中で、なんと、昨年（21年11月）の時点で、ビル・ゲイツの財団が出資する核脅威イニシアチブ(NTI)とミュンヘン安全保障会議(MSC)が、「22年5月にサル痘の初めての感染者が報告される」「23年12月に32億人がサル痘に感染し2億7100万人が死亡する」とシミュレーションしていたことを紹介したけど、（コロナパンデミックを引き起こした黒幕といわれてきた）米CDCの日本支部が作られてしまった時点で、いくら外国人観光客の入国を止めても、バイオテロを完全に防ぐことが難しくなってしまったし、いよいよ、「日米協働のバイオテロ」に対しても強く警戒をしなくてはならない事態になってきた。そして、世界においては、あのWHOが「パンデミック条約」なるものを地球規模で導入しようとしており、これが批准されてしまうと、「新たなパンデミック（プランデミック）」に対して、一民間組織に過ぎないはずのWHOが各国政府を超える権限を行使し、各国に政府に対して”超法規的”にグローバル製薬企業が開発したワクチン接種を義務化（強制接種）させることが可能になるだろう。
これこそ、まさに、グローバル資本勢力が長年にわたって推し進めてきた「真性ディストピア社会」であり、こうなると、世界支配層の思惑通りに人口を思いのままにコントロールすることができるようになる上に、通信機能を備えたワクチンを世界中に市民に強制的に接種させることができれば、ついに1984で描かれてきたような「完全なる奴隷監視世界（人間牧場）」が現実のものになる。
（中略）
次の選挙で自民党が大勝してしまった場合、まず「新たなプランデミック」と「憲法改悪（緊急事態条項）創設」を本格的に想定した上で、自分たちが生き残っていくための本格的な準備と対策を行なっていく必要がありそうだ。
冒頭の動画の2分のところで、“核脅威イニシアチブ（NTI）は350万ドル、ミュンヘン安全保障会議（MSC）は120万ドルもの資金提供を、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団から受けていた。この情報はビル＆メリンダ・ゲイツ財団のホームページで見ることが出来る”と言っています。
3分20秒以降でパンデミックのシナリオの説明があります。シナリオでは、サル痘患者のゲノム解析により、既存のワクチンに耐性を持つ変異があることが判明します。その後、有効な治療法やワクチンがないため、人と人との接触を減らすことを目的とした非医薬品的介入に頼らざるを得ないということになり、ロックダウンを行わなかった国は病気や死亡率の面で遥かに悪い影響が出る。全世界で4億8千万人の感染、2700万人の死亡が確認された段階でバイオテロ攻撃だと判明。最終的に全世界で32億人が感染し、2億7100万人が死亡するというものです。
このシナリオ通りに動くとはとても思えませんが、ゆるねとにゅーすさんの記事を見ると、こうしたシナリオに基づいて、日本政府は着々と準備を整えているようです。岸田政権は内閣官房に「感染症危機管理庁」を新設、国立感染症研究所と国立国際医療研究センターを統合し、米疾病対策センター（CDC）の日本版を創設するということです。
今度の参院選で自民党が勝利すると、憲法改正により緊急事態条項の創設へと向かうことになります。WHOの「パンデミック条約」が批准されると、“WHOが各国政府を超える権限を行使し…ワクチン接種を義務化（強制接種）させることが可能になる”のです。
ワクチンにはナノチップが入っているか、未知の技術によって人体がルーター化する可能性が高く、“通信機能を備えたワクチンを世界中に市民に強制的に接種させることができれば、ついに1984で描かれてきたような「完全なる奴隷監視世界（人間牧場）」が現実のものになる。”のです。
“陰謀がこれほど分り易くていいのか？”という気がします。問題はこうしたカバールの陰謀を、ホワイトハットはいつでも止めることができるのに、あえてそうしないことです。このことは、“ホワイトハットが、トランプに代わる次の救世主としてイーロン・マスクを選んだ”のを見れば分かると思います。