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24/1/29 フルフォード情報英語版:第二次アメリカ革命が始まった、テキサスに神の祝福を

 「テキサス州をはじめとする27州が、違法なバイデン政権に抵抗してメキシコ国境に州兵を派遣している動きは画期的なことである」としつつも、あちら側は「選挙を取りやめて権力を維持するために、この出来事を操り、アメリカで内戦を起こすことを望んでいる」らしく、まだまだ注意が必要なようです。
 フルフォード氏は、トランプには本物と偽物がいて、「本物は常にワクチンに反対していた」と主張しています。『本物』トランプの出現に彼らは恐怖し震えているようです。また、「ワクチン大量虐殺やその他の犯罪に関与した国防総省高官の粛清」により解任されたマーク・ミリー将軍は、現在、「ギトモで公開法廷を待っている」そうです。
 MI6からの情報によると、「巨大な金融ドミノ倒しが起きた」らしく、バークレイズ銀行が崩壊したとのことです。Wikipediaによれば、「バークレイズの営業圏は世界50か国以上で、(中略)...総資産高は世界第2位(2009年)。イギリス3大銀行中、総資産では第1位、時価総額でも第2位を誇る。」とのこと。バークレイズに続き、「JPモルガンやドイツ銀行などのアメリカやヨーロッパの大銀行が潰れれば、FRB【連邦準備銀行】とそのバビロン的債務奴隷制度は終焉を迎える」と言っています。
 ロックフェラー傘下の恒大集団は、「負債総額3000億ドルを超える世界一の負債を抱え」ており、「香港の裁判所から清算を命じられた」そうです。また、「中国共産党は党外からの助けを求めている」とのことです。
 ピエール・コリー博士の報告によると、「2023年の最初の9ヶ月間で、2019年の同時期と比較して15万8,000人以上のアメリカ人が死亡し、ベトナム戦争以降のすべての戦争におけるアメリカ人の死亡者数を上回った。」とのこと。また、「実験用マウスの脳がワイヤレスで遠隔操作」されてることも合わせると、これは大量殺人かつ奴隷化という大きな問題なのだと言っています。
 イスラエル関連の情報は以下の通りです。
  • イギリスとアメリカの海軍は、今後、イスラエル関連の船舶を保護することをやめると決定した。
  • 40人以上の元イスラエル国家安全保障当局者たちが、ネタニヤフ首相が国にとって『存立的』脅威をもたらしているとして、ネタニヤフ首相を解任するよう要求した。
  • MI6のトップは、ユダヤ(パレスチナ)にユダヤ人国家を創設することを求めたバルフォア宣言は無効であると宣言され、イスラエルは現在の形で消滅するだろうと述べた。

 以下、その他のトピックになります。
  • ロシア議会はフランス議会に、ウクライナで行われたロシアに対するフランスの軍事作戦の証拠を提出する。
  • 米軍はすでに西ヨーロッパの安全保障をロシアに譲ることに合意しており、ナチスEUを守るためにロシアと戦うつもりはない。
  • (カナダの)トルドー犯罪首相が2022年に緊急事態法を用いて抗議するトラック運転手を処罰したことに対して、不合理かつ違憲であるとの判決が連邦裁判所から下された。これにより、当時のデイヴィッド・ラメッティ法務大臣は議会を辞職した。
  • オーストラリアでは、過酷なロックダウンや検査、トレースプロトコル【感染者の動向や接触者の特定を目的とするプロトコルや手続き】を監督したスコット・モリソン元首相が政界を辞任する。
  • 国連の国際司法裁判所はイスラエルに対し、自国軍がガザのパレスチナ人に対して大量虐殺行為を行わないよう命じる歴史的な判決を下した。
  • イランはまた、ロスチャイルドのエージェントであるアヤトラ・ハメネイが交代することを発表した。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:第二次アメリカ革命が始まった、テキサスに神の祝福を
転載元)

第二次アメリカ革命の幕開け


The second American Revolution has begun, God Bless Texas
By
Benjamin Fulford
January 29, 2024
7 Comments
The official defiance by Texas Governor Greg Abbot of illegal orders coming from the fake US President Joe Biden and the blackmail-compromised Supreme Court marks the opening shots of the second American Revolution. This is part of a worldwide revolution against Satanic Khazarian Mafia rule. In France and other parts of Europe farmers with tractors, the modern equivalent of peasants with pitchforks, are on the warpath against the KM-controlled puppet governments. Russia too, is finally preparing to march into Western Europe and destroy the Nazi infestation there. In the Middle East, the UK has officially withdrawn the Balfour Declaration meaning Israel as it currently exists, is finished. In China too, the communist party is facing an unprecedented crisis as its’ real estate-based financial system implodes. There is also a revolution brewing in Iran as KM puppet “Supreme Leader” Ayatollah Khamenei is being replaced, according to Iranian sources.
テキサス州知事グレッグ・アボットによる、偽アメリカ大統領ジョー・バイデンの脅迫に屈した最高裁判所からの違法な命令に対する公的な抵抗は、第二次アメリカ革命の幕開けを告げるものである。これは、悪魔的なハザール・マフィアの支配に対する世界的な革命の一部である。フランスやヨーロッパの他の地域では、トラクターを持った農民たち、つまり、クワの代わりに現代的な武器を手に持った人たちが、ハザール・マフィアに支配された傀儡政権に対抗する戦いに向かっている。ロシアもついに西ヨーロッパに進軍し、そこにはびこるナチスを壊滅させる準備を進めている。中東では、イギリスがバルフォア宣言*を正式に撤回した。中国でも、共産党は不動産ベースの金融システムが崩壊し、未曾有の危機に直面している。イランの情報筋によれば、ハザール・マフィアの傀儡である『最高指導者』アヤトラ・ハメネイ師が交代し、イランでは革命が勃発している。

There is a lot to cover so let’s start with the situation in the United States. The move by Texas and 27 other states to send the National Guard to the Mexican border in defiance of the illegitimate Biden regime is revolutionary. What the patriots need to understand though is that, by trying to stop the illegal flow of military-aged males into the US, they are only fighting one arm of the octopus. They also need to understand the KM deep state is hoping to manipulate this event into starting a civil war in the US in order to cancel elections and stay in power. 取り上げなければならない話題がたくさんあるので、まずはアメリカの状況から始めよう。テキサス州をはじめとする27州が、違法なバイデン政権に抵抗してメキシコ国境に州兵を派遣している動きは画期的なことである。しかし、愛国者たちが理解しなければならないのは、アメリカへの軍人の不法流入を止めようとしても、それはタコの一本の腕と戦っているに過ぎないということだ。また、ハザール・マフィアのディープ・ステートは、選挙を取りやめて権力を維持するために、この出来事を操り、アメリカで内戦を起こすことを望んでいることも理解する必要がある。



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国際司法裁判所は、ウクライナが提示した主張のほぼすべてを却下し、ロシアを侵略国家、ドネツク人民共和国・ルガンスク人民共和国を「テロ組織」に分類することを拒否 / ロシアと他のBRICS加盟国との現地通貨による貿易取引の割合は、2024年1月に85%に達した ~ドル覇権の崩壊は時間の問題

竹下雅敏氏からの情報です。
 国際司法裁判所は1月31日、7 年間の裁判中にウクライナが提示した主張のほぼすべてを却下し、ロシアを侵略国家、ドネツク人民共和国ルガンスク人民共和国を「テロ組織」に分類することを拒否したとのことです。
 時事通信は『ウクライナの訴え、大半退ける ロシアの親ロ派支援 国際司法裁』で、“ウクライナは、ロシアがウクライナ東部の親ロ派の「テロ活動」を支援しているのは、テロ資金供与に関する条約に違反しているとして、2017年1月に提訴。支援に絡み、14年のマレーシア機撃墜事件などの損害賠償を請求した”と報じています。
 BBCはこの件を『国際司法裁、ロシアのテロ条約違反を一部認定 反差別条約でも』と報じており、報道内容は著しくバランスを欠いたものに見えます。
 タマホイさんのツイートにリンクされているフランスの公共放送「France 24」は、『ICJがウクライナの対ロシアテロ事件の大部分を却下「明らかにロシアの勝利」』と報じています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。“ロシアと他のBRICS加盟国との現地通貨による貿易取引の割合は、2024年1月に85%に達した”ということで、BRICSでの貿易や国際的な決済においてドルが使われなくなってきているようです。
 In Deepさんの記事の中でリンクが貼られている『BRICSが貿易のためにドルを捨てたら影響を受ける米国の5つのセクター』には、“BRICS同盟は、国境を越えた取引の決済に現地通貨を使用することで米ドルを窒息させようとしている。…米国は財政赤字に資金を供給することが困難になるため、この動きは米国経済に壊滅的な影響を与える可能性がある”とあります。
 あきらかに世界の趨勢は、BRICSとグローバルサウスにあります。ドル覇権の崩壊は時間の問題です。日本はバランスの取れた外交が必要だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国際司法裁判所はドンバス共和国を「テロ組織」に分類することを拒否
引用元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

水曜日、国連国際司法裁判所は、ロシアを侵略国家、ドネツク人民共和国とルガンスク人民共和国を「テロ組織」とすることを拒否した。

ウクライナは2017年1月、テロ資金供与の抑止に関する国際条約の適用について提訴した。

裁判所は、7年間の裁判中にウクライナが提示した主張のほぼすべてを却下し、経済的補償も受けずにウクライナを去った。キエフ政府は裁判所の判決を利用して、西側諸国によって盗まれたロシアの資産を押収し、ロシアに対する国際制裁の発動を正当化するつもりだった。

ウクライナ政府は2014年以来、ロシアがドンバスで「テロリズム」に資金を提供していると非難し、ボーイングMH17便の撃墜でモスクワを非難しようとしていた。しかし裁判所は、ロシアにもドネツク人民共和国にもMH17便撃墜の責任はないと判断している。オランダの法医学チームが行った調査は完全なジョークだった。
(以下略)
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配信元)

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第3回WCH(仮称)議連総会で明らかにされたWHO自身のこれまでのルール違反、IHR改正のターゲットは日本で今年5月が日本の命運を分ける / 心ある国会議員を選出しなければ次の選挙は無い

読者の方からの情報です。
 1月25日に第3回WCH(仮称)議連総会が行われました。その場で外務省と厚労省からの説明がありましたが、いったい今、WHOにおいてIHR改正案がどうなっているのか判然としません。読者の方から、今回の議連の重要な点を指摘した動画を教えていただきました。
 全体像としては「今後、謎の疾病Xが起こる、AIでワクチンを1ヶ月でつくる、WHOがパンデミック条約で対応する、あわせて日本国内では感染症を含む緊急事態条項創設」というダボス会議の一連のシナリオが見えています。そのためにWHOは5月のWHO総会に照準を定め、なんとしてもIHR改正をやる覚悟のようです。こちらの動画では村上康文先生が「欧米ではメッセンジャーワクチンは絶対打たないという流れになっている。問題点が非常に明確になってきている。ということは、もう一年くらいこのステップを遅らせると、IHRの問題はうまくいかないと思う。今が重要。」と語られていました。しかし欧米に比して、肝心の日本の危機感は薄いようです。
 前回第2回の議連で「IHR改正案の最終バージョンはいつ出るかご存知でしょうか」という質問に対して、厚労省からの回答は「すでに各国が改正案を提出済みで、そのことを以て条件が満たされる」という全く噛み合わないものでした。IHR第55条第2項によれば、(テドロス)事務局長は全ての修正提案の本文を、検討のために提出される保健総会の少なくとも4ヶ月前(2024年1月27日)までに全参加国、全ての締約国に成案が通知されていなければなりませんが、厚労省は「WHOの憲章に無いので大丈夫、WHOの法務部が解釈し判断した」という要領を得ない説明でした。
 また外務省がネット上で公開しているスケジュール表は、気づかないうちに徐々に改正案の締め切りが先送りされ、内容も暫定案に変わっていました(13:21〜)。林千勝氏は「おそらく5月に改正案が出てきて、翌日のWHO総会決議でなし崩し的に『賛成』して終了ということが残念ながら予想される」と述べています。
 もう一点、林千勝氏が気になる指摘をされました。2022年5月にIHR第59条の「留保・拒否の期限を半分にし、発効の期限を10ヶ月に短縮する」改正がなされ、これはすでに発効していますが、この決議に至るまでの数々のルール違反が判明しました。抗議する国々もあり、この改正は無効の可能性が高まっています。
 井上正康先生は後編の動画で、狙われているのは危機感の無い日本で「日本にとって5月が関ヶ原だ」と話されていました。IHR改正の本当の狙いと危険に気づいている良心的な国会議員を当選させ、増やさないと、今後は日本国憲法の上位にWHOの緊急事態宣言が据えられてしまいます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【WCH議員連盟】IHR55条違反を軽視してはいけない理由、近現代史研究家・林千勝氏
配信元)


【筆者による要点まとめ】

何が一番危機的か

IHR改正の方は出席国の単純過半数で(簡単に)通ってしまうので、おそらくこちらが本命で、5月のWHO総会に焦点を合わせ、彼らは絶対にこのスケジュールを崩さない覚悟がある

第2回の議連で「IHR改正案の最終バージョンはいつ出るかご存知でしょうか」との質問があった。IHR55条第2項には、(テドロス)事務局長は全ての修正提案の本文を、検討のために提出される保健総会の少なくとも4ヶ月前(2024年1月27日)までに全参加国に伝達するものとする、とある。条文に従えば、事務局長によって全ての締約国に成案が通知されていなければならない。

これに対する厚労省の答えは「すでに各国が改正案を提出済みで、そのことを以て条件が満たされる」という噛み合っていないものだった。「WHOの憲章にないので4ヶ月以内でなくても大丈夫だ。」

(10:57〜)しかし及川幸久氏は「間に合わないので、1月から5月の間にまとまったものを5月の総会に提出するという、締め切りが延びたことを示すWHOの文書がある。これは明確に第55条に反する内容ですね。」「WHOのテドロス事務局長自身がスケジュールに間に合わないことを非常に困っていた。なんとかこれをまとめないと、次のパンデミックに間に合わなくなると熱を込めて語っていた。」と厚労省の認識とは異なる現状を明かしている。

つまり、WHOは、1月の期限を勝手に延ばしていた

これを裏付けるように、厚労省とすり合わせた外務省のスケジュール表を見ると、8月の段階、9月の段階、今年1月の段階で「改正パッケージ案」の提出期限と内容を徐々にすり替えている

おそらく5月に改正案が出てきて、翌日のWHO総会決議でなし崩し的に「賛成」して終了、ということが残念ながら予想される

もう一点、2022年5月に、59条の改正があった。これは留保・拒否の期限を半分にし、発効の期限を短くするものだった。
これはすでに発効している


ところが、本来、総会の4ヶ月前までにWHO事務局長から世界の締約国に通知されるべきだが、それが無かった。
つまりこの改正は無効の可能性がある。フィリピンやオランダは認められないとしている


4ヶ月の検討期間というルールが、すでに2年前の先行改訂でも守られていなかった
しかもその最終案は、前日にA委員会で決められていた。
そしてその翌日に総会で決議していた。
さらに総会の決議にあたっても賛否の人数をカウントしていなかった疑惑がある
その総会のA委員会議長は中谷比呂樹氏という日本人で、厚労省やWHOなどで活動し、現在はグローバルヘルス技術振興基金会長、これは「ゲイツ財団と非常に密接なところ」だ
(21:29〜)では採決の時に会場がガラガラだったことがわかる。

A委員会の直前にはさらに非公開会議というものがあり、そこで案を固めたらしい。そこで出た9ヶ月案を10ヶ月にしたことを成果として総会で報告していた。

このように、WHOはずっとルール違反を繰り返していた。
厚労省の説明では、そういった内容を言わない、見せない


24/1/22 フルフォード情報英語版:悪魔の精神は敗北寸前

 イギリスのチャールズ国王は、報道によると前立腺の治療をしていることになっているようですが、どうやら彼は「イングランド王位を退位した」らしい。彼とロイド・オースティン米国防長官らは、「悪魔の独裁政権を樹立するための恐ろしい偽旗イベントを計画していたため、解任された」ということです。ウィリアム皇太子も後を継ぐ気がないらしく、今後イギリス王室がどうなるのか気になるところです。
 アメリカには、「イージス駆逐艦1隻で、地球上のすべての無線通信をシャットダウンする技術がある」らしく、これによって、「インターネットやATMなどの10日間のシャットダウンが間もなく実施される」予定だという。それは「1月27日に始まるだろう」と言っています。そしてこのシャットダウンの間に、「緊急放送システムは現在の指導者に関する恐ろしい真実を人々に伝える」と言っています。その内容のヒントとして、ローマクラブのカリン・ジョルジェスク前会長が語った言葉を紹介しています。
 3月には金融ブラックスワンが起こるらしい。アジアの秘密結社と欧米のホワイトハット同盟が、「資産担保通貨に置き換えよう」と世界中の米ドルを集めて破棄しているという。また、「1,610億ドルの銀行救済制度(BTFP)とリバースレポによる銀行救済は、いずれも3月に終了する。つまり、大手銀行は3月以降、今のままでは生き残れない」ということです。
 ダボス会議の犯罪者たちが次に企んでいることは、『疾病X』によるパンデミックであり、WHOのテドロス事務局長もそれを利用して権力の掌握を正当化を図るつもりのようです。さらにビル・ゲイツは、「次世代のCOVIDワクチンは『持続時間がより長く』、注射針の代わりにパッチを使用する」と言っています。
 オーストラリアのマルコム・ロバーツ上院議員は、「グレート・リセットは、億万長者の企業がすべてを所有し、一般市民は社会的信用度が許せば必要なものを借りるという奴隷制度への生涯加入にほかならない」と語っています。これらの計画にストップをかけているものとして、ヘリテージ財団のケヴィン・ロバーツ会長、ハンガリーのオルバーン・ヴィクトル首相、テキサス州、ドナルド・トランプの名を挙げています。また、フランスやドイツ、そしてベルギーの農民たちも、「計画された食糧危機のために世界経済フォーラムが農家を廃業に追い込むことを拒否している」と言っています。
 スイスとともに、ハザール・マフィアの最後の牙城であるイスラエルも大ピンチのようで、「南アフリカが国際司法裁判所(ICJ)に提訴した大量虐殺容疑は、ゲームチェンジャーである。(中略)...もしイスラエルが有罪になれば、イスラエル政府はベニヤミン・ネタニヤフ首相のような、おそらくガザで大量虐殺を実行した指導者を逮捕しなければならない」と言っています。(併せてこちらの記事もご参照ください。)英国を拠点とする擁護団体も、「ガザ地区のパレスチナ人に対するイスラエルの戦争犯罪に加担したとして、英国の上級政治家を相手取って訴訟を起こした」という。また、イランのホセイン・アミール・アブドラヒアン外相も、「この地域の指導者たちはみな、アメリカの支援がなければ、戦争は今日中に終結すると信じている。イスラエルのネタニヤフ首相は10分以内に倒れ、戦争を続けることが出来なくなるだろう。」と語っており、そうした圧力からか、「アメリカは現在、イスラエルに和平を進めるように迫っている」と言っています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:悪魔の精神は敗北寸前
転載元)

この戦いへの私の個人的な関わり


The Satanic group mind is about to be defeated
By
Benjamin Fulford
January 22, 2024
1 Comment
Many monotheists think we are facing end times. The reality is we are facing beginning times. An ancient group mind or cult, known in folklore as Satan, is about to be defeated and humanity is about to be liberated. This will mark the beginning of a new Golden Age for humanity.
多くの一神教者たちは、我々が終わりの時を迎えていると思っている。現実には始まりの時を迎えている。伝承でサタンとして知られる古代の精神やカルトがまもなく打倒され、人類は解放されようとしている。これは、人類にとって新たな黄金時代の始まりを意味する。

As background for new readers, I will start by summarizing my personal involvement in this war. Having been brought up as an atheist focused on science, logic and materialism, it took decades of meeting and reporting on the people who run the planet to conclude they took orders from Satan. That is why I decided to fight this entity by convincing the Asians to cut off their money. The Satanists responded by offering me the job of Finance Minister of Japan along with great wealth and power. All I had to do was go along with their plan to kill 90% of humanity. They threatened to kill me if I refused. I have this on tape. Then I encountered groups who offered me protection but only for the greater good. We decided to fight the Satanists. 新しい読者のために背景として、この戦いへの私の個人的な関わりを要約することから始めよう。科学、論理、唯物論に重点を置く無神論者として育てられた私は、地球を動かしている者たちと会い、彼らがサタンから命令を受けていると結論付けるまでに何十年もかかった。だからこそ私は、アジアの秘密結社たちに資金を断つよう説得することで、この存在と戦うことに決めたのだ。悪魔崇拝者たちは、私に日本の財務大臣の職と大きな富と権力を提供するという形で応じてきた。私がしなければならなかったのは、人類の90%を殺すという彼らの計画に従うことだけだった。断れば殺すと脅された。これは【録音】テープに残っている。それから私は、より大きな善のためだけに私を保護してくれるグループに出会った。我々は悪魔崇拝者たちと戦うことにした。

This is how I became directly involved in a massive war that has literally been raging for thousands of years. The Satanists I met told me they had arrived on this planet 26,000 years ago to seize control of human destiny. These are the fallen angels of Biblical lore. They ride humans the way we ride bicycles. Just like we keep buying new computers and downloading our software into them, they ride humans from generation to generation, downloading their group think into their minds. They are parasitical in nature and need to murder and plunder in order to stay alive. As an illustration, take a look at what is behind the fake Pope Francis in the pictures below. This is what we are fighting against. こうして私は、文字通り何千年も続いている大規模な戦いに直接巻き込まれることになった。私が出会った悪魔崇拝者たちは、彼らが人間の運命を支配するために2万6千年前にこの惑星に到着したと言った。聖書に登場する堕天使たちだ。私たちが自転車に乗るように、彼らは人間に乗っている。私たちが新しいコンピューターを買い続け、そのコンピューターにソフトウェアをダウンロードするように、彼らは世代から世代へと人間に乗り移り、彼らの集団思想を彼らの心にダウンロードするのだ。彼らは寄生的な性質を持ち、生きていくために殺人と略奪を必要とする。例として、下の写真の偽フランシスコ法王の背後にあるものを見てくれ。これこそ、我々が戦っているものなのだ。



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mRNAワクチンの目的の1つが人口削減計画であることは明らかであり、また今後、食糧危機を警戒しなければならないこともハッキリしている ~少なくともドイツ、イタリア、ポーランド、フランスで農民一揆が起きている

竹下雅敏氏からの情報です。
 受賞歴のある国際ジャーナリストのアレックス・ニューマン氏は冒頭の動画で、“国連食糧農業機関の誰かがこの報告書を送ってくれた。これは2013年に発表されたものだ。…その報告書は、いかに私たちに虫を食べさせようとしているかという内容だった。肉や鶏肉、伝統的な農業がいかに持続可能でないかということ。…大々的なプロパガンダ・キャンペーンが必要だ。国営のメディアを使う。そして学校を装った政府の教化センターを使って虫を食べるという考えに慣れさせる。…世界経済フォーラムのクラウス・シュワブは、小さなビデオの中で、2030年までに地球を救うために肉を食べる量を減らさなければならないと言っている。…「アジェンダ2030」は2015年、米国を代理して世界のすべての国家政府が署名した。…そしてそれは、私たちの生活のあらゆる要素を完全に変革する計画だ”と話しています。
 二つ目の動画では、“CO2が公害であるという考えはまったく馬鹿げている…しかし、全体主義的な観点からすれば、CO2が公害であると人々に納得させることができれば…生活のあらゆる側面が、私たちを公害から救うと主張する人々の規制管理下に置かれることになるのだ”とアレックス・ニューマン氏は説明しています。
 国際環境保護団体グリーンピースの代表を務めたパトリック・ムーア博士は、『私がグリーンピースをやめた理由』というYouTubeの中で、“15年の間に、その団体は国際的な巨大組織に成長した。…かつては気高いものであったこのミッションは腐敗した。政治的なアジェンダと恐怖による扇動が科学と真実を打ち負かしてしまった”と話しています。
 三つ目の動画でパトリック・ムーア博士は、“今日、スリランカが窒素肥料を禁止し、オランダが窒素肥料の多くを禁止するというニュースを目にした…そしてこれが、今世界が直面している飢餓の最大の脅威なのだ。食糧不足。…しかし、この食糧不足は自業自得・人為的なのである。…(世界経済フォーラムの)シュワブのような強力なエリートたちは、世界を支配しようとしている。皆を支配したいのだ。では、彼らは何を望んでいるのか? 人々の数を減らしたいのだ。すでに多すぎると思っているんだろう。国連でもずっとそう言ってきた。しかし、事実はそれを裏付けてはいない”と言っています。
 エリートたちがワクチンを強制したり、食糧危機を演出して人口を減らしたい理由は、人工知能とマイクロチップで人々を管理するには、今の人口は多すぎるからです。管理可能な数まで減らしたいということだと思います。
 こうした一連の動画から、mRNAワクチンの目的の1つが人口削減計画であることは明らかです。また今後、食糧危機を警戒しなければならないこともハッキリしています。
 “続きはこちらから”のツイートを見れば、少なくともドイツ、イタリア、ポーランド、フランスで農民一揆が起きていることが分かります。こうした人々の行動は、いずれ抑えきれなくなるでしょう。エリートたちの「計画」が成功する見込みは全くありません。
(竹下雅敏)
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配信元)



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