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「世界の至る所で戦争は起きています。そこには必ずアメリカがいます。…アメリカの245年の歴史において、戦争をしなかったのは17年間だけです。」 ~まさに、戦争こそアメリカのビジネスです

竹下雅敏氏からの情報です。
 「徹子の部屋」でゲストのタモリが、2023年は「新しい戦前」になると予測したとか。
 2021年10月22日に開催されたシンポジウム「戦略的競争時代における日米同盟の新たな役割と射程」において、“米戦略国際問題研究所(CSIS)のリチャード・アーミテージ元米国務副長官は、緊迫する台湾海峡情勢を踏まえ「日本が防衛予算を2倍またはそれ以上に増やすのは良い考えだ」と指摘した”とのことです。
 2018年10月3日に発表された第4次となる「アーミテージ・ナイ報告書」を分析した猿田佐世氏の記事によれば、“報告書発表のシンポジウムで、アーミテージ氏は、「この報告書を出すのは日本が好きだからではなく、我々がアメリカを愛しており、アメリカの利益になるからである」と述べている”ということです。
 milk♪さんのツイートには、“米ネオコンのフロント組織であり、ジャパンハンドラーズと呼ばれる「CSIS」への助成事業を行っていたのが笹川平和財団だとあります。
 政治評論家の本澤二郎氏は、「政経塾OBの政治家には、地方自治体の首長が多い。民主党と自民党にも送り込まれで、日本の政治を動かしているんです。米国に送られて洗脳された者が多く、その洗脳の機関がジョージタウン大学のCSIS(戦略国際問題研究所)。そこは米国におけるナチスの地政学の砦です。」と言っていますが、戦前の日本政府とナチスの繋がりを考えると、CSISを利用して日本を戦前に戻そうとしているのは、むしろ日本のディープステートの方かも知れないと思います。
 その手法は定石と言えるほどパターン化されています。
 トランプ前政権下で国防長官を務めたマーク・エスパー氏は、“台湾の蔡英文総統に対し、国防予算を国内総生産(GDP)比で倍増させ、兵役も「全民皆兵」に変え対中軍事力を強化するよう要求した”とのことです。
 マーク・エスパー元国防長官は統一教会系のUPF主催の講演で、「もちろん、危機の時には人々の心を和合させ、現状況よりもより遠大なる理想を提示し、私たちが、平和、自由、そして正義という公共の名分のために協力するようにする、賢明な指導者と知恵深きリーダーシップが必要です。今日の世界情勢は、歴史的な変曲点に立っています。強大国家の競争という新しい時代に差し掛かったのです」と言っています。
 “続きはこちらから”の動画を見ると、そのパターンが見えてきます。最初の動画では、“世界の至る所で戦争は起きています。そこには必ずアメリカがいます。…アメリカの245年の歴史において、戦争をしなかったのは17年間だけです。…作戦には常に好印象の枠組みを持っています。「正義感」から「人道的介入」へと。しかし、米国は非常に高いコストで戦争を巻き起こしてきました。…まさに、戦争こそアメリカのビジネスです”と言っています。
 次の動画では、“ここ50~60年の間に行われた軍事行動で、国民を騙していなかったものなど一つもありません。ベトナム戦争はその最たるものでした。大統領と国防総省の幹部たちは、トンキン湾事件を捏造して、国を戦争に突入させ、犠牲者や戦況についても嘘をつき続けました。この戦争を詳しく調べれば、国民とメディアが巧みに操られていたことがわかります。…アメリカは世界中で政府の転覆やクーデターに手を貸し、諜報機関を利用してひどい行為を繰り返してきました。人権抑圧を行なう国に資金を与え、虐待の方法を教えたこともあります”と言っています。
 最後の動画では、“昔から、大衆は「恐怖」を通し支配されます。「敵」の対象も進化を遂げてきました。その昔、我々の「敵」とは、破壊をもたらす外国の国家と教わり、学校では避難訓練が行われます。…こうした外部からの脅威は我々に恐怖を植え付けるのに成功したものの、この「敵」は長続きしません。外国からの脅威は、後に国境のない「テロリスト」に移ります。これにより、グローバルな軍拡が正当化されます。次第に、我々の自由は制限されます。政府は「国民を守る」という口実で、監視システムを採用します。自分達が作り上げたテロの脅威から…”と言っています。
 これらの動画の内容は、ウクライナ紛争を客観的に見ていると、とても良く分かると思います。日本がこれまで戦争に巻き込まれなかったのは、平和憲法があるからなのです。
(竹下雅敏)
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(シュワブのグレート・リセットについて)そろそろ地球も経済も限界だから、既存の資本主義のシステムを崩壊させて、新しくステークホルダー資本主義に作り直そう!っていうスローガン ~「気候変動」を理由に庶民の生活を破壊か

竹下雅敏氏からの情報です。
 ステークホルダーとは「利害関係者」の意で、“企業目的の達成に影響を及ぼすことができる、あるいは影響を受ける、集団もしくは個人”のことです。
 ここから、ステークホルダー資本主義とは「株主や経営者、従業員、消費者、行政機関、地域、環境等、企業の活動に関わるすべてのステークホルダーに対し、企業活動を通して利益をもたらすことをめざす長期的な企業経営のあり方」を意味します。
 冒頭の動画で、シュワ爺のグレート・リセットについて、“そろそろ地球も経済も限界だから、既存の資本主義のシステムを崩壊させて、新しくステークホルダー資本主義に作り直そう!っていうスローガンで、簡単に言えば、AIとビックデータで無駄な労働を省きつつ、地球環境にも優しい公平な世界をみんなで作ろう、みたいな綺麗事なんだけど、その実態はかなりヤバめ”と言っています。
 世界経済フォーラム(WEF)の「ステークホルダー資本主義」の記事で、“10年前には企業の最優先事項ではなかったかもしれない気候危機は、現在では最優先される課題です”と書かれているように、「気候変動」を理由に庶民の生活を破壊しようとしてくるでしょう。
 2021年4月17日の編集長の記事で、CNNは「新型コロナで恐怖を煽るメディア報道は近いうちに終了し、今後は気候変動の恐怖を広める報道にシフトする」というプロジェクト・ベリタスの潜入取材を取り上げていました。
 “続きはこちらから”の二つ目のツイート動画では、“中流階級はと言えば、貧困化の道を辿っていて…教育システムが崩壊し、産業の空洞化によって国が貧困化していくのを認めています。彼らの前に待っているのは、社会的保障の喪失と職、報酬、社会内での地位といった面でのより多くの困難なのです。他方、社会的に最弱者の人たちはますます貧困に陥って行くので、少しずつ語られ始めましたが、彼らにはベーシックインカムを与えればいいのではと、彼らは無用な存在だからと。…こうした人たちには、お金と娯楽を少しだけ与えればいいと言うわけです”と言っています。
 「今、ベルギー、フランスで話題なのはコロナではなく、エネルギー危機で倒産していくパン屋さんやレストラン」だということです。電気代が払えないのです。
(竹下雅敏)
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グレート・リセットの復讐.....復習^^;
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[Twitter]バイデン大統領、支離滅裂伝説級のグダグダ

竹下雅敏氏からの情報です。
バイデンロボットのバグか?
(竹下雅敏)
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リチャード・フレミング博士「武漢研究所の石正麗氏がスパイク蛋白にHIV糖蛋白質を意図的に挿入し、コロナウイルスを感染性にした」 / 「米国防総省(DOD)、保健福祉省(HHS)、その他の政府機関、世界中の政府が製薬会社と結託し…世界中で大量殺人を行おうとする陰謀の証拠」を話すサーシャ・ラティポワ氏

竹下雅敏氏からの情報です。
 リチャード・フレミング博士は、“私達が持っている論文では、武漢研究所の石正麗氏がスパイク蛋白にHIV糖蛋白質を意図的に挿入し、コロナウイルスを感染性にしたことが示されている。また、PRRA挿入と呼ばれているものもある。この4つのアミノ酸はそれぞれ3つの塩基を有し、さまざまな遺伝暗号に対応している。該挿入物は、フーリン挿入物と呼ばれる。これを持つコロナウイルスは地球上に他にない。この挿入物は、スパイク蛋白質を人に感染させるために必要不可欠だ。そして、アメリカ政府はたまたまこの特許を持っている。…特許の1つの明らかな目的は、遺伝子からコロナウイルスのスパイク蛋白質を変えることだ。…連邦政府の特許資金は、遺伝子からスパイク蛋白質を改変する研究に使われた。…この人たちがまだ刑務所に入れられていないことに衝撃を受けている”と言っています。
 ファイザー社元副社長のマイケル・イェードン博士は、“最近のインタビューで、私は元同僚のパトリック・ヴァランス氏、アストラゼネカ社のメネラス・パンガロス氏、J&J社のジェームス・マーソン氏やマタイ・マンメン氏を人道に対する罪で告発した”と言っています。
 3つ目の動画では、“私がこれまで知っているすべてのワクチンの中で、…完全に予防接種を受けていても、マスクを着用して、社会的距離を保つように強制されるワクチンは見たことがない。予防接種の謝礼や割引、インセンティブも聞いたことがない。…ワクチン接種完了後に、ブースター接種が必要であるなら、ワクチン接種完了後にPCR検査、マスク着用、入院がまだ必要であるなら、私たちが完全に騙されたことを認めるべき時が来たのだろう”と言っています。
 リチャード・フレミング博士は、“武漢研究所の石正麗氏がスパイク蛋白にHIV糖蛋白質を意図的に挿入し、コロナウイルスを感染性にした”と言い、PRRA挿入部位(フーリン切断部位)の特許権を所有するのはアメリカだと言っています。このように新型コロナウイルスは米国防総省(DOD)が武漢研究所に造らせた「生物兵器」だと思われるのです。
 マイケル・イェードン博士が「あなた達はワクチンの研究開発を担当しており、これはあなた達の在任中に起こったことだ」として、元同僚を告発したのは、多くの人たちが「完全に騙された」ことがハッキリとしている以上、当然のことだといえます。
 しかし、昨日の記事で見たように、“ワクチン大量接種は米国防総省(DOD)の作戦であり…DODが「ワープスピード作戦の CEO」である”ことが、サーシャ・ラティポワ氏の調査によりハッキリとしているのです。
 “続きはこちらから”の動画のタイトルにあるように、サーシャ・ラティポワ氏は「米国防総省(DOD)、保健福祉省(HHS)、その他の政府機関、世界中の政府が製薬会社と結託し、バイオテロや情報戦の作戦を通じて、世界中で大量殺人を行おうとする陰謀の証拠」を話しています。
 一つ目の記事の引用元には、「保健福祉省長官ハビエル・ベセラ、FDA長官ロバート・カリフが、米国国防総省長官ロイド・オースティン、司法省長官メリック・ガーランド、国土安全保障省アレハンドロ・マヨルカス、ファイザーCEOアルバート・ブーラ、モデナCEOステファン・バンセル、世界保健機関事務局長テドロス・アダノム・ゲブレイエス、その他多くの政府・防衛当局者と共同で米国政府のバイオテロ・プログラムを行っている」と書かれています。
 オペレーショ ン・ワープ・スピードは、アメリカ合衆国連邦政府による国家プログラムであり、“疾病対策センター(CDC)、国立衛生研究所(NIH)、生物医学先端研究開発局(BARDA)、食品医薬品局(FDA)、国防総省(DOD)、農務省(USDA)、エネルギー省(DOE)、退役軍人省(VA)の連邦政府機関と民間企業が、総力を結集してワクチンの開発に取り組む”というものですが、サーシャ・ラティポワ氏は、“オペレーション・ワープ・スピードの組織図を示し…米国防総省(DOD)がプロジェクトの最高執行責任者として指揮を執り、保健福祉省(HHS)は 最高科学顧問として諮問的役割を担っていた…製薬会社はすべて命令に従っただけである”と指摘しています。
 関係者全員が刑務所に入るのは当然だと思いますが、その中にトランプが入っていることは明らかです。もっとも本人はすでに処刑されていますが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナワクチン被害者駆け込み寺代表の鵜川和久氏「医者に言っても認めてもらえない。役所にいっても相手にされない。国に言ってもたらいまわしです」

竹下雅敏氏からの情報です。
 コロナワクチン被害者駆け込み寺代表の鵜川和久氏は、“実際に遺族の方に会ったことが始まりです。…実際にこうして目の前で会った時に放っとけれないですよ。だって、その方々行くとこないんですよ。医者に言っても認めてもらえない。役所にいっても相手にされない。国に言ってもたらいまわしです”と言っています。
 主任弁護士の青山雅幸氏は、“お願いが2つございます。一つ目はワクチン接種後死亡ご遺族の方に、ぜひともこのワクチン駆け込み寺、あるいは今回結成されました遺族会、こういったところにご連絡いただいて、そして、我々弁護団も協力いたします。ワクチン駆け込み寺、そして遺族会の方々ももちろんご協力して、みんなで一緒にこの被害の救済を求めていく、その輪に加わっていただきたい(2分20秒)”と言っています。
 動画の6分40秒で鵜川和久氏は、“我々遺族会としてはですね、やはり多くの人の声をですね、厚労省に伝えていかないといけない。だけども厚労省はこの前の勉強会でも言いました。あれだけ遺族が訴えたにもかかわらず、「丁寧に接種をしていく」って言ったんですよ。…国民が知って声をあげないとこれは止まらないです”と言っています。加えて、「大切な人を失った者に対する批判、中傷、誹謗は辞めて欲しい」とツイートしています。
 311以降、顕著になった事は、被害者を誹謗中傷する人がいるということです。しかもそうした卑劣なことを、どうやら政府がやらせている節があるのです。地球上に一定の割合で地獄からの転生者がいるのは確実なのですが、その事が良く分かる出来事だと言えます。
 「これは人の心を持たぬ悪魔との戦い」なのです。
(竹下雅敏)
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遺族の声は脅しでは消せない!国民を舐めるなよ。
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