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グローバリズムにより「多国籍ハゲワシ企業」が、再びハイチを植民地にすべく、“ハイチの地元の支配者達”を守る為に派遣されている「国連平和維持軍」
“ハイチ地震後当地でコレラが蔓延したのはネパールから派遣された国連軍の感染者が直接川に排泄を行っていたため”で、これを突き止めた研究は『ランセット』への掲載を禁止されたとのことです。
タウヒード_ムワートィンさんの一連のツイートをご覧になると、ハイチでの国連平和維持軍の行状がいかなるものであったのかが良く分かると思います。国連がいかに腐った組織であるかは、これらのツイートを見れば、直ちに分かります。
ハイチでは、左派のアリスティド大統領が国民生活を向上させたため、アメリカの怒りを買いました。ジョージ・W・ブッシュ政権下のアメリカが関与したハイチ・クーデターが2004年2月に起こり、アリスティド大統領は中央アフリカ共和国に亡命、国連は多国籍暫定軍(MIF)を現地に展開しました。
ハイチの地元の支配者達は、「不正選挙、クーデター謀議、ギャングの武装、麻薬・武器取引、殺人・児童誘拐組織運営と計り知れない犯罪の数々」に関わり、“大多数の黒人を奴隷にしてハイチの国富の80%を盗んでいる”とあります。
グローバリズムにより「多国籍ハゲワシ企業」が、再びハイチを植民地にすべく、“ハイチの地元の支配者達”を守る為に「国連平和維持軍」が派遣されているのです。
「日本は放射能汚染米の処分地としてハイチに白羽の矢を立てた」とありますが、“日本の放射能汚染米”は、地元のコメ農家を破産させ農地を買い叩くために使われたことでしょう。
ハイチでの「児童誘拐組織運営」が、“地球規模の犯罪シンジケート”の一部であり、これにヒラリー・クリントンが深くかかわっていたことは良く知られています。誘拐された子供たちの中には、若返りの薬とされる「アドレノクロム」を抽出するために、拷問の末に殺されたものも多いのではないかと思います。
日本でアドレノクロムを作っているのは、「アビガン」で知られる富士フィルムのようです。
グローバリズムの行き着く先である「新世界秩序(NWO)」が、いかなる世界なのかは、ハイチの様子を見れば良く分かるはずです。
「『ネイチャー』や『サイエンス』と言った権威ある科学誌すらがマスコミの煽る似非カタストロフ物語を収益のために利用しているのが現実だ。こうした恐怖物語が次々に煽られてかれこれ20年になるがそれが事実だったことは一度もない。」(ディディエ・ラウルト医師、2012年フランス上院での発言)
— p (@OdNezu) June 19, 2020
「逆に絶対に触れてはいけないタブーがある。ハイチ地震後当地でコレラが蔓延したのはネパールから派遣された国連軍の感染者が直接川に排泄を行っていたためだが、これを突き止めた研究は『ランセット』への掲載を禁止された。国連軍が疫病の原因であっては困るからだ。」(ディディエ・ラウルト)
— p (@OdNezu) June 19, 2020
https://t.co/SbJC9360bL「12歳から15歳までが平和維持軍兵士とセックスした。50人の兵士とセックスした者もいる。75セントを渡した指揮官。時には国連軍のトラックや基地で寝た女性。」ハイチの国連平和維持軍の行状を伝えるAPの記事。国連平和維持軍は子どもたちをレイプしながら処罰されない
— タウヒード_ムワートィン (@Tevtin) February 20, 2019
https://t.co/de0fwQ6LAs
— タウヒード_ムワートィン (@Tevtin) February 20, 2019
「2014年のハイチ国連平和維持軍」。国連マークのバスから出てきた傭兵が住民に向かって、銃を撃っている! pic.twitter.com/kcMxLHBThg
The foreign mercenaries have replaced the UN "Peacekeepers" who've been in #Haiti since 2004 but significantly reduced their presence from 9000 to a few hundreds in 2017. They've murdered thousands and committed several massacres. Video of UN "Peacekeepers" in action in 2014. pic.twitter.com/cGwtY6VL2I
— Madame Boukman - Justice 4 Haiti 🇭🇹 (@madanboukman) February 18, 2019
https://t.co/Arq7Vo0fKn
— タウヒード_ムワートィン (@Tevtin) February 20, 2019
現在のハイチは最悪。国連に指図された警察が数えきれない民衆を殺害し、病院や遺体安置所が犠牲者で途方に暮れている。それでも反政府デモは続いている。
ベネズエラのプロパガンダ「人道の危機」でなく本物の人道の危機がここハイチにある。 pic.twitter.com/yc5UjFe6TD
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文政権を支える与党が圧勝を収めた、4月15日の韓国総選挙で持ち上がった「不正選挙」疑惑 ~日本やアメリカでも行われてきた不正選挙の実態
4月15日に行われた韓国総選挙では、文政権を支える与党が圧勝を収めたのですが、選挙結果について、「不正があったのではないか」という疑念が持ち上がっています。比例代表の得票率と全国地域区での議席数に開きがありすぎるためで、“有権者が比例代表には与党に投票し、地域区は野党候補者に票を入れる”というのは考えにくいため、不正選挙が疑われているわけです。
“期日前選挙の投票率は26%〜30%と異例の高さで…投票箱を捺印封印しないまま…保管所に移動させ…投票箱保管所への出入りを禁止した“となると怪しすぎます。日本とほぼ同じ状況だと言えます。
開票機を操作するのに必要な指示は「期日前投票のQRコードやインターネットを介して、外部からメインサーバーに送ることができた」ということで、中国から開票機を操作したのではないかと見られているようです。
“続きはこちらから”は、アメリカの状況です。5月27日の記事では、トランプ大統領が5月26日のツイートで、“郵送投票は「不正選挙」につながる”と主張したことをお伝えしました。
トランプ大統領は、この時のツイートで「カルフォルニア州の知事は投票用紙を何百人もの人々へ送っている」と言っていましたが、今日の記事のツイートをご覧になると、“89歳の女性が1人住んでいるアパートの住所に、投票用紙83枚が郵送された”とあり、送られた投票用紙の写真があります。
また、ザウルスさんの2016年の記事では、“電子投票機による選挙がいかに簡単にハッキングできてしまうか”を説明しています。「カバーを外してプログラムの書き換えをして元に戻すのに、7分」しかかからないそうです。
日本でも「遠隔操作で投開票システムの中に入っているという事実」があり、“開票速報を含めてシステムがダウンして、それを直すために遠隔操作で中に入った”事例の報告があります。リンク先では、“「遠隔で入るためのIPとパスワードは、2006年の段階で設定した」というふうに社長本人が言っています”と書かれています。
ほとんどの人は事実をまったく認識しないで、「不正選挙などあり得ない」と平気で言うのですが、自分達の悪事をすべて隠蔽しようとする連中が、“不正選挙は行わない”と何故思えるのかは少々不思議です。「脳内お花畑」というのは、事実を見ようとしない人たちを表現する言葉のように思えます。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
<文在寅率いる与党の圧勝に終わった韓国総選挙で、開票機やファーウェイ製の通信機器、郵便投票と期日前投票に使われたQRコードなどが不正に操作された疑いが浮上>
(中略)
イーストアジア・リサーチセンターによると、不正行為はデジタル面に関するものだ。開票機やコンピューターのハードとソフト、そして中国の華為技術(ファーウェイ・テクノロジーズ)が製造した情報ネットワーク通信機器が不正に操作されたのではと疑われている。郵便投票と期日前投票に使われたQRコードにも疑惑が持たれている。
同センターによれば、開票機を操作するのに必要な指示は「期日前投票のQRコードやインターネットを介して、外部からメインサーバーに送ることができた」という。
選挙管理当局は期日前投票に使うWi-Fiに、ファーウェイの機器を使用するLGユープラスの5Gを選んでいた。イーストアジア・リサーチセンターは「投票所のサーバーを中国につなげ、開票機を操作できた」としている。
保守陣営の間では選挙結果について、「不正があったのではないか」という疑念が持ち上がっている。
(中略)
比例代表者の得票率を見ると、与党・共に民主党は17議席で33%。保守系野党の未来統合党は19議席34%だった。ところが、電子開票機で集計した全国地域区選挙では共に民主党が163議席を獲得し、未来統合党の獲得は84議席だけだ。この「ねじれ」が、不正選挙ではないかとの指摘が出ている理由だ。
(中略)
4月10日、11日の期日前選挙の投票率は26%〜30%と異例の高さであり、買収された有権者が大勢動員され、与党(共に民主党)に投票したのではとの憶測も呼んでいる。特に、選挙管理委員が期日前選挙の投票箱を捺印封印しないまま、郵便箱に入れて保管所に移動させた事例が取り沙汰され、保管所の公開を求める公正選挙監視国民連帯の要求を無視し、投票箱保管所への出入りを禁止したことも騒ぎになっている。さらに、投票箱保管所の監視カメラが新聞紙に隠された事例や410枚の捺印なし投票用紙の束も発見。一方、選挙管理人が捺印封印したサインの筆跡が全然違う事例が複数報告されるなど、不正選挙騒動の「火種」はとどまるところを知らない。
(以下略)
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中国では、“コロナウイルスによる死亡者が比較的少ない日本”への関心から、日本人の「発酵食品好き」に注目が集まる
日本の新型コロナウイルスの死亡者が比較的少ないのは、PCR検査を受けさせないで数字をごまかしているからですが、中国の場合はウイルスの発生源で、人口が日本の10倍以上ですから、単純に考えると日本の10倍以上の感染者数と死亡者数があってもおかしくないはずです。ですが、公式発表では中国の死者数は4600人くらいで、日本は940人ほどです。なので、感染者数も死亡者数も、中国の方が良く頑張っているように見えます。
アメリカの感染者数は200万人を超え、ブラジルも100万人に近づいているので、中国の成功の秘訣は何故なのか、世界がもっと注目してよいと思うのですが、恐らく世界中のほとんどの人が、中国の公式発表の数字を信じていないように思えます。
日本はアジアの中では、新型コロナウイルス対策の失敗国だと思いますが、それでも今のところこの程度で納まっているのは、「日本の発酵食品」のおかげではないかと思います。「肥満」が新型コロナウイルス感染症の重症化のカギだとすれば、私たち日本人は「日本食」に随分と救われていることになります。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
うんうん🤔
— 麹de美人 (@kojidebijin) June 17, 2020
少なくとも発酵食品にあると思うな😎
日本人の健康と美の秘訣は発酵食品にあり!=中国メディア|ニフティニュース https://t.co/3wpZzsb0Nn
新型コロナウイルスがなかなか終息しない中、中国ではコロナウイルスによる死亡者が比較的少ない日本の医療や健康法に対し改めて関心が高まっている。中でも、日本の食文化が改めて見直されている。
(中略)
まず記事は、日本人の「発酵食品好き」に注目している。(中略)… 味噌汁や漬物、納豆などといった古くから伝わるものや、ヨーグルトやキムチ、チーズといった海外から伝わってきたものまで多種多様な発酵食品が大量に消費されている。しかも、コロナウイルス流行以降、キムチや納豆といった発酵食品の消費量がさらに伸びている。
(中略)
日本はまさに「発酵食品の国」であると結論付け、「発酵文化こそ、日本の長寿と美の秘訣」とまとめている。
(以下略)
今まで健康的な食事を食べようと
— イオ@コロナ闘病中(21歳)学生 (@ioio060) June 7, 2020
考えた時がなかったけど
コロナを機に健康的な食事にする
ことを心掛けようと思いました。
最近の食事です。 pic.twitter.com/Lz66PMzY4v
FNN(フジニュースネットワーク)と産経新聞が実施していた世論調査で、データの不正入力が発覚!
個人的には、2.16%の間違いではないのかと思っていますが、何処をどう評価すればこのクズ政権を支持出来るのかを知りたいものです。
世論調査の数字など、どうにでも出来るのは明らかで「コンピューターで無作為に選ばれた固定電話と携帯電話」での調査とのことですが、例えば「検察審査員を選ぶくじ引きソフトそのものに問題がある」ことが、森裕子参議院議員らの調査で判明しているくらいですから、「世論調査のコンピューターによる無作為抽出」がまず信用できません。
くわえて、「質問も意図的に調査側に好ましい結果を導くような聞き方だと客観性がない」わけです。
「不正選挙」と言うと陰謀論だと思われるのですが、アメリカでは大統領が不正選挙に言及しており、CNNなどの大手メディアをフェイクニュースだと指摘しています。客観的に見れば、CNNがいつもフェイクニュースを垂れ流しているのは明らかなのですが、日本では正しく認識されていないようです。
「不正選挙」に関しては、佐伯まお氏のツイートをご覧ください。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
【速報】FNN・産経新聞が不正世論調査、委託先アダムスコミュニケーションと再委託先の日本テレネットで発覚https://t.co/N7L4jVpGTj pic.twitter.com/MGMyU4eoTh
— お賽銭マン (@OSAISENMAN) June 19, 2020
データを不正に入力していたのは、調査業務を委託された株式会社アダムスコミュニケーションが、実務のおよそ半分を再委託していた、日本テレネット株式会社のコールセンターに勤務していた社員。
(中略)
FNNと産経新聞は、「政治」をテーマに、世論調査をほぼ毎月行っており、全国の18歳以上の男女およそ1,000人を対象に、コンピューターで無作為に選ばれた固定電話と携帯電話の番号にアダムス社と日本テレネットの2社がそれぞれおよそ500件ずつ電話して調査していた。
私どもがデータを検証したところ、実際には電話をしていないにもかかわらず「電話をした」として架空のアンケート結果が一部入力されていることがわかった。
架空のアンケートが入力されていたのは、14回の調査のすべてのサンプル数のうち、およそ17%分だった。
(以下略)
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