モハPチャンネルさんは、中東発のエネルギー供給ショックがアジア各国に与える影響について、スリランカ（59秒）、ミャンマー（2分9秒）、フィリピン（2分29秒）、タイ（3分25秒）、インド（3分58秒）、韓国（4分41秒）、ベトナム（5分14秒）の状況を説明しています。
　韓国に関しては、“公務員の自家用車の利用を制限、今後さらに原油価格が上昇するようだと、民間人の自家用車の利用も制限されるようになるということです。このほかナフサの不足から、ゴミ袋が作れなくなるんじゃないかという噂が広まって、ゴミ袋を買いだめする動きが出て、ゴミ袋が手に入りづらいといった状況が発生しました。そして政府はシャワーの時間を短くしたり、スマートフォンや電気自動車の充電を夜に行ったり、燃料の使用を減らすように国民に促しています。”と言っています。
　日本はガラパゴス化しており異次元です。今のところ日常生活に大きな変化はありません。日本は他のアジア諸国と異なり、石油備蓄が十分にあるから大丈夫だと高を括っているのかもしれません。しかし、韓国の石油備蓄量は日本とほぼ同じなのです。
　“今回の問題、当然経済的に脆弱な国ほど備蓄も少なかったり、為替も不安定だったりしますので、影響がより早く大きくなる傾向があるでしょう。ただどれだけ耐久力があったとしても、ホルムズ海峡から多くのものを輸入してきた国は、いずれ影響が表面化することになるでしょう。ですので、日本なんかも時間の経過とともに、こうしたアジアの国と同じような状況になっていく可能性があるでしょう。日本でも近い将来、在宅勤務が推奨されるようになって、移動はなるべく公共交通機関でということになるかもしれません。エネルギーの使用に関しては重要産業優先ということで、娯楽などの分野では自粛ムードになるかもしれません。（5分33秒）”と言っています。
　“続きはこちらから”のIn Deepさんの記事をご覧ください。「電力不足の問題はイラン危機のずっと以前から日本政府より発信されていた」ということです。
　発電の約3割が天然ガスによるもので、石油と天然ガスで約4割になっています。昨年10月に経済産業省資源エネルギー庁は、2026年度夏季の需給見通しとして、“特に東京エリアでは、安定供給に必要とされる予備率3％を大きく下回る「極めて厳しい」状況となる見込みであることが明らかになった。”ということです。
　この「極めて厳しい」状況は、“10年に一度の厳気象条件を想定した需要が発生した場合を前提としている。”ということで、イラン戦争によるホルムズ海峡の封鎖を想定したものではないのです。
　In Deepさんは「日本は、なんかいろいろと詰んでないか？」と言っていますが、少なくとも東京エリアに関しては「輪番停電のリスク」を想定しなければならないということでしょう。
　念のため、『停電時のエレベーターとタワーマンションの備え』のような記事にも目を通しておいてください。