アーカイブ: アジア

何故か新型コロナウイルスが発見される前から、ワクチン開発に乗り出していた中国 ~中国が「秘密の生物武器計画」を有し、実行に移した可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画の1分50秒~2分17秒で、“世界初のワクチンは3月16日に武漢で投与され、500人以上が…接種された…ワクチン開発に合わせて逆算すると、3月中旬に使用する場合は、少なくとも前年の10月には研究を始めなければなりません。またワクチンを開発している中国企業のカンシノ社も前年の10月に香港で上場しました”と言っています。
 このワクチンはカンシノ社と軍事科学院の関係部門が共同で開発している(2分43秒)と言うことなので、中国は何故か新型コロナウイルスが発見される前から、ワクチン開発に乗り出していたことが分かります。
 記事では、「中国軍の軍人はこのほど欧州に亡命した後、中国の秘密の生物武器計画に関する情報を欧米の情報当局に提供した」と言うことです。また、中国から米国へ亡命したウイルス学者の閻麗夢博士は、新型コロナウイルスが武漢の研究所で人為的に作られたという主張を裏付ける科学的根拠を盛り込んだ論文を発表したとのことです。
 これらの情報から、中国が「秘密の生物武器計画」を有していて、これを実行に移した可能性が十分に考えられるのです。時事ブログでは、当初から新型コロナウイルスは「生物兵器」であるとの立場で、“いかに正しく怖がるか、そしていかに対処すべきか”を考えて来たのですが、メディアは新型コロナウイルスが「生物兵器」であると困るようです。通常なら、軍事評論家がゲストで「生物兵器」の可能性ぐらい論じそうなものですが、完全に沈黙しています。
 欧州に亡命した中国軍の軍人は「中国当局のスパイはすでに米政府内部に浸透した」と言っていますから、日本にも「浸透した」と考えて良いでしょう。政治家はもちろん、メディアも含めて、中国からお金をもらっている人がいっぱい居ると考えた方が良いのでしょう。女もかな…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
中国、コロナワクチン開発はパンデミック発生前から?/中共のワクチン副作用頻発|なるほどTHE NEWS
配信元)
————————————————————————
中国から2人目の亡命者、生物兵器情報を提供=米メディア
引用元)
中国軍の軍人はこのほど欧州に亡命した後、中国の秘密の生物武器計画に関する情報を欧米の情報当局に提供したことがわかった。米紙ワシントン・タイムズが9月16日伝えた。
(中略)
現在、欧州連合(EU)の国家安全当局の保護を受けている。同紙は、同軍人は米国に亡命した香港大学の女性ウイルス研究者、閆麗夢博士に続き「2人目の亡命者」だとした。
 
また、同報道によると、同亡命者は「中国当局のスパイはすでに米政府内部に浸透した。CIA(米中央情報局)や他の西側各国の情報当局への協力は慎重にならざるを得ない」と述べた。しかし、亡命者はすでに米政府に対して、中国側の生物武器計画に関する一部の情報を知らせた。
(中略)
一方、閆麗夢博士はこのほど、亡命後初めての中共ウイルス(新型コロナウイルス)に関する論文を公開した。論文は、中国当局が意図的に中共ウイルスを作成して放出したと主張した。
(以下略)

» 続きはこちらから

「世界大学ランキングで東大は36位」というニュースからの考察 〜 日本の研究力の低下は投資を惜しむ「選択と集中」政策が原因

 ノーベル賞を受賞した山中伸弥先生が研究費の寄付を募らなければならず、あげく厚労省から恫喝まで受ける国ですから、いわんや大学の研究が大変な状況なのは推して知るべし。
世界大学ランキングで東京大学が36位に落ち、中国の多くの大学の後塵を拝すというニュースが出ました。これについて上海に住む日本人研究者、服部素之氏が書かれた興味深い記事がありました。このニュースではタイトルに「中国 清華大学がアジアトップ」とあるように中国勢の躍進が要旨でしたが、服部氏は中国の大学が伸びている話とは関係なく「日本の多くの大学の世界ランキングがここ10年ほど大きく低下している」ことこそ深刻だと書かれていました。これはかなりショックです。この大幅な順位低下の理由はすなわち「研究力の低下」で、他国の大学の伸びとは無関係に、唯一日本だけが科学技術論文の量、質ともに停滞し「一人負け」の状況だそうです。そして研究力低下の原因として指摘されたのが「研究費配分における選択と集中政策、そして国立大学の法人化」でした。「今後期待される研究分野に重点的に研究費を投資する」というギャンブルのような政策ですが、「何の分野が当たるか」事前にわかれば苦労はない。研究は広い裾野が重要だと書かれていますがシロウトにも納得できます。研究対象は絞られ、法人化で交付金は削減され、研究時間も奪われ、結局この政策自体が「ハズレ馬券だった」と言い切れるのは、服部氏が中国での研究生活を知っておられるからでした。「研究の裾野を広げるための地道な方策」とは「大学院生への経済支援」つまり、給料支給や授業料の無料化、格安学生寮の提供など研究生活に安心して取り組める環境ですと、なるほど納得です。高額機器は国が支援するという一見当たり前の政策が日本にはないことも知りませんでした。まさか自助がこんなところにまで及んでいたのか、、。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
————————————————————————
東大が中国勢より下位に…上海の研究者が見た、大学ランキング・日本「一人負け」の原因 中国の参考にできるところは参考に
引用元)
(前略)
(中略)「研究力」が重視される世界大学ランキングにおいて日本の大学の順位が低下するのも自然だと思われる。では、研究力低下の原因は何か? その大きな要因として大学教員らからよく指摘されるのが、研究費配分における「選択と集中」政策と「国立大学の法人化」だ

「選択と集中」政策は、大まかにいえば「今後重要であることが期待される研究分野および当該分野の主要研究者に対して重点的に研究費を投資する」といった政策だ。この手法でうまくいく分野もあるのかもしれないが、少なくとも大学における基礎研究に対して全面的に導入するにはかなりそぐわない手法であると思われる。

「何が当たるか」事前に予測することは極めて困難

 理由は簡単で「基礎研究分野において何が当たりかどうか事前に予測することが極めて困難」だからだ。また、個々の研究者に過度に研究費を集中させることは、投資した研究費に比例した成果へと必ずしもつながらないということは各種統計で示されている

 よって、基礎研究分野の場合、重要なのは「選択と集中」ではなく、むしろ研究分野、研究人口、その両方における「裾野の広さ」だと私は考えている。

 しかしながら、内閣府による「科学技術基本計画」をはじめとしてかなりの長期間にわたって日本の科学技術政策において「選択と集中」が重視されてきた。察するに、経済が停滞し、科学技術予算も伸び悩む中、少しでも予算配分の効率化を図ったのかもしれないが、結果的にはそれが大きく裏目に出たと言わざるをえない
(以下略)

アメリカの生物兵器専門家チームが、武漢肺炎ウイルスは中国人民解放軍が作った生物兵器と判定! ~米国に亡命したリーメン・ヤン(閻麗夢)博士「研究施設で人為的に造られたことを証明する科学的証拠を持っている」

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の冒頭では、ホワイトハウスの会議で、生物兵器専門家チームが行った調査結果から、“武漢肺炎ウイルスは中国人民解放軍が作った生物兵器と判定した”と言っています。「メイカさんからの続報」は、その部分を文字に起こしたもの。
 米国に亡命した中国人ウイルス学者のリーメン・ヤン(閻麗夢)博士は、新型コロナウイルスは「武漢の研究所内で作られた」と言っています。「研究施設で人為的に造られたことを証明する科学的証拠を持っている」と言うことです。
 こちらの動画の中で、リーメン・ヤン(閻麗夢)博士は、“P3、P4実験室の管理体制がいかに厳格であるかを説明します。…24時間監視カメラの下に置かれています。…生きて出られるのは人のみです”と説明し、事故でウイルスが武漢の研究所から漏洩したとする説を退けました。
 私は、中国共産党が新型コロナウイルスをばら撒いたと思っているので、博士の説明に納得します。これまでの経緯を考慮すると、新型コロナウイルスを武漢の研究所から持ち出して、ばら撒くように指示したのは習近平だとしか思えません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ホワイトハウスで米専門家・武漢肺炎を中国の生物兵器と判定!中国への損害賠償加速へ/中国軍・戦闘機30機で台湾を威嚇
配信元)
————————————————————————
メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
9月9日の報道で、米国に亡命したウイルス研究者の閻麗夢博士と在米中国人民主活動家の2人はホワイトハウスの会議に出席した。会議では、米国の多くの生物兵器専門家チームが行った調査結果(様々な米中の証拠資料を基に)により、武漢肺炎ウイルスは中国人民解放軍が作った生物兵器と判定したと発表した。

米国はこれからこの事実を世界に向けて発表する。世界中の国々が中国政府に賠償請求する準備をしている。
(以下略)
————————————————————————
中国女性ウイルス学者、COVID-19が武漢の研究所で作られた証拠があると主張
転載元)
<引用元:ニューヨーク・ポスト 2020.9.11

(前略)
リーメン・ヤン(閻麗夢)博士は、11日にイギリスのトーク番組「Loose Women」のインタビューでコメントした。
(中略)
彼女は、ウイルスが昨年中国の武漢の海鮮市場で生じたという報道が広まったのは、「偽装行為」だと主張した。

「1つ目に武漢の市場のことですが・・・偽装行為でありこのウイルスは自然由来ではありません」とヤンは主張し、「中国のCDC、地域の医師から自分の情報」を得たと説明した。
(中略)
現在彼女は、ウイルスが武漢の研究所内で作られたことを立証する科学的証拠を公開することを計画中だと述べた。

「ゲノム配列は人間の指紋に似ています。ですからこれに基づいてこうしたことを特定することができます。私は証拠を使って・・・これが中国の研究所から来た理由、それを作ったのは彼らしかいない理由を人々に伝えます」と彼女はトーク番組で語った。
(以下略)

ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第35話 ― 内田良平の日韓合邦運動

 子どもに対して「あなたが私の意のままになる“良い子”でいたなら愛してあげる」としたならば…これは愛とは言えないでしょう。子どもを所有物扱いし調教・管理の対象にした態度と言えそうです。
 家族や友人に対する愛は「隣人愛」だと教えられています。そして隣人愛を阻む“野心”が「所有欲」だとも。
 日本の隣国韓国に対する姿勢は「隣人愛」よりも「所有物」扱い的な姿勢を強く感じてしまいます。日本と隣国の韓国とは摩擦が絶えず、ネトウヨと称される人々などから「嫌韓」の姿勢が打ち出されています。これは「生意気な韓国に鉄槌を加え思い知らせてやれ」といった姿勢で、昨年の日本政府による韓国のホワイト国排除などはその「嫌韓」の象徴でもあるでしょう。
 要は、韓国は調教・管理の対象という姿勢です。こういった姿勢は日韓両国に決して幸せな結果をもたらしはしないのですが、ではこういった姿勢はどこから生じたのか? 110年前の日韓併合がやはり大きな影響を与えていると思います。
 当時の日韓関係の最重要人物の一人が玄洋社の内田良平です。1901年、黒竜江省にちなんで内田良平によって「黒龍会」が創設されました。黒龍会は玄洋社の海外工作センターと称されます。黒龍会は日本の右翼の源流でもあるでしょう。
 ところが、当時右翼の源流になる玄洋社や黒龍会は、「嫌韓」どころか日本と韓国の対等平等の合一である「日韓合邦」を掲げて運動をしていたのです。当時の右翼源流の「日韓合邦」の姿勢からすれば、現在の「嫌韓」とは相容れないものでしょう。
 なぜ右翼の対韓国の姿勢がこうも変質したのか? …いや、よく見れば変質したと言うより、当時の玄洋社・黒龍会の姿勢が現在まで遺伝子として受け継がれていると見るほうが良さそうです。現に玄洋社・黒龍会の流れを汲む組織であろう「国民同志会」の昨年の活動報告として、日本政府に韓国をホワイト国の指定から早急に外すよう建白したとしています。
(seiryuu)
————————————————————————
ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第35話 ― 内田良平の日韓合邦運動

内田良平と李容九の「日韓合邦」運動 〜韓国併合で憤死した李容九


1909年10月26日、韓国前統監伊藤博文が暗殺されるや、日本は「前統監の暗殺を機に、朝鮮の抗日運動を抑えることを口実に」(世界史の窓「安重根/伊藤博文暗殺事件」)その翌年1910年8月29日、韓国併合条約を締結し韓国を併合し、植民地としました。この日韓併合の重要人物として“いの一番”に揚げられるのが内田良平です。

黒龍会主幹 内田良平(右側)
Wikimedia Commons [Public Domain]
編集者註:写真左の人物は大本教主輔 出口王仁三郎、中央は玄洋社の総帥 頭山満。

内田良平については、「明治34年(1901黒竜会を創立、大陸進出を唱えた。韓国併合の黒幕として活躍、のちに満蒙(まんもう)独立運動を推進。」 (デジタル大辞泉)とある通りです。

先に八咫烏直属の五龍会の黒龍会と混同されることの多い内田良平が創設した黒龍会について。

黒龍会を英語で「ブラックドラゴン」と表記されるのには内田良平は不満があったようです。『歴史が眠る多磨霊園』の「内田良平」記事では黒龍会は「黒龍江を前に、雲を呼び風を望む高大な志をこめて命名した」とありますよう、黒竜江省のアムール川が黒龍会命名の基にあります。

黒竜江省とロシアとの国境を流れるアムール川(黒竜江)
Author:Kmusser [CC BY-SA]
Wikimedia_Commons [Public Domain]

さて、内田良平は杉山茂丸の口利きによって1906年に伊藤博文が韓国統監として渡韓の際に韓国統監府嘱託となり、伊藤博文に随行します。

その韓国内での内田良平の活動は、「明治40年(1907年には、一進会会長の李容九と日韓の合邦運動を盟約し、その顧問となった」(ウィキペディア「内田良平」)とある通りです。ただし内田良平の韓国との関わりはその以前からもあったのです。

『歴史が眠る多磨霊園』の「内田良平」記事で「1894(M27)朝鮮半島で政府打倒に立ち上がった東学党支援のため、玄洋社から朝鮮に派遣された。そこで『天佑侠』を組織、革命戦線に加わる。」とある具合にです。

再渡韓した内田良平と「一進会」会長の李容九が共に進めていた日韓の合邦運動ですが、これは日本と韓国が対等平等の立場で合邦して、一つの大帝国とするというものです。

編集者註:ツイートに添付されていた資料画像は、口語訳の箇所を拡大表示で確認しやすいように、シャンティ・フーラが差し替えました。
この資料は、アジア歴史資料センターで公開されているもので、国立公文書館、外務省外交史料館、防衛省防衛研究所から提供を受けた歴史資料(近現代における日本とアジア近隣諸国等との関係に関わる日本の歴史的な文書)ということです。

この日韓合邦運動が大きな働きとなったのが、1909年12月、内田などが李容九とともに『一進会会長李容九および百万会員』の名で『韓日合邦建議書(韓日合邦を要求する声明書)』を、韓国皇帝純宗、曾禰荒助韓国統監、首相李完用に提出した」(ウィキペディア「内田良平」)ことです。

編集者註;このツイート主は、一進会とは日本人が「操縦」していた団体であり、一進会の声明文は、実際は内田良平らが日本国内で作成し、発表直前に韓国に持ち込んだ自演である、と主張しています。(ekesete1のブログ

この「韓日合邦建議書」は「我が国の皇帝陛下と日本天皇陛下に懇願し、朝鮮人も日本人と同じ一等国民の待遇を享受して、政府と社会を発展させようではないか」との文言で閉められており、日本が韓国併合を正当化する文書として利用されることになるのです。

つまり日韓併合は、「自発的に朝鮮を併合してくれと申し出たのを、日本はそれを受けたものであって侵略でも強制でもなかったとする証拠として利用された」(歴史が眠る多磨霊園「内田良平」)わけです。

そして実際に行われたのは日韓対等の日韓合邦ではなく併合であったため次の結果になっています。

李容九は「売国奴」と呼ばれ1912年に憤死、「内田は日韓併合後の政府の対韓政策には批判的で、後に『同光会』を結成して韓国内政の独立を主張している。」(ウィキペディア「内田良平」)

» 続きはこちらから

20/08/24 フルフォード情報英語版:Covid-19の恐怖を煽動する連中が、組織的に追い詰められ、殺されていっている

 悪魔崇拝の旧支配層と、そこから立ち上がった人たちの戦いが激化しているようです。前者は人類9割削減の人工ハルマゲドン路線が“善”であり“正義”だという人たちですから、どこまで言っても相容れません。なので殺害もやむなし、というのが今回の記事の冒頭。
 おまけに欧米、とくにアメリカが文明崩壊の危機に瀕しています。経済がストップして、交通機関もゴミ収集も機能せず、銃撃戦が起こり、警察は市民から金を奪うという、荒んだ状態の都市が出てきています。なので急を要する、というのが記事の次の主張。
 ということで、大規模な軍事作戦を決行するしかない、早ければ9月にも! という帰結なのだそうです。
 まぁそこは、現場の判断にお任せしますと思いますが、気になるのは安倍です。改心するだけの心があったのか、はなはだ疑問。脅されて誰かの指示に従っているのなら分かりますが……自主的に民草を救おうと動きますかね。
 極東でも掃討作戦が展開されるのでしょうか。処刑するなり暗殺するなり、決行時は秘密裏でも、最後にきちんと事の顛末を歴史に残して欲しいなと思います。そこが一番重要かと。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
Covid-19の恐怖を煽動する連中が、組織的に追い詰められ、殺されていっている
投稿者:フルフォード

殺されて当然


はっきり言っておくが、悪魔崇拝のハザールマフィアは、皆さんや皆さんの家族を殺そうとしている。だからこそ、Covid-19の恐怖を煽るファシストな欧米の指導者全員を組織的に追い詰めて殺すという運動が開始されたのだ、と複数の情報源は言う。

大失敗したCovid-19の一切合切は、国連のアジェンダ2030の一部なのです。【アジェンダには】色々なものが入っていますが、最も重要なのはデジタル通貨とRFID【タグ】の埋め込みで、これは全世界の人口の監視を政府と民間企業の間で連結させるためのものです」と、MI6筋は述べた。

P3筋は、この足跡が直接繋がっていく先がロックフェラー家と、現在その家長であるデイヴィッド・ロックフェラー・ジュニアだ、と主張している。日本軍の諜報筋もこれに同意しているが、当該【週刊】レポートが公開されるまでに、ロックフェラー家が私の問い合わせに返答することはなかった。

もしこれが“パラノイアの陰謀論”的に聞こえるのであれば、デイヴィッド・ロックフェラー・ジュニア、ウォーレン・バフェット、マイケル・ブルームバーグ、ジョージ・ソロス、テッド・ターナー、オプラ・ウィンフリーといった連中が、世界の人口を減らしたいと公言している点に留意してほしい。
ℹ2009年5月26日付けウォールストリート・ジャーナル紙:「億万長者たちが世界人口を縮小しようとしている、との報道あり

ℹ2009年5月24日付けタイムズ紙:「人口過剰の抑制を目指す億万長者の集い

ツイートはシャンティ・フーラが挿入
ビル・ゲイツ(左)とウォーレン・バフェット(右)

現在、国連世界食糧計画(WFP)のデイヴィッド・ビーズリー事務局長は、Covid-19のせいで世界が「聖書レベルの【凄まじい】大飢饉」に直面している、と言っている。

Covid-19が、実験室で【遺伝子変異をさせ】特許を取得した「機能獲得型」の生物兵器を病気と銘打ち、徹頭徹尾、人為的に作り出されたフェイク【でありながら自称】“自然【発生した】パンデミック”という、心理戦での危機であることを踏まえ……この計画全体が、予防薬や自然療法の抑制とも相俟って、計画的な死・【身体的】苦痛・経済的苦難を引き起こしているという点で、人道に対する罪に等しい。という訣で、こういう連中を殺すことは、正当な自衛行為であって、犯罪とはならない。

MI6筋はこう請け合った:

「Covid-19が優生学的な計画の実行であり、人道に対する犯罪なのは明々白々です。“国家”なるものは、明らかに暴走し、人民に敵対するようになりました。これが起きてしまうと、【最早】軍【が取り扱う】問題となり、権限が与えられている私たちが動きます。」

» 続きはこちらから
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 121