米国では、本物のトランプが排除され、ハワード・ラトニック商務長官が事実上の米国大統領になっているとの指摘がされています。また、ビル・ゲイツはマイクロソフトを通じて中国に米軍情報を漏洩した件に関与していたとされ、国防総省はこれを受けマイクロソフトの監査を開始し、中国への情報送信に使われたとされる海底ケーブルを切断したとのことです。
　トランプ政権下の米国は国際的に孤立を深めており、米国への国際郵便の80％急減、インドの米国産品購入停止といったことが起こっているとあります。また、米国国内では、米兵がイスラエル擁護を強制される事例を紹介しています。
　エプスタイン事件では、米政界は顧客リストの公開に強く抵抗し、そしてリストから共和党員の名前だけがすべて削除されていると伝えています。また、ギレーヌ・マクスウェルが「口をつぐませるための便宜」として低警備刑務所へ移送されたようです。
　COVID-19とワクチンを巡っては、インフルエンザがCOVIDとして再ブランド化され、有害なワクチン接種に利用されていた可能性を指摘しています。また、トランプは自身が始めた「ワープスピード作戦」の責任を回避しようと発言しています。ファイザーCEOがこの作戦を称賛していますが、フルフォード氏は全面否定し、「絞首台に値する行為」だと断じています。
　ロバート・F・ケネディ・ジュニアはアメリカ疾病予防管理センター（CDC）のワクチン諮問委員会メンバー17名を一掃し、製薬産業の腐敗、機能獲得研究、児童への身体損傷行為を終わらせ、「アメリカを再び健康に」するために奮闘しているようです。
　世界各地で政権交代の動きが活発化しているとのことです。イギリスでは副首相が辞任し、犯罪首相キア・スターマーの排除が10月に予定されているとあります。フランスではフランソワ・バイル首相が不信任決議に直面し、マクロン大統領は厳しい局面を迎えており、そのためロスチャイルド家は大規模な戦争を企てているということです。日本では石破茂首相が米国との不平等な貿易協定署名後に辞任し、巨額の米国投資がいまだかつてないほどの国民の怒りを買っているとのこと。欧州連合も米国との大規模なエネルギー合意を結んだものの、経済は縮小しており、欧州が米国を見限りロシアと合意する準備を進めているとの情報がありました。アルゼンチンではハビエル・ミレイ大統領が汚職疑惑で失脚の危機にあるらしい。カナダでは、累計で6万人以上の国民が政権によって安楽死させられており、政府による生命軽視の政策が問題視されているようです。また同国は、外国人臨時労働者プログラムによる教育を受けていない大量移民流入が経済に打撃を与えているとあります。
　現在、国連では人々の生活を支配するグローバリスト計画「2030アジェンダ」の新草案が交渉中であり、検閲、デジタル監視、過激なイデオロギー、トップダウン管理を統合するもので、ハザール・マフィアによる人類の永久的な奴隷化を目指すもののようです。
　最後の話題は、ロシアのプーチン大統領と中国の習近平国家主席が、臓器移植による長寿や不死について語ったやり取りが誤って公開されてしまったという件です。その映像が削除されたことで検閲への懸念が広がり、タブーとされる中国政権による公認の強制臓器摘出の話題と併せて、世界的なニュースとして大きな論争を巻き起こしているようです。