アーカイブ: *陰謀

「ごぼうの党」代表の奥野卓志氏が警告!日本に迫っている危機「兵糧攻めとウイルス」

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカ国立アレルギー・感染症研究所の元所長で、ドナルド・トランプ大統領の下でホワイトハウスの新型コロナウイルス対策タスクフォースの主要メンバーの一人であったアンソニー・ファウチは、7人の米国大統領の医療アドバイザーであったということよりも予言者として有名です。
 2020年5月2日の記事で紹介しましたが、彼は2017年にジョージタウン大学で「これからパンデミックが起きる。トランプ政権はその対処に追われる」と予言し、この予言は完璧に成就しました。
 このように予言者として極めて高い能力(?)を持つアンソニー・ファウチが、“私は次のパンデミックが起こると確信しており、それがパンデミックの甚大な影響を防ぐために常に備えておかねばならない理由です。”と話しているのです。
 このことを頭に入れたうえで、「ごぼうの党」代表の奥野卓志氏の話を聞いてください。日本に迫っている危機「兵糧攻めとウイルス」を、陰謀論として片付けるわけにはいかないことが分かります。
 “去年の9月26日に地方自治法っていう法律が改正されました(4分18秒)。…前回の緊急事態宣言は「政府のお願いベース」でした。でも今回、「改正地方自治法」っていうものを去年の9月26日に制定して、国が県に対して命令できるようになって、ロックダウンとか都市の封鎖ができるようになったんですよ、強制で(6分25秒)。…国が県に命令して、ロックダウンとか都市の封鎖をしたら何が困るか? 物流が止まるんです。…食べ物が困るんです。食べ物が困ったら、自衛隊とかの装甲車が「配給制」で食べ物を運んであげるしかないじゃないですか。…今年の4月1日に「食料供給困難事態対策法」って…しかもそれ、もう施行されてるんですよ(7分1秒)。…「感染症」か「戦争」で物流が止まったら、日本人が数千万人餓死するぐらい、今日本の食料って危ないんですよ。専門のそれをずっと研究している東京大学の鈴木宣弘先生が、データを元にYouTubeで喋ってるんですよ(15分49秒)。”と話しています。
 奥野卓志氏の話を聞けば、食糧の備蓄とダーチャ方式でもよいので、食糧確保の算段が必要であることがわかると思います。
(竹下雅敏)
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【最終通告】日本は〝第3の原爆〟を受け入れました…80%の日本人が気付けば間に合います。
配信元)
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配信元)

25/10/6 フルフォード情報英語版:エジプト軍のブルドーザーがガザへ進入 ~崩壊が続く米イスラエル連合

 現在、国際的に孤立したイスラエルとその属国である米国は崩壊の途上にあるようです。エジプト軍のブルドーザーがガザ地区へ進入した事実は、エジプトが国境に軍を展開した後、イスラエル軍が一戦も交えずに降伏したことを示す決定的な証拠だと言っています。
 人類の90%を抹殺し残りを奴隷化しようとするハバド・ルバビッチ派のラビたち及びトランプ政権関係者らと一緒にいるトランプの写真を載せています。ここに写っている者全員が現在、ホワイトハット同盟によって正当な軍事標的と見なされており、一人当たり100kgのゴールドの懸賞金がかけられていると言っています。
 最近のトランプの異常な言動が顕著であることを指摘しています。自身を教皇やスーパーマンなどに見立てたAI生成画像を投稿したり、妄想的な発言や支離滅裂な演説を紹介しています。さらに、彼はファイザーCEOのアルバート・ブーラをホワイトハウスに招き、mRNA事業拡大のために米国の納税者からファイザーに700億ドルを投じることを発表したようです。
 米国政府機関の閉鎖が迫っており、アングロサクソン系ファイブ・アイズ同盟は、破産した米国政府株式会社に代わり、北アメリカ共和国を設立する準備を進めています。軍や情報機関は、政府が脅迫された小児性愛者たちに乗っ取られていることに気づいたとあり、無秩序と混乱を防げるのは軍だけだと主張しています。また、米軍情報筋によれば、「トランプはすでに弱みを握られている。ディープステートは彼の大統領職を終わらせるような何かを握っており、要求に従わなければそれを公開すると脅している」ということです。
 国際情勢においては、ロシア軍が軍事力で世界で最も強力であり、核戦争を始めようとするシオニストを阻止できるのはロシアだけだと言っています。イランは数週間以内にシオニスト国家イスラエルを消滅させる準備をしているようで、ロシアの軍用輸送機が途切れることなくイランに飛来しているとの情報も載せています。また、イスラエルに対する国際司法裁判所(ICJ)での訴訟を提起した南アフリカ大使がフランスのホテルで不審な転落死を遂げたことにも触れています。
 ヨーロッパでは、ウクライナのゼレンスキー大統領が、冬を前に国民を暖める手段を失ったため、一方的な停戦を申し出たとあります。フランス陸軍参謀総長は、ロシアとの直接的な軍事衝突に備える必要性を示す公式声明を発表し、マクロン大統領は自国民から身を守るために地下シェルター建設に巨額を投じているとのこと。ドイツは経済崩壊の瀬戸際にあり、自動車産業を中心に過去最多の破産申請が見込まれているようです。ナチスの手法にならったカナダ政府は、医療的補助自死を推進しており、殺害した人々から臓器を摘出しているとあります。日本では高市早苗が国内初の女性首相となる見込みであり、「トランプ」に強要された5500億ドルの米国投資を打ち切ると公約していることを伝えています。ちなみにフルフォード氏は高市早苗推しのようです。
 金融面では、米国のペトロダラーはすでに崩壊しており、金の価格は年末までに1オンスあたり5000ドルに達する可能性があると予測されています。AIブームを牽引するNvidiaなどのテック大手は、自社チップに依存するスタートアップ企業に投資し、そのスタートアップ企業がチップを担保に資金を借りて再びNvidiaのチップを購入するという循環的な金融スキームを用いて需要を維持しているとあり、AIバブルの大崩壊が迫っていることを指摘しています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:エジプト軍のブルドーザーがガザへ進入 ~崩壊が続く米イスラエル連合
転載元)

米イスラエルの崩壊と軍事標的となったハバド関係者


Egyptian bulldozers move into Gaza a USrael collapse continues
By
Benjamin Fulford
October 6, 2025
88 Comments
The international pariah state of Israel and its US subsidiary are collapsing in real time. This video of Egyptian tanks moving into the Gaza Strip is evidence that the Israeli army surrendered without a fight after Egypt amassed its army on its borders.
国際的孤立国家イスラエルとその属国である米国が、今まさに崩壊している。エジプト軍のブルドーザーがガザ地区へ進軍する映像は、エジプトが国境に軍を展開した後、イスラエル軍が一戦も交えずに降伏したことを示す決定的な証拠である。


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内海聡氏が警告する高市早苗政権の危険性 / AfDのアリス・ワイデル氏「計画されているEU全体のチャット監視は絶対的な全体主義プロジェクトです」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「キチガイ医」を自称する内海聡氏が高市新総裁は「最悪ですね」と言っています。スンズロー君がバカ丸出し(18秒)だということは、“いくら日本人でもちょっと分かるんじゃないか(35秒)”と言っているのですが、いやいや日本人は意外に手強くて、今でも東京都の「緑のタヌキ」を支持するオバサンは侮れないのです。
 “私はもうずっと昔から安倍晋三とか小泉純一郎を、延々と叩いてきた人間ですので、高市早苗という人は安倍の亡霊ですね。基本的には思想は似ているビジネス保守の拝米保守のアメリカの犬です。今、台湾の僕みたいになっているところもあってですね。それが保守というか、日本のためっていうことを一切やっていないのに、演技で保守っぽいことをやっているとバカが引っかかると。…かつ、また愛国を言っている詐欺政党がいっぱいあるわけですよ。どことは言いたくないけど、参政党とか国民民主とかさ、そういう極右系のですね、改憲系のことを意識した政党がまた勢いづいたりとか、また麻生太郎は高市早苗が総理大臣になって参政党と連携するのが自民党が救われる道だって、そこまで明言してますよね。…小泉だと、自民党はやっぱりカスだったっていうことで、自民党から離れていく人が結果的に増えると思うんですよね。それがなくなるから、もう最悪ですね。(44秒)”と内海聡氏は話しています。
 私も似たような感覚を持っていますが、本物の保守とエセ保守の違いを見分けられない日本人が、高市早苗を支持していると思っています。
 高市新総裁の隣に麻生太郎がいることから、高市政権ではトランプ側に急接近するのではないかと思われます。
 “続きはこちらから”の動画をご覧ください。「ドイツのための選択(AfD)」のアリス・ワイデル氏は、“計画されているEU全体のチャット監視は、絶対的な全体主義プロジェクトです。それは、デジタルプライバシーの事実上の廃止を意味します。…言い換えれば、全ての市民がデジタル上の一般容疑者とされ、潜在的な犯罪者だと宣告されるのです。…子供の保護と児童性的虐待の撲滅という主張は、安っぽい口実に過ぎません。…提示された目的に対し、チャット監視は不適切であるだけでなく、無力でもあります。犯罪者は違法な取引のために、既にオフラインや、いわゆる「ダークルーム」を利用しており、それらはデジタル私的通信の大量監視では全く捕捉されません。ここでは明らかに、全く別の目的があるのです。…チャット監視は、包括的なデジタル監視体制への道を開きます。”と言っています。
 一方で、トランプの後ろにいるイスラエルや、パランティア・テクノロジーズ社ピーター・ティールのような人物が、まさにこうした完全監視社会の実現を目指しているのです。
 高市極右政権は、「スパイ防止法」を口実にデジタル監視体制への道を開くと考えても間違いはなさそうです。
(竹下雅敏)
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総理大臣が高市早苗になったことが最悪な理由
配信元)

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国際的に仕組まれた「新しい管理システム」である、トランプのステーブルコイン、デジタルIDと一体の中央銀行デジタル通貨|監視社会に備えるためのダーチャのすすめ

竹下雅敏氏からの情報です。
 7月18日に米国におけるステーブルコインの規制枠組みを確立する「GENIUS(ジーニアス)法」が成立しましたが、9月30日の記事では、このジーニアス法の秘密を暴いた動画『ステーブルコイン詐欺が暴露されました!!!』を紹介しました。
 この動画の7分11秒のところで、“かつて国債保有者は利息を稼いでいたことを覚えているだろうか。だが、ステーブルコイン保有者は利息を得られない。実際、法律は発行者がステーブルコインに利回りを支払うことを明確に禁じている。つまり、ステーブルコインのユーザーは、史上初の無利息デジタル国債を保有していることになる。”と説明していました。
 ところが、冒頭の動画の6分5秒で大西つねき氏は、“例えばステーブルコインを買う、持つ人が増えて、米国債を【発行者が】その分買うわけじゃないですか。その米国債で金利が発生するんで、ステーブルコインにも金利がつくようなことになると、今まで例えば米国債を買って金利を得ようとすると、米国債を買ったら何も買えないじゃないですか。ステーブルコインを買っとくと、自分の決済用の通貨が金利を稼ぎながら使えるって話になるんですよ。その業者からその金利分得たりすると。こうなるとね、金利、結構最強になっちゃうんですよ。”と説明しています。
 『動き出した米国の暗号資産規制(後編)-GENIUS法の概要』の「発行に関する規制」には、“発行者がステーブルコインの保有者に対して利息を支払うことは禁止”と書かれているので、先の大西つねき氏の発言は勘違いだと思われます。
 また、動画の8分57秒では、“ほんのちょっと前までは、ドルは最終的には紙屑になるだろうと思っていたのが、これやられちゃって多分日本、なす術ないっていうか。このレベルの物事を考えている総裁候補は、多分5人の中にはいないわけよ。…総裁だけじゃなくて、そのレベルで金融とか経済を考えている専門家すら多分ほとんどいない中で、多分ね、やられ放題だろうなと思うんですよ。”と話しています。
 JPYC株式会社は、1JPYC=1円でレートが固定されているステーブルコインの発行を今秋に開始します。代表取締役の岡部典孝氏はステーブルコインの発行を、日本円・日本国債の価値を守るための戦い、通貨主権を守るための戦いとして位置付けていました。日本に、このような高い志を持った若く優秀な人材がいることを知り、驚きました。
 “続きはこちらから”の動画でホイットニー・ウェッブ氏は、“国連の文書や国際決済銀行の文書には、CBDC【中央銀行デジタル通貨】とデジタルID は一体であるべきだと公然と記されている。そしてデジタルIDなしでは、CBDCデジタル金融システムは存在しえない。”と話しています。
 トランプのステーブルコインは、金融の操縦桿をFRBから奪い取るためのものです。ただ、トランプのステーブルコインであろうが、中央銀行デジタル通貨(CBDC)であろうが、国際的に仕組まれた「新しい管理システム」であることに違いはありません。
 こうした状況に対して深田萌絵氏が、“セカンドハウスを田舎に買って、ダーチャするみたいな、家庭菜園して生きるみたいな(19分9秒)”と話すと、大西つねき氏は、“その方がまだ、ステーブルコイン買って、ドル買って、米国債買って資産を守るよりはいいかも。…その方がはるかに人生は楽しくなる。恐らく。そっちのほうが大事。(19分15秒)”と話しています。
 この辺りは、シャンティ・フーラのこれまでの見解と一致しています。
(竹下雅敏)
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日本円は暴落の憂き目!? トランプ新法によるドル覇権と日本弱体化の行方とは? 大西つねき氏 #469
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高市早苗新総裁の誕生は戦略国際問題研究所(CSIS)の意向 ~「スパイ防止法」の制定は統一教会の悲願 / 「スパイ防止法」の真の目的は国民1人1人を完全に監視し、コントロールする社会システムの構築

竹下雅敏氏からの情報です。
 高市早苗新総裁の誕生は、麻生太郎最高顧問の見事な戦略によるものであることが分かっていますが、実際には戦略国際問題研究所(CSIS)の意向に沿ったものだと、私は見ています。
 彼らの目的は「スパイ防止法」の制定です。一連のツイートをご覧になると、「スパイ防止法」の制定は統一教会の悲願であることがわかります。
 昨日の記事で、「勝共連合」が統一教会によって支配されていたことをお伝えしましたが、“続きはこちらから”の動画で国際勝共連合の松田幸士副会長は、「創設者の文鮮明総裁・韓鶴子総裁が日本を守るために国際勝共連合を創設されました。…そして勝共連合として特にスパイ防止法制定の国民運動、憲法改正運動、教育正常化運動、文化共産主義から日本を守るための活動を継続して行ってまいりました。」と街頭演説をしています。
 国際勝共連合という名称からも分かるように、統一教会と共に「反共政策」の目的で、CIAによって組織化されたことが分かっています。
 二つ目のツイートには、“「スパイ防止法」は国民の通信を全て傍受・検閲可能にする為の法案 最初の立案はアメリカからの指示で岸信介が担当。統一教会も制定を後押ししていた物です。”とあります。
 “安倍晋三の祖父、岸信介は1984年に「スパイ防止のための法律制定促進議員・有識者懇談会」の会長を努めていたが、岸自身がCIAから資金を受け取っていた「スパイ」であった事は周知の事実。本物のスパイが定めたがる「スパイ防止法」とは一体何なのか。”というツイートは本質をついています。
 「スパイ防止法」の本当の目的は何か? その完全な回答が冒頭の動画です。この極めて重要な動画が、まだ1100回程度しか見られていないことに危機感を抱きます。
 “この法案の真の目的は国民1人1人を完全に監視し、コントロールする社会システムの構築なのです(48秒)。…2025年に始まったセキュリティクリアランス制度はその第1段階に過ぎませんでした。今度のスパイ防止法はその完成型なのです(1分)。…世界経済フォーラム、国連、そして各国の情報機関が連携し、「デジタル監視社会」の標準化を進めているのです(2分55秒)。…この実験の次段階として計画されているのが、生体認証技術を活用した「デジタル ID」の強制導入です。スパイ防止法により「国家安全保障上必要」という理由で、全ての国民にデジタルIDの取得が義務付けられることになります。このIDには、顔認証、指紋、虹彩認証のデータが含まれ、リアルタイムでの位置追跡が可能になります(7分13秒)。…現在進行中のスパイ防止法に関する「世論形成」は、驚くほど精密に計算された情報操作の結果です(7分40秒)。…メディア業界の主要企業は、既に政府との間で「情報共有協定」を締結しています。大手新聞社やテレビ局の幹部は、定期的に政府関係者と会合を持ち、報道方針について調整を行っているのです。本当に危険なのは、個人レベルでの監視と統制です。SNSの投稿、検索履歴、購買記録、移動履歴、これら全てが統合され、AI技術によって分析されています。そして、「危険思想の持ち主」と判定された個人に対して、様々な社会的制裁が加えられているのです。就職活動での不採用、昇進からの除外、ローン審査での不承認、さらには子供の進学にまで影響が及んでいます。しかし、これらの制裁は表面上は「別の理由」で行われるため、被害者は自分が監視システムの犠牲者であることに気づくことができません。(9分5秒)”と説明しています。
(竹下雅敏)
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2025年、日本人全員が監視対象に…霊能者も予言したスパイ防止法の恐るべき真相【 オカルト 予知 霊視 都市伝説 予言 】
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