アーカイブ: *陰謀

備蓄米の不都合な真実:最初から農水省とJAの完全な出来レース|スマート農業推進の裏でファーウェイに加担している日本政府。日本の全ての農家を潰し、日本の農地をハザールマフィア財閥に手渡そうとしている日本政府

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を先にご覧ください。NHKの3月21日の記事によると、“1回目の備蓄米の入札で、対象になった15万トンのうち14万1796トンが落札され、落札量全体の93%の13万2999トンを落札したのはJA全農だった”ということです。
 また、NHKの4月25日の記事では、“3月に行われた2回の備蓄米の入札で、JA全農は9割以上にあたる合わせて19万9000トン余りを落札した。一方、出荷量は4万7000トン余りで落札分の24%にとどまっている”とのことです。
 JA全農は「遅れの要因」について、「配送トラックの手配がスムーズにできていないことと、精米に時間がかかっている」と説明していますが、JA全農から備蓄米を買いつけている全農パールライスは「備蓄米の精米が遅れている事実はない」と言っています。
 「JAは悪質な米の転売ヤーだったという事ですか? 当然政府もグルですよね。」という優れたコメントがありました。
 この件について、わりでんやさんは「1回目の備蓄米の入札」の販売量について、“着目しなければならないのは、政府から大手集荷業者が4071トンしか収荷しなかったっていう事実なんですよ。…その大手集荷業者は誰かというと、JA全農が94%も買い占めているんですよ(4分14秒)。…それなのにJAは全く集荷しようとしないというのは、どういうことなんでしょうね?(4分55秒)…最初から農水省とJAの完全な出来レースじゃないかと言われても仕方ないですよね。(5分47秒)”と言っています。 
 こういう報道を目にすると、“JAは無くていいかも?”と思ったりするわけですが、それはグローバリストの思うツボです。
 冒頭の動画で深田萌絵さんは、“スマート農業推進で、日本人農家の高齢化で耕作放棄地が結構あってですね、農協が「それをさっさと手放せ」という風に農家に圧力をかけて、中国人に二束三文で売ってですね…タダみたいな値段で土地を手に入れ、スマート農業を中国人が始めて、その中身っていうのはファーウェイのスマート農業みたいな…。これ、まんざら嘘でもなさそうだなということで…(2分13秒)”と話しています。
 フルフォード氏はこちらの動画で、“日本の全ての農家を潰して日本の農地をブラックロックとかステート・ストリートと言ったハザールマフィアの財閥に手渡そうとしている”と話していましたが、深田萌絵さんは「ブラックロックに持たせておけば、中国が保有しているのと同じなんですよ。(8分28秒)」と言っています。 
(竹下雅敏)
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スマート農業 中身はファーウェイによる農村監視と中国支配に税金100億円!?
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保健福祉省(HHS)のロバート・F・ケネディ・ジュニア長官「彼らは皆…アメリカ国民への大規模な毒物投与に関心を持っています」 / フッ素に加え、歯磨き粉には鉛、ヒ素、水銀、カドミウムが含まれていたことが判明

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカ国立衛生研究所(NIH)ジャヤンタ・バッタチャリヤ所長は、“ケネディ博士は、私に自閉症、自閉症増加の原因に関する研究を始めるよう依頼しました。これは、全国の多くの親御さんたちが子供たちのことを心配し、一番に考えている問題です。しかし、この分野の科学的進歩は遅れています。なぜなら、科学者たちは素直に言って、この質問をすることを恐れているからです。私がNIHを率いる目的は、科学者たちの間でこれらの質問がタブー視されないようにすることです。…NIHの使命は、アメリカ国民の平均寿命を延ばし、健康を向上させる研究を行うことであり、まさにそれをこれから行っていきます。”と話しています。
 保健福祉省(HHS)ロバート・F・ケネディ・ジュニア長官は、“種子油は、食品に含まれる最も不健康な成分の一つです。非常に安価ですが、全身の炎症など、あらゆる深刻な病気に関連付けられており、私たちの健康全体に影響を及ぼします。最悪の食品の一つですが、避けるのはほぼ不可能です。加工食品を食べれば、種子油を摂取することになります。…USDA(アメリカ合衆国農務省)FDA(アメリカ食品医薬品局)といった機関が、規制すべき業界に取り込まれてしまっているのです。彼らは皆、補助金と、そしてアメリカ国民への大規模な毒物投与に関心を持っています。…例えばこの黄色の着色料は、石油製品です。これは、うつ病と関連付けられています。自己免疫疾患やADHDにも関連しています。…ほとんどのケールやイチゴ、例えばブドウは農薬で汚染されています。…ほとんどの場合、オーガニック、認証オーガニックでない限り、実際には体に害のあるものを摂取していることになります。私たちの食品に含まれる約1000種類の化学物質は、ヨーロッパでは完全に禁止されているか、積極的に使用を控えるように推奨されています。”と話し、こうした毒物が食品に多用されているのは、政府が補助金を出しているからだと言っています。
 こうした事柄がFOXニュースで流れたことは、大きな意味を持ちます。時事ブログでは何度も農薬や添加物、そして加工食品の害を記事にしてきましたが、多くの人は真に受けません。「陰謀論」だと思う人もいるでしょうが、アメリカ保健福祉省長官が、“彼らは皆…アメリカ国民への大規模な毒物投与に関心を持っています”と発言しているのです。
 さて、“続きはこちらから”のIn Deepさんの記事は、食品ではありませんが歯磨き粉がヤバイという話です。歯磨き粉に含まれるフッ素には、“松果体を石灰化、IQを低下、鉛の吸収を増加させる”などの作用があることが分かっていますが、米国で行われた新たな調査で「歯磨き粉の約90%に鉛、65%にヒ素、約半分に水銀、3分の1にカドミウムが含まれていた」というのだから驚きです。
 歯磨き粉に含まれるフッ素が鉛の吸収を増加させる。鉛は微量でも危険で、“たとえ低濃度の血中鉛であっても、発達の遅れ、学習障害、行動障害との関連が指摘されている”ということです。
 しかも、“これまでのところ…製品から鉛を取り除く取り組みを行うと表明した企業は 1 社もない”というのだから、彼らが、“アメリカ国民への大規模な毒物投与に関心を持っている”のは事実だと言えます。
 私は食事の前に、「何もつけない」で、水で濡らした歯ブラシで磨いていましたが、コロナ以降は「小さじ半分くらいの重曹」を口に含み、少し噛んでいるとペースト状になるので、それで歯磨きをしています。歯磨き粉は使わない方が安全です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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25/4/21 フルフォード情報英語版:フランシスコ法王とチャールズ国王の死により、西側の悪魔崇拝支配が終焉へ

 4月13日に死亡したリチャード・アーミテージについて、4月16日の時事ブログでも取りあげていましたが、彼について次のような情報が挙がっていました。
  • 彼は西側で最も高位の悪魔崇拝者だった
  • 彼は過去20年以上にわたり実質的に日本の支配者であった。
  • 2000年以降、彼のアーミテージ・ナイレポートは日本政府への業務命令となっている。
  • アーミテージは、世界規模の悪魔的支配ネットワークについて、軍のホワイトハットに尋問されている最中に死亡した
 トランプ大統領は「ロシアは動く必要がある。あまりにも多くの人々が死んでいる」とウクライナ戦争を終結させる交渉に関して言及しており、このことについて「つまり、トランプ大統領が実質的にロシアにEUの掃討にゴーサインを出したということだ。アメリカがいなければ、ウクライナはゲームオーバーだ」と言っています。また、「ドイツ、バルト三国、フランスはロシアに対して数週間と持たないだろう」ともあります。
 中東情勢に関して、次のようなものがありました。
  • ロシアはアフガニスタンで、タリバンがハザール・マフィアのヘロインとテロネットワークを解体するのを支援している。
  • ロシアと協力して、トランプ政権はハザール・マフィアのイスラエルによるイラン攻撃計画を拒否した。
  • トランプはイランに西側の航空機を購入させるため、凍結していた120億ドルを解除した
  • トルコがシリアの独裁者バシャール・アル=アサドを打倒したのは、彼が密かにイスラエルやハザール・マフィアと協力し、シリアの人口を減らそうとしていたからだ
  • 今や米国はトルコの圧力の下でシリアから軍を撤退させており、米国務省はシリアでのテロ攻撃について警告を発している。
 トランプが中国との取引で自信を持っている理由について、「どうやらトランプは、これまで秘密とされてきた技術を、中国との今後の交渉における主要な切り札として見込んでいる」と言っています。
 以下、その他のトピックです。
  • フランシスコ法王の死が発表され、チャールズ国王の死もまもなく公表される見通しであることから、西側の悪魔崇拝による支配は終焉を迎えつつある。
  • ハバドが人類の90%を殺害し、その後ハザール・マフィアの各メンバーが永久に2800人の奴隷を支配しようとしている。これこそが彼らの計画する新世界秩序である。
  • 連邦準備制度理事会(FRB)がケイマン諸島ルクセンブルク、そして暗号通貨ファンドを通じて自らの米国債を不正に購入させていた
  • ジョージ・W・ブッシュ政権下で司法長官を務めたジョン・アシュクロフト…はオクラホマシティ爆破事件の大規模な隠蔽工作の中心人物であった…このビルは、クリントン家やブッシュ家、そして彼らの国際麻薬ネットワークを有罪にする証拠を隠蔽するために爆破された。
  • 日本で自己増殖型ワクチンが導入されるのを阻止するため、十数名の主要関係者を『排除』した。同じことが米国でも起こるだろう。
  • フレディ・マーキュリーダイアナ妃の死、さらには2011年の神戸地震やコロナウイルスパンデミックを含む多くの重大な世界的出来事を『正確に予言した』霊能力者のたつき諒が、2025年7月に日本を襲うメガ津波を予言している。
  • 富士山を噴火させて東京を破壊する計画は、大西洋のラ・パルマ島で何百回もの地震が発生した後に中止された。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:フランシスコ法王とチャールズ国王の死により、西側の悪魔崇拝支配が終焉へ
転載元)

日本の独裁者だったリチャード・アーミテージ


The death of Pope Francis and King Charles means Western Satanic rule is ending.
By
Benjamin Fulford
April 21, 2025
12 Comments
The announced death of Pope Francis and the imminent announcement of the death of King Charles means the Satanic rule of the West is ending. P3 Freemasons say the new Pope is Cardinal Louis Antonio Tagle from the Philippines.
フランシスコ法王の死が発表され、チャールズ国王の死もまもなく公表される見通しであることから、西側の悪魔崇拝による支配は終焉を迎えつつある。P3フリーメイソンによれば、新たな法王にはフィリピン出身のルイス・アントニオ・タグレ枢機卿が選ばれたという。


https://en.wikipedia.org/wiki/Luis_Antonio_Tagle

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ピーター・ティールが立ち上げたパランティア・テクノロジーズ社の実態 ~その目的は世界的な監視システムの構築にある

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ政権に関与する重要人物として、2003年にパランティア・テクノロジーズを立ち上げたピーター・ティールに注目が集まっています。
 ピーター・ティールは、Paypal時代からの友人であるイーロン・マスクとも関係が深く、「ペイパルマフィア」の中ではドンと呼ばれており、ビルダーバーグ会議のメンバーでもあります。
 ピーター・ティールは、2016年の米大統領選でいち早くドナルド・トランプを支持し、2016年11月には政権移行チームのメンバーになっています。何よりも、かつての部下であったJ.D.ヴァンスをドナルド・トランプと和解させ、副大統領の地位に就けたのはピーター・ティールです。彼は「影の米大統領」と呼ばれることがあります。
 さて、そのピーター・ティールが立ち上げたパランティア・テクノロジーズがどのような企業なのかを示すのが冒頭の動画です。
 “パランティア・テクノロジーズが掲げるミッションとは…膨大な量のデータを分析することで、データの関係性、パターン、そしてトレンドを見つけ出し、人間が理解できるようにすることによって価値を生み出すことです。この分析によって出されたデータを元に、企業や組織が正しい意思決定をすることができるようになります。彼らの最初のビジネスは、インテリジェンスの世界で極秘情報を扱うことでした。アメリカのCIA(中央情報局)が彼らのいちばん最初のクライアントであり、同時に出資者でもありました。(3分20秒)”と説明しています。
 パランティアは、2011年にウサーマ・ビン・ラーディンの居場所を突き止めることに貢献したことで、大きく注目される(4分6秒)ようになりました。
 パランティアの活動範囲は、現在40以上の産業分野に及び150以上の国で契約(5分23秒)を結んでおり、例えばアメリカ疾病予防管理センター(CDC)などの保健機関は、コロナウイルスの拡散対策やリソースの割り当ての最適化などにパランティアシステムを活用している(6分6秒)ということです。
 “パランティアの場合はプラットフォームを構築し、それを顧客ごとにカスタマイズします。このサービスにより、例えば検察などの調査機関に対して、犯罪組織ネットワークの摘発をサポートしたり、戦闘状態の地域に派兵されている兵士に対して、状況を正しく判断するためにデータ解析を行い、彼らのミッションが無事に遂行されるようにサポートします(7分54秒)。…パランティアのポリシーはアメリカ政府、およびその同盟国にフォーカスしている…世界第2位の経済大国である中国や軍事大国のロシアとのビジネスはありえない…彼らのメインのクライアントが米国政府であることを考えれば、当然のことと言えるでしょう。(11分52秒)”と説明しています。
 トランプ政権がイスラエルに這いつくばっていることと、ピーター・ティールがモサドの工作員と見られていることから、パランティアの目的は世界的な監視システムの構築にあると考えられています。
 ShortShort Newsさんの動画は、“イスラエルの企業「Paragon Solutions」が開発したスパイウェア「Graphite」が、複数の国の法執行機関によってジャーナリストや人道支援活動家を監視するために使用されていた”というものです。
 Paragon Solutionsは、2019年に元イスラエル首相エフード・バラックとイスラエル国防軍の情報部隊「Unit 8200」の元司令官エフード・シュネールソンによって設立された企業です。
 エフード・バラックがジェフリー・エプスタインと親しかったことに関しては、こちらの記事をご覧ください。
 「熱狂的なシオニストであるCIA-モサドの工作員ピーター・ティールが、小児性愛者で児童の人身売買業者として暴露された後もジェフリー・エプスタインと個人的に親しい友人であったことに対し、どのような答えがあるだろうか。彼がその中心人物であり、今もそうあり続けているということ以外に答えはない」というツイートは、こうした事柄の全体像を示すものです。
(竹下雅敏)
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【パランティア】パランティア誕生の歴史、パランティアとはどんな企業なのか、ロシアの軍事侵攻で注目の企業パランティア・テクノロジーズ
配信元)
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新型コロナウイルスは武漢研究所によって造られた生物兵器であり、意図的に放出されたものである

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルスが武漢研究所によって造られた生物兵器であることは、今では多くの人が知るようになってきました。しかし、まだ研究所から漏れたことは認めても、意図的に放出されたことを認める人は少ないかも知れません。
 “続きはこちらから”のAlzhacker氏のツイートをご覧ください。データアナリストのアンドリュー・アーノルド氏は、AI分析によって1930年代から現在に至るまでの世界的な人口抑制プログラムが存在すると主張しています。
 軍産複合体、ロックフェラー財団、国連、USAIDなどが深く関わるシステマティックな計画であり、1930年代にプエルトリコで始まった避妊実践がその起源だということです。当時設立されたばかりの「インターナショナル・プランド・ペアレントフッド」の理事会には、ロスチャイルド家やワールバーグ家などの有力者が名を連ねていました。
 1950年代、アイゼンハワー政権下で「ドレイパー委員会」が設立され、この委員会は人口抑制と米国の覇権拡大のための基盤を形成し、後の米国際開発庁(USAID)設立につながります。
 USAIDは、COVID-19パンデミック前のウイルス研究に多額の資金を提供し、ピーター・ダザックのエコヘルス・アライアンスを経由して武漢研究所での危険な実験を支援していたことが分っています。これはUSAIDの「PREDICT(プレディクト)」と名付けられたプロジェクトです。
 PREDICTの初期研究は、米国の2つの主要な機関であるノースカロライナ大学(UNC)とカリフォルニア大学デイビス校で展開されました。しかし、オバマ政権下の2014年に、米国はこのような実験がパンデミックを引き起こす可能性を懸念し、米国国内でのこれらの活動を禁止しました。このため、USAIDは中国の科学者と協力して、研究を中国の武漢ウイルス研究所(WIV)に移転させたのです。
 二つ目の動画をご覧ください。“アメリカ国家科学院紀要(PNAS)の2016年2月の論文は、SARS2.0が「人間に現れる準備が出来ている」と明確に述べている。そして彼らが使用したモデルは「WIV1」、つまり「武漢ウイルス研究所ウイルス1号」と呼ばれていた。…だから、これは研究所から「漏洩」したものではない。これは研究所で作られ、研究所から放出されたものだ。”と言っています。
 パンデミック後は、リスクの高いウイルス研究が監視されるはずだったが、武漢ウイルス研究所で中心的な役割を果たしたエコヘルス・アライアンスは政府契約をさらに獲得し、2025年1月まで続いた。その後、議会はようやくエコヘルス・アライアンスとダザックへの米国資金提供を禁止したが、PREDICTの核心チームは同じリーダーシップの下で異なる名称で活動を継続した、ということです。
(竹下雅敏)
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※全文はツイッターをクリックしてご覧ください


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