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マウイ島を放火することに同意していた『ハワイの2つの王家』〜 魔王サナット・クマーラを崇拝する王家とロスチャイルドが設立した悪魔崇拝者の王家

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竹下雅敏氏からの情報です。
　8月18日の記事で、マウイ島ラハイナの大規模火災に関してソルカ・ファール情報と、8月16日に配信されたキンバリー・ゴーグエンさんの情報をお伝えしました。
　ソルカ・ファール情報は、ハワイを襲った現代アメリカ史上最悪の死者数を出した山火事の原因について、「中国が人工衛星を使ったレーザー兵器をハワイに向けて発射」したことを示唆していました。
　しかし、キンバリーさんは、「マウイ島には第二次世界大戦以来存在した地下基地がありました。…その施設の島の地下に、プラズマ・エネルギー兵器が存在することが判明しました。…私たちが目にしているのは、そこにいる人物が地上から、つまり地下からその特定のエリアまで射撃したということです。」と言っており、レーザー兵器ではなくプラズマ・エネルギー兵器を地下から照射したことが大規模火災の原因だと言っていました。
　キンバリーさんの配信した内容を記事にまとめている「Just Empower Me」の和訳には、もっとはっきりと「彼女は、そこにいるアラサカ軍の兵士が、地面からその特定のエリアに向けてそれを撃ったということを目にしている」と書かれています。
　この表現は、あくまでも「Just Empower Me」の管理人の方がキンバリーさんの言葉を、自分の中で解釈したものであって、キンバリーさんが実際にアラサカ軍の兵士がプラズマ・エネルギー兵器を地上の目標に向けて発射していたところを目撃したのかどうかは、彼女の「メリベ通信」では分かりません。
　さて、8月18日の記事のコメントでは、“ハワイには2つの王家が存在し、ロスチャイルドが設立したハワイの王家は、中国のディープステートが（ハワイを）乗っ取ってハワイ王国に返還されることに完全に同意。彼らはマウイ島を燃やすべきだということに同意していた”ということには触れましたが、マウイ島出身のファミリーである「メルキゼデクの人々」も、“マウイ島を燃やすべきだということに同意していた”のかどうかについては触れませんでした。キンバリーさんの「メリベ通信」では読み取れないからです。
　キンバリーさんは、『ハワイの2つの王家』について触れ、「彼らはすべてのファミリーとともに島を放火することに同意していた。」と言っているのですが、文脈からは「彼ら」の意味は、『ハワイの2つの王家』だと見るのが自然です。しかし、「彼ら」の意味を“中国のディープステート”と“ロスチャイルドが設立したハワイの王家”と見て、メルキゼデク家は関与していないと見ることも可能です。
　非常に紛らわしいので、「Just Empower Me」の和訳が出るのを待っていたわけですが、「Just Empower Me」の管理人の方もどちらか分からないので、“これは私を混乱させました”と言っています。
　更に驚くことに、8月18日の記事では、「明らかに一方のグループは崇拝されているサタン（悪魔）であり、もう一方のグループはサタンを崇拝しているからです。」ということでしたが、Just Empower Meでは、「明らかに、一方のグループは悪魔崇拝者であり、もう一方のグループは神を崇拝しています」になっています。
　こうなると直観に基づいて判断するよりないのですが、私には『ハワイの2つの王家』が島を放火することに同意していたと思います。この方が、キンバリーさんの話の筋も良く通ります。
　「ノアの大洪水」のノアの息子はセム、ハム、ヤペテです。大祭司セムの生まれ変わりがメルキゼデクであり、旧約聖書ではシャレムの王としてアブラハムを祝福したとされています。そして、メルキゼデクの生まれ変わりがマイトレーヤなのです。
　このため、メルキゼデク家が崇拝していた「神」は、サナット・クマーラだと見るのが自然です。「神」ではなくハイアラーキーの魔王です。彼らは聖書の黙示録の観点から、マウイ島が燃やされることは神の意志だ、と捉えていたのではないでしょうか。
　すでに滅びた魔王を神だと信じ、間違った判断に基づいて悪に同意すれは、滅びに至ることは明らかです。自分たちが「選ばれた者」だという驕りが滅びの道なのですが、彼らは永遠に分からないのかも知れません。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【キム・レポート2023.8.16】アブラクサスが残した気象戦に関連するもうひとつの歓迎されない贈り物｜アラサカ軍、マウイ島の地下基地からプラズマエネルギー兵器を使用、現在は全員死亡｜ハワイの2つの王室
引用元）
阿逸 多－Hisaichi.Kazu－ 23/08/22
（前略）
（中略）
マウイ島の最新情報

アブラクサスが残したこのシステムを使用したとは限りませんが、中国のディープ・ステートが作り出した他のものとしては、マウイ島で起こった出来事があります。インターネット上では、指向性エネルギー兵器(DEW)や、火災を引き起こした他のものについての多くの話題が飛び交っています。そして今、知事が不動産の売却についてモラトリアム（一時停止措置）をとるということが話題になっています。その理由は、一等地を所有したいという人々が大挙して押し寄せているからです。中国ディープ・ステートには別の考えもあり、キム氏が続けて説明したような取引もありました。


アラサカ軍、マウイ島の地下基地にプラズマエネルギー兵器を保有

第二次世界大戦以来、マウイ島にはアラサカ軍によって長期間運営されていた地下基地がありました。アラサカは今日までそこで働いており、マウイ島のポータルに問題を引き起こしていました。

シャドウ・ミリタリー・グループ12｜アラサカ
アラサカ株式会社は日本にあり、1915年に設立されました。当初は基本的に製造業でした。テクノロジー、コンピューター、セキュリティ機器などを開発していました。そして今、彼らは新型コロナウィルスの検査装置やワクチンに挿入されるフェムトやナノテクノロジーに関与しています。それが彼らの“特別な人々”のためのビデオゲームにおける役割であり、ここ2、3年の間に彼らの異なるセクターを通してもたらされた指示なのです。

前回、キム氏がそこに光のポータルがあると言ったことを思い出してください。彼女はまた、火災を引き起こしたのはイエズス会とジェイドだと言いましたが、それは本当です。その施設の島の下にプラズマエネルギー兵器があり、それは空から来たかのように表面に現れました。しかし、彼女はDEW兵器を搭載したロッキードDEW機のようなものが上空にあったという兆候をまったくつかんでいません。彼女は、そこにいるアラサカ軍の兵士が、地面からその特定のエリアに向けてそれを撃ったということを目にしているのです。

（以下略）

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画像の出典: Pixabay

クリス・シューメーカー医師「通常、心筋炎に罹患する比率は、100万人に1人がいるかいないか程度であった。実際のところ、米軍とタイで行われた研究では、各集団における心筋炎の発生率は17～24％である…50％の心筋炎患者は、僅か5年しか生きられない。」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　カナダの総合内科医、クリス・シューメーカー医師は「通常、心筋炎に罹患する比率は、100万人に1人がいるかいないか程度であった。実際のところ、米軍とタイで行われた研究では、各集団における心筋炎の発生率は17～24％である…50％の心筋炎患者は、僅か5年しか生きられない。」「ただ、一つだけ説明を付け加える。この心筋炎罹患者の中で、一部の患者は無症状であるのだ。しかし、彼らは研究の正確さのために検査を受けてくれた。…これは、心臓の損傷を検出する検査である。…これらの人々の体に目に見えない心筋傷害マーカーが発見されたのだ。」と言っています。
　エポックタイムズの動画では「スイスの新たな査読済み研究によると…モデルナの追加接種を受けた35人毎に1人がワクチン由来の心臓のダメージを受けている。」と言っています。
　ワクチンを接種すると心筋炎の危険があることは、かなり早い段階で分かっていました。2021年7月22日の記事で紹介したイスラエルの市民団体「IPC（Israeli People's Committee）」の調査によると、“2021年7月10日の時点で426名の死亡を確認、2,892件の有害事象には、大量膣出血、月経異常、流産、死産、神経障害、心血管障害、心筋炎などが含まれていた”ということでした。
　また、2021年10月27日の記事では「ウイルス性心筋炎は、2年後には10人に2人、5年後には10人に5人が死亡する。これは軽度ではない。心筋が死んでしまうのだ。」というアンソニー・ヒントン博士のツイートを紹介しています。
　実際に「心臓発作での入院数」は増えていることが、最後のShortShort Newsさんのツイートを見ると分かります。
（竹下雅敏）
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配信元）
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23/8/14 フルフォード情報英語版：白龍会の地球計画

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　前回同様、前半はフルフォード氏の事前レポート、後半はウィンドランダー氏の最新情報になります。
　フルフォード氏と関係が深いと思われる白龍会、その「白龍会の地球計画」における提案事項を取り上げています。その提案事項というのは以下の通りになります。
  • 一人一人から盗まれた200万ドルかそこらを返す
  • すべての人に現在住んでいる場所の所有権が与えられ、公私を問わずすべての借金が帳消しになる
  • 資金を生み出し分配するプロセスのコントロールを、選挙で選ばれた国民の代表に戻す
  • 世界銀行、国連、世界経済フォーラム、BIS【国際決済銀行】、IMF【国際通貨基金】などを新しい機関に置き換える

　白龍会と他のグループとの裏交渉の結果として、「イギリス連邦、国防総省、ロシアなどが、破綻したIMF【国際通貨基金】、BIS【国際決済銀行】、世界銀行などのシステムに代わる、さまざまな補完的国際未来計画組織の設立を支持している。」とのことです。

　ウィンドランダー氏の最新情報では、ハワイのマウイ島山火事で使用されたとみられる「指向性エネルギー兵器（DEW）」の保有を国防総省（ペンタゴン）が認めていることに触れていました。関連情報として時事ブログの記事も合わせてご参照ください。
　また、今現在45万人ものアメリカ人が「赤身肉アレルギーを抱えている」ようで、その「赤身肉に対するアレルギー反応を誘発するダニ媒介性疾患であるアルファ・ガル症候群（AGS）の患者が急増」している中、「2023年6月、オキシテック社がマダニの実験で高い効果があったと報告した後、ゲイツ財団は480万ドルの追加資金を提供した」ということです。

PS.　夏の北海道、道東が一番涼しく過ごせました。とある日の別海町の気温が最高19℃最低16℃で、寒くて目を覚ましました。居場所の最後のヒントです。「僕の名前」をあれこれ調べてくださいな。
（ぺりどっと）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：白龍会の地球計画
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 23/8/14
投稿者：ベンジャミン フルフォード

一人一人から盗まれたお金


The White Dragon Society plan for the planet.
By
Benjamin Fulford
August 14, 2023
16 Comments
The ancient ruling bloodlines of the planet are trying to negotiate a surrender with the White Dragon Society and their white hat allies. The main obstacle to replacing the current dystopian regime ruling the West is now the question of what alternative is going to replace it. 地球の古代支配者の血統は、白龍会とそのホワイトハットの同盟者と降伏の交渉をしようとしている。西側を支配している現在のディストピア*政権に取って代わるための主な障害は、現在、どのような代替案がそれに取って代わるかという問題である。
　【*訳注:理想郷を意味する「ユートピア」の対義語で、反理想郷、暗黒世界、そのような世界を描いた映画、アニメ作品を意味する】

For this reason, the WDS is presenting a set of proposals. These are not meant to be a definitive conclusion but rather a starting point for constructive debate about how we as a species are to navigate into the future. このため、白龍会はいくつかの提案を提示している。これらは最終的な結論ではなく、我々人類がどのような未来へ進むべきかについて、建設的な議論を行うための出発点となるものである。

Before we do this, though, let us confirm the current system is going to collapse. Thomas Jefferson was prophetic when he said: しかしその前に、現在のシステムが崩壊しようとしていることを確認しておこう。トーマス・ジェファーソンの言葉は予言的であった。：

If the American people ever allow private banks to control the issue of their currency, first by inflation, then by deflation, the banks and corporations that will grow up around them will deprive the people of all property until their children wake up homeless on the continent their Fathers conquered…. I believe that banking institutions are more dangerous to our liberties than standing armies…. The issuing power should be taken from the banks and restored to the people, to whom it properly belongs.
もしアメリカ国民が民間銀行に通貨発行を管理させるようなことがあれば、まずインフレになり、次にデフレになり、銀行と企業がその周囲で成長し、彼らの子供たちは自分たちの父祖が征服した大陸でホームレスとして目覚めるまで、国民からすべての財産を奪うだろう...。私は、銀行機関は常備軍*よりも自由にとって危険だと考えている。発行権を銀行から取り上げ、本来それが属するべき人民の手に取り戻すべきである。
　【*訳注:平時から編制されている専門的な軍隊】

トーマス・ジェファーソン大統領
Wikimedia_Commons[Public Domain]
画像はシャンティ・フーラが挿入

He was right. If a privately owned central bank creates $1 trillion out of thin air and then distributes it to its cronies, it will be in effect stealing that trillion from the American people. By one calculation “$450 trillion in income was siphoned away from US workers between 1975 and 2018: Due largely to the effects of inflation, a massive and invisible decline in real wages was experienced by US workers in the form of forgone income that went unnoticed by most US families.” 彼は正しかった。民間が所有する中央銀行が、何もないところから1兆ドルを作り出し、それを取り巻きに配れば、事実上その1兆ドルをアメリカ国民から盗むことになる。ある計算によれば、『1975年から2018年の間に、450兆ドルの所得がアメリカの労働者から吸い上げられた。それは主にインフレの影響によるもので、実質賃金の目に見えない大幅な下落が米国の労働者によって経験されており、多くのアメリカの家庭には気づかれない形で収入が失われたのだ。』
https://global.chinadaily.com.cn/a/202212/23/WS63a4ff78a31057c47eba5ceb.html
This works out to $1.46 million stolen from every man, woman and child in the United States. If you start with 1972, when the US dollar was taken off the gold standard, update that to 2023 and use real inflation data it works out to more than $2 million per person. これは、米国のすべての男性、女性、子どもから一人あたり146万ドル盗まれた計算になる。米ドルが金本位制から外れた1972年から始めて、2023年の実際のインフレデータを使って計算すると、一人あたり200万ドル以上になる。

Now though, the banksters have killed the goose that laid the golden egg. They cannot steal anymore from the American People. しかし今、銀行家は金の卵を産んだガチョウを殺してしまった。これ以上アメリカ国民から盗むことはできない。

Here is the math: The US median income is $31,000 while the median home price is $437,000 so, at the current mortgage interest rate of 7.12% the monthly mortgage payment would be $2,942. That means the annual payment would be $35,304. In other words, if the average American did not pay for food, utilities or anything else, they still could not afford to buy a home. This means the system is broken beyond repair. ここで計算してみよう。：アメリカの所得中央値は31,000ドル、住宅価格中央値は437,000ドルなので、現在の住宅ローン金利7.12％で計算すると、月々の住宅ローン支払額は2,942ドルとなる。つまり、年間支払額は35,304ドルになる。言い換えれば、平均的なアメリカ人が食費や光熱費、その他の支払いをしなかったとしても、住宅を購入する余裕はないということだ。つまり、この制度は修復不可能なほど崩壊しているということだ。

The FRB criminals use various statistical lies to try to cover this up. For example, they will say per capita GDP is $70,000. However, that number hides income inequality by dividing total income by total population. For example, if Bill Gates walks into a cafeteria and starts buying everything, the per capita income of the people there shoots up even though they will not be able to buy any food. The median income is the level at which half the people are above and half below and so reflects reality. FRB【連邦準備銀行】の犯罪者たちは、これをごまかすために様々な統計上の嘘をつく。例えば、一人あたりGDPは70,000ドルだと言うだろう。しかしこの数字は、総所得を総人口で割ることで所得格差を隠している。例えば、ビル・ゲイツがカフェテリアに入り、あらゆるものを買い占め始めたとしたら、そこにいる人々の一人当たりの所得は、食べ物が買えなくなるにも関わらず、急上昇する。収入の中央値とは、半分の人が上回り、半分の人が下回る水準であり、現実を反映している。

画像はシャンティ・フーラが挿入

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京都大学の宮沢孝幸准教授の共著論文「オミクロン株BA.1、BA.1.1、BA.2の一部が形成されたのは、変異の蓄積や相同組換えといった自然界で一般的に観察されるようなゲノム進化の産物ではないと結論」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　京都大学の宮沢孝幸准教授が共著で、『SARS-CoV-2変異株の進化過程における不自然性と意図的な自然淘汰の可能性』という論文を出しています。
　「本研究では、SARS-CoV-2分離株のうち、スパイクタンパク質に多くのアミノ酸変異を持つオミクロン変異体に注目し、SARS-CoV-2オミクロン変異体の形成に至る進化過程を明らかにすることを目的とした。…その結果、オミクロン株BA.1、BA.1.1、BA.2の一部が形成されたのは、変異の蓄積や相同組換えといった自然界で一般的に観察されるようなゲノム進化の産物ではないと結論した。…SARS-CoV-2変種がどのように形成されたかを知ることは、SARS-CoV-2パンデミックの再考を促すものである。」と書かれています。
　Youさんの動画では、2年前のニコライ・ペトロフスキー博士の発言を取り上げています。博士は、「最初から新型コロナウイルスが完全に人間に適応している。もちろん、我々はこの適応性がどのように獲得できたのか問わなければならない。最も合理的な可能性としては、どこかの研究所でこの適応性を実現できたという説明であろう。」と言っています。動画ではこの後、“彼は2021年にこの発言をしたのだ。ウイルスが人為的に干渉されたように見えると指摘した。…彼は高く評価されている科学者だ。公にこのような発言をしたにもかかわらず、報道されるまで、これほどの時間がかかったのだ”と言っています。
　ロシアのイーゴリ・キリロフ中将は、“我々は役人なので、全てを言えるわけではありませんが、生物兵器に関して、コロナによる被害を評価すれば…世界中で2年以上にわたって発生している。…第二次世界大戦の被害とは比較になりません。何十倍も大きいんです。しかし、大手製薬会社のような利益を上げる人々は…主にアメリカにある製薬会社の利益は莫大です。…アメリカには世界的な生物学的管理政策があります。生物学的性質を持つ人為的な危機を作り出すことで、世界を支配することができるということです”と語っており、新型コロナウイルスが「生物兵器」であることは前提の上で話しています。
　郭文貴氏は、“他にも3つの極秘文書を持っていましたが、記者会見の前にトイレで燃やしました。なぜか？ 家族にとって危険すぎると思ったからです。…私が燃やした文書は、CCP（中国共産党）では「13579」という極秘文書です。CCPには生物・化学兵器を作るプロジェクトがあります。この文書には、彼らがP3とP4の研究所を使って、どのように生物化学兵器を作っていたかが書かれていました。バノンさん、これが3年前に私は、米国と西側諸国に対して、CCPの黒い雲がやってくるから、準備はできていますか、と警告できた理由です”と言っています。
　「13579」の数字の意味は、動画の1分48秒以降で説明されています。この部分を見ると、コロナは2025年までは続きそうだということが分かります。
（竹下雅敏）
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［マウイ島山火事の真相］ソルカ・ファール情報でも、キンバリーさんの情報でも、“アメリカの抑圧者から解放し…正当な政府（王家）を復活させるために、ハワイの人々のために解放戦争を開始”したもの

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竹下雅敏氏からの情報です。
　ソルカ・ファール情報で、最高レベルの「特に重要」に分類された“先週ハワイを襲った現代アメリカ史上最悪の死者数を出した山火事”の真相に触れています。
　中国は1月28日に、人工衛星を使ったレーザー兵器をハワイに向けて発射していたことを指摘、記事に添付された動画の解説には「日本と現地の天文学者によると、中国の人工衛星がハワイ諸島上空で緑色のレーザーを照射しているのがビデオに収められた。」と書かれており、動画の25秒以降で「緑色のレーザー」を確認できます。
　これは、“8月8日の本攻撃に先立つ測距目的であったことを強く示唆する”と記しています。
　このレーザー照射後の2月20日に、“中国外務省は米国がハワイ王国をその正当な原住民の所有権から盗んだことを認める非難めいた報告書を発表した”ことを指摘。ソルカ・ファール情報は、8月8日のマウイ島の大規模火災を、“中国がハワイの人々を植民地支配していたアメリカの抑圧者から解放し…正当な政府を復活させるために、ハワイの人々のために解放戦争を開始”したもの、と見做しています。
　先の記事でも元海兵隊の男性は、「米軍がハワイの人々を援助しないなら、ハワイの人々に土地を返せば良い。彼らは前から独立したがっている。軍が必要なら土地を借りればよいだろう。」と言っていました。
　アメリカの属国支配からハワイを解放し、正当な政府を復活させるために、地元の人々が暮らす住居を焼き払った訳ですか。ハワイの人々のために解放戦争を開始、まずそこにいる住民を焼き払うことから始める、と言うわけですか。この支離メチャメチャな論理を受け入れられる人はほとんどいないでしょう。
　しかし、昨日の記事で紹介したように、キンバリー・ゴーグエンさんは8月9日の配信で、“中国のゴールデン・ドラゴンとブラック・ドラゴンが現在米国を焼き尽くしたいと考えており、ハワイで恐ろしい災害を引き起こした”と言っていました。
　“続きはこちらから”をご覧ください。キンバリーさんは8月16日に配信された情報で、さらに詳しい内容を語っています。ハワイには2つの王家が存在し、ロスチャイルドが設立したハワイの王家は、中国のディープステートが（ハワイを）乗っ取ってハワイ王国に返還されることに完全に同意。彼らはマウイ島を燃やすべきだということに同意していた、というのです。
　しかも、「中国人はもちろん、その計画に同調していました。ハワイのために利他的なことをするふりをして、恐ろしいアメリカ人からハワイを独立させるというのが彼らの考えでした。」と言っています。
　ソルカ・ファールと接点がないと思われるキンバリーさんの情報でも、“アメリカの抑圧者から解放し…正当な政府（王家）を復活させるために、ハワイの人々のために解放戦争を開始”したということなのです。
　いつの時代もそうですが、王族というのは自分が権力の座につけるなら、どんな理屈でも「大義名分」を掲げ、国民を犠牲にすることなど、なんとも思っていないことがよく分かります。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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中国、“SFチック” なレーザー兵器「ファイア・ハリケーン」によるハワイ解放を開始
引用元）
Wwhat Does It Mean.com 23/8/14　ソルカ・ファール
本日、クレムリンで回覧された新たな安全保障理事会（SC）報告書が、最高レベルの「特に重要」に分類され、プーチン大統領が第9回国際軍事技術フォーラムArmy-2023の参加者に次のように発表したことを最初に指摘している。
「ロシアは、自国の国益や独立した発展の道を守るすべての国々と、他国との対等な技術的パートナーシップや軍事技術協力を深めていくことに前向きです... そしてロシアは、各国家を確実に守る平等で不可分な安全保障システムを共同で構築することが根本的に重要であると考えている。」
この発表には、中国の李尚福国防大臣も加わり、社会主義西側植民地大国に対する支援を示すため、ロシアとベラルーシへの6日間の訪問を開始した。

さまざまな省庁の間で公に議論することが許可されている最高レベルの機密文書のごく限られた部分で、中国国防省報道官の呉謙氏が今朝次のように発表したと記されている。
「ロシアと中国の海軍は太平洋の西部と北部で共同哨戒を実施した。…これらの作戦は第三者に向けられたものではなく、現在の国際情勢や地域情勢とは無関係である。」
ニュースに加わったアナウンス:「中国は世界初の合成開口レーダー衛星を高高度軌道に打ち上げた...自然災害の予防と軽減に特化したリモートセンシング衛星であるランドサーベイヤー4Aは、長征3号ロケットで軌道に乗せられ、発射された。日曜日の午前1時26分、四川省の西昌衛星発射センターから…すぐにあらかじめ設定された静止軌道に入った。」

太平洋でロシアと中国の軍艦が行っている共同哨戒が「現在の国際情勢や地域情勢と無関係」であれば、昨日打ち上げられた中国の人工衛星が本当に「自然災害防止」のためなのか疑問が生じる。そして、先週ハワイを襲った現代アメリカ史上最悪の死者数を出した山火事のため、緊急に検討が必要な問題であり、それについて今朝ワシントン・ポストが報じた。
「マウイ島で発生した山火事による死者は93人に達し、捜索が続く中、さらに増えることが予想されている。ラハイナを焼き尽くした火災は、時速81マイル（約121キロ）の突風に後押しされ、1分間に1マイルのペースで延焼した。その破壊のレベルは火のハリケーンだ。」
ハワイを襲った「ファイアー・ハリケーン」の直後に、次のように報じられた。「中国軍は、エネルギー兵器技術において“大きな進歩”を達成したと主張している...長沙にある国立国防技術大学の科学者らは、高エネルギーレーザーが熱くなりすぎずに“無限に”出力を維持できる最先端の冷却システムを開発したと発表した。これが意味するのは、兵器は望む限りレーザー光線を発射することができ、専門家は戦争シナリオを永久に変える可能性があると言う。」
この報道の直後には、「中国の最新レーザー技術主張が世界中に波紋を起こす。その理由」や「SFからの脱却：中国は軍が無限に発砲できるレーザー銃を作る方法を発見したと主張」などの科学記事が続いた。

中国が人工衛星を使ったレーザー兵器をハワイに向けて発射することを信じていない人たちは、このニュースを見逃している：「専門家は、先月ハワイ上空で目撃された中国の人工衛星が緑色のレーザー光線を発射したと考えている。米中間の緊張が高まる中、中国のスパイ気球を含む複数の異物がハワイ上空で目撃された。国立天文台（NAOJ）の科学者たちは、マウナケア山にあるすばる望遠鏡の星空カメラが1月28日、ハワイのマウナケア上空の曇り空に緑色のレーザー光線を捉えたとツイートした。」
 
この問題を検証する上で最も重要なことは、中国が宇宙からのレーザー攻撃でハワイを標的にした1カ月後、つまり先週の本攻撃に先立つ測距目的であったことを強く示唆する事実があった後、中国外務省は2023年2月20日、米国がハワイ王国をその正当な原住民の所有権から盗んだことを認める非難めいた報告書を発表したことである。ハーグの常設仲裁裁判所が2001年に下した、米国がハワイ王国の正当な政府を違法に転覆させたという判決に連なるもので、その歴史的事実が記録されている：
 
1893年1月16日、アメリカ軍が正当な理由なくハワイ王国に侵攻し、翌日、ハワイ王国の行政府君主であるリリウオカラニ女王陛下による条件付き降伏につながった。 彼女の条件降伏にはこう書かれていた。

「私、リリウオカラニ女王は、神の恩寵により、ハワイ王国の憲法の下、この王国の臨時政府を樹立したと主張するある人物により、私自身とハワイ王国の憲法上の政府に対して行われたあらゆる行為に対し、ここに厳粛に抗議する。

全権公使ジョン・L・スティーブンス閣下がホノルルに米軍を上陸させ、臨時政府を支持すると宣言した。

今、私は、武力衝突とおそらくは人命の損失を避けるため、この抗議の下、そしてこの力によって、米国政府が事実の提示を受けてその代表者の行動を取り消し、ハワイ諸島の憲法上の主権者として主張する権限を私に復帰させるまで、私の権限を放棄する。」
 
2001年の常設仲裁裁判所の判決に裏付けられた確立された国際法の下で、中国がハワイの人々を植民地支配していたアメリカの抑圧者から解放し、リリウオカラニ女王陛下が軍事力の脅威の下で放棄したに過ぎない正当な政府を復活させるために、ハワイの人々のために解放戦争を開始する権利が十分にあることを知るべきである。
[注：本レポートで引用されているいくつかの単語やフレーズは、ロシア語の単語やフレーズの英語による近似値であり、正確な対訳はありません]。

（以下略）

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