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ケムトレイルは地球の気候に著しい温暖化の影響を及ぼしている / 小児性愛を社会が受け入れるように、ケムトレイルで精神を変える化学物質を人口密集地に散布している

竹下雅敏氏からの情報です。
 連邦航空局(FAA)、米国航空宇宙局(NASA)、米国海洋大気庁(NOAA)が新しい報告書『Contrails Research Roadmap 2025(飛行機雲研究ロードマップ2025)』を発表しました。
 この報告書の中で、長年「ケムトレイル」と呼ばれてきたものを、彼らは「コントレイル(飛行機雲)」と呼んでいます。ジェット機が空中に滞留する物質を散布し、天候を変化させ、地球の気温に影響を与えていること、この持続的な飛行機雲は「地球の気候に著しい温暖化の影響を及ぼしている」と述べています。
 また、2050年までに「日常的なシステム全体にわたるコントレイル管理」を行う計画が示されているということです。
 ロバート・F・ケネディ・ジュニアはケムトレイルに対して、「私たちはこの犯罪を阻止するつもりです」と宣言しています。トランプが大統領に就任してから、しばらくの間はケムトレイルがありませんでしたが、また再開されたようです。
 最後のツイートの動画では、“米国のスキャンダルが資金を枯渇させて以来、ケムトレイル作戦は暴走し始めています。ゲイツとソロスに結び付いたNGOによって資金提供されているオープンソサエティの現金が流れています。…そして、ゲイツ財団のインサイダーによると、彼らは私たちが話しているように、小児性愛の薬物を含むこれらの精神を変える化学物質で、人口密集地…に敷き詰めています。(6分22秒)”と話しています。
 内部告発者の女性は、“数年間、私はゲイツ財団の奥深くで働いていました。…私が見たものは永遠に私を悩ませるでしょう。…ケムトレイルは実在します。そして、グローバルエリートは、人類を服従させるために彼らを利用している。…公式の方針は地球工学でした。地球を冷やし、太陽を遮る。しかし、それは嘘でした。…認知を鈍らせるバリウム塩。ホルモンを破壊するストロンチウム。脳を炎症させるアルミニウム。…頭痛、吐き気、気分が悪くなり、気分が落ち込みます。…攻撃性が急上昇し、その後、性的衝動も高まります。…彼らはそのように設計したのです。エリートは、私たちが気を散らし、分裂し、原始的で、群れをなすことを望んでいます。(8分40秒)”と話しています。
 小児性愛を社会が受け入れるように、ケムトレイルで精神を変える化学物質を人口密集地に散布していると言っています。LGBTQ+への焦点の当て方を見ると、この説は単なる「陰謀論」ではないと言えるでしょう。
(竹下雅敏)
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ドイツとイギリスでは、新型コロナウイルスが人工ウイルスである可能性が高いことを知りながら隠蔽し、人々にロックダウンを強制していたことが判明

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月13日にドイツの大手メディアは、新型コロナウイルスの起源について、“ドイツ諜報機関BNDの機密文書は、80~95%の確率で「研究所流出説」と結論付けていた。当時のメルケル首相と2021年12月以降のショルツ首相に報告したが、機密扱いとして公開しないように命じられた。(3分11秒)”と報じたようです。
 3月16日にはイギリスのDaily Mailが機密文書を基に、イギリス政府も隠蔽に加担していたことを報じた(5分45秒)ということです。イギリス諜報機関MI6の長官が作成したもので、「人工的改変を疑う余地はない」という報告書になっているようです。  
 少なくともドイツとイギリスでは、新型コロナウイルスが人工ウイルスである可能性が高いことを知りながら隠蔽し、人々にロックダウンを強制していたことになります。その後の状況から報告書の隠蔽は、人々にmRNAワクチンを強制するためだったとしか思えません。
 時事ブログでは当初から、新型コロナウイルスは人工ウイルスの「生物兵器」であり、パンデミックの目的はワクチンを強制するためのものであり、ワクチンと称するものは実は「生物兵器」であり非常に危険なので、絶対にワクチン接種をしてはならないと何度も伝えていました。
 当時は「陰謀論」と見なされるものでしたが、今では時事ブログの主張で未だに証明されていないのは、“mRNAワクチンの接種によってブルートゥースに繋がる”という都市伝説だけになってしまいました。
 日本政府は新型コロナウイルスの起源について知っていたのでしょうか。少なくともmRNAワクチンについては、“ワクチン成分が接種部位にとどまらず、全身を巡ると知っておきながら、国民に知らせなかった”ことは明らかです。
 私が驚くのは、この明白な事実を問題にする国会議員が一人もいないことです。驚くほど無能なのか、何かに忖度しているとしか思えません。まともな国会議員は一人もいません。
 アホな連中に日本の未来を託しても仕方がないので、私たち国民の一人一人がしっかりとしなければなりません。その意味で、救世主願望は具合が悪いのです。トランプ、イーロン・マスクが救ってくれるというような他力本願は止めましょう。
 自分を救えるのは自分自身だけです。「気付き」が解放をもたらすのです。人々は習慣的思考の奴隷になっています。思考と思考の間に「沈黙」が必要なのです。天才と凡人の差は「沈黙」が有るか無いかの違いです。従って、誰もが天才になり得ます。
 瞑想は五感を鎮め「気付き」をもたらします。そして「気付き」が「沈黙」を生み出すのです。その「沈黙」こそが、意識と呼ばれるものの本質です。
 私たちは、もう十分に偽情報に騙されてきました。本物を見極める時が来ています。まず、自分自身が本物として生きなければならないのです。それは習慣的思考の奴隷になることなく、純粋な「意識」と共に生きることが求められるのです。その純粋な「意識」は、「神」の別の名前です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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3.17 英・独政府が隠した機密文書
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※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

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ワイヤレスフォン装着者だけに聞こえる音声を使った攻撃の研究論文 〜 集団ストーカーの音声送信攻撃は実在した

読者の方からの情報です。
アカデミー側が実験発表してくれて、
これで陰謀論ではなくなりました。
(DFR)
 ワイヤレスフォンをしている人の姿が普通の風景になりました。ワイヤレスフォンには聞きたい音声以外に、必要な外部の音を取り込んでユーザーに知らせる「外部音取り込み機能」があるそうです。「例えば会話をしたり、車の接近に気づいたりするのに役立つ」という便利な機能ですが、この機能を悪用すれば特定の人物を攻撃することもできると実証した研究が出ました。公立はこだて未来大学と神戸大学に所属する研究者による「UltrasonicWhisper+: 超音波によるヒアラブルデバイスへの可聴音生成攻撃手法の提案」という論文だそうです。「攻撃者が超音波を発すると、イヤフォンの外向きマイクがこれを受信し、内部で可聴音に変換され、イヤフォンのスピーカーから着用者の耳に届けられる。周囲の人には超音波は聞こえないため、イヤフォン装着者だけが音を聞くことになる。」
この論文では2つの悪用例が紹介されていました。1つ目はナビゲーションアプリなどイヤフォンからの指示を装った虚偽情報を提示して危険な場所に誘導するなど、2つ目は周囲空間からの音、例えば横断歩道の信号音を聞かせて横断させたり、存在しない自動車のクラクションで注意をそらせたりするなどが可能です。
研究チームは異なるメーカーの5種類のイヤフォンを使って、この攻撃の効果を測定したところ「どのデバイスでも一定の音質で攻撃が可能であることを示した」とありました。
 集団ストーカーに関する様々な情報を伝えるサイトには「音声送信攻撃」という項目があり、中には補聴器やイヤホンへの科学的干渉を利用した攻撃も紹介されていました。集団ストーカーという犯罪を知らなければ、こうした攻撃は「陰謀論」扱いですが、世の中にはこのような攻撃があることを当然として研究が進められています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イヤフォン装着者に「好きな音声」を強制的に聞かせる攻撃 “外音取り込み”をハック 偽情報を流す実験も
引用元)

 公立はこだて未来大学と神戸大学に所属する研究者らが発表した論文「UltrasonicWhisper+: 超音波によるヒアラブルデバイスへの可聴音生成攻撃手法の提案」は、周囲のイヤフォン装着者だけに聞こえる虚偽の指示や環境音をこっそり提示できる超音波攻撃を提案した研究報告である。
(中略)
 ワイヤレスイヤフォンは外部の音を取り込んでユーザーに提示できる外部音取り込み機能を有している。この機能は、例えば会話をしたり、車の接近に気づいたりするのに役立つ。しかし、この機能を悪用し、装着者を攻撃することが可能である
(中略)
 この攻撃で想定される脅威は主に2つある。1つ目は、イヤフォンからの指示を装った虚偽情報の提示だ。例えば、ナビゲーションアプリを使用中に「左に曲がってください」という偽の案内を聞かせ、危険な場所に誘導できる。
(中略)
 2つ目は、周囲空間からの音を装った虚偽情報の提示である。音の方向感を再現することで、実際には存在しない音があるように感じさせる。例えば、虚偽の信号音を鳴らして横断歩道を渡らせたり、存在しない車のクラクションで注意をそらしたりすることが可能になる。
(以下略)
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音声送信攻撃
引用元)
音声送信攻撃とは、電波や音波を利用して特定のターゲットに音声を送信し、精神的に追い詰める攻撃です。一口に音声送信といっても、非常に様々な手法があります。
(中略)

音声送信の種類

(1)マイクロ波聴覚効果
(中略)

(2)音波を利用した音声送信
(中略)

(3)レーザーを利用した音声送信
(中略)

(4)金属製の差し歯を利用したもの
(中略)

(5)補聴器やイヤホンへの科学的干渉
補聴器やイヤホンに科学的な干渉を行い、ノイズや音声を送信する手法です。補聴器やイヤホンを外せば、おさまります


(6)骨伝導を利用した音声送信
(中略)

(7)チップ埋め込みを利用した音声送信
(以下略)

米国が世界の暗号通貨の中心地となるように計画しているトランプ大統領

竹下雅敏氏からの情報です。
 18分45秒でキンバリー・ゴーグエンさんは、トランプ大統領が計画している暗号通貨について、“大統領は、財務省に保管される予定の暗号通貨戦略準備金を設立するというアイデアを発表しました。舞台裏では、昨日ホワイトハウスでいくつかの大手暗号通貨プラットフォーム間の会議が行われました。それによると彼らは、すべてのプラットフォームとプラットフォーム資産をプールしたいと考えているようです。”と話しています。
 1月23日の大統領令『アメリカのリーダーシップの強化 デジタル金融テクノロジー』には、「合法的かつ正当なドル担保ステーブルコインの世界的な発展と成長を促進するための措置を通じ、米ドルの主権を促進し保護すること。」「ワーキンググループは、国家デジタル資産備蓄の潜在的な創設と維持を評価し、連邦政府が法執行活動を通じて合法的に押収した暗号通貨から派生した可能性のあるそのような備蓄を確立するための基準を提案するものとする。」と指示されていました。
 トランプ大統領は、トゥルースソーシャル3月3日の投稿で、“米国の暗号通貨準備金は、バイデン政権による何年にもわたる腐敗した攻撃の後、この重要な業界を高めるでしょう。これが、デジタル資産に関する私の大統領令が大統領作業部会に、XRP、SOL、ADAを含む暗号通貨戦略準備金を進めるよう指示した理由です。私は、米国が世界の暗号通貨の中心地となるようにします。私たちはアメリカを再び偉大にします!”と発表していました。
 デジタル資産に関する大統領作業部会のエグゼクティブディレクターであるボー・ハインズ氏は、“仮想通貨業界のリーダーたちを前に、米国政府が「可能な限り多くのビットコインを取得したい」と発言した”ということです。
 ビットコイン取得の財源ですが、“過小評価されている可能性がある米国の金(ゴールド)準備金の資産価格を改めて評価し、差額をビットコイン購入に充てるという方法”が提案されているようです。
 キンバリーさんは、“大手の暗号通貨プラットフォームが一堂に集められ、新しい量子システムについての話し合いが行われました。政府はこの新システムを導入し、それに暗号通貨プラットフォームを接続する計画を進めているのです。そして、これらのプラットフォーム上のウォレットにある暗号通貨を、財務省の資産として管理する方針だとされています。さらに、アメリカ政府の資産を担保に暗号通貨を裏付けるとも主張しています。ただし、そもそもアメリカ政府には実際の資産がほとんどないため、一体どこから調達するつもりなのかという疑問が浮かびます。(19分33秒)”と話しています。
 20分9秒~23分7秒のところをご覧になると、こうしたトランプ政権の計画は、上手くいきそうにないことが分かります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界の終焉?時間が停止した本当の理由は何だったのか?|1980年代に酷似する現在の世界情勢…それは一体何故か?|03/07/2025 UNN GIAレポート【要約】
配信元)
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トランプ大統領の戦略的暗号資産準備金とは?…設立の理由や運用方法、選ばれた5つのコインの特長など(海外)
引用元)
(前略)
暗号資産の戦略的備蓄とは?

戦略的備蓄とは、国が価値のある資源を備蓄することをいう。アメリカは石油が不足した場合に備えて戦略的に備蓄している。カナダはメープルシロップを、中国は豚肉を備蓄している。

暗号資産を備蓄するということは、連邦政府が一定量のトークンを保有することを意味する。アメリカ政府がフォートノックスに金(ゴールド)を保管しているようなことだ。

トランプが暗号資産の備蓄に取り組むわけ

トランプ大統領は、歴代大統領よりも暗号資産に対してかなり好意的だ。
(中略)
就任直後に、トランプは「暗号資産市場に関する大統領作業グループ」を設立する大統領令に署名し、犯罪者から押収した暗号資産などを使用して、この資産を備蓄する可能性についての検討を始めた。

トランプはまた、ベンチャーキャピタリストであり、ポッドキャスト「AllIn」の共同ホスト、そして元ペイパル(PayPal)の最高執行責任者であるデビッド・サックス(DavidSacks)を、AIおよび暗号資産担当の責任者に任命した。
(中略)

運用方法は?

トランプとそのチームは、戦略的備蓄の規模や資金調達方法、またそれがいつ実施されるかについて、具体的な情報をほとんど提供していない。

資金調達方法としては、法執行機関が押収した暗号資産を集めるか、財務省が連邦準備制度の利益やゴールドの備蓄を利用して暗号資産を公開市場で購入する形になるかもしれない。

管理は財務省の為替安定基金(ExchangeStabilizationFund)または専用の部門が担当する可能性がある。トークンはサイバー攻撃から守るためにコールドストレージに保管されるか、その他の方法で保護されるかもしれない。
(以下略)

「また長崎大学か」新型コロナワクチンの有効性をひねり出し、エボラウイルスを扱うBSL4施設を住宅地につくり、マダニの感染症を防ぐmRNAワクチン開発をUSAID資金を受けたCEPIの資金で

 「また長崎大学か、、」と言いたくなる、藤江成光氏のよもやま話です。最初に取り上げられたのは、長崎新聞による「マダニ媒介の感染症『SFTS』長崎大がワクチン開発へ 国際組織が資金提供」という報道です。日本にマダニが原因で死んだ人が沢山いるのか疑わしい前提ですが、SFTSの発症と重症化を防ぐためにmRNAワクチンの実用化を目指すそうです。そのために国際組織CEPI(セピ:感染症流行対策イノベーション連合)から約7億5千万円の資金提供を受けるそうです。このCEPIとは「世界連携でワクチン開発を促進するため、2017年1月ダボス会議において発足した官民連携パートナーシップ」で、日本をはじめ数カ国とビル&メリンダ・ゲイツ財団、ウェルカム・トラストが拠出しています。さらにこのCEPIにはUSAIDから5年間で30億円もの資金提供があったそうです。
 新型コロナワクチンの感染予防効果、発症予防効果、重症化予防効果が無かったことは、今や世界的に明らかですが、日本政府が「それでも新型コロナワクチンが多くの人を救ったことには間違いない」と言い張る唯一の根拠が長崎大学熱帯医学研究所の「新型コロナワクチンの有効性に関する研究」です。この研究では「入院予防効果45%」と結論しています。藤江氏はこの論文の「利益相反の開示」の部分に注目しました。「長崎大学熱帯医学研究所呼吸器ワクチン疫学分野は、ファイザー社より本研究に関連のない研究助成金を受けている。東京大学大学院薬学系研究科医薬政策学は、武田薬品工業株式会社より本研究に関係のない研究助成金を受けている。」「前田遥、五十嵐中はモデルナより講演料及びコンサルタント料を受けている。」「森本浩之輔はモデルナよりコンサルタント料を受けている」このような背景があって、新型コロナワクチンの効果は無いという結果を出せるでしょうか。
 さらに「また長崎大学か」だったのが、全国的に注目された「エボラウイルスを扱うBSL-4施設」を長崎大学に指定したことでした。危険な施設をわざわざ住宅地のど真ん中に作るという無謀なことを強行し、裁判になっています。
 その長崎大学が3月22日に市民公開講座を開くそうです。「不測の事態を予測する、そして正しく怖がることの大切さ」というタイトルで、講師は高度感染症研究センターの森内浩幸センター長です。「お餅を1億口食べると7人が窒息死することが示されています。ワクチンはお餅よりも安全です。」という珍説を披露した"正しく怖い"「専門家」です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マダニ媒介の感染症「SFTS」長崎大がワクチン開発へ 国際組織が資金提供
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長崎大は10日、マダニが媒介するウイルス感染症「重症熱性血小板減少症候群(SFTS)」の発症と重症化を防ぐワクチン開発を始めると発表した。4月から3年間で最大約7億5千万円の資金を感染症対策の国際組織CEPI(セピ)から提供される
 SFTSは重症化すると死に至る感染症。西日本を含む東アジアを中心に広がっているが、有効なワクチンは開発されていない。今回の研究開発ではヒトを対象にした臨床試験前までを想定。成果を基に臨床試験や承認の手続きを経て実用化を目指す。
 新型コロナウイルスワクチンとしても使われる「メッセンジャーRNA(mRNA)」ワクチンの中から最適な候補を探るため、人工知能(AI)を駆使して遺伝子配列を解析。ワクチンを保護して細胞内に届ける「ナノボール」と呼ばれる長崎大独自の技術を活用する。AIとナノボールを組み合わせた技術は、パンデミック(世界的大流行)を引き起こす可能性がある新種の病原体などに迅速に対応できるとして期待されるという。
(以下略)
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【雑談】進撃の長崎大学
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