アーカイブ: *陰謀

「反キリストを自認」している人物だと思われるジャレッド・クシュナー 〜 イスラエル・ロビー、サウジアラビア、軍産複合体の3つの勢力がトランプに影響を与えることができるのは、ジャレッド・クシュナーの存在によるもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、『避けられない戦争:米国はいかにしてイランとの戦争に追い込まれたか』Xueqin Jiang (江学勤)と題するAlzhacker氏のツイートを紹介しました。現在の米国・イラン戦争を江学勤(Jiang Xueqin)氏が2024年5月に予測していました。
 “続きはこちらから”にその動画と、動画内容を要約したスレッドがあります。江学勤氏は、“ジャレッド・クシュナーはイスラエルのベンヤミン・ネタニヤフとサウジアラビアの指導者ムハンマド・ビン・サルマーンの両方と非常に親しい友人です。ジャレッド・クシュナーの父親であるチャールズ・クシュナーは、AIPACの非常に著名なスポンサーでした。(3分20秒)”と話しています。
 さらに江学勤氏は、米国をイランとの戦争へと駆り立てるイスラエル・ロビーとサウジアラビア、そして軍産複合体という3つの勢力について説明し、“(トランプ大統領の娘婿)ジャレッド・クシュナーを通して、この3つの勢力がトランプに影響を与えることができるのです。(4分20秒)”と話しています。
 アメリカとイランの核協議におけるアメリカ側の代表者は、スティーヴ・ウィトコフ特使とジャレッド・クシュナーでした。また、イスラエルとハマスの和平交渉モスクワでのウクライナ和平案についての協議にも、ジャレッド・クシュナーは参加していました。
 そして、ジャレッド・クシュナーと財政的な繋がりのあるサウジアラビアとアラブ首長国連邦(UAE)の両国が、トランプ大統領にイラン攻撃を働きかけたという事です。
 こうした事情からも推測できるように、私は背後で糸を引いている中心人物はジャレッド・クシュナーだと見ています。彼のセキュリティ・クリアランスは非常に高く、私はジャレッド・クシュナーを「反キリストを自認」している人物だと思っています。
(竹下雅敏)
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配信元)
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2024年5月、米国の選挙の前に、北京在住の歴史家Jiang Xueqin(江学勤)氏が、当時ありえないように聞こえた3つの巨大な出来事を予測しました…しかし、そのうち2つはすでに現実になっています:

1. トランプが2024年の選挙に勝つ。

2. 米国がイランと戦争をする。

3. 米国はこの戦争に負け、それが世界秩序を永遠に変える。

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26/2/23 フルフォード情報英語版:ジャン・ミシェル・ド・ロスチャイルドをカメラの前で逮捕すればすべてが終わる

 西欧諸国が現在直面している政治的混乱や悪夢に終止符を打つためには、フランス・ロスチャイルドの家長であるジャン・ミシェル・ド・ロスチャイルド(マクロン大統領の妻ブリジット・マクロン)の逮捕と公開裁判が不可欠だと言っています。米国司法省が公開したエプスタイン文書は、実質的に「ド・ロスチャイルド文書」と呼ぶべきもので、エプスタインはこの一族のために工作活動を行っていたということです。エプスタイン事件の本質とは、世界の権力者を不倫や児童虐待、さらには殺人や食人といった残虐な行為に関与させ、その背徳行為を弱みとして握ることで支配関係を築くネットワークの構築にあると指摘しています。そして警察や既存の政治組織が機能不全に陥る中、地域社会が団結して自ら正義を勝ち取ろうとする動きも各地で出始めているようです。
 現在の米国政治においても、ロスチャイルドの影響は根深く、商務長官のハワード・ラトニックが最高幹部として実権を握っていると指摘しています。現在「ドナルド・トランプ」として活動している人物は、ラトニックの指示を受ける俳優であるとのことです。また、ミシェル・ド・ロスチャイルドを暗殺ではなく、公の場で逮捕し裁判にかけることができれば、連邦準備制度(FRB)やイスラエル、巨大企業群からなる支配構造は一気に崩壊することになると言っています。
 英国では、アンドリュー元王子の逮捕に見られるように、誰も法の裁きから逃れられないという姿勢が示されてはいますが、それは背後の黒幕を守るための「トカゲの尻尾切り」に過ぎないとも言っています。英国王室は、人類の大量殺害を企てる一派に抵抗する姿勢ではあるものの、過去にはおぞましい儀式に関与していたという証言もあります。現在はゴードン・ブラウン元首相がエプスタインの入出国記録を警察に提供するなど、捜査は進展しており、フランスでもエプスタインとの繋がりを巡って元閣僚への家宅捜索が行われているようです。さらに、イーロン・マスクをめぐる児童虐待コンテンツ関連の捜査の動きや、ビル・ゲイツに対するエプスタイン事件への関与疑惑およびインドでの大量殺人に関する告発なども伝えられており、包囲網は着実に狭まりつつあるようです。
 その一方で、ハザール・マフィア側は、AIを用いた「スーパーソルジャー」の開発やナノデジタル技術による人間管理を画策したりするなど、支配の維持に躍起になっているとあります。
 世界は現在、深刻な出生率の低下という文明の危機にも直面しており、現在の社会・経済システムは根本的な変革が求められています。この地球を蝕む悪魔的な支配体制を終わらせることができれば、地球を本来の楽園へと変えることができるはずだと述べています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ジャン・ミシェル・ド・ロスチャイルドをカメラの前で逮捕すればすべてが終わる
転載元)

ロスチャイルド家とエプスタイン事件の深層


Arrest Jean Michel de Rothschild in front of the cameras and we can end this
By
Benjamin Fulford
February 23, 2026
2 Comments
If we arrest Jean Michel de Rothschild, the entire political nightmare we are all living through in the West can be ended. The mass torture evidence published by the US Department of Justice should be called the de Rothschild files and not the Epstein files, because that is what they really are. We write “de Rothschild” because it is the French branches of this family who are behind it. The current head of the de Rothschild clan is Jean Michel de Rothschild, who is cross-dressing and pretending to be Brigitte Macron.
ジャン・ミシェル・ド・ロスチャイルドを逮捕すれば、我々が西洋で経験しているこの政治的悪夢の全てに終止符を打つことができる。米国司法省が公開した大量の拷問の証拠は、「エプスタイン文書」ではなく「ド・ロスチャイルド文書」と呼ばれるべきである。なぜなら、それこそが真実だからだ。我々が「ド・ロスチャイルド」と記しているのは、その黒幕が同家のフランス系一族だからだ。現在のド・ロスチャイルド一族の長はジャン・ミシェル・ド・ロスチャイルドであり、彼は女装してブリジット・マクロンになりすましている。

This is how the French Journalist Thierry Meyssan summarizes the case:
フランスのジャーナリスト、ティエリー・メイサンはこの事件を次のように要約している。:

The Epstein affair is shaking all developed nations. Let’s summarize the facts: billionaire Jeffrey Epstein organized a network of informants for Mossad and the Franco-Swiss branch of the Rothschilds. To gain leverage over them, he gradually drew his targets (scientists, financiers, and politicians) into a series of increasingly atrocious games. Initially, he offered them extramarital affairs, then relationships with progressively younger partners, and finally, he involved them in torture, murder, and cannibalism. People who rise to positions of power in society may feel the need to test their authority. They can only measure it by the extent of their transgressions, engaging in universally condemned practices with impunity. エプスタイン事件は、すべての先進諸国を震撼させている。事実をまとめよう。億万長者ジェフリー・エプスタインは、モサドとロスチャイルド家のフランス・スイス支部のために情報提供者ネットワークを組織した。影響力を得るために、彼は標的(科学者、金融家、政治家)を、次第にエスカレートする一連の残虐なゲームへと引き込んでいった。当初、彼は不倫関係を提供し、次いで対象を若年化させ、最終的には拷問、殺人、そして食人へと関与させた。社会で権力を持つ地位に昇り詰めた人たちは、自らの権威を試したいという衝動に駆られることがある。彼らは、人道に外れた行為を罰せられることなく行うことで、その背徳の大きさによってのみ自らの権威を推し量ることができるのである。

At this stage, 25 of Epstein’s targets have negotiated with the federal prosecutor. They have paid considerable sums to avoid prosecution and to ensure their names are not published. In the first 3 million documents released, all references to them have been redacted, while those of their victims appear in full. 現段階で、エプスタインの標的のうち25名が連邦検察官と司法取引を行った。彼らは訴追を免れ、名前が公表されないように多額の金を支払った。公開された最初の300万通の文書において、彼らに関する記述は全て黒塗りにされている一方で、被害者の名前はそのまま掲載されている。
https://www.voltairenet.org/article223714.html

Les Wexner concurs, saying Epstein told him he worked for the Rothschild family in France. レス・ウェクスナーもこれに同意し、エプスタイン自身からフランスのロスチャイルド家に仕えていると聞かされたと述べている。
https://t.me/ghost_ezra_channel/1441#
This is one of the reasons why Wexner’s attorney told him, “I’ll fucking kill you if you answer another question with more than five words, ok?” It is illegal to publicly threaten someone with death, so that lawyer needs to be disbarred and arrested ASAP. これが、ウェクスナーの弁護士が彼に対し、「これ以上、5単語を超える答え方をしたら、ぶち殺すぞ、分かったか?」と言い放った理由の一つである。他人を殺すと公然と脅迫することは違法であり、その弁護士は直ちに資格を剥奪され、逮捕されるべきだ。


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元エリート銀行家ロナルド・バーナード氏のインタビュー動画が再浮上 〜 エプ島で何が行われていたか推察できる証言、また一般人に知らされない裏金融の存在を語っている

 「トッポ」さんが元オランダ人エリート銀行家ロナルド・バーナード氏のインタビュー動画を取り上げておられました。この動画は、2017年の時事ブログの竹下氏の記事当時の編集長の記事ですでに取り上げていたものですが、動画は見ることができなくなっていました。
 ところが「なぜか今このタイミングで再浮上」してきたようです。「中立系メディアの調査によれば、2026年にエプスタイン関連文書が改めて公開される中で、バーナード氏が2017年に主張していた内容との関連性が再確認されたとのことです。」とあり、エプスタイン島で何が行われていたのか、そしてそれに参加した連中がどれほどのサイコパスであるか、また決して抜け出すことのできない脅しの世界であることも推察できます。ロナルド氏は「良心をマイナス100度の冷凍状態」にして金融界で絶大な成功を収めますが、「しかしある時点になると、呼ばれました。参加したんです。。。生贄が。。。外国でのことです。それが限界でした。。。子供です。。。そうです、できませんでした。そして私は少しずつ壊れ始めたんです。」と苦しそうに語っています。
 さらに、ロナルド氏の語る「世界中で秘密裏に動き回っている」裏金融について、2017年当時の記事で竹下氏が「私の想像が正しければ、金塊をほとんど所有していない西側の王族や国際銀行家は、ドラゴン・ファミリーから金塊を強奪出来る見込みの元に、金塊(ゴールド)に基づいた新金融システムを構築しようとして、様々な策謀を凝らしているのではないかという気がします。」と述べていますが、時を経た今、現在進行中の映像配信で莫大な金塊の所有権が検証されつつあることに鳥肌の立つ思いです。
 エプスタイン文書に名前の出てくる海外の人間が次々と辞任や逮捕に追い込まれているのに対して、日本ではまるで些細なことのように静かです。"死なば諸共"の覚悟でしょうか。
「削除される前に見ておくべき動画として、いまSNS上で急速に拡散しています。」
(まのじ)
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配信元)

ぴょんぴょんの「ハイランズ・フォーラム」 ~エックスキースコアも、グーグルも、ハイランズ・フォーラムに仕込まれた

 ハイランド・グループ、またはハイランズ・フォーラム(Highlands Forum)について検索すると、出てくる記事はほとんど、ジャーナリストのナフィーズ・アーメド氏の記事、「CIAがGoogleを創り上げた経緯」を元に書かれています。発表された2015年当時、この記事はアメリカ中を震撼させたと言います。ただ、記事を読むと何を言っているのかさっぱりで、途中でギブアップでした。なにせ、知らない固有名詞や頭字語がいっぱいで、それを調べるだけで、あっと言う間に日が暮れます。
 そこで、この暴露記事を元にしながら、初心者でもわかりやすく書かれている、「グーグル、ハイランズ・フォーラム、そして政府情報機関の影の世界」を参考にしました。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「ハイランズ・フォーラム」 ~エックスキースコアも、グーグルも、ハイランズ・フォーラムに仕込まれた

監視社会実現のための出会いの場


今日は「ハイランド・グループ 」?

そうだ。トランプ政権を支配するアメリカ宇宙軍の上にいて、ACIOの下にいるのがハイランド・グループ。 (2026/01/30 時事ブログ)またの名を「ハイランズ・フォーラム」。

なんで、2つも呼び名があるの?

その質問に答える前に、まずは、ハイランド・グループの誕生から話すとしよう。911以降のアメリカは「対テロ戦争」の名目で、イスラム圏への軍事侵攻と、国民の大規模監視に力を入れてきたのは知っての通りだ。この方向性を作ったのが・・。

ハイランド・グループ

そう、彼らが、国民のまったく預かり知らぬところで、密かにアメリカを「監視社会」へ誘導してきた。

ハイランド・グループの創設に、国防高等研究計画局(DARPA)が関与していることから分かるように、彼らは「完全監視社会」の実現を目指しています。2025/09/27時事ブログ

Wikimedia_Commons[Public Domain]

DARPAが出てきたよ! DARPAと言えば、コロナワクチンに入れられたハイドロゲルを作ったところだよね。脳細胞に組み込まれると、マイクロレシーバーになって、外から操られてしまうと言う。(2021/10/04時事ブログ

ああ、そういう怪しいことをやっているのがDARPAだ。クリントン政権の1994年、国防長官ウィリアム・ペリーが、ペンタゴン長官室(OSD)、ペンタゴン戦略計画局(ONA)と協力して、DARPA主導でペンタゴン内に設立したのが、「ハイランド・グループ」とある。INSERGE Intelligence

ウィリアム・J・ペリー
Wikimedia_Commons[Public Domain]

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スパイ機能付きのスマートテレビ問題 ~司法長官がテキサス州民監視疑惑でテレビメーカーを提訴

竹下雅敏氏からの情報です。
 スマートテレビにはスパイ機能が付いており、『TVはリビングに置かれた監視装置である』という事を、パソコン博士TAIKI氏が分かりやすく説明しています。
 2025年12月15日に、アメリカ合衆国テキサス州行政機関の公式サイトに掲載されたプレスリリース『司法長官のパクストン氏、テキサス州のスパイ行為を理由に中国共産党と関係のある企業を含む大手テレビ会社5社を提訴』によれば、「検事総長のケン・パクストン氏は、消費者が自宅で視聴している内容を秘密裏に記録することで、テキサス州民をスパイしたとして、大手テレビ会社5社に対して訴訟を起こした。提訴されている5大企業は以下の通りである。ソニー、サムスン、LG、および中国に本社を置くハイセンスおよびTCL科技集団である。」と書かれています。
 TAIKI氏は、“この訴えた側のパクストン司法長官というのは誰かと言いますと、テキサス州の法律を管理する組織のトップの方。つまり、日本で言うと法務大臣と検察のトップ、この権限が合体したような法の番人、そうイメージしてもらったらオッケーなんですが、そのパクストン司法長官がテレビ会社5社に対し、スマートテレビ越しにテキサス州市民をスパイしていたということで提訴した。そういったニュースなんですね。(3分44秒)”と話し、先のプレスリリースを読み上げています。
 「これらの企業は、自動コンテンツ認識(ACR)技術を用いて個人データを収集してきました。ACRとは、簡単に言えば、招かれざる、目に見えないデジタル侵入者です。このソフトウェアは、ユーザーのテレビ画面のスクリーンショットを500ミリ秒(0.5秒)ごとにキャプチャし、視聴行動をリアルタイムで監視し、ユーザーの知らないうちに、あるいは同意なしにその情報を企業に送信します。そして、企業はその消費者情報を、プラットフォーム間でターゲティング広告に販売し、利益を得ています。この技術は、パスワード、銀行情報、その他の個人情報といったユーザーのプライバシーや機密情報を危険にさらしています。(6分31秒)」という内容です。
 さらに大手メーカー5社への訴状には、「パソコンを含むHDMIでテレビに接続された他のデバイス(個人用ラップトップ、ビデオゲーム・コンソール、Blu-rayプレーヤーなど)の情報も画面上のすべてをキャプチャします(9分42秒)。…ACRは、テレビがインターネットから切断されている場合でも情報をキャプチャし、ファームウェアのアップデートなどの際、テレビがインターネットに再接続された場合に、収集されたデータを共有します。(9分53秒)」と書かれています。
 “もしパソコンの画面をHDMIでスマートテレビに移して、その画面に銀行の情報やパスワード、プライバシーな情報が表示された瞬間、それが一緒に収集されるから危険なんだ。そういうことが書かれていました(10分12秒)。…僕なんて、長期旅行に行く際は必ず宿泊先のテレビにパソコンを繋いで大画面で仕事をしたり、株の取引なんかをしておりましたので、今考えるとかなり危ないことをしていたんだなと、ゾっとしましたね。(10分44秒)”とTAIKI氏は話しています。
 13分11秒のところでは、TCLの訴状に「TCLは、すべてのテレビに意図的に『バックドア』を組み込んでおり、CCP(中国共産党)やその他の悪意のある行為者によるサイバー侵害やデータ窃盗の危険にユーザーをさらしています。」と書かれていることを説明し、“ちなみに、このバックドアというのは、外部から遠隔で機器を操作できるように密かに仕組まれたアクセス経路のことを指します。”とTAIKI氏は説明しています。
 TAIKI氏の解説でスマートテレビが危険なことは良く分かりましたが、スマートテレビでこうしたことができるのなら、「パソコンやスマホでは常にやられているのではないか?」という気がします。
 「その他の悪意のある行為者によるサイバー侵害やデータ窃盗の危険」ですが、国民の個人情報を平気で売り渡すのがグローバリストに飼いならされた政治家や役人だと思うのですが、どうなんでしょうか?
(竹下雅敏)
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【削除覚悟の投稿】TVメーカーの闇を暴露!TVには盗聴システムが埋め込まれている事が発覚!SONYを含む大手5社が訴えられた!(盗聴システムを無効化する方法も紹介)
配信元)
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配信元)


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