冒頭は、中国の天津でハザール・マフィアが、「先週、中国を脅して金をせびろうとしたが、立ち去るように言われた」話でした。アメリカの財務長官ジャネット・イエレンが、「中国の何立峰副首相に何度も頭を下げた」そうですが、これに対し、「何立峰がお辞儀で応じなかった」みたいです。その辺の背景なども説明してくれています。また、中国に拒絶されたクラウス・シュワブはその後、岸田首相とも会ったみたいですが、不発に終わったようです。
　ビル・クリントンとアレックス・ソロスが「偽のローマ法王フランシスコを訪ね、保護を求めた」とのことですが、これは「事実上、ロスチャイルド家に保護を求めた」ということらしく、「問題はロスチャイルド家が彼らを救う立場にないことだ。それが彼らが中国に向かい、拒絶された理由なのだ。つまり、彼らにはこの地球上に隠れる場所が残されていないのだ。」と言っています。
　その「偽ローマ法王に指示を出している」のは、バチカン銀行頭取のジャンバティスト・ドフランシュとのこと。バチカンにおいては、こうした「オクタゴンの悪魔崇拝者たちによる教皇庁の乗っ取り」が行われているらしく、カルロ・ビガノ大司教は、「偽教皇によって迫害されているカトリック教会内部の真のキリスト教徒を保護するための新たな組織を立ち上げている」そうです。
　西側の権力に対する「戦争犯罪法廷」がなぜいまだに始まらないかについて、MI6【《英》軍事情報活動第6部】とロシア連邦保安庁は「崩壊寸前であり、その崩壊を待ってから、それに代わるものの建設を始めた方がいい」と言っています。フルフォード氏は、「時間を稼ごうとするハザール・マフィアの試みを多く見ている」という理由から、「2025年まで猶予されるのではなく、今すぐ排除するよう、権限を持つすべての者に強く推奨する」と言っています。
　ポーランドの諜報機関によると、「EUが現在、スマートフォンのアプリに保存される国民全員のデジタルIDの導入に向けて最終段階に入っていると警告している。まもなく、ワクチンがなければ食料品が買えなくなるだろう。」と言っています。また、「ニュージーランドやオーストラリアでは、現物の現金を一切持たない銀行も出てきている」そうです。
　世界保健機関（WHO）は、“自分たちが決めた「緊急事態」のために世界的な全体主義的権力を握る権利を求めている。”としているが、「ロシア、イギリス、アメリカといった国々がWHOへの資金援助を打ち切ろうとするなど、抵抗の兆し」として、「アメリカ下院の歳出委員会は、WHOへの資金を削減し、世界経済フォーラムとの関与を打ち切るよう勧告している」ことも紹介されています。しかし、国連もまた、“新たなパンデミックのような「複雑な世界的ショック」の際に、すべての国に対して「共通の課題」を主導できるような緊急権限を求めている”そうです。
　彼らの真実として「大量殺人、臓器窃盗、小児性愛」を挙げて、ウクライナでの「臓器窃盗作戦」における、臓器を摘出された人々の複数の遺体が映っている生々しい記事のリンクを紹介しています。
　85,000人もの子供たちが行方不明になっているアメリカについては、「アメリカ政府は、子供たちの命から利益を得ようとする悪質業者によって運営されており、数十億ドル規模の大規模な児童人身売買の仲介者となっている」と指摘しています。7月4日に全米の映画館で公開された映画『サウンド・オブ・フリーダム』が「全米興行成績首位を獲得した」とのこと。「ディズニーがこの映画の公開を5年間阻止し、永久に阻止しようとした」、その理由を考えてみてくれと言っています。この映画の主演俳優ジム・カヴィーゼルは、「詐欺行為によってハザール・マフィアカバールが人々のDNAを収集し、それを利用してさらに生物兵器を作ることができるようになった」など「様々な問題について内部告発」してるそうです。
　オランダのマルク・ルッテ首相の辞任について次のように言っています。「彼の辞任は、インドネシアが鉱物資源の輸出禁止を決定し、事実上オランダが破産したことを受けてのことだった。インドネシアがこの決定をしたのは、BRICS同盟が、鉱物資源を引き渡さなければ地震兵器を使うというオランダの脅しからインドネシアを守ると約束した後のことだった。」
　「自由のために戦っている」として、「2023年に、特に生活費の高騰に対する1万人から100万人規模の大規模な抗議デモが起こった国」として、29ヶ国をリストアップしています。

　その他のトピックとしては以下のようなものがありました。

• ハンガリーでは、アンティファの活動家が警察に家宅捜索を受けて自殺した。その際、小児性愛に関する7万件もの生々しい録音が発見され、その多くが幼い子供への拷問や強姦が記録されていた。（中略）...警察はこの男が首を吊った場所の近くで奇妙な儀式の痕跡を発見
• BRICSが経済的にオクタゴングループが支配するG7を完全に追い抜いた
• 33カ国からなる中南米・カリブ海諸国共同体（CELAC）は、EUが提案した共同宣言からウクライナへの言及をすべて削除した。
• エマニュエル・マクロン偽大統領が突然、フランスは結局NATO離脱を望んでいないことに同意したため、暴動と騒乱は収まった。彼はまた、「気候変動への取り組み」に資金を提供するために、現行の税金に加えて新たな「国際課税」を求めた。
• 彼らは今、自分たちが戦争犯罪人であることを公然と認めている。アメリカが偽善的にウクライナに違法なクラスター爆弾を送っていたことを認めている。

　いつもの記事末の「最新のUFO映像」がなくなりました。「数え切れないほどの何兆ドルもの資金が、多くの死を伴う偽のエイリアン侵略の準備に費やされている。」として、「2025年まで時間を稼ごうとしているのは、そのためかもしれない。」と主張されて記事を終えています。

　前回のレポートが公開されたときには、記事全体にコピープロテクト措置がされており、コピペが出来なくなっておりました。そのことに対するいきさつなどをウィンドランダー氏がコメントされています。（現在ではコピープロテクトは解除されています。）
　まずフランス、ベルギー、スイスでの暴動についての見解として、“市民が「秩序を取り戻す」ための軍事政権樹立を歓迎するような大混乱を引き起こす”ものと見ているようです。そして、「このような妨害工作がスイスで行われているという事実は、BIS【国際決済銀行】やWHO【世界保健機関】、その他ハザール・マフィアの権力中枢に対するある種の軍事的な行動が行われていることを意味する。」と言っています。フランスの暴動に関しては、こちらの記事も合わせてご覧ください。
　「羊たちの目を覚まさせる」ために、バイデン大統領は「多くの奇妙なパフォーマンスや発言をしている。」として具体例をいくつか挙げています。また、“議会はジョー・バイデンを「重罪と軽犯罪での」弾劾を求める決議503を可決した。しかし、企業メディアの報道機関はこれについて一言も触れなかった。”と言っています。
　「Q運動とドナルド・トランプ」に関する活動について、元SASのリカルド・ボシのコメントを紹介しています。「彼らは当初、軍事クーデターを起こそうと考えていたが、それは大量のアメリカ市民を殺すことになると気づいた。そこで彼らは、代わりに軍法に従ってゆっくりと組織的に行動することにした。」
　ダグラス・マクレガー大佐によると、アメリカ政府には、ブラックロック、レイセオン、製薬会社の「3つの部門しかない」と言っています。さらに、「この国の非常に腐敗したエリートをコントロールしなければならない。2024年の選挙には間に合わないと思う。その前にワシントンは崩壊すると思う」と述べています。
　カナダでは、「300人以上のカナダ人兵士が、ワクチン接種の義務化によって引き起こされた被害について政府を訴えている」らしく、それに対して、「カナダ議会はワクチン接種の義務化を違法とする法案を提出し、兵士たちを支援している。」とのこと。「トルドー政権によるワクチンやその他の犯罪の背後にいる真犯人」として、「クリスティア・フリーランド」の名を挙げています。
　アメリカの良き兆しとして、「CISA【米国サイバーセキュリティ・社会基盤安全保障庁】、ビッグテック、政府出資のサードパーティが結託してアメリカ人を検閲していることに対して、議会が行動を起こしたこと」、「社会経済システムの待望の再起動（リセットではない）の引き金となりうる、ある種の金融異常が起きている証拠がある。」ことを挙げています。また、連邦準備制度理事会（FRB）は「2022年9月以来、アメリカ政府に法的に支払い義務のあるお金を支払っていない。」として破綻しているとみなし、「現行のシステム制度の崩壊は数学的に確実」だと言っています。また、ソロス財団ことオープン・ソサエティ財団も“「少なくとも40％」のスタッフを解雇すると発表した”そうです。
　こうしたことをごまかすために、「彼らは偽の統計を発表する」という手段を使っているようです。具体例として、「2022年第4四半期の実質GDPは2.6％増加したと言っているが、第1四半期の実質国内総所得（GDI）は2.3％減少している。この2つの数字はほぼ同じはずだ。」「国内銀行に対する650億ドルの預金流出を483億ドルの預金流入に魔法のように変えることで、現在進行中の銀行に対する不渡りを隠そうとしている。」と言っています。
　「世界全体の金融システムに影響を与える可能性のある」情報として、「スリランカでは6月30日から5日間、すべての銀行が閉鎖された。MI6によれば、これは新しい金融システムを導入するため」だということで、このことがうまくいけば、「他の発展途上国もそれに続くだろう」と言っています。そして、「この動きは、IMF【国際通貨基金】（ロスチャイルド家）、世界銀行（ロックフェラー家）、中国がスリランカの債務をめぐって数カ月にわたって論争した末のことだった。」とのことです。「IMFや世界銀行の官僚がパキスタンのような場所への新規融資を承認しても、その資金が出てこない」らしく、「すべての発展途上国は近いうちにIMFと世界銀行への融資を放棄する可能性がある」そうです。
　「フランス・ロスチャイルド家によるロックフェラー家との決別に関連した動き」として、「破産したアルゼンチンは、IMFへの支払いに中国元と特別引出権（SDR）を使うことを決定した。つまりIMFは、どこからともなくSDRを作り出し、中国から借り入れることで、IMFは自ら支払ったふりをすることになる」と言い、さらに「ここで注目すべき重要な点は、米ドルが絡んでいないことだ。」と言っています。
　“IMFが「気候危機」を大衆から金をせしめるための新たな脅し文句”として、クリスティーヌ・ラガルド欧州中央銀行総裁の「気候変動はインフレに影響する」という言葉を挙げています。そして“「気候危機」という言葉は、EUの破綻を隠すためのもののようだ。”と言っています。「欧州委員会が加盟国に数百億ユーロの支払いを求める予算修正案を提出した」ことに対して、ハンガリーのヴィクトール・オルバン首相は、「金はどこに消えたのか？」「なぜこのような事態になり、EUを破産の瀬戸際まで追い込んだのか…7年間の予算編成からわずか2年で、ブリュッセルは資金不足に陥っている。…彼らはウクライナに渡すために加盟国から500億ユーロを得ようとしているが、その一方で、これまで我々が彼らに渡した金の勘定すらできていない。」と言っています。
　「地球温暖化」については、“米国海洋大気庁（NOAA）が管轄するほとんどすべての気温測定局が、実際よりも「暑い」ように見せるために不正に操作されていることが判明”したとして、“NOAAの気温観測所の96％は、「正しい設置基準」を満たしていない。そのほとんどは、熱を閉じ込めたり発生させたりする物体の近くに設置されているため、測定値が改ざんされている”ということです。
　「USAトゥデイの記事（2022年3月8日）：フロリダで遺伝子組み換えの蚊が放たれる」「CNNの記事（2023年6月27日）：米国フロリダ州でマラリアが報告される、20年ぶり」といった記事から、まもなく、「気候変動がフロリダにマラリアをもたらす」、それに続いて「マラリア・ワクチン」を推し進めることになるだろうと言っています。
　アメリカのシンクタンクであるランド研究所は、「アメリカ政府に対し、EUが競争相手になることを阻止するために、ドイツとロシアのエネルギー関係を断ち切る必要があると伝えた」「結局、これはノルドストリームⅡパイプラインを爆破することで達成された。その結果、ドイツだけで昨年1320億ドルがハザール・マフィアに略奪された。」とのこと。ちなみに、この同じランド研究所が「日本のエネルギー自立を阻止するために、福島の原子力発電所の爆破を勧めた」そうです。そして、「両攻撃で利益を得たのはロックフェラー家だ。」と言っています。
　「ワーグナーのクーデター」の続報としては、「欧米の情報機関はプリゴジンに接触し、彼を操ろうとした。プリゴジンは大金に目をつけ、狼を満腹にし、羊を丸呑みにするために何をすべきか考えた。彼はクレムリンに電話し、すべてを打ち明けた。『どうしたらいいのか？』と彼は尋ねた。彼は答えを得た。演劇をやろう。西側諸国に成功したと思わせるのだ…一日だけ…」と言っています。そして、「キエフからわずか80キロしか離れていないベラルーシに、本物のワグナーが配備された」と言っています。
　米国務省のビクトリア・ヌーランド長官は、「キエフとのビデオ会議で、第三次世界大戦は事実上7月11日に始まり、米国とそのパートナー国は必要な限り、16年以上でも戦うつもりだ」と述べたそうです。

　冒頭、「ワグネルの乱」について、これは「シリコンバレーにある人工知能に端を発している」と言っています。乱自体は失敗はしたものの「計画の第一段階」であり、「第二段階」は「ベラルーシを占領し、ポーランドを侵略し、NATOと核戦争を始めるという筋書き」だったみたいです。ですが、フルフォード氏は“AIが作り出した「ベラルーシ発」の新たな核戦争ストーリーに騙されてはいけない”と言っております。時事ブログの6月25日と6月28日の記事も合わせて参照してください。
　ロシアが懸念していることにある種の「気候現象」があるとして、“気候変動に関する世界軍事諮問評議会（GMACCC）と呼ばれる組織が、「気候緊急事態」への対処のために大規模なNATOとEUのプロジェクトを呼びかけている”ことを挙げています。「ロシア側はまた、過去1カ月間に世界中で発生した一連の不自然な巨大地震を指摘」してるそうです。またカナダでは、“気候変動省が「気候変動と戦うため」として、取調室、武器庫、生物学的実験室などを備えた施設を建設している。”のだという。さらに“ポーランドでは、奴隷政府が「地質・鉱業法の抜本的変更」を採決した。これは、人々と動物の健康と生命を脅かし、基本的権利と財産を奪い、国を完全な崩壊へと導くものである。”と言っています。
　世界経済フォーラムは、聖書を人工知能によって「書き換える」ことを呼びかけているらしい。ユヴァル・ノア・ハラリは、“聖書は「フェイクニュース」でヘイトスピーチに満ちており、エリートたちはAIを使って聖書をすげ換えて、統一された「実際に正しい宗教」を作ることができる”と主張しており、世界経済フォーラムによれば、“神、イエス、キリスト教は「フェイクニュース」であり、人類はこれを否定しなければならない。”のだそうだ。
　「ウクライナの臓器、奴隷、薬物、そして時代遅れの武器を売り払って得た金」で動いているバイデン政権は、中国にもインドにもすり寄ろうとして「失敗に終わった」と言っています。そしてその「最大の収入源である日本」については、徳仁天皇と雅子皇后が、「オランダに対してインドネシアの独立のために戦った日本軍を含む人々のために建てられた墓地を訪れた」ことを挙げ、これを「ハザール・マフィアと決別する意思を示した」ものだと言っています。
　主流メディアも、「バイデン沼の真の支配者に目覚めつつある」としてブラックロック社の重役のインタビュー内容を紹介しており、その中で、“ブラックロックは「世界を動かす」ことができる。誰が大統領かではなく、誰が大統領の財布をコントロールしているかが重要だ。候補者を買うこともできる。上院議員はクソ安い。1万ドルあれば議員を買える。誰が勝とうが私のポケットの中だ。”と語っています。
　6月29日の時事ブログでも取り上げた、7/4に公開される映画『サウンド・オブ・フリーダム』についても触れ、映画の中で俳優ジム・カヴィーゼルは「子どもたちの組織的な性売買を暴露」しており、この映画は「コロンビアの性売買組織から子どもたちを救う使命を帯びた元政府捜査官の実話に基づいている。」とのこと。「アドレノクロムはヘロインの10倍も強力だ...1樽のアドレノクロムと子供の体の一部...価格は77,000ドル【約1100万円】...それはウクライナの生物兵器研究所に送られる...すべて3文字の機関によって組織されている」と言っています。
　ウクライナについては、

• ミハイル・ブロツキー駐ウクライナ・イスラエル大使は、ステパン・バンデラのようなファシスト指導者をウクライナの「民族的英雄」と呼んだ。
• ウクライナにはナチスとナチスの協力者に捧げられた記念碑が国中に362基あるという。これはどの国よりも多い。
• バンデラと彼のグループが約140万人のユダヤ人の死を統括していたにもかかわらず、「ホロコースト生存者の記憶を保護するための団体は一つもなかった」。

といった情報も提供してくれています。
　いつものUFO情報の後に、「このような情報については、空飛ぶ円盤に実際に乗る機会があってから、空飛ぶ円盤を完全に信じるよう読者には勧める。」と言って記事を締めくくっています。

　アメリカのアントニー・ブリンケン国務長官が、「アメリカの民主主義に取って代わる政治劇場の支配権を中国に提供した」と言っています。特に、「クリエイティブ・アーティスト・エージェンシー（CAA）の支配権を提供した」とのことですが、「中国側は、すでにそのほとんどを支配しているため、これを断った」ということです。このCAAは、ハリウッド4大エージェンシーの1つで、「ジョー・バイデンのような政治俳優をコントロールしている」ところのようです。CAA本部の上空写真は、こちらのグーグルマップでもしっかりとあの「目」を確認できます。
　「先週末、アメリカ全土で軍の動きがあったという報告を複数受けている。これは、日本の軍将校が6月18日のバイデン政権を打倒するための米国の大きな動きについて伝えた内容を裏付けるものだ。」として、ニューヨーク州をはじめとする18州を挙げて、その実際の様子を示す動画や画像をたくさん載せています。
　日本の将軍（？）なる人物による、「日本とアメリカの両方で7月の最初の10日間までにすべてが終わるだろう」「ドナルド・トランプが大統領になり、ジョン・F・ケネディ・ジュニアが副大統領になる」といった情報も紹介していました。
　日本でも、「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は6月15日、北京市政府と提携し、感染症対策のために今後5年間で5000万ドル（約70億円）を寄付すると発表した。」といった報道がされていましたが、これにも触れており、提供したのはお金だけでなく、「広範な衛星ネットワーク」も含んでおり、ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、「ビル・ゲイツの企業の一つが61,000基の衛星を持っていて、地球上のあらゆる場所を監視できる」と言っています。ちなみに、ゲイツのような者は、「イスラエル、ウクライナ、アメリカの支配が大きく崩れつつあるため、今は共産主義の中国にしか逃げられない」として中国の保護を求めたのだろうと推測しています。
　現在、ウラジミール・ゼレンスキーと最高司令官であるヴァレリー・ザルジニーの両名が「行方不明になっている」と言っています。さらに、「戦争に見せかけたウクライナ人男性の大量虐殺が続いている」として、「これまでに35万人以上のウクライナ人男性が虐殺され、その多くは怪我をした後に臓器を摘出されている。現在、18歳から60歳までのすべてのウクライナ人男性が徴兵され、死に追いやられている。」と言っています。
　ハザール・マフィアの最大の武器であった米ドルの支配が失われつつあり、「サウジアラビアは、かつての宿敵イランをはじめ、パキスタン、湾岸諸国、トルコ、エジプトと軍事同盟を結んでいる。中国もまた、パレスチナの国家承認を固く支持する立場を表明している。」とのこと。また、「イスラエルが生き残るためには、ハザール・マフィアの指導者を打倒し、近隣諸国と和平を結ぶしかない」とも言っています。さらに、「ケニアのウィリアム・ルト大統領が、大陸間貿易で米ドルを捨てるようアフリカ諸国に呼びかけている」とのこと。そして、ロシアで開催されたサンクトペテルブルク国際経済フォーラム（SPIEF）において、SPIEF組織委員会のアントン・コビャコフ事務局長は、「G7奴隷国のボイコット要請にもかかわらず、130カ国から17,000人が集まった」と語っており、その中には「非友好的な25カ国から150社ほどの企業が参加」して、「総額460億ドルの取引が成立した」という。
　『アトランティック』誌のプロパガンダライターであるピーター・ホテズ医学博士は、“医師は「陰謀論者」と議論してはいけないと主張”しているそうです。まさにその主張通り、「ハザール・マフィアが間違っている」と主張するテーマについて、RFK Jr.と討論するという、（地球上で最も聴かれている）ポッドキャストでの「10万ドルのオファーを断った」そうで、さらに「150万ドルに引き上げられたが、それでも彼は拒否している」のだそうです。
　2億3000万人以上のアメリカ人がCovid-19ワクチンを接種しており、「現在アメリカでは3つのCovidワクチンすべてがリコールされている。これは、ワクチン接種者に対する戦争犯罪裁判が避けられないことを意味する。」と主張しています。
　“連邦準備制度理事会のスタッフは、「銀行摩擦」について語る研究論文を発表している”として、「これは、人々が銀行からお金を引き出すことを阻止し、銀行パニックを防ぐことを意味する。つまり、あなたのお金を差し押さえる準備をしている可能性がある」と言っています。
　最後はいつものUFO関連情報なのですが、元FBI特別捜査官ジョン・デスーザの言葉を紹介しています。「私たちを攻撃するのはエイリアンではない。あなた方の政府が人工の機体で攻撃してくるのだ」

　アメリカ合衆国は「本当に倒産した」として、現在メディアなどで見せられているのは、「劇場型パフォーマンス」だと主張しています。その証拠の一部として、

• ワシントンDCがゴーストタウン化している
• ニューヨークのロックフェラー所有の国連本部ビルが明らかに閉鎖されている
• 米国の港が閉鎖され、貿易が崩壊している

ことを挙げています。ちなみに前回言っていた、「タイ王室から金を強奪してデフォルトを回避」というのは中止されたようです。
　現在話題となっている「トランプ起訴」については、ジョー・バイデンを倒すための、「ロスチャイルドとハリマンの後援者による巧妙なキャンペーンの一環である」として、“トランプで法的な前例を作ることで、彼らは今、「バイデン」を追及することができる”と言っています。とはいえ、「バイデン派もトランプ派も破綻の危機に瀕しているのは明らかだ。」とも語っています。
　カナダでは、「500を超える同時多発的な山火事に見舞われた」そうです。「カナダの山火事で北東部の州は黙示録的な霞に覆われ、ニューヨーク市は地球上のどの都市よりもひどい大気汚染に見舞われている。」として写真を載せています。山火事は、「指向性エネルギー兵器によって引き起こされたと思われる証拠が広く報告されている。」とのこと。さらに、「ホースを切り裂かれたり、タイヤがつぶされたり」といった消火活動の妨害もされてるようです。こうした森林火災に関して、フルフォード氏は、「森林火災もまた、ディープステートによる別の趣向を凝らしたマネーロンダリングである。彼らは森林火災を引き起こし、政府は何千万ドル何億ドルもの災害救助費を割り当てるが、そのお金は消え、政治家はリベートを得て、それをまた繰り返すのだ。」と主張しています。ちなみに、「アルゴンキン族をはじめとする先住民族は、大規模なレインダンスの儀式を行っていた」そうで、その後、「カナダ全土で大雨が降って、ほとんどの火災は鎮火した。」とのことでした。
　児童の性売買について、最近の事例の共通点として、「行方不明の子供たちとオバマ国務省（クリントン/ケリー/ヌーランド）との深い関与だ。」としています。こうした事実が明るみに出ている兆候として、“ウォールストリート・ジャーナルは、「ピザゲート」を信憑性のある情報として報じている。それによると、マーク・ザッカーバーグ・ロックフェラーが所有するインスタグラムは、チーズピザ（児童ポルノ）やMAP（未成年に興味を持つ人）などのハッシュタグを使う小児性愛者の大規模ネットワークの聖域となっている。”ことを挙げています。また、こうした児童売買は今に始まったことではなく、「かつて、米国郵政公社を通じて子供を送ることが合法であった」と言っています。
　ウクライナについては、「ザポリージャ地方でロシアの戦闘員に捕まった捕虜によると、ウクライナ軍は訓練を受けていない若い兵士を民間車両で地雷原に送り込んで地雷除去作業を行っていた」ことと、「自分たちの残虐行為のニュースが表に出るのを防ぐために、ジャーナリストを殺害している。」として、“ウクライナの治安機関「ミロトヴォレッツ」のキルリスト【殺害リスト】”の存在を挙げていました。
　中東については、「イランは現在、核兵器、極超音速ミサイルを保有しており、そして他のすべてのイスラム諸国との同盟を結んでいる。」として、「イランはサウジアラビアとの和解に続いて、石油王国の核開発を支援することを提案した。和解を仲介した北京は、またもや支援に乗り出している。」とのこと。こうしたことから、「イスラエルは今、和平を結ぶしかないのだ。」と言っています。
　その他のトピックとしては以下のようなものがありました。

• FRB【連邦準備銀行】は...詐欺を使って、284億ドルの預金流出（NSA【アメリカ国家安全保障局】）を1025億ドルの預金流入に代えたのだ。
• マーク・ザッカーバーグ・ロックフェラーが、COVIDパンデミックの際にメタ（フェイスブック）が情報や意見を検閲したことを認めた。これは、彼が戦争犯罪人であることを公に告白したことを意味し、そのように逮捕される対象となる。
• WHO【世界保健機関】は、「破傷風」のワクチンで何百万人ものケニアの女性を不妊化する不正行為も発覚している。
• ジョンソン・エンド・ジョンソンのCOVIDワクチンが血栓を引き起こすとして、食品医薬品局（FDA）が認可を取り消した

　最後のUFO関連情報がいつもより多く取り上げられていましたが、時事ブログでは、“こうした陰謀の最終段階はベンジャミン・フルフォード氏が言っている「ブルービーム計画」でしょう。このようなペテンに引っかからないようにしましょう。”と注意喚起を促しています。