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地球ニュース:ダウ666と不動産投げ売りと政略結婚

 Qシリーズです。今回は2月5日の投稿を解説したいと思います。冒頭は既に時事ブログでも取り上げられた株式急落について。カバール寄りの報道を見ていると、これでトランプの経済政策を扱き下ろしたかったみたいなのですが、数字があからさま過ぎて成功していません。
 最近、カバールの悪足掻きが大変分かり易く、余りに稚拙なので、ツイッターでも8チャンでも「誰か裸の王様だということを本人に教えてあげて」的に、皆の目がどんどん生温かくなっている気がします(笑)
 あとはロスチャイルド家の不動産投げ売りの件と、政略結婚カップル二組について。チェルシーはQが11月5日の投稿で指摘していた「逆さの十字架」ネックレスを着けている写真を何枚か撮られています。悪魔崇拝の印と言われています。どこの国でも苦労知らずの二世三世からボロが出るようです。
(Yutika)
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地球ニュース:ダウ666と不動産投げ売りと政略結婚

アメリカ:FISAメモへの報復


2月2日金曜日にFISA(ファイザ)メモが機密解除され、公開されました。そして直後に何が起こったか。ダウ平均が2016年6月24日のブレクシット(※英国のEU離脱投票)ショック以来の大急落で終えました:

2018年の上昇分が全て帳消しとなりました。その記録的数値は666……あーこりゃ操作されたな、と丸分かりな悪魔の数字。例のごとくカバール御用達のCNN局などが「666ドル安」と報道し、ツイッターでは「何この分かり易い数値。ジョークなの?」と呆れられていました。

そしてQの2月5日昼の投稿です:

 >>275544
 【※今回の記事の最後に紹介しているQ自身の投稿のことです。以下はその続きということで。】
[666]
奴らが市場をコントロールしているとのPOTUS【米大統領】に対するサインだろうか?
サイン?
脅し?
世界戦争へようこそ。
Q

カバールのお仲間アルファベット社(※グーグルの親会社)等が芳しくない業績を発表して急落させたみたいです。まぁ株式市場は前から危ない危ないと言われていましたし、傍で見ている分には驚くことでもない気もします。月曜日には更に下がりましたが、週半ばの現在また上がって来ましたしね。狙った嫌がらせよりも、株式操作がバレる可能性の方が高くなってきました。

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[フルフォードレポート] 大規模な平和協定の締結、秘密の宇宙プログラムの低次部分が公開予定、FISAメモの公開について など
~地球を支配する3つの主なグループの存在~

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月31日の満月を無事通過したので、かなり大きな変化が起こるはずだと思っていましたが、今回のフルフォードレポートは、まさにそれを裏付けるものになっています。
 私の考えに間違いがなければ、イエズス会に代表される表のイルミナティを除くと、地球支配に関して、3つの主なグループが存在すると考えています。
 1つは、コーリー・グッド氏がアライアンスと表現している「地球同盟」です。このグループは、金を裏付けとする新金融システムの構築に関わってきたグループで、ロシア、中国の軍上層部、ドラゴン・ファミリー、白龍会、米軍良識派、ホワイトハットと呼ばれているポジティブ派のテンプル騎士団などが属していると考えています。 BRICSの背後にいるグループだと考えて差し支えないでしょう。
 あと2つのグループは、裏のイルミナティの中枢の組織であった300人委員会が2つに分かれ、200人委員会とコーリー・グッド氏が呼んでいる「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」と、そこから離脱したグループです。この離脱したグループが、今回フルフォード氏が言及している「世界軍産複合体のナチ派」です。
 冒頭の平和協定の締結は、地球同盟とナチ派が合意に至ったということで、近い将来、秘密の宇宙プログラム(SSP)の低次の部分が公開される予定だということのようです。
 インドネシアのブーゲンビルでの合意は、地球同盟とゴールドマン・ファミリーズ・グループとの合意だと思われます。なので、これらの3つの勢力が今後共調して動くとなると、第三次世界大戦が起きる可能性はほとんどなくなります。
 コーリー・グッド氏によれば、地球内部には、古代地球離脱文明の7グループが存在するということでした。これらのグループは、実のところハイアラーキーの下部組織でした。7グループの中の土星のシンボルを持つ3つのグループが、アンシャールだと思います。このアンシャールが支援していたのが、地球同盟です。ただ、アンシャール側が情報の全面開示を強く求めてきたのに対し、地球同盟側は、ソフトランディングを目指して部分開示を決定したようです。
 7つのグループ内のシルバーの星、スヴァスティカのシンボル、砂時計のシンボルを持つ3つのグループは、秘密の宇宙プログラム(SSP)に潜入している、いわゆるノルディックと呼ばれる宇宙人達と協力関係にあったようで、これを地球評議会と呼んでいたようです。チャネリング関連で、“創造主”とか“母なる創造主”などと愚かなメッセージを伝えてくるのが、このグループです。このグループは、ゴールドマン・ファミリーズ・グループを支援していたと思われます。
 残りの1つのオメガグループが支援していたのが、世界軍産複合体のナチ派です。
 時事ブログでは、これらの古代地球離脱文明の7つのグループを、カバールではないが闇の組織であるとしてきました。それは、彼らがハイアラーキーの下部組織で、地球を破壊する彼らの行動計画を決して捨てようとしなかったからです。特にアンシャールは、コーリー・グッド氏を通じて、いわゆるアセンションと称する地球の破壊のイメージを流布することに注力してきました。アンシャールを含めこれらの7つのグループは、その罪を問われ、すべて完全に滅ぼされたということを伝えておきます。
 カバールとの戦いに関して言えば、今後、“表のイルミナティ”と“裏のイルミナティの残党”の処分ということになると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート(2/6)
(前略)

先週、アジアのある国で、文字通りの青い超月光に照らされて行われた交渉で、大規模な平和協定が締結されたという情報があると、出席した情報源は言う。この結果、世界軍産複合体のナチ派は力の光の側に同調することに同意した。従って、近い将来、ナチ技術、特に反重力と極超音速(マッハ20)の高速旅行が惑星の地上の人間に利用可能となると、その情報源は言う。

(中略)

さらに、インドネシアのブーゲンビルや他の大型金鉱山のホワイトハットによる開発と使用を可能とするアジアのこれまでの反対勢力との間で合意が成立した(中略)...金塊は、進行中の中国の1兆ドルの一帯一路プロジェクトと同等以上の規模の、まもなく発表される仮想通貨で担保される西側の開発プロジェクトの資金に利用されると、彼らは言う。

(中略)

米国に戻ると、政府の各層からのハザール悪魔主義者の排除が加速している。

(中略)

深層国家を破壊することになる司法省監察官報告と共に、更に多くの未承認メモが公開されるだろうと、その情報源は続ける。

(中略)

徒党に対する戦いは未だ終わっていない。彼等がFISAメモの公開に対してダウ・ジョーンズ平均を666ポイント下落させることで応答したことに注目して下さい。今後数ヶ月に、彼らの銀行システムコンピュータの支配を使って、金融システムを閉鎖しようとするだろうと、CIA情報筋は言う。このことは、金融コンピュータやATMが閉鎖された場合、アメリカ国民に食料、燃料、必需品を供給する緊急時計画が必要であることを意味している。

(以下略)

トランプ大統領が公表したFISAメモによる混乱とその報復 ~株価急落による金融市場の今後の行方~

竹下雅敏氏からの情報です。
 下から順にご覧ください。トランプ大統領が公表したFISAメモで、民主党が大混乱に陥っている様子が窺えます。mkoさんのツイートによると、民主党のアダム・シフは、“オクラホマのようなテロ事件をもたらす”という言葉で、メモ公開に協力した者たちへの殺害を示唆しています。
 金融市場では、FISAメモ公開の報復として、ディープステートは株価を急落させました。アメリカを破壊して、“トランプに責任を取らせるつもり”だということです。
 ただ、彼らの思惑通りに行くかどうかは、何とも言えません。冒頭の記事を見ると、明らかに、トランプ政権を支える軍部とロシア、中国との間に合意が出来ていることを示すメッセージです。彼らは、金を裏付けとする新金融システムの構築に尽力をしてきたグループのはずで、米ドルの崩壊は織り込み済みのはずです。ただ、新金融システムへの転換は、出来るだけ混乱が少なく、自分たちが望むタイミングで引き起こしたいはず。なので、この金融市場での戦いは、注視しておく必要があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカ国防総省、「ロシアが北方領土、中国は台湾、北朝鮮は朝鮮半島をそれぞれ領有」
転載元)

アメリカ国防総省、「ロシアが北方領土、中国は台湾、北朝鮮は朝鮮半島をそれぞれ領有」


アメリカ国防総省がロシア、中国、そして北朝鮮の面積を拡大した地図を発表するという、前代未聞の失言をしました。

CNNによりますと、アメリカ国防総省の中軸的な報告の中で発表された虚偽の世界地図では、ロシアが日本との領有権問題の焦点となっている北方領土を、中国が台湾を、そして北朝鮮が韓国全域を領有した状態が掲載されています。

ジャパンタイムズがこの失言について報じた後、数日前にこの表明を行ったアメリカ国防総省はこの誤りに気づき、最終的に6日火曜、これを訂正しました。

この報告はまだ公表されていなかったものの、その最初の写しには一連の地図が掲載されており、ロシア、中国、北朝鮮が実際とは異なる形で表示されており、さらに、北朝鮮の総面積がこの3カ国の間で最も大きく描かれるとともに、朝鮮半島全体に北朝鮮の国旗が描かれています。

アメリカ国防総省の関係者は、この誤りを認めるとともに、「このような表明は、完全に誤ってなされたもので、このことがアメリカとそのアジア同盟国との関係に支障をきたす事はない」と強調しました。
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株価暴落はディープステートの仕業?
引用元)
(前略)
https://www.naturalnews.com/2018-02-05-stock-market-plunge-is-deep-state-nuclear-attack-on-trump-michael-savage-peter-schiff-alex-jones-health-ranger.html
(一部)
2月5日付け

今回の株価急落は、トランプを倒そうとしているディープ・ステートの仕業です。
(中略)
トランプがFISAメモ(トランプの大統領キャンペーンスタッフらに対してヒラリー、オバマ、民主党が違法行為(スパイ)をしていたことを証明するもの)の公開を承認した報復として、ディープステートは株式市場を崩壊させトランプ政権にダメージを与えトランプを倒そうとしたのです。
ディープステートはトランプを倒すためならアメリカを破壊しても構わないと考えています。
(中略)

ピーター・シフ氏によると、(中略)...
ジャネット・イエレンFRB議長が2月3日付けで退任しました。
(中略)
FRBはトランプに責任を取らせるつもりです。金融市場は20%の修正が行われるかもしれません。
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配信元)

 

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不可解な点が多い名護市長選挙!不正選挙疑惑が高まる!〜調査結果如何では、不正選挙に光が当たる可能性も!

竹下雅敏氏からの情報です。
 名護市長選挙ですが、不正選挙疑惑が高まっています。記事と関連のツイートをご覧になると、これはどう考えてもおかしい。やはり、期日前投票で何かされていると考えるべきでしょう。
 ツイートの中に、“激戦になると他の町から住民票を移してくる政党がある”と書かれていますが、これが公明党の支持母体であろうということは、何となくわかります。一説によると、3,000人くらいが住民票を移すと言われています。
 今回の件、さすがに誰もがおかしいと感じるようで、自由党の玉城デニー議員たちが“国会で調査に入る”ようです。
 調査結果如何では、不正選挙に光が当たる可能性があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【不正選挙?】沖縄・名護市長選、複数の「不可解な点」を指摘する声!「開票直後の出口調査では稲嶺優勢」「開票終盤で急に大きな差」「稲嶺市政を70%以上が評価」
転載元)
どんなにゅーす?

・2018年2月4日に投開票が行なわれた沖縄名護市長選について、「開票直後の出口調査では稲嶺優勢」「開票終盤で急に大きな差」「稲嶺市政を70%以上が評価」など、複数の不可解な点を挙げつつ、選挙の公平性や不正が行なわれことを疑う声が多く上がっている。


(中略)



(中略)


(中略)


(中略)

不正選挙を強く疑う人々と、彼らを「陰謀脳」「知性のない人」と嘲笑する人々…日本に絶えず起こり続ける民衆同士の「深刻な分断」


(中略)

当初から接戦が伝えられてきた分、私も不正が行なわれないかがちょっと心配だったけど、案の定、今回の名護市長選について、色々と不可解な情報も上がってきているみたいね。

その一方で、案の定、こうした不正を疑う声を「陰謀脳」「知性の無い人」「妄想癖」などと嘲笑したり叩く声も、与野党支持者問わずに大量に噴出している状況だ。

(中略)

例えばアメリカでは、大統領のトランプまでもが過去から現在までのアメリカにおける不正選挙の可能性を主張してきたし、海外の人はむしろ”それ”が「一般的な国民感覚」だということだ。

(中略)

ありとあらゆるシーンにおいて、日本人というのは「権力は不正をしないもの」「民主的な正しいプロセスで権力側が国民を支配しているもの」と何の根拠もなく信じ込まされてしまっているね。

(中略)

なので、ボク自身は、選挙や世論調査などにおいておかしいと感じた点や気になる点があれば、(「往生際が悪い」「陰謀脳」なんていう悪口が出ようとも)気にせずに日常的にどんどんみんなで共有・検証し、権力や選挙制度そのものに対して一定程度の距離感や疑いの視点を持つことが大事なのではと思っているよ。

(以下略)
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配信元)


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名護市長選、稲嶺氏破れる 〜 自公なりふり構わぬ選挙戦術

 4日投票の行われた沖縄県名護市長選挙は、自公維の押す渡具知氏が、現職の稲嶺氏を3,458票差で破り当選しました。米軍普天間飛行場の名護市辺野古への移設是非が最大の争点でしたが、市長が移設容認派となることから政府の進める辺野古移設が加速しそうです。
 当初、「トリプルスコアで稲嶺氏」が磐石とみられていた選挙戦ですが、官邸、自民党は、この市長選挙にヒト・モノ・カネを総力で投入し、辺野古移設の争点を避ける、人気議員を現地入りさせる、など徹底的な選挙戦術を展開したようです。地元の方によれば「今回の選挙は、もはや地方選挙ではなかった。とぐち陣営には、かなり優秀な選挙プランナーの影を感じた」と言います。辺野古反対の稲嶺市長を降ろすことで、安倍政権にとっての足かせである翁長知事の「オール沖縄」をも崩壊させるという必死の狙いが背景にありました。
 稲嶺氏落選の分析は、こうした官邸のテコ入れ、SNSに影響される若年層の動向など様々になされています。しかし、それらは開票作業が正当であることを前提としなければ説得力に欠けます。今回特筆すべきは、期日前投票が有権者数の44%という異例の数字であったこと、何ゆえか開票場には記者クラブしか入れないことなど、毎度のことながら釈然としない状況がつきまといます。一番下の記事のような推測を笑えるほどの透明性を見せて欲しい、選挙管理委員会。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)






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