19/1/7 フルフォード情報英語版:軍事法廷が開始され、次に処刑されるカバールは元上院院内総務ハリー・リード

 大量逮捕に軍事法廷はいいんですが、交渉カードのために他国の資源を押さえるのはやめて頂きたい。
 米国政府の閉鎖は、トランプさんがどのタイミングで国家非常事態宣言をするのやら。昨日だったかFox局で相変わらず「自分が就任してから景気が良くなって雇用が拡大したんだぞ~」と自慢してたし、この流れのまま一体どうやってアメリカを破産させるのやら。相変わらずのエンターテイナー、はったり大魔王で先が読めません。
 とりあえず、「看守は給料払ってもらえない横で、囚人どもはステーキ(※元旦のお祝いで特別メニュー)喰ってやがる!」などというアホらしい報道が大手プロパガンダ・メディアに最近出回っていた理由は理解できました。皆の不満を煽りたかったのですね。相変わらず自ら首を絞めてますわ。
 そして生贄を巡る王族コメント、マジでいみふ。なんか余所に責任転嫁したいんだな、という必死感だけは伝わってきたけど……潔く認めて土下座した方が早いと思います。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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軍事法廷が開始され、次に処刑されるカバールは元上院院内総務ハリー・リード
投稿者:フルフォード

軍事法廷は既に開始


バンディ牧場【の放牧地(国有地)を中国企業に差し出そうとした】悪者で裏切り者の元上院院内総務ハリー・リードが、ジョン・マケインやジョージ・ブッシュ・シニアと同じ【命運を辿り】叛逆罪で処刑されると、ペンタゴン筋が言っている。

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リードはマケイン同様、公式には癌で死んだことにされ、死刑囚の権利として何か言い残すことが許されるであろう、と同筋は言う。【そこで】リードは、ドナルド・トランプ米国大統領の悪口を言うことを選択したようだ。
https://www.dailykos.com/stories/2019/1/2/1823124/-Terminally-Ill-Harry-Reid-Minces-No-Words-About-Himself-Nor-Donald-Trump?detail=emaildkre

リードなどの年輩の著名人が“自然”死を迎えることを許される一方で、他の者たちは致死量の注射で処刑されるだろう、とペンタゴン筋は言う。同筋はまた、軍事法廷が既に始まっていること、および軍による裁きが迅速だという点について、裏付けてきた。


米国政府閉鎖を続けさせるのは、米国株式会社を破産させるため


そして米国政府の閉鎖の方はと言えば、現在は3週間目に突入し、どうやら戒厳令の宣言に繋がりそうだと、同筋たちは言う。給料未払いの看守や空港の警備担当が職場を放棄し、フードスタンプ【=食糧配給券】受給者たちが腹を空かせて暴動を始めると、【それを口実に】軍隊が介入してくるというのが現在明らかになりつつあるシナリオのようだ。

ちなみに米軍は翌年度の予算が全額確保されており、未払いの兵士による叛乱の心配は全くない【ので御安心を】。
https://www.nbcnews.com/news/us-news/hard-digest-inmates-eat-holiday-steak-during-shutdown-while-prison-n954971
https://www.pennlive.com/news/2019/01/airport-security-screeners-calling-in-sick-amid-the-government-shutdown.html
https://www.wtrf.com/news/funding-for-food-stamps-program-running-out-as-shutdown-lingers-on/1688602045

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「【本来】ローマ教皇庁は、自らの創造物を【きちんと】支配すべきなのです――信託だの、財団だの、C株式会社だの、S株式会社だの、有限会社だのと。

【しかしこれまでの職務怠慢から一転して、】今やご立派なことに教皇庁が介入し、犯罪行為に加担した非常に数多くの地方自治体企業を清算していっています。この中には米国株式会社も含まれており、第7章の債権者破産の対象となりました。

彼らは諸々の施設を“明け渡す”過程に入っており、【そのために一旦】閉鎖させて【ワシントン】D.C.を90日間離れなければならないのです」、というのがアンナ・ヴォン・ライツ判事によるこの状況へのコメントだ。
http://www.paulstramer.net/2019/01/the-kingdom-of-dead.html

【※「地方自治体企業」アメリカ合衆国とは別個の「米国株式会社」同様、各州の地方自治体もその配下でフランチャイズ化されているというのがライツ判事の考え。
なのですが、この場合は米国株式会社のさらに上の親分、バチカン配下のフランチャイズ展開というイメージかと。ライツ判事は世界中の国々が米国株式会社同様、企業としてバチカンに支配されていると主張しているので。

 ※「C株式会社、S株式会社」:アメリカでの株式会社の種類。連邦所得税法上の扱いが異なり、イメージ的にはCの方が大企業や外国法人、優遇措置を受けられるSの方が小規模会社。
 ※「第7章の債権者破産」:連邦倒産法第7章の倒産手続きの内、自ら申請する自己破産ではなく、債権者が強制的に追い込む破産形態。ちなみに同じ倒産でも、第11章の更生を目指す再建型とは異なり、第7章は清算型なので会社を消滅させます。

 つまりですね、ライツ判事の言い分を要約しますと、「今まで子会社がどんな悪事を犯しても取り締まらなかった親会社のバチカンが手の平返しおって、我が国を乗っ取っていた米国株式会社と各州株式会社がやっとこさ潰されるぞい、我々は自由だ、ひゃっほー」です。
ただし、潰されかけた悪党どもが生き残りを懸けて、急激なインフレを起こしているとも警告を発しております。】

連邦準備制度も終わりか


我々の多くが願っていたことが現実化したのか、今や【連邦税を違法に徴収している】内国歳入庁を廃止し、【米ドルを違法に印刷している民間銀行の】連邦準備制度をアメリカ合衆国財務省に組み込む【=国有化する】動きも見られる、とこれらの情報源は言っている。

これが何より意味するのは、所得税が撤廃されて、非生活必需品【=贅沢品】への消費税に取って代わるということだ、と彼らは言う。この件に関して、独立系【ニュース】による裏付けは以下で見ることが出来る:
https://prepareforchange.net/2019/01/06/h-r-24-and-h-r-25-bills-submitted-to-us-116th-congress-2019-2020-call-for-a-full-audit-of-the-fed-system-abolishing-the-irs-by-repealing-all-taxes/
【※消費税はちょっとどうなのよ……と思いましたが上のリンクを確かめると、ようは連邦政府による消費税の課税を、各州の自由裁量に任せる方向にしたいみたいです。】


ダボスで予定されている米中会談


米軍も中国との金融システムを巡る交渉の準備を進めている。そのため、アフリカやブラジルへ部隊を派遣し、鍵となる資源(携帯機器用のコルタン【鉱石】や大豆など)を奪って、交渉材料にしようとしているのだ、と同筋たちは言う。

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こういった【交渉の】切り札を手に、トランプは1月22日にダボスで中国の国家副主席かつ金融専門家である王岐山との会談に臨むのだ。その際に、世界規模での通貨リセットが……

……決定される、と同筋たちは言う。

数多くの細かい点を詰めていくのはこれからだが、中国勢もアメリカ勢もヨーロッパの王族たちも、全員が【大枠である】将来設計機関の立ち上げと、そこに国連やIMFや世界銀行を遥かに凌駕する額の予算【を投入すること】には【既に】合意している、というのがヨーロッパの王族メンバーやアジアの秘密結社筋による情報だ。

ヨーロッパ王族筋たちが付け加えていたところによると、日本銀行やイングランド銀行などを含め現在は民間所有である主要な各中央銀行を全て国有化するという合意にも至ったそうだ。

米国株式会社の破産は、社会繁栄基金や農業賠償請求権などの保有者が、ほんの一部しか支払いを受けられないことも意味している、とヨーロッパの王族筋の一人が言っている。
【※「社会繁栄基金」:多分ですが、英国政府の説明から鑑みるに、「国連の持続可能な開発目標に則った途上国の貧困解決支援」とかいう超怪しげな投資ファンドのことじゃないかと。
 ※「農業賠償請求権」:意味は過去記事を参照してください】

其の他に注目すべきは、トランプと王の会談が1月20日から21日に起こる“スーパー・ブラッド・ウルフ・ムーン”の直後に開かれる点だ。以前から指摘しているように、この地球を裏で支配している連中は天体の運行で主要な動向の時期を決める。

ネイティブ・アメリカンが1月の満月を「ウルフ・ムーン【=狼の月】」と呼ぶのは、飢えた狼たちが人間の聚落に近付く時期だからだ。おまけに月蝕で、ブラッド・ムーンで、スーパー・ムーンとくれば、何らかの大掛かりな動きが計画されていることのしるしだろう。
https://www.techtimes.com/articles/236825/20181227/rare-super-blood-wolf-moon-to-coincide-with-total-lunar-eclipse-this-january.htm

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金融リセット前に戦争?


中国のフリーメイソンたちは、最終的な合意に至る前には一定の戦闘行為が必要になってくるかもしれない、と前々から言っていた。おそらく米国の時代遅れかつ脆弱な空母群【※各航空母艦を中心に編成した艦隊】全てが各母港に留まっているのはこのせいだろう。

これに関連して、このところ台湾を巡って武力による威嚇が増えているのも気になる点だ。

地球規模での通貨リセット(GCR)を阻んでいる高位の当局者連中の粛清もあるかもしれない。フランスのエマニュエル・マクロン大統領や、日本の安倍晋三首相、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフといった者が可能性として想起される。

マクロンは、革命やフランス銀行の国有化を呼び掛けている愛国者の黄色いベストのデモ隊によって包囲されている。安倍は犯罪諸企業に日本の水資源を売り渡して非難されている。ネタニヤフは複数の犯罪で起訴に直面している。

また1月2日に起こった米ドルや中国元や英国ポンドや豪州ドルの崩落と、金(きん)および日本円の急激な上昇、そして翌日に起こった反撃は、背後で誰が密かにGCRを巡って動いているかのヒントを我々に与えてくれる。

簡単に言うと、世界の大半の金(きん)を支配しているアジアの諸々の王族が、石油族に動きを仕掛け、後者が翌日に反撃に出たという訣だ。あの日、ナスダック【総合】指数が悪魔的な6,666ドル(【正確には】6,665.94ドル)という値で終了したのは、明らかに偶然ではあるまい。

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9.11の真相暴露


いずれにせよ、欧米は【自身を支配している】犯罪的な主君連中の粛清を続行し、地球規模でのリセットに備えていく。

これに関連して、9.11の秘密を巡る大量の文書の投下が表向きは「暗黒の大君主」というハッカー集団によって、だがおそらく【その正体】はNSAによって、実行されようとしている。ペンタゴン筋によると、文書の公表がこういう形でなされるのは、トランプに「もっともらしい否認」【=責任回避の言い訣】を与えるためだとか。
https://www.zerohedge.com/news/2019-01-05/criminals-who-run-deep-state-will-be-exposed-kim-dotcom-teases-next-round-leaks

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「ゆっくりと蛙を湯がくかの如く、トランプはシリア【に侵攻しようとしていた】イスラエルを宥めすかし、エルサレムへ米国大使館を移転させたりして、シオニスト連中が9.11の暴露で詰むまで長い間ゲームを仕掛けていた」というのが、ペンタゴン筋の一人による状況説明だ。


マレーシアのスキャンダル暴露


これに大いに関連する動きとして、マレーシア国王のムハンマド5世による突然かつ非常に珍しい【任期半ばでの】退位が先週あった。【※珍しいというか、マレーシア独立以来初。】
https://www.theguardian.com/world/2019/jan/06/sultan-muhammad-v-steps-down-as-malaysias-king

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アジアの複数のCIA筋に言わせると、この退位はゴールドマン・サックスや元マレーシア首相のナジブ・ラザク其の他大勢が関与したマレーシア1MDB横領スキャンダルに【国王が】関与していたせいだそうだ。

このスキャンダルはマレーシア政府の基金から盗んだというだけでなく、2014年3月に起こったマレーシア航空370便/17便のハイジャックと乗客の大量虐殺、そしてオランダ【に集った】58箇国の指導陣への核による脅迫にも繋がっている。
【※細かい経緯は過去記事を参照してください。】


福島3.11の暴露


また福島を巡っても暴露があるだろう。複数の上級の英国諜報筋は、2011年3月11日の福島核および津波大量殺人攻撃に関連した裁判を起こそうとする英国の取り組みは、“イエズス会の工作員連中”によって阻まれたと言っている。

【この英国諜報機関の】内の一人は、イエズス会によって毒を盛られ、殆ど死にかけたと話しており、「英国首相のデイヴィッド・キャメロンおよびテリーザ・メイは、アイルランド首相のエンダ・ケニーおよびレオ・バラッカーと一緒になって当該犯罪に手を染め、この事件では欠かせない存在だった」と主張している。

ジョージ・W・ブッシュも、イエズス会の元トップだったペーター・ハンス・コルヴェンバッハ同様、当該攻撃に深く関与している、と同筋たちは付け加えた。ということは、米国大統領のバラク・オバマは関与していなかった【のだろう】、と彼らは言っている。

9.11や3.11、そしてマレーシア航空370便/17便に加え、世界中の人々が間もなく世界のエリートが行っていた人間の生贄を始めとするおぞましい【行為】について耳にし始めることだろう。例えば、人間の生贄に関して我々がヨーロッパの王族の一人に訊ねた際の暗号めいた回答がこちら:

第9サークル悪魔カルトによる世界中での活動は非常に深く恥ずべきものの源です。繰り返しますが、これは箱の中に仕舞っておくべきだったハザールマフィアの人間犠牲ネットワークが、必要なときにギリギリ最後で取り出されてしまったのではないかというのが、私の見解です。

どのような【内容】であれ、あらゆるカルトというのものは、全員が被害者なのです。これは極めて深刻な案件で、高度な訓練を受けた科学捜査班によって処理される必要があるでしょう。人類の歴史上、とても暗い【闇の】部分なのです。」

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【※「第9サークル」は英国エリート(王族含む)が関与した小児性愛・人身売買・生贄グループ。メンバーはジミー・サヴィルが有名。ようはイルミナティの一派です。】


地球の生きとし生けるものを守り、宇宙へ進出


欧米のサイコパスな指導層がついに倒され、自分たちの犯罪に直面させられる日がくれば、人類は確実に黄金時代へと歩みを進めた【と言えるようになる】だろう。例を挙げるなら、農場に道を譲るという理由で手つかずの自然をこれ以上破壊することなく、農業生産率を40%向上するよう「光合成【の効率】が【遺伝子】ハッキングできた」と発表されたばかりだ。
https://www.npr.org/sections/thesalt/2019/01/03/681941779/scientists-have-hacked-photosynthesis-in-search-of-more-productive-crops

これに関連して我々は、ブラジルのジャイール・ボルソナーロ大統領へ以下の警告を転送するように頼まれた:
「もし貴方が中国の豚どもを養うためにアマゾン【の大地】を一平米だろうが大豆畑に変えて破壊しようものなら、貴方と閣僚の全員が追い詰められ、殺害されるであろう。」

ボルソナーロが賢明であれば、手つかずの自然というものは人口の高密度や【人々の】繁栄と共存可能だと理解するに至る筈だ。

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新しい金融システムが立ち上げられ、稼働し始めれば、米軍は惑星防衛軍として再展開され、この惑星に残された生物を保護するのが彼らの主要な職務の一つとなるだろう。彼らは弱き者や貧しき者に対しても勿論、いじめる連中や搾取から助けようと、常に寄り添い続けるであろう。

そして『スター・トレック』からの引用に【なぞらえるならば】、彼ら【米軍】は「見たことのない新世界を探索し、新たな生命と文明を探し求め、果敢にも誰も踏み入れたことのない場所へと踏み出して行く」こと、【つまり宇宙への進出】が許されるであろう。
【※『スター・トレック』で毎回冒頭に流れるナレーションです。超有名なので、これを言われるとエンタープライズ号が、宇宙へと繰り出してく光景が思い浮かぶのです。】

動画はシャンティ・フーラが挿入


翻訳:Yutika

註:【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイッター画像も挿入しています。
ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。

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Writer

Yutika

体癖:8−2、エニアグラム:4
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業(英語&仏語)をしております。


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