19/5/6 フルフォード情報英語版：新時代の幕開けで日本銀行国有化へ

投稿者：フルフォード

日本の新時代

新たな天皇が即位した日本では今後、日本銀行が国有化され、【同国は】ハザールマフィアから解放されるようになる、というのが天皇に近い日本右翼筋の情報だ。この動きはワシントンD.C.の政界の既成勢力を【連邦倒産法】第11章型の破産に追い込み、アメリカ合衆共和国の再建への道を整えるだろう、とペンタゴン筋は言う。日本の解放は、現在進行中かつ【表向きは】未宣言の地球のための秘密戦争において、人類にとって決定的な勝利となる、とアジアの秘密結社筋やCIA筋も同意していた。

これが如何に重要なことかを理解するためにも、ワシントンD.C.の既成勢力や【彼らを従える】ハザールマフィアの御主人様連中が何故そりゃもう確実に命運尽きているのか、から手始めに見ていこう。

米中の貿易戦争

中国とドナルド・トランプ率いる米国政権の間の貿易交渉が先週決裂したが、これはワシントンD.C.破産の引き金に直結する可能性が高い。というのも、約束されていた“数兆ドル”規模の中国による米国製品の購入なしには、米国には【借金を】返済するあてなど残されていないのだ。
https://www.ccn.com/bye-bye-trade-war-china-plans-1-trillion-buying-spree-to-reduce-us-trade-deficit

米国政府は、連邦準備制度理事会の資金を用いて【同国の】株式市場を【力技で】つり上げたり、偽の失業率を出したりといった手法でもって、あたかも万事順調であるかの如く装おうと努めてきた。だが、現実を否定したところでどうにもなるまい。以下のマイケル・スナイダーによる素晴らしい記事では、“万事順調”という筋書きを木っ端微塵にする19の事実をリストアップしている。
https://www.zerohedge.com/news/2019-05-03/try-claiming-america-booming-after-reading-these-19-facts-about-our-current

米国財務省は還付金をくすめとり、公的年金を奪うことで今年初めの35日間の政府閉鎖を終わらせることが出来たが、そういった【小手先の】技は７月までやり過ごす時間稼ぎとなっただけだ。「財務省としては、2019年下半期中には例外措置が使い尽くされると見ている」と、ブライアン・スミス財務省次官補代理も発言している。
https://www.reuters.com/article/us-usa-treasury-refunding/u-s-may-have-to-stop-borrowing-later-this-year-treasury-idUSKCN1S73U4

彼らはその頃になったら中国の金（かね）が大量に注入されるのではないかと期待しているようだが、アジアの秘密結社筋曰く、戦争狂いのシオニストが支配するワシントンD.C.の政治体制に【これ以上の】融資をするのはやめるよう決断が下されたらしい。

日本の新政権【※今のところ相変わらずの安倍政権ですが、「新」天皇の下でのいつものアメポチ政権、という意味だと思います】は支出可能な上限まで、アメリカ財務省証券を買い占め続けてくれるだろうが（何故なら彼ら【日本勢】は中国が世界の覇権を握ることを望んでいないため）、それでも【アメリカの破産を食い止めるには】充分とはなるまい、というのが【先ほどの】日本の右翼筋の言い分だ。

戦争の脅し

一方、シオニスト勢は第三次世界大戦を勃発させようという自分たちの動きが阻まれたものだから、大半が武装もしていない一般市民の住むガザ地区の小さなゲットーを攻撃するまでに成り下がっている。またイランやベネズエラ其の他各地でも、追い詰められたシオニスト勢が新たな挑発をしてくることは想像に難くない。
https://www.rt.com/news/458456-trump-supports-idf-gaza-standoff/


しかしたとえワシントンD.C.の政府が戦争【をするぞと】の脅しで、７月に再び問題を先送りすることに成功し、更なる資金を借りる許可が得られたとしても、このままいけばアメリカが借りた金（かね）なぞ2024年には全額がその利息の支払いに回されてしまうだろうに。
https://www.zerohedge.com/news/2019-05-01/minsky-moment-starting-2024-all-us-debt-issuance-will-be-used-pay-interest-debt

中国の救済案

旧政治体制を救うため、アジアの歴史的債権を天文学的な額の金（かね）に換えようというヘンリー・キッシンジャーやロスチャイルド家などの試みは、どれも壁にぶち当たった。いわゆる“世界規模の通貨リセット”なぞ起こらないし、ジンバブエ・ドルなどの廃止通貨の奇跡的な評価替えも起こらない、と【上記の】アジアの秘密結社筋は言う。


その代わりに起こると同筋が言っているのは……
……ヘンリー・キッシンジャーが創り出したオイルダラー・システムがアジア側の勢力によって乗っ取られ、石油によって裏支えされていたのがコモディティ・バスケットによって支えられる【制度】に移行するのだとか。

このような流れになったのは、アジアが世界人口の60％とGDPの46％を占めているからであって、対するヨーロッパはアメリカとオーストラリアを加えても世界人口のたった25％【で】GDPの43％を占めているに過ぎないのだ、とアジアの秘密結社筋は説明していた。こういった数字を見れば、次はアジアが世界を動かす番なのは明らかではないか、と同筋は主張している。

中国が牽引する８兆ドル規模の一帯一路イニシアティブ（BRI）は、世界をどう動かしていくかについて、中国側の見解だ。誰もが恩恵を受けるウィン・ウィンの協力関係を大掛かりなインフラ・プロジェクト【で築くこと】は、シオニストが支配する欧米の飽くなき戦争主義よりも遥かに良い選択肢ではないか、と彼らは言う。彼らはこの惑星の多くを占める126箇国の協力を【既に】取り付けている。【以下のリンク先の】地図が、当該プロジェクトの範囲の広さを表している。
https://en.wikipedia.org/wiki/Belt_and_Road_Initiative#/media/File:Belt_and_Road_Initiative_participant_map.svg

欧米の対抗策

こういった経済的そして人的な潮目が変化していく中でも、欧米にはまだまだ状況を変える手立てがある、とペンタゴン筋は言う。カギとなってくるのは、ロシア・インド・日本を味方につけること。

日本が所有していたF-35戦闘機を金正恩がロシアに引き渡したのは、この戦略上で大事な一手だった。これまでシオニストに支配されていたアメリカに対する、当然ともいえるロシア側の不信感を払いのけようとの目論見で行った意思表示なのだ、と同筋は言う。


この動きに続いて行ったのが、先週のドナルド・トランプ米大統領によるロシアのウラジーミル・プーチン大統領との90分の電話会談だ。この会談を受けて、ロシア政府は以下の声明を出した：

http://tass.com/world/1056870

更にその後、５月６日と７日には、ロシアのセルゲイ・ラヴロフ外相とアメリカのマイク・ポンペオ国務長官の会談ときた。
http://tass.com/politics/1056850


一方、複数の満州皇室筋曰く、北朝鮮の絶対的指導者である金正恩がF-35を引き渡す人間として選ばれたのは何故かというと、日本とコリアン【※英語では北朝鮮（北コリア）のみか、韓国（南コリア）も含むのか不明】が朝鮮統一や満州王朝再建でロシアの支持を欲していたからだそうだ。

満州が支配する中国北部戦区をこの満州復興【計画】に引き入れたい、と彼らは言う。こうすればロシア・アメリカ・モンゴル同盟が形成され、「中国に身の程を分からせる」だろう、と彼らは言っていた。

英国の提案

イギリス連邦はというと、一方がもう一方に権力を明け渡さないといけない、この種のゼロサム思考に代わる案を提示している。【イギリス】連邦案とは、貧困を終わらせ環境破壊を止めるため、一帯一路と並行させながらも中国のコントロールが及ばない、数兆ドルの巨大プロジェクトを進めていくというものだとMI6筋は言う。

当該計画は、人類が世界の環境を破壊するあまり「自らの身を脅かす」瀬戸際まできた、との国連による報告書の発表で弾みがついた。この報告書はでっちあげの“地球温暖化”という、ヨーロッパ王侯貴族が支配する世界中の炭素税用に誂えた口実でしかない。

だが報告書に言わせると、飢えた人々が食料を求めて熱帯雨林を燃やし尽くし、動物を殺しているのが、６千５百万年前に恐竜が殲滅されて以来最大の絶滅危機を引き起こしている主な理由らしい。この報告書曰く、人類は百万の種を滅ぼしかねず、あまりに酷い【環境】汚染で、人の住めない惑星にしてしまう寸前なのだそうだ。
https://www.independent.co.uk/environment/un-nature-biodiversity-report-2019-humans-animals-earth-paris-a8899926.html?utm_source=reddit.com


まともな世界的指導者の中に、惑星規模の破壊を終わらせるこのような一大計画に反対するような人間はいまい。ということで、新満州帝国計画よりも成功する見込みがあるという訣だ。

最新の人類殺害計画は5Gテクノロジー

但しこの計画を実施する前提条件として、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相などのまともでない世界的指導者を排除せねばならない。ユダヤ【人が抱いている】差別【意識】について描写している以下の記事からは、人類の９割を殺害し、残りを奴隷にしたがっている狂信者どもの考え方が窺える。
https://www.timesofisrael.com/embracing-racism-rabbis-at-pre-army-yeshiva-laud-hitler-urge-enslaving-arabs/

核の第三次世界大戦を引き起こすことにも、生物兵器で人類を殺し尽くすことにも失敗したこの集団は、どうやら5Gテクノロジーにその任務を肩代わりさせようとしているようだ。


先週、英国首相テリーザ・メイが“ファーウェイの5Gテクノロジーをメイが支持していたと【記者に】機密漏洩した”という名目でギャヴィン・ウィリアムズ【※ウィリアムソンの誤記かと】国防相を更迭したのは、この秘密の取り組みのせいだ、とMI6筋は言う。

これを受けて、英国のテリーザ・メイ首相は5Gテクノロジーが著しく有害であると示されているにも関わらずそれを推進していたということで、ロンドン警視庁重大犯罪捜査課に付託された、とMI6筋は言う。

同筋曰く、これは「ロンドンでの非常に深刻な崩壊なのだ……事態は最悪だ。ようは、5Gが如何に危険なものか、知っている人間がいたのだから――中国と繋がっていたこと【が問題なの】ではない。本当に問題なのは、5Gが身体のミトコンドリア構造に与えるダメージだ」と、同筋は言っていた。「国防相の機密漏洩は、これを阻もうとしたのだ」、と彼は言う。

「テリーザ・メイは厄災だ。可及的速やかに退場して頂かねばならない」らしい。メイの内閣官房長官を務めるマーク・セドウィルのフリをしたドイツの工作員、「リッター・フォン・セドウィル」によってメイはコントロールされている、と同MI6筋は言う。セドウィルはシーメンス社のテクノロジーを使って、英国の閣僚全員を盗聴している、と同筋は言っていた。


勿論、この問題は英国に限ったことではない。ロシアFSBの調査が示唆していたらしいが、既に２千万以上のアメリカ人が4Gの携帯電話基地局を含めた前世代の【諸々の】指向性エネルギー兵器の標的になっていたと、【FSB筋は】我々に伝えてきた。それでもアメリカの人々は目覚めつつあったため、より高い周波数の5Gテクノロジーも市場に導入すべしとなったらしい。

ということで中央銀行は国有化へ

まとめると、ハザールの悪魔崇拝主義の中央銀行家連中が支配している現在の世界統治体制は、権力の座に留まるために自然を破壊し、人類の９割を殺そうとしている。世界の軍事および諜報界隈は、核戦争や生物兵器や、さらには“5G”とやらを装った指向性エネルギー兵器で我々を殺そうという、充分に証拠文書の揃っている奴らの試みを重々承知しているのだ。

対抗手段としては、連中の権力の主要な源泉――世界中の私的所有された中央銀行――に対する支配を取り除くより他ない。だからこそ、日本銀行の国有化は奴らを転覆する一手となるのだ。


翻訳：Yutika

註：【　】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイッター画像も挿入しています。

ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。

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Yutika

体癖：８−２、エニアグラム：４
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業（英語&仏語）をしております。