20/11/23 フルフォード情報英語版： 在日カバール工作員の逮捕がゲームチェンジャーに

投稿者：フルフォード

ジャパン・ハンドラーと提灯持ちを逮捕しよう

米国が権力闘争に陥り続けている間に、日本では形勢を一変させるチャンスが訪れた。11月26日木曜日、存在しないことが証明済みの“Covid 19”ウイルスなるものを治療する【という名目で】、人間のDNAを改変してしまうワクチンを森下竜一医師が公の場で宣伝する予定だ。

森下は、ハザール・マフィアの上級工作員でゴールドマン・サックスの元従業員であるデイヴィッド・アトキンソン直属の部下である。どうやらアトキンソンは、お仕えするロックフェラーとロスチャイルドの御意向を受けて、自分が日本を動かしていると思い込んでいるらしい。


我々は、横田基地と横須賀海軍基地の米軍に電話して、この男を逮捕するために憲兵隊の出動を要請する。読者諸君にも是非、同じことをお願いしたい。横田の電話番号は国内からだと0425-53-6611、国際電話であれば81-425-53-6611だ。横須賀の電話番号は0468-16-1110、ないしは81-468-16-1110だ。

基地の広報担当者と繋いでもらい、【担当者が電話に出たら】日本時間の11月26日午後３時から日本外国特派員協会に、大量虐殺計画の一端を担う戦犯が登場すると伝えて欲しい。

基地に電話した際には、本当に大量虐殺の試みが進行中であり、森下を逮捕することがこの大量虐殺計画を率いている連中の発見につながる、という事実関係を確認できる者、つまり統合参謀本部の誰かと連絡がつくまで、指揮系統をさかのぼっていくよう伝えるのだ。当然ながら、森下の逮捕後には事実に基づく真の法的捜査が求められる。

逮捕すべき理由１：パンデミック詐欺

これはすべて証明可能な情報だ。どこであろうと本物の病院に行ってみれば、コロナウイルスが一大詐欺であることが判明する。

未だにこのことを理解していない方のために、ファイザー社の元最高科学責任者のマイク・イェードン博士が、「【博士がおっしゃっていることは、つまり、】私たちは政府の方針や経済政策、市民の自由に対する政策の根拠として、【例えば】会議は６人までに制限するなど……どれもこれも、コロナウイルスの完全に虚偽のデータに基づいているのですね」【とアナウンサーに言われて】同意している【動画が引用されている】のがこちら。


更なる裏付けとして、一流の病理学者であるロジャー・ハドキンソン博士が、カナダのアルバータ州の政府関係者に本当のことを説明した https://www.bitchute.com/video/hWPjDdXOWkOo/ を聞いてみるとよい。なぜ私たちは検査やワクチン接種をすべきではないのか、そして一切合切が如何に詐欺であるのか、見事な要約を５分間でしてくれている。


だとすれば何故、連中はCDC【＝アメリカ疾病予防管理センター】ですら存在を証明できないと公式に認めてしまったもののために、私たち全員へワクチン接種をさせようとしているのだろうか。

逮捕すべき理由２：中国合衆国

もしこれでも米軍に行動を起こさせるには不十分なのであれば、彼らはレッド・ドラゴン大使の証言に耳を傾けた方がよい。【大使は】共産党中国を真に支配している人々に直属の人物だ。

大使が私やゴールドフィッシュ・レポートのスタッフたちと１時間ほど談話をした中で、なぜ中国が２月に対米輸出をすべての品目で停止し、８月には再開したのかとの質問が出た。【中国側は】オーストラリアやニュージーランドを含めた【領】土という【返済】方法でカバールから支払いを提示された、と彼は言っている。


また、アジアの秘密結社にも再確認を取ったのだが、中国はジョー・バイデン゠カマラ・ハリス政権への支持と引き換えに、韓国と日本も【支配下に】含めた「中国合衆国」を提示されたのだそうだ。

つまり、森下や奴のボスである竹中平蔵とデイヴィッド・アトキンソンを逮捕することは、オーストラリアやニュージーランドはもちろんのこと、在日米軍や在韓米軍の安全確保のためにも必要なのである。【それでも米軍が】この証明可能かつ実行可能な情報に基づいて行動しないのであれば、軍法会議に発展し、【更には】刑事罰にも問われる可能性が出てくる【と覚悟されたし】。

断たれていくカバールの資金源１：金融システム

さて、世界の其の他の地域で何が起きているかを見てみよう。

米国は、熾烈な権力闘争で膠着状態にある。この闘争の詳細は他でも報道されているため、ここでは触れるつもりはない。しかし、米国の愛国者諸君にお知らせしておきたいのだが、日本軍の諜報部の見積もりだと、ハザール・マフィアは……

米国内に約100万人のメンバーを抱えているそうだ。彼らを指導する連中は、フォーチュン500社の経営首脳陣に集中している。取り巻きの多くは、ユダヤ教の礼拝所を装ったサタン【崇拝】のシナゴーグで顔を合わせている。指導層の首を切り落とし、資金を断ち切るためには、複数の多国籍企業の役員を務める連中に焦点を合わせよ。

ハザール・マフィアの資金源を世界中で断ち切る動きは、順調に進んでいる。以前お伝えしたように、既に連中はSWIFTという国際的な銀行間決済システムの支配権を失った。

現在は、株式市場を介したマネーロンダリング能力も奪われていっている。これはニュースだと、ヨーロッパ、極東、そして今度はオーストラリアの株式市場を停止させる“不具合”として報道されている。

断たれていくカバールの資金源２：オイルマネー

また、ハザール・マフィアが中東の石油収入を盗むのを阻止するため、ロシアやトルコ、其の他の勢力による戦いも繰り広げられている。

ロシアFSB筋は、トルコとロシアがある種の取引を結ぶに至った、と言っている。同筋によると、アルメニアとアゼルバイジャンの間の戦争と称するものは、【建前上は】トルコが支持するイスラム教徒とロシアが支持するキリスト教徒の戦いとされているが、【実際には】ただ単に「巨大な武器市のプロモーション」として演出されたイベントだったらしい。

ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は、ロシアの国営タス通信が報じたコメントの中で、この点について仄めかしている。


明らかに、こういった国々は米国が当該地域での活動を縮小する中で、地域に生み出された空白を埋めようと協力し合っているのだ。最新【の情報】だと、アメリカは来年１月15日までにアフガニスタンで2,500人、そしてイラクで2,500人の兵力削減を発表している。

断たれていくカバールの資金源３：アフリカ大陸

ロシア・トルコ間の取引の詳細は不明のままだが、我々のFSBの情報源によると、ロシアはアフリカ諸国に安全を提供するために動いているとのこと。下の記事は、アフリカで伝統的に筆頭格の欧米勢力だったフランスを犠牲にして、ロシアとトルコの間でアフリカの勢力圏が何らかの形で分けられた旨を示唆している。

フランスといえば、ニコラ・サルコジ元大統領が様々な犯罪に関連して公開裁判を受けることになった。奴はナチスによるクーデター、9.11を最初から画策した連中の一人だ。また、2007年から2012年までフランスを動かし、多くの死体【ないしは悪事】が、どこに埋められたかを把握している。サルコジは、国際的な麻薬ビジネスにも深く関わっていた。

断たれていくカバールの麻薬ネットワーク

【麻薬といえば】、メキシコが同国のCIA主導の麻薬取引に対して、断固とした態度を取り始めた。【メキシコ】政府は、アメリカで裁判にかけられそうになっていたメキシコの【元陸軍】大将を釈放しなければ、アメリカ側の捜査官を全員国外追放すると脅したのだ。メキシコで犯罪を犯した者を起訴する権利があるのはメキシコだけだ、と明確に示した訣だ。

また、同国は裏社会に資金を与えないようにするため、麻薬の合法化にも動いている。【対象には】もちろん、アメリカの裏社会の大部分、特にテキサス州のブッシュ元犯罪シンジケートが含まれている。



麻薬ネットワークの取り締まりによって、多国籍犯罪者どもによる潜水艦の利用についても新たに光が当たり始めている。第二次世界大戦末期に地下に潜ったナチスと日本の軍国主義者らは戦後の戦力再建の一助とするため、潜水艦を使って武器や薬物を密輸した。この再建は、2001年９月11日の米国におけるナチスのクーデターで最高潮に達した。

こういった潜水艦は、２011年３月11日の日本の福島への攻撃を演出する際にも使用された。

また、ハザール・マフィアのナチス一派が管理する潜水艦は、近年、第三次世界大戦を勃発させようという試みに幾度も使用されている。最も顕著な例は2018年、ならず者イスラエルの潜水艦がハワイに核ミサイルを発射し、北朝鮮のせいにして第三次世界大戦を開始させようとした。ミサイルは米軍に迎撃され、問題の潜水艦は撃沈された、とペンタゴン筋が当時報告している。

願わくば、一般大衆にも早くこの件が知られるようになって欲しいものだ。イスラエルの新聞ハアレツによると：

目覚めるシープル

兎にも角にも、世間は目を覚まし始めている。例えば以下はグレン・グリーンウォルドの一連のツイート。フォーブス誌を辞めた後に私が経験した精神的プロセスと、同じようなものを辿っている大手企業メディアのジャーナリストだ。


NBCのプロパガンダ要員ベン・コリンズが叱責を試みようとすると、グリーンウォルドはこう返している：




企業プロパガンダ要員の多くにとって、グリーンウォルド氏のような信念を貫く立場を取るのは難しい。【そんなことをすれば、】最後はテキサスの人々のように、食料を求めて並ぶ車の列に加わる羽目になりかねない、と分かっているのだ。


いずれにしても、目を覚ましつつあるのは企業【メディア所属の】ジャーナリストだけではない。先週、ドナルド・トランプ【陣営】のリン・ウッド弁護士は次のように述べた

地球を巡る戦いの現状

また、戦いが続行している中で作戦の詳細を明らかにするのは我々の意図するところではないが、欧米の秘密結社のトップレベルで大規模な再編成が行われていることはお伝えできる。その中に入っているのは、スコティッシュ・ライト・フリーメイソン、ロシアの秘密結社、イルミナティ、マルタ騎士団、P3フリーメイソンなど。

我々が言えるのは、良識派が決定的な勝利を収めていっているということ、そしてそれは、この惑星の人々や生き物にとって非常に良いニュースになるということだ。

しかし、この戦いが終わった訣ではない。ダボス経済フォーラムや福島原発の背後にいる連中などが涼しい顔をしながら、地球を救うために用意された筈の資金を【未だに】奪い取ろうとしている：


これを聞こえがいいと思えるのは、奴らが“COVID-19危機”を【チャンスとばかりに】「診断、治療、および可能なワクチン【の開発】」を推し進め、「検査所を確立し、感染を追跡するためのメカニズムを構築し、【通信回線を介した】遠隔医療を提供しよう」と呼びかけているのを気付いていなければの話だ。COVIDは架空の存在である。であれば、これはハイテク【を利用した】全体主義のための言い訣であろう。

今週の帰結として、私たちが人間たる所以を見失ってはならない。そして、長生きし、健康に暮らし、この地球をすべての生き物にとっての楽園に変えることが、遥かに重要な目標であることを忘れてはならない。

自然のプロセスがどのように人間の病気を癒し、生物学的な老化を逆行させることができるかを検証する前向きな動きが出て来ている。


翻訳：Yutika



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Writer

Yutika

体癖：８−２、エニアグラム：４
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業（英語&仏語）をしております。