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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第45話 ― イスラエルの日本支配
ジョージ・パーディの周辺情報
日本とパレスチナに建国されたイスラエル、裏天皇グループとイスラエルがただならぬ関係にあることを証明する人物の一人がジョージ・パーディであることを前回見ました。
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買収で裏天皇グループに寝返った元GHQ冶金課長ジョージ・パーディ、彼は手にした「黄金の百合」の一部を東京メソニックビルに隠し、そこを本部とする日本グランドロッジの支局長になったこと。
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ところが、日本グランドロッジはイスラエル支部でもあって、ジョージ・パーディはグランドロッジ日本支局長であると同時にイスラエル支部長でもあった。
東京タワー近くのフリーメイソン日本総本部に潜入https://t.co/uEWZhTPqLs pic.twitter.com/pKCERgq330
— NEWSポストセブン (@news_postseven) September 3, 2016
周辺事情を勘案していけば、内容的には間違いなさそうです。この続きとして「日本の売国奴達」記事では以下のことがあげられています。
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①パーディはドレッサー・ジャパンという企業を設立。
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②ドレッサー社の米国本社は、ブッシュ一族の経営企業である。石油、金塊、ウラン、ダイヤモンド等鉱物資源の採掘に使用するダイヤモンド・ドリルを製造する世界No.1の企業。
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③ドレッサーのダイヤモンド・ドリル製造に必要なダイヤモンドは、南アフリカのオッペンハイマー一族が提供していた。オッペンハイマーがドレッサーの親会社であり、GHQから盗み出された工業用ダイヤモンド以外の貴金属は、世界最大の貴金属商オッペンハイマーによって現金化され、港区の不動産に「化けた」。ドレッサー社により、オッペンハイマーは世界中の鉱物資源を支配下に置いている。
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④パーディがGHQから貴金属を奪うに当たっては、オッペンハイマー一族のポール・ブルームCIA日本支局長が当然大いに協力した。
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⑤ドレッサー社は配管パイプ施工の専門企業でもある。配管パイプの集合体である原子力発電所を日本で建設する際、その工事の全てを仕切った企業が、ブッシュ=パーディの企業ドレッサー。ドレッサーの技術指導の指揮の下で、ウェスティングハウス、GE、三菱重工、日立製作所、東洋エンジニアリングは原発建設の「下請け、孫請け」となった。日本の原発のパイプ配管は全てドレッサーが行い、その責任者はジョージ・パーディ。
Here is Ernest Oppenheimer who founded Anglo-American. He later chaired the notorious De Beers which swindled our country’s diamonds. He was also Mayor of Kimberly & later a member of Parliament when Blacks were NOT allowed to vote & treated as pariahs in the land of their birth! pic.twitter.com/MvybVb9me2
— Lazola Ndamase (@Lazola_Ndamase) October 30, 2018
機械翻訳:これがアングロ・アメリカンを設立したアーネスト・オッペンハイマー。その後、わが国(南アフリカ)のダイヤモンドをだまし取った悪名高いデビアス社の会長になった。彼はまた、キンバリー市長であり、後に国会議員になったが、当時は黒人に投票権はなく、生まれた土地で社会ののけ者として扱われた。
上記の内①②は、調べればすぐに裏が取れるもので事実です。裏天皇グループのジョージ・パーディはブッシュ一族と密接に提携していたことになります。
③については、ドレッサー社がオッペンハイマーのデビアス社の子会社なのかは不明です。ただし、両社が密接な関係にあるのは確かでしょう。
④についても裏が取れず不明です。もし記述どおりならば、オッペンハイマーと裏天皇グループと協働していたことになります。
⑤については大変な内容で、問題となるので後述しますが、ほぼ事実と見て間違いなさそうです。
3重国籍企業
日本の原子力発電所建設工事の独占企業、唯一原発建屋の中身構造の全てを掌握し、稼働を指揮している企業であるドレッサー・ジャパンを設立したのが、裏天皇グループに所属するジョージ・パーディ。これが事実ならば、当然ながら全ての日本の原発建設、そして原発事業を取り仕切っていたのは裏天皇グループということになります。311東日本大震災の福島原発事故に彼らが主導的に関与していたことにもなります。
ただし、これは当然とも言えるかもしれません。日本の原発建設は、
①米国からの押しつけである側面があります。
②しかし他方、日本が原発を所有して事業を展開するその本当の目的は、核兵器の所持にあります。これは裏天皇グループが望んでいたことで、裏天皇グループは強力な核兵器を所持し、アメリカからの独立を模索していたからです。
そして、ドレッサー・ジャパンが日本の原発の独占と元締めであったのは事実のようです。ここから日本の原発は、①米国からの押しつけと②裏天皇グループが取り仕切っていた、これ以外の更に違った側面も浮かび上がらせています。
ジョージ・パーディは裏天皇グループであると同時にイスラエル日本支局長、つまりイスラエルの要人になっていたのです。これは、
③日本の原発の建設と事業の取り仕切りはイスラエルが行い、イスラエルの利益に繋がっていたことを意味します。そして事実として、事故を起こした福島原発はイスラエルのマグナBSP社が保安管理していました。
日本の原発の総元締めであるドレッサー・ジャパンは日本の裏天皇グループの企業であると同時に、米国ブッシュ一族のドレッサー社の子会社であり、更にイスラエルに属するといういわば3重国籍企業です。それにイスラエルのマグナBSP社が福島原発を保安管理していたとなると、福島原発事故は外部からではなく、内部破壊によるものだとの声が事情通からあがってくるのは当然でしょう。「日本の売国奴達」記事では更に以下の瞠目かつ驚愕の内容を記しています。
イスラエル日本支局長のパーディは、米国商工会議所ACCJの副会長として「対日規制緩和要望書」を起草し、日本の金融自由化、農産物輸入自由化、 企業乗っ取り=M&A自由化を強く要望し、この文書を下敷きにし、毎年米国政府は対日「年次改革要望書」を作成する。
この文書の「命令」通りに日本は郵政民営化を行い、金融自由化を行い、やがてコメ輸入自由化を行う事になる。
またパーディは、日本の「優良不動産、企業」への投資仲介情報誌を米国で発行し、またベルギー・ルクセンブルグ商工会議所を通じて、EU各国の銀行、大企業に情報誌を売り込み、日本企業、不動産の「乗っ取り、買収、斡旋業」を行っている。
2007年4月から実施される、「改正」商法による日本企業乗っ取り自由化が、「誰の手によって」準備されて来たかは明白である。
この文書の「命令」通りに日本は郵政民営化を行い、金融自由化を行い、やがてコメ輸入自由化を行う事になる。
またパーディは、日本の「優良不動産、企業」への投資仲介情報誌を米国で発行し、またベルギー・ルクセンブルグ商工会議所を通じて、EU各国の銀行、大企業に情報誌を売り込み、日本企業、不動産の「乗っ取り、買収、斡旋業」を行っている。
2007年4月から実施される、「改正」商法による日本企業乗っ取り自由化が、「誰の手によって」準備されて来たかは明白である。
Wikimedia_Commons [Public Domain]
導かれた「年次改革要望書」
「日本売り」「日本人民貧困化」、これを実現させたのは米国政府からの毎年の対日「年次改革要望書」でした。私はこの「年次改革要望書」は単に米国からの日本への恐喝による命令だと思っていました。しかしそれだけではなく、その前段として裏天皇グループでありイスラエルの要人でもあったジョージ・パーディが「対日規制緩和要望書」を起草し、これに導かれて「年次改革要望書」が作成されたというのです。
これが事実であるならば、「日本売り」「日本人民貧困化」の背後に裏天皇グループとイスラエルの動きがあったことになります。俄には受け入れられない内容でしたが、少し調べていくとどうもこれも事実のようです。
在日米国商工会議所ACCJ、これの本部の所在地はパーディの東京メソニックビルです。パーディがここの副会長だったのはそうでしょう。「年次改革要望書」は鳩山政権が一旦は取り消しましたが安倍政権で復活し、在日米国商工会議所が新たな「対日要求書」を出しています。
『Business Journal』2016.03.20記事に以下のようにある通りです。「年次改革要望書」をリードしたのは東京メソニックビルに本拠をおく在日米国商工会議所であるのは間違いがないのです。
2015年12月、在日米国商工会議所が「共済等と金融庁監督下の保険会社の間に平等な競争環境の確立を」との意見書を公表した。同会議所は、米国政府の米国通商代表部(USTR)と密接に連携しており、その意見書は米国政府の対日要求といえる。
日本支配の裏には裏天皇グループとイスラエルがあり、裏天皇グループとイスラエルがただならぬ関係にあったことを証明するジョージ・パーディ以外の重要人物がいます。謎の人物ショール・アイゼンベルグです。
ショール・アイゼンベルグ
The National Library of Israel [CC-BY]
彼は日本人の妻がいたようで、1921年生まれ1997年死去のようです。アイゼンベルグの確実な情報はウィキペディアの「イスラエル・コーポレーション」記事にあります。イスラエル・コーポレーションは「イスラエル最大の持株会社であり、世界規模の経営から50%の生産活動と70%近くの連結売上高が得られるグローバルなプレイヤーである。」と記された後に次の記述があります。
イスラエル史上初の戦略的外国人投資家で上海ゲットーの元難民で日本から移住したシャウル・アイゼンバーグにより1968年に創設された。その変更は、この会社の所有者の30年間の税免除と、他に利益の受け取りを保証するものであった。
アイゼンベルグ創設のイスラエル・コーポレーションは「イスラエル最大の持株会社」とのこと。「持株会社」とは平たく言えば「企業を乗っ取り支配する会社」でしょう。世界中の企業を支配しているような記述です。「日本売り」にも大いに関与しているようなのです。
アイゼンベルグは裏天皇グループとは戦中時から、特にアヘン売買をめぐる深い関係にあったようです。詳細はいずれ…。
11日12日夜、私はパソコンの動画に見入っていました。チェルノブイリ原発事故の取材に幾度も訪れたフォトジャーナリストの広河隆一氏たちがガイガーカウンター搭載の車両で福島入りした実況動画にです。函館村だったでしょうか、ガイガーカウンターの値が跳ね上がり叫び声が上がりました。「とてつもないことが起きている」と実感しました。その後は元東芝、原子炉格納容器設計者、博士の後藤政志氏の実況の解説に聞き入っていました。京都大学の小出裕章氏のことも翌日知りました。原子炉に深刻な非常事態が進行しているのは確実でした。実際には事故の当日に原子炉はメルトダウンしていたのです。しかし、メディアに出演の専門家たちは5月まで「メルトダウンなどありえない」と断言していました。政府も。メディアが、専門家と呼ばれる人々が、平然と嘘を垂れ流しどこまでも民衆を騙そうとするのだ、この事実をまざまざと思い知らされました。現在もコロナワクチン、ウクライナ騒動などメディアと専門家と称される人々、そして日本政府の悪辣さは11年前から輪をかけて酷くなっています。
血の気が引いた原発事故でしたが、その中でも事故に次いで驚愕し戦慄を覚えたのは、福島原発を保安管理していたのはイスラエルのマグナBSP社であることを知ったことです。原発が破壊されれば日本は滅亡です。原発は否が応なく日本の命脈になってしまっているのです。その日本の命脈がイスラエルという外国の私企業に握られている…。一体どうなっているのか?…
実態がようやくぼんやりとは見えてきたように思います。