ディープステートに代表される陰謀団は「弁証法」を用いて世界を操っている / 言論統制の行き着く先は電子マネーしか使えない奴隷社会

　動画の10分45秒から13分20秒をご覧ください。「ヘーゲルの弁証法」を説明しています。「弁証法」とは、相反する二つの要素が互いに関係し合い、より高い次元で統合されるという考え方です。ある立場を肯定することを「正（テーゼ/定立）」といい、これに対立する立場を「反（アンチテーゼ/反定立）」と呼びます。この二つがより高い立場で統合されることを止揚（アウフヘーベン）といい、この高い立場を「合（ジンテーゼ/総合）」と呼びます。
　マカフィーの創業者、ジョン・マカフィーはディープステートが存在することを断言していて、“ディープステートとはアメリカ政府内にいて、常勤雇用で、我々が議会や大統領から選んだ人達では解雇できない奴等のことだ。”と話し、具体的にはFCC（連邦通信委員会）、CIA、米国証券取引委員会、IRS（内国歳入庁）を挙げています。
　ジョン・マカフィーは2021年6月23日に、スペインの刑務所で自殺したことになっているのですが、私は殺されたと思っています。彼はQグループの中心メンバーでした。彼の死によって、Qの役割も終わったのです。
　現在のQは、以前のグループとは本質的に別物で、私はまったく相手にしていません。ただし、彼らが米宇宙軍と共にトランプ政権をコントロールしていることは確かです。
　話を戻すと、ディープステートに代表される陰謀団は、「弁証法」を用いて世界を自分たちの都合のいいように動かそうとします。
　例えば、国際協力機構（JICA/ジャイカ）の「アフリカホームタウン計画」の場合、「正」は移民賛成の立場であり「反」は移民反対の立場です。そして、それを止揚する「合」はデジタルIDで犯罪を抑止できるとする政府によるさらなる統制を正当化する立場です。
　ツイートをご覧ください。林千勝氏の「Xアカウントが凍結」されたとのことです。9月23日のデモを潰したいらしい。
　岸田フミオンを最高顧問にいただく自民党の「消し込み隊」が暗躍しているということでしょう。
　こうした言論統制の行き着く果ては、“続きはこちらから”の動画でマイケル・イードン博士が話しているように、“何をするにもデジタルIDが必要となり、取引には電子マネーしか使えなくなる”という奴隷社会なのです。