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イーロン・マスクはトランプが創設した「宇宙軍」と連係して動いており、ワクチンもウクライナ戦争も米宇宙軍の意向を考慮していた

竹下雅敏氏からの情報です。
 ツイッターを利用させてもらっている身分ではあるのですが、私はイーロン・マスクがあまり好きではありません。ビル・ゲイツやジョージ・ソロスよりは好きですよ。(比較するなよ~)
 世の中にはシュワ爺の周りにいる人たちのように、完全にイカレテいるのも居るわけですが、イーロン・マスクはまだ理性がしっかりしているように思えます。
 イーロン・マスクは「ウクライナへの親近感を隠したことは一度もない」というだけではなく、ウクライナ軍をスターリンク衛星によって積極的に支援していました。ウクライナにナチスが居ることは、イーロン・マスクのような頭の良い人なら当然知っているわけで、それでウクライナを支援できるところが一般人とはかなり異なると思います。
 一般人がウクライナを支援するのは、単なる無知です。本当のことをメディアが報じれば、ほとんどの人はウクライナ支援を拒否するでしょう。しかし、イーロン・マスクの場合は、分かっていてウクライナを支援しているのです。なぜ?
 “続きはこちらから”をご覧ください。イーロン・マスクは「私たちは信じられないほどの可能性を持ったサイバーボディを実際につくることができると信じている」と言っており、そのためには人間の脳にしかるべきチップを埋め込むだけで十分なのだそうです。
 2021年6月20日の記事で紹介したように、ワクチンはホワイトハットオペレーションだったのです。
 ワクチンには、磁石的な作用を起こすヒドロジェルが入っており、“スターリンク(量子コンピューターと連結している)とテスラーヒーリング・テクノロジーは、相互にリンクされコミュニケーションを図る”ということでした。
 要するに、イーロン・マスクはトランプが創設した「宇宙軍」と連係して動いており、ワクチンもウクライナ戦争も米宇宙軍の意向を考慮しなければならないということなのでしょう。
 イーロン・マスクは以前、カバールから地球同盟(アース・アライアンス)に寝返りました。その地球同盟は、トランプたちの裏切りで瓦解。地球同盟の情報戦部隊であったQグループも存在意義はなくなりました。
 コーリー・グッド氏は、“Qはアライアンスの独立した一つの軍事作戦です。情報を拡散し、市民に自分で調べさせ、情報を「自分のもの」にさせるためのものです。その母体となるアライアンスはもっと広い存在で、退役軍人のチームがいくつか集まっている集合体です”と言っていました。そして、「アライアンスの最上層部が、臆病風に吹かれ、裏切りました。」とも言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イーロン・マスク氏、ウクライナ支援の資金がどのように使われているかを明らかにするよう米当局に呼びかける
転載元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
© AP Photo / Susan Walsh

米起業家のイーロン・マスク氏は、米国のウクライナに対する約13億ドル(約1813億円)の追加支援に厳しい反応を示し、米国の納税者たちは自分たちのお金がウクライナでどのように、そして何に使われているかを知る権利があるとツイートした。

マスク氏は18日、自身のツイッターに「米当局によってキエフに送られた資金がどのように使われているかについて一般の人々がせめて何かを知っていたらいいのだが」と書き込んだ。

これに先立つ15日、マスク氏はネット上で声明を発表し、米国によるウクライナへのクラスター爆弾供与は偽善だと率直に指摘した。同氏は「米国はクラスター爆弾を使用する人々を常に悪として非難してきたが、今では私たちが使用のためにそれを送っているのだろうか?そこから何も良いことは起こらない。運命は皮肉が好きだが、偽善を嫌っている」と書いた。

そしてマスク氏は「私たちのところではウクライナに送るための普通の弾薬がなくなった。だから今度は絶望して彼らにクラスター爆弾を送り、自分自身を辱めてください。結果が変わることはないが」と続けた。マスク氏によると、ロシアは少なくともウクライナの4倍以上の大砲と10倍以上の弾薬を持っており、ロシア軍は火力に優れているため、ウクライナが勝つことはできない



マスク氏がウクライナへの親近感を隠したことは一度もない。一方、2022年10月、マスク氏は自身のツイッターに、「全面戦争」になった場合、ウクライナが勝利する可能性は低いと書き込んだ。同氏はまた、キエフは平和への道を模索すべきだと強調し、クリミア、ドネツク人民共和国、ルガンスク人民共和国、ザポロジエ(ザポリージャ)州、ヘルソン州で行われた住民投票の結果は「国の東部の一部の地域では人口の大部分がロシア人であり、彼らはロシアを好んでいる」ことと関係しているとの考えを示した。

そしてマスク氏は、これに対するウクライナ当局の批判に「私はウクライナの大ファンだが、第三次世界大戦には反対だ」と答えた。

スプートニク通信は先に、米国はウクライナ軍の反転攻勢の失敗に備えているとする米メディアの報道にマスク氏が賛同したことについて報じた。

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メディアの変化を感じる報道 〜 ウクライナのテロ行為を伝えた日本のメディア、SNSがコロナパンデミック政策に加担する検閲を行なっていたと報じたWSJ

 メディアに関して「お?」と思う報道を取り上げてみました。
昨年10月の「クリミア橋」爆破事件について、ウクライナ国防省は正式に「ロシアの兵站を混乱させるため、クリミアの橋に先制攻撃を仕掛けた」と認めました。これを日テレ、TBSが報じました。無論、ウクライナ政府を非難してはいませんが、ロシアに与する情報はガン無視する姿勢が変化したのでしょうか。
 次に、Metaのマーク・ザッカーバーグがインタビューに応える形で、SNSによる医療情報の検閲を行なっていたことを自ら認めました。「パンデミック政策に関する公の議論の誠実さを損ない、民主主義を損なった。医療界のリーダーたちは謝罪する必要がある。」と他人事のように述べています。けれどマーク・ザッカーバーグは2020年、自分から進んでトニー・ファウチの「学校閉鎖、ロックダウン、命令に反対する科学者、医師、市民の検閲」に協力すると申し出ていました。あんたも謝罪しなはれ。
 そして、ウォール・ストリート・ジャーナル紙が「コロナの検閲は、致命的だったことが判明」と報じたようです。Youさんのツイートによると「政府やSNS企業は、パンデミックの時期にコロナ政策に反対した人たちを弾圧したが、現在は、反対した人たちが正しかったことが判明した。」「ロックダウンに反対したり、ワクチンに対して注意喚起を行ったりする科学者の意見はSNSで検閲された。 医学部、医学会、科学雑誌、メディアが結託して検閲に加担した。 」正当な主張をする専門家が激しいバッシングを受け、それを見て多くの専門家が沈黙したと、今ごろ伝えています。そして今なお「デジタル検閲によって権力者は権威を守ろうとしているが、オープンなインターネットに支えられた科学が真実に近づくためのプロセスとなっている。 」と、まさしく権威でねじ伏せる「科学」ではなく、ネット上のオープンな検証が真実へのプロセスだと認めています。「コロナパンミックの間、私は大量殺人犯として繰り返し非難された。ウォール・ストリート・ジャーナル紙は、今、責任の所在を明らかにする論説を発表した。」とは、ロバート・マローン博士の言葉でした。
(まのじ)
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Dappi裁判、「ワンズクエスト」はDappiの氏名の開示を拒否したまま結審 〜 自民党による組織的なネット工作の全容解明が今後の課題

 「Dappi」裁判が結審しました。あとは判決を待つばかりです。
この裁判はDappiがツイートで「近財職員は杉尾秀哉や小西洋之が1時間吊るしあげた翌日に自殺」などと書き、森友問題で追い詰められた近畿財務局の赤木さんが亡くなったのは、"杉尾秀哉や小西洋之が近畿財務局に乗り込み、二人して赤木さんを1時間にわたって吊し上げたことが原因"であるかのような悪質なデマを広めたことがきっかけでした。これに対して杉尾議員と小西議員が名誉毀損による損害賠償請求を求めたものです。
 このように政権擁護の立場で誹謗中傷や印象操作を行っていたDappiの投稿は、実は「企業による組織的な業務だったのではないか」が裁判で問われています。しかもその企業「ワンズクエスト」は自民党と取引があることが判明しています。裁判に出廷した「ワンズクエスト」の社長は、Dappiの投稿が「業務」ではなかったと主張していますが、しかし「投稿者」の名前を明かすことを拒否しています。裁判長から「証言を正当な理由なく拒絶すると、反対当事者の主張が真実と認められる」と促されても、投稿者の名前は明かさない態度です。
 自民党が関係した組織的なネット工作であれば、その「工作資金の出所」や「旧統一教会との関係」が問題になることがかねてより指摘されていました。今後の焦点は、「ワンズクエスト」と自民党との具体的な関わりをどこまで明らかにできるかです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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NHKなどメディアやSNSが加盟する「TNI」とは 〜 2019年から「反ワクチン」を狙った大規模な大衆心理を操作するプログラムを構築していた

 NHKが堂々と嘘を垂れ流していることが知られてきましたが、それにしてもなぜ? なぜ国民を騙すのかと思います。ロバート・マローン博士が大規模な大衆心理の操作について語った長いツイートをAlzhackerさんが紹介されていました。この中に「遺伝子ワクチンは完全に安全かつ有効であるという『公認ストーリー』を熱心に信じる人々の形成と催眠を含む大規模心理プロセスが明らかに存在する。」とあり、その方法の一つがTNI(Trusted News Initiative)だと教えておられました。
 さらにhiroshiさんのツイートでは「米国でワクチン接種が始まった2020年12月、世界報道自由会議で、世界の主要メディアが参加するTrusted News Initiative(TNI)が、世界的なワク普及を目指すためワク有害情報を防ぐことで合意。 これが、接種に否定的な意見が陰謀論やデマと呼ばれるようになった始まり」とありました。世界が同時に情報統制をしようと取り決めたのです。メンバーはBBC、AFP、CBCなど世界的なメディアやMeta、Google、Microsoft、Twitterなどのビッグテックで、NHKも加わっています。NHKは自ら「有害な偽情報・誤情報に関する知見や対策方法を共有する国際的なネットワークのこと。」と誇らしげに書いています。
 マローン博士が紹介するTNIについての動画では、連中は2019年からすでに「反ワクチン主義者」をターゲットに攻撃、無力化をする「非常に賢いコンピュータープログラム」に取り組んでいました。「ワクチンを受けていない人を悪者にして分断を生み、一般の人がワクチンを遵守するように仕向けます。」「ファクトチェッカーに金を払い、公式見解に反した科学者やジャーナリストに対して虚偽のファクトチェックやヒットアイテムを提供しています。」「あえて公式見解に反する発言をした医療従事者、科学者、研究者が何百人も消えました。」「COVIDワクチンが安全で効果的であるという誤ったシナリオを促進するために、COVIDワクチンによって負傷した何万人もの人々の話を無視しています。」これらは全て実際に起こったことでした。
(まのじ)
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グローバルな情報統制_TNI(Trusted News Initiative)とは?
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「LGBT理解増進法案」を巡る議論が過熱 ~「マスコミの取材にしばしば登場するLGBT活動家と言われる方々が、私たちLGBT当事者の代表ではない」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「LGBT理解増進法案」を、19日に開幕する先進7か国首脳会議(G7広島サミット)までに成立させたいということのようです。
 4月25日の記事で、4月14日に新宿にオープンした歌舞伎町タワーには「ジェンダーレストイレ」が設置されていることと、この件のついてのカマたく氏の非常に良くできた動画を紹介しました。
 カマたく氏は、“少なくとも私の周りでジェンダーレストイレを欲してる人、見たことも聞いたことも会ったことも無いんですよね…なんとなく、あの…当事者達が置いてけぼりになってる感じがするんですよね”と言っていました。
 ツイートの動画ではLGBT当事者の方が、「まず皆さんに申し上げたいのは、マスコミの取材にしばしば登場するLGBT活動家と言われる方々が、私たちLGBT当事者の代表ではないということです。私たちLGBT当事者は、彼らを代表として選んだことなど一切ないのです。そのため横暴でぞんざいなLGBT活動家に反感を抱いているLGBT当事者も大勢います。どうか一部のLGBT活動家だけでなく、LGBT当事者のリアルな声を報道してくださるよう、メディア関係者のみなさまにはお願い申し上げます。」と言っています。
 5月1日に日本記者クラブで行われた「LGBT理解増進法案について緊急記者会見」の動画はこちらです。
 ラーム・エマニュエル駐日米国大使は、「LGBTQI+の権利を支持する在日外国公館のメッセージ」の中で、“日本には今、希望の兆しが見えています。誰一人取り残さない社会を実現する時です”と言っています。このツイート動画の中に「マスコミの取材にしばしば登場するLGBT活動家」が出てきます。
 このツイートの「リプ欄」が荒れてます。「あなたは日本の親友ではありません。…あなたのやっていることは明確な内政干渉であり、常軌を逸している。」「なるほど これらの大使館が、圧力をかけているのが分かった」などなど、「LGBT理解増進法案」に賛成する日本人は少ないのかも知れません。
 “続きはこちらから”をご覧ください。“「#LGBT法案に反対します」が世界トレンド2位‼ 日本ではもちろん1位!” なのに、Twitter内では全く反映されないらしい。
 「ツイート削除要請、日本が世界の半分を占めてトップ」ということなので、「都合よく華麗にスパム判定」されたということなのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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LGBT法案、当事者から異論続出「非常に迷惑」と怒り 「トランスの問題についてだけ大騒ぎをされている」
引用元)
LGBT当事者2人に聞く「このような法律がなくても日本では特段不都合が生じていない」

性的マイノリティーへの差別をなくすことを目的としている議員立法「LGBT理解増進法案」を巡る議論が過熱している。今国会で成立の可能性がある中、LGBTの当事者からも反対の声が続出している。いったい、問題点はどこにあるのか。出生時は女性で現在は性同一性障害(GID)の診断後に男性として生活するFTM(Female to Maleの意味、広義のトランス男性のこと)とレズビアン女性に詳しく話を聞いた。

19日に開幕する先進7か国首脳会議(G7広島サミット)までの成立を目指そうという推進派と、保守系を中心に根強い反発の声があるLGBT法案。差別撤廃が目的も、法案の「性自認による差別は許されない」の文言が波紋を呼び、「不当な差別はあってはならない」と修正された。国際社会の圧力のまま稚拙な議論の末、法案が成立すれば、もともと身体男性のトランス女性による女性専用施設への立ち入りが正統化され、女性の持つ権利が損なわれ、性犯罪の増加につながるとの懸念も高まっている。 

FTMの男性は「このような法律がなくても日本では特段不都合が生じていないのに、欧米に合わせた基準で大騒ぎをし、それをわざわざ法制化し、しかもG7に合わせるためという理由で議論もろくにしないまま『理念法だから』と、とりあえず制定してしまおうという政治家の動きは非常に危うい。当事者の目から見ても強く思います」と、断言する。  
(以下略)
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配信元)



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