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米医師17,000人がコロナ感染対策は人類に対する犯罪だと訴え / 日本では未だにメディアで医師が接種を誘導する一方、良心的な医師達がまとまり始めた

 多くの読者の方々から、医師たちの様々な情報がドッと届きました。新型コロナの2年間を経た今のアメリカの医師たち、日本の医師たちです。
 1/23にアメリカ、ワシントンDCで「義務化を打ち砕け!」というラリーがあり、17,000人もの医師たちが政府の感染対策が犯罪的だと訴えました。動画でごく一部が視聴できます。ロバート・マローン博士の姿も見えます。「17,000人の医師が一緒にいる。NIHよりも、CDCよりもFDAよりも多い!」「我々は解雇され、検閲され、ウィキペディアから抹消されてきた。でも私たちは力強く前進している。皆さんと一緒だからだ。」「20ヶ月に及ぶ研究、何百万人もの患者の治療、何百もの臨床試験の実施、そして科学的データの共有の結果、我々はコビット19に対抗するための業績と理解を実証し、(中略)世界中の何千人もの医師と医学者が(中略)合意に達した。第一に、健康な子どもに予防接種を強制してはならない!」「政策立案者は、何十万人もの死に対して直接的な責任を負っています!(中略)これは医療ではない!ケアではない!人類に対する犯罪でしかない!」「この戦争で私たちは、私たち自身、患者たち、そしてみなさんのために戦っている。製薬大手と戦っている。(中略)彼らは私たちを殺すために言論の検閲とプロパガンダを利用している。」アメリカの医師たちがここまで言い切っておられる。
 ところが日本では、製薬会社から金を受け取り、適当な肩書きをもらい、メディアでワクチンを売りまくる者が医師と称して子ども達にまで襲いかかっています。
しかし、日本の良心的な医師たちも続々集結し始めておられます。コーディネートで協力する方も現れ、「子ども達へのワクチン接種に反対」する医師たちの会が北海道、沖縄、そして東北でも発足しました。
「皆さん、最高にかっこいいです。」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本国民必見!米国では17000人もの医師が政府の新型コロナウイルス感染対策は犯罪的と非難している:日本ではなぜか報道されない!
引用元)
(前略)
 このたび、ニコニコ動画にアップされた動画“米 17000人の医師が賛同 コロナ政策は人類に対する犯罪”(2022年1月28日投稿)(注1)は、胸を打ちました。
(中略)
 17000人もの米国人医師は、ビル・ゲイツを代弁者に仕立てる世界的寡頭勢力の企みに気付いたのです
(中略)

3.われら日本国民は気付くべき:犯罪的米国政府の言いなりに動く日本政府は、犯罪的コロナ対策をやっているのかと・・・

 翻って、わが日本を眺めてみると、テレビに出てくる医師はみんな、上記のように勇気を持って起ち上がった17000人の米国人医師とは真逆のように見えます

 そして、今の日本の医師の多くは、犯罪的コロナ対策のお先棒を担がされていることになります。

 われら一般国民の多くは、日本の医師を信用していますから、彼らが犯罪に加担させられているとは夢にも思いません。

 さらに、今、新型コロナ対策をやっている日本政府官僚も、政治家も、日本国民が信用している医師や感染症専門家の意見を聞きながらやっていますから、自分たちのやっていることが犯罪的だとは、夢にも思わないでしょう。

 しかしながら、あれだけワクチン接種をやってもなお、過去最大の新型コロナウイルス感染者を出している今の日本の悲惨な現状に、みんな疑問を抱くべきです
(以下略)

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岸田首相の3回目接種ツイートが、ワクチンの危険に関する最新情報まとめサイトに変身!「国民は馬鹿ではありませんよ」

パータ様からの情報です。
 28日の記事で、まのじは岸田首相のワクチン3回目接種のアピールがひどい!と記したのですが、そのツイートそのものは、まっこと不愉快だったのでリンクで済ませていました。
 が、29日の記事では竹下氏が容赦無くデマ太郎の陰謀ぶりを晒されていて、ちっ、まのじ手ぬるかったぜ、とくやしがっておりました。
 が、もっと容赦無かったのはネット上の怒れる人々で、岸田首相のツイートに「嘘つくな」の指摘や反論がガンガンぶら下がり、「もはやワクチンの危険に関する全最新情報が展開される、実に有益なスレッドと化しております」と笑える展開になっていました。首相官邸由来の名作まとめサイト、一部ご紹介。
 ついでに、岸田首相がダボス・アジェンダ2022年の特別講演で「グレートリセット」を口にしているツイートも上げました。陰謀論ですってよ!
(まのじ)
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ワクチンの安全性に懸念を示す「国防医療疫学データベース(DMED)」のデータを、軍の内部告発者たちが提示 ~2021年は過去5年間の平均と比較して流産が300%、癌が300%、神経症が1,000%増加

竹下雅敏氏からの情報です。
 これはメディアが完全無視を決め込むレベルのとんでもない事件です。「VAERS」は、米国疾病予防管理センター(CDC)の予防接種安全性モニタリングシステムのことですが、「VAERS」のデータが子供の遊びに見えるほど、ワクチンの安全性に懸念を示す「国防医療疫学データベース(DMED)」のデータを、軍の内部告発者たちが提示したというのです。
 ロン・ジョンソン上院議員の公聴会で、オハイオ州のトーマス・レンツ弁護士がデータを提示しました。
 引用元の記事によると、“サミュエル・シゴロフ博士、ピーター・チェンバース博士、テレサ・ロング博士という3人の軍医は、宣誓供述書の中で、2021年は過去5年間の平均と比較して流産が300%、癌が300%、神経症が1,000%増加したことを明らかにした”とのことです。
 これらの軍医たちが「国防医療疫学データベース(DMED)」を調査したのは、“ワクチン発売前は健康そのものだった若い兵士たちに、信じられないほど多くの極めて異常な病気が発生”していたからだということです。
 この問題は公衆衛生以上に国家安全保障に関わることであるにもかかわらず、“なぜ軍はこのデータをすぐにCDCに知らせなかったのか?”という問いかけと共に、“公聴会でロン・ジョンソン上院議員は、国防総省に対して、データを削除しない方が得策だと警告した”とのことです。
 というのも、“トーマス・レンツ弁護士は、データベースからこのデータをダウンロードする全過程を示した2人の証人のいるビデオを持っており、法廷でそれを提出する用意がある”からです。
 「国防総省、バイデン政権は非常に警戒している。これらの文書は保存されなければならず、調査が開かれなければならない」というロン・ジョンソン上院議員の警告は、“メーカーが免責され、唯一の医薬品安全性データが完全に無視される”という疑惑に、「軍」が関与していることを示唆します。
 “続きはこちらから”の記事では、「中国共産党は、米軍が完全にワクチンを接種した時点で、戦争に勝ったことになると言っています。だから、米国防長官ロイド・オースティンは馬鹿か、中国共産党に雇われているのだろう。」と言っていますが、まあそんなところでしょう。
 Qアノンは、マーク・ミリー将軍もカバールであり、トランプ元大統領が復活すると信じているみたいですが、事実は逆で、トランプ元大統領がカバールと手を結んだために、ワクチンによる「大量殺戮」が実現したのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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軍医療記者「米軍はコビドワクチンで病気になっている、これほど多くの有害事象はない」。
引用元)
(前略)
今、軍の内部告発者たちが、もし検証されれば、VAERSのデータが子供の遊びに見えるほど、ワクチンに関する極めて不穏な安全性の懸念を示すデータを提示するために名乗り出てきている。

月曜日、ロン・ジョンソン上院議員の5時間に及ぶ「COVID-19:セカンドオピニオン」についての公聴会で、ワクチン接種義務について訴えている市民の代理人であるオハイオ州の弁護士トーマス・レンツは、2021年の従軍軍人の健康状態について信じられないほど不安な絵を描く国防医療疫学データベース(DMED)からのDODデータを提示しました。
(中略)
取材で提供された数字をいくつか紹介すると、次のようになる。

  • 心筋梗塞 - 269%増
  • ベル麻痺 - 291%増
  • 先天性奇形(軍人の子供)-156%増加
  • 女性不妊症 - 471%増
  • 肺塞栓症 - 467%増
 
これらの数字はすべて、軍の外来診療から導き出されたものです。レンツは、この増加は入院患者にも見られたと明言した。ある軍医の宣誓供述書には次のように書かれている。"流産、癌、病気などの上記症例の発生率の最大の増加は、COVID-19″"ワクチン接種 "によるものであるというのが、私の専門的見解である。
(以下略)
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コロナワクチン後遺症の実態やメカニズムに迫った映画「記録映像 ワクチン後遺症」 / 「他人に感染させないようにワクチン接種するべき」という詐欺

竹下雅敏氏からの情報です。
 映画「記録映像 ワクチン後遺症」の動画の説明文によると、“本作は2021年12月25日にクランキューブ大阪で約千人の市民が集まり開催された「ワクチンを考える会」の記録映像である。医師、研究者、ジャーナリスト、弁護士、首長だけでなく、なによりもワクチン後遺症に苦しむ当事者が壇上にあがり自らの口で後遺症の現実を語り始めた…。後遺症の患者を診ている長尾和宏医師、京都大学ウイルス研究所の宮沢孝幸・准教授、ジャーナリストの鳥集徹氏、薬害被害者の救済に取り組む弁護士・元国会議員の青山まさゆき氏、市長として後遺症患者の受け皿をいち早く整備した南出賢一・泉大津市長、そして患者自身とご家族らが熱く語った。コロナワクチン後遺症の実態やメカニズムに迫った映画は世界初であろう。”とあり、他の説明と解説があります。引用元をご覧ください。
 動画の1分のところで、ジャーナリストの鳥集徹(とりだまり・とおる)氏は、“ほんとに皆さん、つらい思いされてます。「周りのために打て」というのは、学徒出陣と一緒ですよ”と言っています。
 「東京ワクションの広告動画」に対して、“かわいい息子を守りたい、孫を守りたいと思ってATMでお金を振り込ませる詐欺と手口が同じ!”というツイートがありました。似たようなものに「思いやりワクチン」というのがあるみたいです。
 こうした詐欺では、「他人に感染させないようにワクチン接種するべき」と言っていたわけですが、BBCですら2021年10月29日の記事「ワクチン2回接種しても簡単に家族にうつす」で、“医学誌ランセット感染症学で発表された研究によると、ワクチン接種を2回終えた人は、新型ウイルスの他人へのうつしやすさにおいて、未接種の人と変わらない”と一部本当のことを言っています。
 しかし、そこはBBCですから、「専門家らはこの結果について、より多くの人がワクチン接種をして予防することの重要性を示すものだ」とか、「感染しやすさは、2回目の接種から数カ月以内にすでに高まることがわかっている。従って、(3回目以降の)ブースター接種の対象者は速やかに受けるべきだ」というトンデモな方向に誘導しようと必死です。
 事実はというと、こちらの動画でWHO元副事務局長は、“はっきり言って、これは全くワクチンではない。我々の入手した証拠を見れば分かるように、このワクチンは完全に無効で感染を防げない。…いま、集中治療室に入っている人の90%が、二回もしくは三回のワクチンを接種”した人たちだと言っています。
(竹下雅敏)
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コロナワクチンで苦しむ人たちの声を聞いて/映画『記録映像 ワクチン後遺症』予告編
配信元)
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政府がモデルナワクチン3回目接種を猛プッシュするも予約は埋まらず 〜 明らかに医療従事者が接種を控えている

 オミクロン株の急拡大が報じられる中、政府は昨年12月から医療従事者や高齢者の3回目接種を開始しました。今のところ接種率は対象者の16%にとどまっているようです。自治体による予約枠も埋まらず、毎日新聞によると、ファイザー製に希望が集中し過ぎてモデルナ製の接種が進んでいないという論調でした。また読売新聞は「医療従事者の間では、副反応による診療への影響を心配して接種を控える動きも出ている。」と伝えています。政府は、オミクロンへの危機感を理由に、接種間隔を8ヶ月以上から2ヶ月に短縮したり、ワクチンの交互接種を認めたりと、なりふり構わず打たせようとしています。
 岸田首相の3回目接種のアピールがひどい。「最も効果的な予防方法は3回目接種」「交互接種の安全性は英国の研究でも確認されている」などと真っ赤なウソを並べ立て、国民がファイザーを選り好みしている場合ではない、自分も打つからモデルナで交互接種をしろという内容です。モデルナの説明書には、他のワクチンを接種した人への追加接種の臨床試験は実施していないと明記されています。「つまり打つ人が実験台。」もうこれ以上、被害を広げてはいけません。
 1回目、2回目接種で深刻な被害を受けた方々は、さすがに「3回目は遠慮するよ」というまともな判断をされるでしょうし、抵抗に遭いながらもワクチンの危険を訴える医師たちがどんどん立ち上がっておられます。政府やメディアがなんと言おうと、打たないことです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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3回目接種、埋まらぬ予約枠 要因は“ファイザー人気”?
引用元)
新型コロナウイルスワクチンの3回目接種を巡り、65歳以上の一般高齢者の予約枠が「埋まらない」と訴える自治体が相次いでいる。変異株「オミクロン株」の感染が急拡大する中、政府は予定を前倒しして今月から一般高齢者への接種開始を容認。多くの自治体で予約を受け付けているが、希望が殺到した昨年の1、2回目接種から一転、3回目接種の出足は鈍いままだ
(以下略)
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3回目接種、想定の16%どまり…高齢者の意思確認難航・医療従事者は副反応懸念
引用元)
(前略)
 3回目接種は昨年12月に始まった。政府は、感染力の強い変異株「オミクロン株」の広がりを受け、当初は「原則8か月以上」としていた2回目接種との間隔を1~2か月前倒しするよう自治体に求めている。前倒しは、医療従事者と施設入所の高齢者らから優先的に進められている
(中略)
 一方、医療従事者の間では、副反応による診療への影響を心配して接種を控える動きも出ている。進捗率が10・7%の奈良県では、「副反応を懸念し、医療体制を保つため、接種を急がなかった」(県内の病院関係者)という声も上がる。
(以下略)


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