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アーカイブ: 安倍政権の闇

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元内閣官房参与の藤井聡氏が「10％消費税が日本経済を破壊する」と警告 ～大企業は法人税をまともに払っておらず、その穴埋めに消費税が使われている

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竹下雅敏氏からの情報です。
　いよいよ消費税10％です。元内閣官房参与の藤井聡氏は、“10％消費税が日本経済を破壊する”と警告しています。リーマンショックをはるかに超える景気の悪化をもたらすと考えられています。
　現在でも、非正規雇用の人々の生活は“先進国とは呼べない水準”にあると思うのですが、今後は、安倍叫喚地獄に突き落とされる人々が、相当数出てくると思われます。
　動画でも触れられているように、大企業は法人税をまともに払っていないのです。その穴埋めに消費税が使われている。ところが、この基本的な事実を、選挙に行かない人たちは理解していない。
　一方、こういう不公平な税制で利益を得る富裕層は、潤沢な資金を使って選挙活動をやるのだから、庶民が選挙に行かなければ、自分たちの生活が苦しくなるのは目に見えています。
　大企業に中小企業並みの法人税を払ってもらうのは当然のこととして、デフレ経済下では政府通貨を刷って、お金に困っている人や企業に放り込めばそれで済むということを、与党はもちろん野党の政治家も、まったく理解していないことが問題です。
　国は通貨発行権を持っているのだから、国を経営するのに国債を発行する必要なんかないのです。国債は、貧乏人から国内の富裕層へ富を移転するものです。外債を発行すれば、富が海外に流出していきます。
　江戸時代より前を想像すると、国を経営するのに国債を発行する必要などないのは、すぐにわかるのではないでしょうか。国王が通貨供給量をコントロールすれば良いだけです。それで国は、何百年ももってきました。
　ところが、国債を発行して国を経営するようになってから、国の寿命は70年～100年に縮んでしまいました。富が国際銀行家に吸い上げられてしまうからです。これを世界規模で行うのがグローバリズムだということが、わかるでしょうか。このバカバカしいやり方を、早く止めなければなりません。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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消費税10％引き返す勇気を持と〜【せやろがいおじさん】グッとラック!OA動画
配信元）
YouTube 19/9/29
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消費税10％は経済を破壊する
景気冷やす最悪の増税
引用元）
全商連 19/2/4 全国商工新聞　第3347号
（前略）
「10％消費税が日本経済を破壊する」と訴えているのは昨年12月まで内閣官房参与を務めていた藤井聡・京都大学大学院教授。
（中略）
－10月からの消費税増税は凍結すべきとの理由はどこにありますか？
　いま、消費税を増税すると貧困と格差が拡大し、国の財政も悪化して必要な公共投資や社会保障費の確保も不可能になります。国民生活が先進国とは呼べない水準に下落することは間違いありません。
（中略）
日本ではＧＤＰ（国内総生産）の6割が家計による消費ですから、そこが伸びなければ経済はトータルに伸びません。
（中略）
　日本経済はこの30年間に4回ショックを受けています（グラフ1）。97年の消費税5％への増税、08年のリーマンショック、11年の東日本大震災、そして14年の消費税8％への増税です。
　リーマンショックや大震災より消費税増税の方が消費の下落は大きく、しかも影響が長く続き、元の状態に戻るのに時間がかかります。8％への増税が最も大きな影響を与え、消費の下落が今も続きデフレから脱却できていない中で、消費税を10％に増税すると「日本経済は破壊しますよ」と言っているわけです。
 
 
（以下略）
画像の出典: Author:Monaneko [CC BY-SA]

この3日間くらいで、あまりにもメチャメチャな事件が日本で立て続けに起こってる ～今後浮かび上がってくるディープ・ステートの悪事

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竹下雅敏氏からの情報です。
　“もうダメだ！”というような問題が“最近では月に3回くらい定期的に起こる”ので、どうしていいかわからないと、冒頭のツイートで言っていますが、以下のツイートは、この3日間くらいに起こったことです。あまりにもメチャメチャな事件が立て続けに起こるので、一々取り上げている暇がないのです。
　ただ、これらの問題は、今後浮かび上がってくると思われるディープ・ステートの悪事に比べれば、大したものではないとも言えます。芸能界を見ていても、イルミナティに汚染されていることは明らかです。彼らがこれまでどんなことをしてきたのかを、時事ブログの読者の方は知っていると思います。いずれ、Qグループの情報が一般人にも理解される時が来るでしょう。いわゆる上級国民のほとんどが、極めつけの悪だったことを知るでしょう。
　今後、ますます社会が混乱し、悪が浮かび上がってくると思いますが、そんな中にあって、決して悪に染まらないで正しく生きる人が、未来を形作ると思ってください。
（竹下雅敏）
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遺伝子組み換えで危険だという理由で中国が購入拒否したトウモロコシを、安倍首相が購入を約束したものの、購入する予定があると回答した日本企業は一社もなかった

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竹下雅敏氏からの情報です。
　米中貿易摩擦で、中国は米国産のトウモロコシが遺伝子組み換えで危険だという理由で購入を拒否。トランプ大統領は、「安倍首相が日本を代表し余ったトウモロコシを全部買う」と発言。日本政府は、必要のない275万トンもの遺伝子組み換えトウモロコシを無理やり買わされることになりました。
　さすがにあべぴょんは、“無理やり買わされた”とは言えないので、“ガの幼虫による国内の飼料用トウモロコシの食害”が広がっていることがトウモロコシ購入の理由だという言い訳をしましたが、誰もが嘘だとわかっています。
　“続きはこちらから”以降のツイートをご覧になると、飼料用トウモロコシの害虫被害を、当の農水省官僚ですら把握していないことがわかります。あべぴょんの嘘に辻褄を合わせなければならない、哀れな官僚の姿を垣間見る思いです。
　ところで、あべぴょんは、新たに輸入するトウモロコシは、“民間が買う”と言っていましたが、東京新聞によると、“購入する予定があると回答したのは一社もなかった”らしい。ツイートによると、ブラジル産のトウモロコシに比べて、米国産のトウモロコシは割高だとのこと。商社も、わざわざ割高の必要のないトウモロコシなど買うところはありません。
　トランプ大統領の怒りを買わないためには、あべぴょんは約束したトウモロコシを買わざるをえません。購入したトウモロコシはエタノールに変えて、燃料として有効利用するしかないのでは？
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米中摩擦で余ったトウモロコシ「肩代わり」　日本企業　購入予定「ゼロ」
引用元）
東京新聞 19/9/23
（前略）
　トウモロコシの購入は八月にフランスで開かれた日米首脳会談で浮上。米中摩擦により売れなくなった米国産トウモロコシについて、トランプ米大統領が「安倍首相が日本を代表し余ったトウモロコシを全部買う」と述べ、日本政府も輸入に応じると表明した。

　日本は昨年度、年間約千百万トンの飼料用トウモロコシを米国から輸入しており、新たに輸入する分はその四分の一の二百七十五万トンに上る。昨年度の貿易統計に照らすと、購入額は六百億円規模となる。「買うのは民間」と指摘した安倍首相だが、本紙が主要な六企業・団体に取材したところ、追加あるいは前倒しで購入する予定があると回答したのは一社もなかった。
（中略）
安倍首相が購入理由としたガの幼虫による国内の飼料用トウモロコシの食害は、十八日時点で十四県六十九市町村に及ぶ。だが、被害は企業に新たに購入を促すほどは広がっていない。

　全国農業協同組合連合会（ＪＡ全農）の担当者は「降って湧いた話に驚いている」とし、「米国産トウモロコシは食害に遭う国内産と用途が異なり、直接代替できない」と困惑する。
（以下略）
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配信元）
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画像の出典: Author:斉藤高志 [CC BY] & Pixabay

何から何まで確実に、“我々を殺しにきている”安倍政権

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竹下雅敏氏からの情報です。
　一連のツイートは、ゆみさんのツイッターから拾ったものです。ゆみさんは、私が注目している女性で、政治的感性が非常に優れた方だと思っています。Eriさんとゆみさん、「れいわ新選組」が、これからの日本を形作っていくのではないかなどと夢想したりします。
　ツイートを上から順にご覧になると、現状がよくわかります。あべぴょんは、最高裁判事15人を全部入れ替えました。なので、上級国民はどんな罪を犯しても、もはや裁かれるということが無くなりました。メディアもコントロールしているので、何をやっても、もはや支持率が下がるということもありません。このため、千葉県民は見捨てられたのだと言えます。
　当のあべぴょんは、ラグビー観戦で大はしゃぎ。驚いたことに、“現場の被災地を放置して防災関連の表彰式を行う”という傍若無人ぶり。
　そうした中、10月1日から消費税が10％に引き上げられるわけですが、日経新聞によると、“貧乏人は皮を食え”というのか、「ニンジンの皮もおいしく！　増税に勝つ食べ切り術」という記事を掲載。国民を馬鹿にしているとしか思えない。
　なぜかというと、世界では、削減・禁止の流れにある農薬「グリホサート」に対し、“日本は何の対策も取らないばかりではなく、食品残留基準値を緩和”しているのです。ニンジンの皮まで食べて、しっかりと毒を体内に取り込めというわけでしょう。
　一連の流れを見ると、安倍政権は、“我々を殺しにきている”と言って良いかと思います。福島の放射能汚染土もそのうち全国にばら撒いて、国民を被曝させるつもりのようです。どうやら、愚民政策を徹底するらしい。国民を、自分たちと同程度かそれ以下のIQにしないと、奴隷支配は完成しないと思っているのかも知れません。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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政府やメディアが刷り込んだ“消費税の目的”の嘘
“社会保障の充実と安定化”のための増税という謳い文句とは正反対の現実
引用元）
論座 19/9/20 斎藤貴男　ジャーナリスト
来たる10月1日に、消費税率は８％から10％に引き上げられることになっている。そして、政府とマスメディアはこの間ずっと、“社会保障の充実と安定化”のための増税なのだと謳（うた）い続けてきた。
（中略）
財務省の資料「法人税率の推移」によれば、88年度に42％だった法人税の基本税率は、翌年に消費税が導入されてからは減税に次ぐ減税で、現在は半減に近い23・2％だ。（中略）… 消費税は社会保障の充実や安定化、財政健全化のために導入されたわけでも、増税されてきたわけでもない。敢えて単純化してしまえば、それはただ、大企業や富裕層の減税の財源になった。すなわち、この間に政府やマスメディアが国民に刷り込んできた“消費税の目的”なるものは、何もかも嘘（うそ）だったと断じて差し支えないのである。
（中略）
安倍晋三台第4次再改造内閣のもとで、私たちの社会保障はさらに“大胆”に、切り捨てられていくのだろう。国民の生活や生命を屁とも思っていない政権の非道もさることながら、いいように騙（だま）されて、にもかかわらず誰も本気で怒り狂おうとしない、物事を自分の頭で考えるくらいなら死んだほうがマシだと思っているフシさえ感じられてしまう国民の側にも、大きな責任があると言わざるを得ない。
（中略）
打開策があるとすれば、ただひとつ。多くの人々が消費税というものの本質を学び、理解して、怒らなければならない時は本気で怒ることである。
（以下略）
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配信元）
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原発事故の強制起訴裁判で、被告３名全員が無罪という極めて不当な判決 ～マスメディアが指摘することはない最も重要な2点

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竹下雅敏氏からの情報です。
　勝俣元会長ら3名全員が無罪となった件に関して、「れいわ新選組」の山本太郎代表の談話が発表されました。談話は論旨が明確で、見事だと思います。なかなかこのようにまとまった文章は書けません。山本太郎代表は、とても頭の良い人だと思います。
　談話の中に触れられていない重要な点は、“続きはこちらから”で、東海アマさんが指摘しています。
　まず、安倍政権が裁判官人事を私物化していることから、今回の裁判で、“結果は分かりきっていた”ということ。
　もう一つは、メルトダウンという巨大事故の原因が、津波ではなく、“原子炉内のジェットポンプ計測配管の破断による急速な冷却水喪失”だったということです。
　最も重要なこの2点をマスメディアが指摘することはないと思います。事故の真相を隠蔽して、本質から外れたところで裁判をやっても、無意味だと思います。
　さらに、フルフォード氏、ジム・ストーン氏をはじめ、Ｑグループは、 3,11は人為的に引き起こされたと主張しています。そうなると、裁判を初めからやり直さなければなりません。
　このように、メディアの報道というのは何重にも隠蔽されているわけで、今の日本だけを見ていると、本当に日本人が覚醒する時があるのかと思わざるを得ない状況です。しかし、日本人の特性から見て、“みんな海に飛び込みましたよ。あなたは飛び込まないんですか？”という状況になれば、覚醒するとは思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2019.9.20 山本太郎 代表談話「東電原発事故経営陣刑事裁判の判決について」
引用元）
れいわ新選組 19/9/20
れいわ新選組
代表・山本太郎

○昨日午後、東京地裁において、２０１１年３月１１日に発生した東電原発事故について、東京電力旧経営陣の刑事責任を問う、強制起訴裁判の判決が出ました。結果は、勝俣元会長を始めとする被告３名全員が無罪という極めて不当な判決と考えます。

これまで、すでに全国各地で、東電に対して原発事故の避難者によって民事訴訟が約３０件提起され、すでに１２件の一審判決が出ている中で、いずれも東電に対しては賠償を認める判決が出ていることを考えれば、ありえない判決といえます。

○今回の裁判の争点になったのは、東電が大地震による巨大津波が引き起こす原発事故を予測し得たかでした。

審理の中では、指定弁護士（検察官）から、２００２年の巨大地震の長期評価や、０８年の東電による巨大地震時に福島第一で１５．７メートルの津波が想定されるという試算の存在が指摘されました。そのような予測や試算があった以上、公共インフラである発電所を運営する電力会社の経営陣は、当然、最悪の事故被害を予測し、対策を講じておくべきでした。

０８年当時の内部資料では、東電の子会社の「東電設計」が具体的にＣＧ（コンピュータグラフィックス）にまでする形で、その津波による建屋の水没がシミュレーションされて、「津波対策は不可避」と指摘されていたことも明らかになっています。これらの事実を考えれば、当然、経営陣の責任は重大だったという結論以外ありえないはずです

報道によると、判決では「津波が来る可能性を指摘する意見があることは認識していて、予測できる可能性がまったくなかったとは言いがたい」とする一方で、「原発の運転を停止する義務を課すほど巨大な津波が来ると予測できる可能性があったとは認められない」としているそうです。しかし、認識していたのならば、最悪の事態を想定した投資または運転の停止を指示することこそが危機管理であり、それを行わないのは、「業務上の過失」ではないのでしょうか。

○今回、承服しかねる判決となりましたが、
・区域外避難者も含めた、事故により生活が一変した人々への補償・賠償。
・甲状腺がんをはじめとする疾病への支援。
・長期のがん検診を含む無料の健康診断の広域化。
など問題は山積みです。

廃炉作業、トリチウム以外の核種も依然含まれている汚染処理水の問題など、果たすべき安全対策を怠り、過酷事故を引き起こした事業者である東電と、国の果たすべき責任が軽減されるものではなく、未来永劫その責任を果たす努力を尽くすのが当然と考えます。

◯巨大地震大国である日本では、今後、南海トラフ地震などの巨大地震が、いずれ必ず起きる、と言われています。その際、原発が稼働していた場合、原発は安全を保てるのか？　稼働していなかったとしても、電源喪失した場合、安全を保てるのか？
それら答え合わせは大地震の後になります。
つまり、その大バクチに負けた際の費用負担は皆さんの税金からです。東電原発事故で明らかになったように、事故が起これば、国土を半永久的に汚染し、そこに住んでいた人々の生業は奪われ、補償賠償は早期に打ち切り、被害者は泣き寝入り、誰も責任など取らず逃げ切り。
これらは、すでに現実が証明しています。

すべては既得権者への忖度のために、ひとたび過酷事故が起こっても、無責任極まりない振る舞いがまかり通る原子力。 
これらを打破していかなくては、この国に生きる人々の生命財産など守ることはできません。

◯２０１８年３月に、私が共同代表をつとめていた自由党を含む当時の野党４党は「原発ゼロ基本法案」を共同提出し、基本理念として、すべての原子力発電所を速やかに停止、廃止することを提案。この法案は与党の抵抗によって審議されないままです。

◯地震大国日本ではふさわしくない原発からは撤退していくとともに、国が積極的投資を行い、日本の廃炉技術を世界最先端に育て上げ、世界に「原発ゼロ」を輸出できる国造り（「廃炉ニューディール」）を推進していくべきです。再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大していくとともに、現時点では主力に天然ガス火力を活用していくのが「れいわ新選組」が提唱する、日本のエネルギー戦略です。
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