9月インドで開催されたG20で、カナダのジャスティン・トルドー首相が「インドで一時的に逮捕された」ことを取り上げています。「インドの麻薬探知犬がカストルドーの公用機内で『大量の違法薬物を検知』した」とのことですが、それは口実であって本当の懸念は、「トルドーによる『カリスタン・テロリスト支援者ジャグミート・シンとその歩兵』の任命であり、インドとその支持者（つまり世界の90％）は、カストルドーとシンが責任を取らされるまで、カナダとの一切の関係を断つ」と言っています。
　ラーム・エマニュエル駐日米国大使は、「X/ツイッターに、中国の李尚福国防相が『自宅軟禁』されているため、予定されていたシンガポール海軍総司令官との会談に現れなかったと投稿」したとのことです。というのも、「彼らは、2025年まで米国株式会社を存続させるのに十分な資金を提供する金担保債券をめぐり、債務から逃れるために、その時までに全面的な核戦争を開始することを望んでいた」らしいのですが、これに対し、「習近平国家主席は200人以上の中国人民解放軍（PLA）ロケット軍の関係者とともに李を逮捕し、核戦争を防いだ」ということのようです。
　米国疾病管理センターは、「10代の若者に対する100万本のmRNAコロナ注射は、0～1人のコロナ死亡を防ぎ、10万～20万人の重篤な副作用を引き起こす」と言っているらしく、「彼らの研究によると、心筋炎（心臓に炎症を起こす自己免疫疾患）のリスクは、ワクチン接種者の方がワクチン未接種者よりも13,300％高いことを示している」そうです。
　CNNがバイデン弾劾調査中の主張を『ファクトチェック』した結果は以下の通りです。

• バイデン夫妻はシェル会社を通じて2000万ドルを受け取った
• FBIの情報提供者は1000万ドルの賄賂を受け取ったと主張
• ジョー・バイデンはハンターのビジネスパートナーとの話し合いに参加
• 6つの銀行が150件以上の疑わしい活動の報告書を提出

　ウクライナ政府とNATOは、「『フェニックス』や『ホワイト・エンジェル』のような偽装組織を利用して、子供たちを不法に誘拐し、売却している。」と言っています。また、ウクライナは「前線で戦う妊婦のための特別なユニフォームを作ろうとしている」とのことです。
　また、「真実が勝利している」とした事例などは以下のものを挙げています。

• タッカー・カールソンが、中央銀行の廃止を望むリバタリアンであるアルゼンチンの大統領候補ハビエル・ミレイとのXでのインタビューで、3億6,700万回以上の視聴を集めた
• ビル・ゲイツがコロナパンデミックから得た莫大な金額を明らかにしたソーシャルメディアの投稿が、わずか2日間で数百万回も閲覧された
• 英国では、ほぼすべてのULEZカメラが破壊され、5万人以上が罰金の支払いを拒否しているため、政府は15分都市計画を断念せざるを得なくなっている。
• オランダでも、何十人もの政治家、政府高官、警察署長、その他の裏切り者が辞任を余儀なくされている。『主要メディア』ですら、気づいている人々の数は数千人ではなく数百万人であり、彼らは弁護士によって支援されていることに気づき始めている。

　冒頭で、ハザール・マフィアはバーラト（インド）及びアフリカを誘惑しようとして失敗したと言っています。実際、ケニアでの『アフリカ気候サミット』では、「アフリカの首脳の3分の1以下しか出席しなかった」そうです。
　前回の記事同様、「ハザール・マフィアに支配されたG7の傀儡国家が国際的に孤立している」ことや、「BRICS11の石油埋蔵量は現在7360億ドル相当で、G7の2050億ドルの3倍以上である。石油を窃盗する能力を失うことは、ハザール・マフィアにとって財政的に致命的となる」と言っています。
　また、「米ドルに対する影響を示す兆候」に関するものとして、「イラン国営放送は、イランがBRICSに加盟した会議で見せられた100BRICS紙幣を映し出した」（『100BRICS紙幣』の画像あり）ことや、「（イランでは）観光客の外貨両替サービスからすべての米ドルが撤去された」ことを紹介しています。
　アメリカが「9月30日の会計年度末を最後に倒産するかどうか」が気になるところですが、実際、「アメリカの住宅購入が45％減少し、2008年のリーマン・ショック時よりも大きく落ち込んだ」ということです。「10月中旬までにはすべてが分かる」とも言っています。
　またアメリカでは、「国民から銃を取り上げようとする動きも強まっている」として、カリフォルニア州のギャビン・ニューサム知事は「合衆国憲法の改正を進めようとしているが、そのひとつは憲法修正第2条、つまり武器を持つ権利を著しく制約させる」と言っています。
　WHO【世界保健機関】は、再び新たなCOVID恐怖キャンペーンを開始しようとしているが、「加盟国10ヵ国中1ヵ国（194ヵ国中20ヵ国）だけしか今回COVIDの入院データを提供していない。つまり、パンデミックを叫ぶオオカミ少年は、今や無視されている」と言っています。さらに、「サウスカロライナ州は、COVIDの義務に従わないと表明した」ことや、「第5巡回区控訴裁判所は、バイデン政権、FBI、CDC【アメリカ疾病予防管理センター】はすべて、ビッグテックと共謀してアメリカ人を検閲したことで、憲法修正第1条に違反するとの判決を下した」ことも紹介しています。
　モロッコ地震や、『同じ24時間の間に起きた』ニュージーランド、北カリフォルニア、インドネシアでの地震は、すべて「地下10キロメートルに震源を持ち、DUMBS【深層地下軍事基地】が破壊されていることを示している」と主張しています。ただ、インドネシアでの地震については、「インドネシアがイスラエルから核兵器を購入しているという報道に関連している」かもしれないとも言っています。
　名誉毀損防止連盟 (ADL)についても触れ、「ADLは腐敗したマフィアのような非営利団体で、『反ユダヤ主義』の陰に隠れて、文字通り人々の使う言葉をコントロールし、政治的な話もコントロールしている」ことや、「ADLが自分たちの存在を正当化し、資金を集めるために偽のナチス団体を作っていたとして現行犯逮捕された」情報も伝えています。
　北朝鮮は、「もし10月にアメリカをアメリカ国民に、日本を日本国民に返さなければ、東アジアで非常に深刻な行動を起こす」と言っていて、さらに「北朝鮮は大量の砲弾と引き換えに、大陸間弾道核ミサイル10発を搭載したロシアの最新鋭の潜水艦を入手したという。彼らは、住民を地下や田舎に分散させており、アメリカが台湾、日本、韓国の占領を終わらせない限り、ワシントンDCやニューヨーク、シリコンバレーを消滅させる準備をする」と言っているそうです。
　その他のトピックです。

• コロンビアはグレンコアの巨大鉱山に操業停止を命じた。
• トランプは、アンソニー・ファウチを「解雇することは許されなかった」と認めている。

　「アメリカと西側諸国の革命、内戦、永久奴隷制、あるいは無政府状態が、早ければ10月にも起こる可能性がある」と言っています。また、「ロックフェラーなどが5千億ドルの賄賂で政権を維持しようとした最後の試みが失敗に終わった」とのことで、「多くのディープ・ステートの者たちは、今日（9月1日）ロックフェラーから金が入ると期待していたが、誰も一銭ももらえなかった。」という。日本の国税庁にあたるIRS【内国歳入庁】が徴収している税金の一部は、「ロッキー（ロックフェラー）の銀行に流れることになっていたが、今はそうなっていない」そうです。
　ハザール・マフィアに対するアフリカ全体の革命の一部の出来事として、「ガボンでは、アリ・ボンゴ大統領の再選を受け、軍が権力を掌握した」ことと、「ニジェールでは、首都ニアメで数千人が集会を開き、かつての植民地支配者であったフランスに撤退を要求した。」を挙げています。
　ウクライナにおけるNATOの敗北は、「ハザール・マフィアを存続させてきたマネーロンダリング活動を停止」されているということです。また、「ダークネットでウクライナ人の子供を売りに出す広告が出回っている」ことが分かっており、「ある広告には、『6/7/9匹のウサギがいる。ポーランドに連れて行く。支払いはビットコインで。子供たちはリヴィウから送られる。』と書かれている」そうです。一部の広告では「子供たちの血液型」も書かれており、「単なる性的奴隷ではなく、臓器狩りである」ことも示唆していると言えそうです。
　『気候変動』犯罪に関して、ポーランドでは「自国の領土の75パーセントをカバーするハザール・マフィアの『炭素隔離』プログラムによって、自国が破壊されている」と言っています。具体的には、「もしあなたの家、アパート、土地などが炭素回収施設の建設予定地にある場合、ポーランドは何の補償もなしに差し押さえることができる」ことのようです。また、「ビル・ゲイツが、主にアメリカ国内の森林7000万エーカーを伐採するプロジェクトに投資」しており、その伐採された木は埋められるのだそうです。「金持ちの寄生虫に雇われた『科学者』たち」は、「木を埋めれば（偽の）地球温暖化を抑えることができる」と主張しているとのこと。
　ハザール・マフィアが再びパンデミックを推進しようとしているその兆候として、次の情報を伝えています。

• ビル・ゲイツは少なくとも世界の3カ所で遺伝子組み換え蚊を開発した
• ビル・ゲイツはマラリア・ワクチンにも多額の投資をしている
• マラリアとハンセン病は、ここ数ヶ月の間にアメリカで発生した
• ゲイツ氏が実験的なmRNAワクチンがすべての薬を置き換えると言っている。ビル・ゲイツとグローバリストのエリートたちは、私たちが社会参加を望むなら、毎年何百回ものmRNAワクチン接種を強制されるだろうと警告している。

　以下、その他のトピックです。

• サイモン・ケース英国官房長官…とハザール・マフィアはすべての国会議員と上級裁判官の電話を盗聴しているという。
• 事態は9月18日と19日に頂点に達すると予想されている。その時、国連総会が招集され、ハザール・マフィアが『アジェンダ2030』を利用して、彼らがコントロールする全体主義的な世界政府を作り出す最後の試みが行われるだろう。
• 弟のマリク・オバマは9月19日（火）にタッカー・カールソンのインタビューを受ける予定だ。
• タイ王室筋によると、軍部と王政との間で取引が成立したとのことだ。これは、ロスチャイルド家とロックフェラー家が、自分たちを（かろうじて）維持するのに役立っていたタイ王室の金の管理権を失ったことを意味する。
• ペンタゴンは機密解除されたUFOの写真、映像、報告書を公開する新しいウェブサイトを開設した。

　フルフォードレポートでは毎度、ハザール・マフィアに支配された西側諸国の崩壊を伝えていますが、今回は「その崩壊は西側だけでなく、中国の習近平政権も含む可能性がある」として、「1万1000人の中国の大富豪が中国を脱出したのはそのためだ。」と言っています。
　南アフリカで開催されたBRICS会議では、アルゼンチン、エジプト、エチオピア、イラン、サウジアラビア、UAEが正式メンバーとして加わることになりました。主要な石油輸出国が加わった新「BRICS11（現在での仮称）」は、「世界の石油市場の約80％を支配」することになり、これによって「彼らはオイルダラー【産油国が原油を輸出して得たドル資金】を自国通貨に置き換えることができる」と言っています。
　そんな順風満帆に見えるBRICSですが、今回の会議では「中国と他のBRICS諸国との間に興味深い不均衡」も明らかになったそうです。中国の習近平は中国の支配を推し進めていて、「すべての国々が民営化された国連に従い、その2030年のアジェンダに従うよう、公然と繰り返し働きかけている」とのこと。また、「BRICSが期待されていた金で裏付けられた通貨を発表できなかったのは、中国との秘の対立を反映している」とも言っています。さらに中国は、「米ドルをめぐって連邦準備制度理事会（FRB）と秘密の関係」にあり、「米ドルはすでに資産担保型のBRICS通貨であり、主に中国が、さらに一部を台湾と日本が支配している」という情報も伝えています。
　日本の『放射能汚染水』の海洋投棄についても触れ、「習近平が怒っているのも、実は反ハザール・マフィアの動き」であり、「海洋投棄されている水は実際には放射能汚染されていない。この水を処分することで、日本は何十億ドルものハザール・マフィアへの支払いを断ち切ろうとしているのだ。これは、日本、台湾、韓国による、東アジアからハザール・マフィアを追い出すための継続的なキャンペーンの一環である」と主張しています。

　崩壊しているアメリカ経済の現状の主なものを一部抜粋しました。

• メイシーズ百貨店は第2四半期、クレジットカードの延滞により8400万ドルの損失を被った
• 暴徒が全国の高級小売店を襲撃し、略奪を続けている。
• 賃貸住宅の入居者の3人に1人が、家賃を支払うために借金を余儀なくされている
• バイデン政権は、史上最大のフードスタンプ支出増で大衆を落ち着かせようとした。しかし、（中略）...食料品店の価格は15％も跳ね上がった。
• 2020年3月15日付で、連邦準備制度理事会（FRB）は預金取扱機関（銀行）の預金準備率をゼロに引き下げた。準備金要件がゼロになったことで、マネーサプライ全体がハイパーバルーン化した。

　以下はその他のトピックになります。

• 中国は『防衛関連の話題についてワシントンからの電話を一切拒否』しているという。ロシアも同様で、状況は『潜在的に危険になってきている』と当局者は警告している。
• ニカラグアのダニエル・オルテガ大統領は、『米国の裏庭』の国におけるロシアの軍事基地と巡航ミサイルの配備を許可した。
• ウクライナ問題などをめぐる交渉を再開させるために、MI6の犯行であることをほのめかし、ロシア側にそのように伝えた。（中略）...裏ルートを開く方法として暗殺を利用しようとしたこの試みは失敗に終わった
• ロシアでもハザール・マフィアは非常に強力で、全面的な核戦争を推進している。特に、ロシアの安全保障理事会副議長ドミートリー・メドヴェージェフは、第三次世界大戦を推進するハザール・マフィアのエージェントであり、無力化しなければならない。
• 南アフリカで開催されたBRICSサミットへのマクロン仏大統領の参加に中国が拒否権を発動した

　ロシアは、ウクライナ戦における勝利を「巨大な武器マーケティングの手段として利用し、『多極的世界秩序の確立プロセス』を中心テーマとする武器見本市を開催」したそうです。このイベントには「76ヵ国から800人を超える代表者と82の企業が参加」し、「武器見本市の来場者数は前回の3倍近くに上った」ということで、もはやウクライナにおけるロシアの勝利は世界標準認識であると言えそうです。
　「現在ニジェールで起きている危機は、計画されている一連の出来事のほんの始まりに過ぎないと予想」しているようです。ニジェールは「ペンタゴンのアフリカにおける軍事・諜報活動の拠点」であり、「フランスが原子力発電を維持するために必要なウランの大半の供給源である」こと、そして「ニジェールの新政府が、ニジェール経由でナイジェリアからフランスとEUにパイプラインで天然ガスを送る計画にストップをかけている」ことにより、フランスは脅威に感じており、「ニジェールの陥落は、フランスがアフリカの14の『旧フランス植民地』から得ている年間5000億ドルの『植民地税』の管理権を失うことを意味する」と言っています。さらにロシアと中国、そしてBRICSの他の国々が、「アフリカを解放するために協力している」そうです。そんなBRICSには「インドネシア、メキシコ、サウジアラビア、トルコなど約50ヵ国がBRICSへの加盟を申請している状況」とのこと。ニジェール情勢については、こちらの記事も合わせてご参照ください。
　韓国、台湾、日本、シリア、旧ユーゴスラビア、アルゼンチンなどで「新たな反ハザール・マフィアの軍事・経済キャンペーン」がすでに始まっていると言っています。その中でも特に、「韓国情勢は、現在のハザール・マフィアに支配された西側の権力構造に深刻な問題を引き起こす可能性が最も高い」として、次の情報を提供してくれています。

• 北朝鮮政府筋によれば、彼らは『100を超える』様々な種類の核兵器を保有しており、韓国を解放するか、ニューヨーク、ワシントンDC、シリコンバレーを破壊するかという最後通牒をアメリカに突きつけるつもりだという。韓国人はアメリカとの核対決に備えて、主要な人口密集地を放棄し、核シェルターに移動する準備ができている
• 北朝鮮は、最高指導者である金正恩（キム・ジョンウン）が天皇のような象徴的支配者となる朝鮮半島の統一を要求している
• 北朝鮮による『南の解放』の動きは、日本と台湾で計画されている動きと協調している

　世界の金・銀市場で最も権威のある認定機関といわれるロンドン貴金属市場協会（LBMA）に代わるものとして、ロシアはモスクワ世界標準（MWS）を設立して「貴金属市場を組織的に操作して価格を下げようとしている」と言っています。ロシアは、「これらの金属の資源を管理する国々によって規制することを提案」しており、「この新市場に基づき、ロシアは国際通貨での二国間取引を継続し、特にドル、ユーロ、ポンドを除外した取引体制を構築する意向」とのこと。これは「革命」だと言っています。
　アルゼンチン版ドナルド・トランプと呼ばれているアルゼンチンの有力大統領候補ハビエル・ミレイ氏について取り上げており、彼は「アルゼンチンの中央銀行の閉鎖を公約に掲げ」ており、中央銀行を『人類史上最大の窃盗のひとつ』と呼んでいるそうな。「ミレイが10月に政権を取れば、アルゼンチン南部に独立国家を創設して、そこに避難しようとするハザール・マフィアの試みを封じる可能性が高い」と言っています。

PS. 今回（先週）の居場所は2ヵ所載せておきました。