23/9/11 フルフォード情報英語版:必死なハザール・マフィア、インド系の英国首相と米国大統領でバーラトを誘惑しようとする

 冒頭で、ハザール・マフィアはバーラト(インド)及びアフリカを誘惑しようとして失敗したと言っています。実際、ケニアでの『アフリカ気候サミット』では、「アフリカの首脳の3分の1以下しか出席しなかった」そうです。
 前回の記事同様、「ハザール・マフィアに支配されたG7の傀儡国家が国際的に孤立している」ことや、「BRICS11の石油埋蔵量は現在7360億ドル相当で、G7の2050億ドルの3倍以上である。石油を窃盗する能力を失うことは、ハザール・マフィアにとって財政的に致命的となる」と言っています。
 また、「米ドルに対する影響を示す兆候」に関するものとして、「イラン国営放送は、イランがBRICSに加盟した会議で見せられた100BRICS紙幣を映し出した」(『100BRICS紙幣』の画像あり)ことや、「(イランでは)観光客の外貨両替サービスからすべての米ドルが撤去された」ことを紹介しています。
 アメリカが「9月30日の会計年度末を最後に倒産するかどうか」が気になるところですが、実際、「アメリカの住宅購入が45%減少し、2008年のリーマン・ショック時よりも大きく落ち込んだ」ということです。「10月中旬までにはすべてが分かる」とも言っています。
 またアメリカでは、「国民から銃を取り上げようとする動きも強まっている」として、カリフォルニア州のギャビン・ニューサム知事は「合衆国憲法の改正を進めようとしているが、そのひとつは憲法修正第2条、つまり武器を持つ権利を著しく制約させる」と言っています。
 WHO【世界保健機関】は、再び新たなCOVID恐怖キャンペーンを開始しようとしているが、「加盟国10ヵ国中1ヵ国(194ヵ国中20ヵ国)だけしか今回COVIDの入院データを提供していない。つまり、パンデミックを叫ぶオオカミ少年は、今や無視されている」と言っています。さらに、「サウスカロライナ州は、COVIDの義務に従わないと表明した」ことや、「第5巡回区控訴裁判所は、バイデン政権、FBI、CDC【アメリカ疾病予防管理センター】はすべて、ビッグテックと共謀してアメリカ人を検閲したことで、憲法修正第1条に違反するとの判決を下した」ことも紹介しています。
 モロッコ地震や、『同じ24時間の間に起きた』ニュージーランド、北カリフォルニア、インドネシアでの地震は、すべて「地下10キロメートルに震源を持ち、DUMBS【深層地下軍事基地】が破壊されていることを示している」と主張しています。ただ、インドネシアでの地震については、「インドネシアがイスラエルから核兵器を購入しているという報道に関連している」かもしれないとも言っています。
 名誉毀損防止連盟 (ADL)についても触れ、「ADLは腐敗したマフィアのような非営利団体で、『反ユダヤ主義』の陰に隠れて、文字通り人々の使う言葉をコントロールし、政治的な話もコントロールしている」ことや、「ADLが自分たちの存在を正当化し、資金を集めるために偽のナチス団体を作っていたとして現行犯逮捕された」情報も伝えています。
 北朝鮮は、「もし10月にアメリカをアメリカ国民に、日本を日本国民に返さなければ、東アジアで非常に深刻な行動を起こす」と言っていて、さらに「北朝鮮は大量の砲弾と引き換えに、大陸間弾道核ミサイル10発を搭載したロシアの最新鋭の潜水艦を入手したという。彼らは、住民を地下や田舎に分散させており、アメリカが台湾、日本、韓国の占領を終わらせない限り、ワシントンDCやニューヨーク、シリコンバレーを消滅させる準備をする」と言っているそうです。
 その他のトピックです。
  • コロンビアはグレンコアの巨大鉱山に操業停止を命じた。
  • トランプは、アンソニー・ファウチを「解雇することは許されなかった」と認めている。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:必死なハザール・マフィア、インド系の英国首相と米国大統領でバーラトを誘惑しようとする
転載元)

誘惑するハザール・マフィアの失敗


Desperate KM try to seduce Bharat with ethnic Indian UK Prime Minister, US President
The Khazarian Mafia is trying desperately to seduce the Prime Minister of Bharat, Narendra Modi, by promising Kamala Harris, an ethnic Indian as US President to go along with ethnic Indian UK Prime Minister Rishi Sunak. In other words, the two leading Anglo countries would be headed by members of the small Indian minority in their countries. The problem is Modi is not being fooled. He knows the KM always tells people what they want to hear before stabbing them in the back. He also remembers these same people used to ban him from visiting the US.
ハザール・マフィアは、インド系のリシ・スナック英国首相とともに、インド系のカマラ・ハリスを米国大統領にすることを約束することで、バーラトのナレンドラ・モディ首相を必死に誘惑しようとしている。言い換えれば、これら2つのアングロ系の国のトップに、自国の少数派であるインド人が就任するということだ。問題は、モディが騙されていないことだ。彼はハザール・マフィアが常に人々に望んでいることを言うが、その後で裏切ることを知っている。また、同じ者たちがかつて彼の訪米を禁止していたことを覚えている。

The fact Modi called India by the native name of Bharat instead of the “India” preferred by Greek and Arab conquerors is a sign of the country’s determination to stay independent. ギリシャやアラブの征服者たちが好んだ『インド』ではなく、モディがインド固有の名称である『バーラト』でインドを呼んだのは、独立を維持しようという決意の表れである。


The KM also tried, and failed, to seduce Africa. Last week UN Secretary-General António Guterres, President of the European Commission Ursula von der Leyen, and United States Special Envoy for Climate John Kerry tried to stage an “African climate summit” in Kenya. The problem is less than a third of African leaders bothered to show up. It is a good bet those who did were reminded of skeletons in their closets and $ billions in their Swiss bank accounts. またハザール・マフィアはアフリカを誘惑しようとして失敗した。先週、アントニオ・グテーレス国連事務総長、ウルスラ・フォン・デア・ライエン欧州委員会委員長、ジョン・ケリー米国気候特使は、ケニアで『アフリカ気候サミット』を開催しようとした。問題は、アフリカの首脳の3分の1以下しか出席しなかったことだ。参加した指導者たちは、彼らのクローゼットの中の秘密やスイスの銀行口座にある数十億ドルのことを思い出したに違いない。
https://www.afdb.org/en/news-and-events/press-releases/africa-climate-summit-global-leaders-unite-put-continent-heart-fight-against-climate-change-64133
The Africans have endured hundreds of years of genocide and resource theft and are now fighting for real independence. That is why KM transnationals are being kicked out of Africa. アフリカの人々は何百年もの間、大量虐殺と資源の窃盗に耐え、今では真の独立を求めて戦っている。そのため、ハザール・マフィアの多国籍企業はアフリカから追い出されているのだ。

Now it looks like South America is next. Colombia has just ordered a giant Glencore mine to shut its operations. 次の標的は南米のようだ。コロンビアはグレンコア*の巨大鉱山に操業停止を命じた。
https://www.swissinfo.ch/eng/business/colombia-puts-the-brakes-on-giant-glencore-mine-as-water-dries-up/48798566


ハザール・マフィアに支配されたG7の傀儡国家の孤立


These failed attempts to seduce the world’s most popular regions to join the KM in a “fight against China and Russia,” took place at a series of international meetings including a G20 gathering and a BRICS 11 meeting. These meetings are all preliminaries to some sort of showdown expected at the UN General Assembly on September 18-19th. これらの失敗した試みは、世界で最も人気のある地域を、ハザール・マフィアが『中国やロシアとの戦い』に参加させようとするもので、G20の会合やBRICS11の会合を含む一連の国際会議で行われた。これらの会議はすべて、9月18~19日に国連総会で予想されるある種の対決の前哨戦である。

What these meetings have shown is that the KM-controlled G7 puppet states are now internationally isolated. They now control just 9% of the world’s population and 29% of GDP. Not only that, they are deeply in debt and losing their ability to steal resources from the rest of the world. これらの会議で明らかになったのは、ハザール・マフィアに支配されたG7の傀儡国家が国際的に孤立しているということだ。G7は現在、世界人口のわずか9%、GDPの29%しか支配していない。それだけでなく、深刻な借金を抱え、世界から資源を奪う力を失いつつある。

As one example, the BRICS 11 now have 736 billion dollars worth of oil reserves, or more than triple the 205 billion the G7 has. The loss of the ability to steal oil is going to be financially fatal to the KM. 一例を挙げると、BRICS11の石油埋蔵量は現在7360億ドル相当で、G7の2050億ドルの3倍以上である。石油を窃盗する能力を失うことは、ハザール・マフィアにとって財政的に致命的となるだろう。


In a sign of what this may mean for the US dollar, the Iranian State Broadcasting Company displayed a 100 BRICS note it was shown at the meeting where Iran joined the BRICS. 米ドルに対する影響を示す兆候の一つとして、イラン国営放送は、イランがBRICSに加盟した会議で見せられた100BRICS紙幣を映し出した。


After this announcement, Iranian sources say all US dollars have been removed from tourist foreign exchange services. この発表の後、イランの情報筋によれば、観光客の外貨両替サービスからすべての米ドルが撤去されたと報告されている。

In other words, the 9/11 self-inflicted attack that took place 22 years ago today, as an excuse for a global oil grab, has failed spectacularly. 言い換えれば、22年前の今日、世界的な石油収奪の口実として起こった9.11の自作自演攻撃は、見事に失敗したということだ。


The other thing that has failed spectacularly is the Ukraine war. A Russian advert giving Ukrainian soldiers a last chance to surrender shows how this war is going. もうひとつ、見事に失敗したのがウクライナ戦争だ。ウクライナ兵に降伏する最後のチャンスを与えるロシアの広告は、この戦争がどのように進んでいるかを示している。

At the latest G20, the KM puppet states were forced to give up any statements condemning Russia for this war. The end result is the G20 nations agreed “Today’s era must not be of war.” 最新のG20では、ハザール・マフィアの傀儡国家は、この戦争についてロシアを非難する声明を出すことを断念せざるを得なかった。その結果、G20諸国は『今は戦争の時代ではない』と合意した。

Attempts “to Ukrainianize anything and everything… are increasingly tiring for countries that want to engage in concrete affairs rather than support propaganda in favor of the Kyiv regime,” Russian Foreign Minister Sergey Lavrov says. ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は、「あらゆるものをウクライナ化しようとする試みは...キエフ政権に有利なプロパガンダを支援するのではなく、具体的な問題に関与したい国々にとって、ますます疲れることだ」と述べた。

The countries of the world want to talk about “sustainable development…solving problems in the field of food and energy security, improving emergency preparedness, the adoption of the digital economy and much more,” he adds. 彼は、「世界各国は、持続可能な開発…食糧とエネルギーの安全保障の分野における問題の解決、緊急事態への備えの改善、デジタル経済の導入、その他多くのことについて話すことを望んでいる。」と付け加えている。
https://tass.com/politics/1671333
Mossad sources say that “the KM puppet masters are finished with the avatar Zelensky; he is being tossed under the bus.” Zelensky is now being forced to hold presidential and parliamentary elections that will almost certainly remove his regime from power. モサド【イスラエル政府の情報機関】の情報筋によれば、「ハザール・マフィアの操り人形師たちは、ゼレンスキーというアバターと決別し、彼は切り捨てられている。」ゼレンスキーは現在、大統領選挙と議会選挙を実施することを余儀なくされており、ほぼ確実に権力から追い出されることになる。



米国株式会社の崩壊はいつ?


The big question now is whether the world’s leading terrorist entity, the UNITED STATES OF AMERICA CORPORATION, will finally go bankrupt after the September 30th fiscal year-end. 今、大きな問題となっているのは、世界最大のテロ組織であるアメリカ合衆国株式会社が、9月30日の会計年度末を最後に倒産するかどうかということだ。

In the latest sign the US financial system is imploding, there has been a 45% drop in US home purchases, a bigger fall than during the Lehman shock of 2008. Similar shocks are hitting credit card companies, small businesses, car loans, etc. as the entire economy is in freefall. アメリカの金融システムが崩壊しつつあることを示す最新の兆候として、アメリカの住宅購入が45%減少し、2008年のリーマン・ショック時よりも大きく落ち込んだ。同様のショックがクレジットカード会社、中小企業、自動車ローンなどにも襲いかかり、経済全体が暴落している。


If the US CORP does implode, we shall all know by mid-October. With its collapse will come the end of the World Bank, the IMF, the BIS, the WHO, the UN Security Council, etc. もし米国株式会社が崩壊すれば、10月中旬までにはすべてが分かるだろう。その崩壊とともに、世界銀行、IMF【国際通貨基金】、BIS【国際決済銀行】、WHO【世界保健機関】、国連安全保障理事会なども終わりを迎えるだろう。


独立系ジャーナリストや不服従な政治家などを必死に抹殺


As mentioned in previous newsletters, the plan to use the emergency broadcast system on October 4th to broadcast a message to all TVs, radios and portable devices in the US is a sign some sort of black swan event is likely then. The question is will it be the white hats or the KM who control any emergency that is declared? 以前のニュースレターで述べたように、10月4日に緊急放送システムを使い、全米のテレビ、ラジオ、携帯機器にメッセージを流すという計画は、ある種のブラックスワン*イベントが起こる兆候である。問題は、宣言された緊急事態をコントロールするのはホワイトハットなのか、それともハザール・マフィアなのか、ということだ。

There are many signs a vicious battle over just this is taking place behind the scenes. As a part of it, the head of MI6 says that James Bond 007 types have been sent out todeal with three high-level KM honchos. For operational security reasons, we are not allowed to publish their names. まさにこれをめぐる激しい戦いが水面下で繰り広げられている兆候が多くある。その一環として、MI6【《英》軍事情報活動第6部】のトップによれば、ジェームズ・ボンド007のようなエージェントが、3人のハザール・マフィアの高位幹部に対処するために派遣されたという。作戦上のセキュリティの理由から、彼らの名前を公表することはできない。

The KM for its part is also desperately trying to kill independent journalists, disobedient politicians, etc. One prominent victim may be the journalist Jim Stone who posted the following before his site stopped renewing: ハザール・マフィアもまた、独立系ジャーナリストや不服従な政治家などを必死に抹殺しようとしている。著名な犠牲者の一人はジャーナリストのジム・ストーンであろう。彼はウェブサイトの更新が停止する前に以下の内容を投稿した。:

“I am obviously in deep trouble…So I am going to post my ‘fuckit page’ that I have been thinking about doing, ALL OF US are done for if “they” pulled the shit they just pulled, it won’t just be me.” Recently postings have reappeared on his page, but judging from the content, it looks like typical KM identity theft. I hope I am wrong. 「明らかに私は深刻なトラブルに巻き込まれている...だから私は考えていた『やる気を失ったページ』を投稿しようと思う。彼らが今やろうとしたことを『彼ら』が行なった場合、私だけでなく、私たち全員が終わりだ。」最近、彼のページに再度投稿がされたが、その内容から判断すると、典型的なハザール・マフィアのID盗用のように見える。私が間違っていることを願っている。

Another example is the Mossad-linked site DEBKA shutting down after its founder and chief editor Giora Shamis “passed away.” もう一つの例は、モサドに関連したサイトDEBKAが、創設者であり編集長であったギオラ・シャミスが『他界』した後に閉鎖されたことである。
https://www.debka.com/
This writer has also been warned by various sources to take extra caution because attacks on truth-based journalists are intensifying. 筆者もまた様々な情報源から、真実を基盤とするジャーナリストに対する攻撃が激化しているため、特に注意するようにと警告を受けている。

This is part of a campaign to replace truth activists with hopium pushers. これは、真実の活動家をホピウム*の押し売りに置き換えるキャンペーンの一環である。

One example we checked out is Michael Baxter of Real Raw News. He always writes about the Judge Advocate General at Guantanamo Bay having people like Hillary Clinton and Nancy Pelosi hung. Overall his feel good reports say: “The good guys are winning so, relax and go back to drinking beer and watching porn.” 私たちが調査した一例は、リアル・ロー・ニュースのマイケル・バクスターである。彼はいつもグアンタナモ湾の法務官がヒラリー・クリントンやナンシー・ペロシのような人物を絞首刑にすることについて書いている。全体的に彼の『良い感じの報告』にはこうある。:「良い人が勝っているのだから、リラックスしてビールを飲んだりポルノを見たりしよう。」

After failed attempts to contact him, we called the JAG Public Affairs Officer in DC to ask about Baxter. They pointed us to the site checkyourfact.com. CYF is a for-profit subsidiary wholly owned by The Daily Caller, Inc. This is funded by META. We know who that is… Mark Zuckerberg Rockefeller et al. 彼と連絡を取ろうとしてもうまくいかなかったので、我々はバクスターについて聞くためにワシントンDCのJAG(Judge Advocate General)広報担当官に電話した。彼らはcheckyourfact.comというサイトを教えてくれた。CYFはThe Daily Caller, Inc.が完全所有する営利目的の子会社である。ここはMETAから資金提供を受けている。マーク・ザッカーバーグ・ロックフェラーらだ。

The rabbit hole runs deep. ウサギの穴*は深い。

What all this means is the time between now and mid-October will be especially dangerous. このことが意味するのは、今から10月中旬までの間が特に危険だということだ。

In addition to assassinations, the KM, like vicious cornered beasts, are using every other weapon in their arsenal: weather weapons, DEWs, propaganda lies, bribery, blackmail etc. in a desperate bid to stay in power and avoid war crimes trials. 暗殺だけでなく、ハザール・マフィアは、凶暴な追い詰められた獣のように、権力にとどまり、戦争犯罪裁判を回避するために、気象兵器、DEWs【指向性エネルギー兵器】、嘘のプロパガンダ、賄賂、恐喝など、あらゆる手段を使っている。


国民から銃を取り上げる動き


They are also intensifying efforts to take guns away from the people. Governor Gavin Newsom is trying to push through amendments to the U.S. Constitution, one of which would severely neuter the Second Amendment or the right to bear arms. また、国民から銃を取り上げようとする動きも強まっている。【カリフォルニア州の】ギャビン・ニューサム知事は合衆国憲法の改正を進めようとしているが、そのひとつは憲法修正第2条、つまり武器を持つ権利を著しく制約させるものだ。
https://jbs.org/alert/stop-california-federal-constitutional-convention-resolution-sjr-7/
New Mexico Governor Michelle Lujan Grisham is trying to ban guns while saying the US Constitution is “not absolute.” A CIA source says “I know her, she is a total KM-WEF-controlled minion.” ニューメキシコ州知事ミシェル・ルハン・グリシャムは、合衆国憲法は『絶対的なものではない』と言って、銃を禁止しようとしている。CIA関係者は、「彼女を知っている。彼女は完全にハザール・マフィア-世界経済フォーラムに支配された手先だ」と言っている。

The KM are trying to take guns away because their puppet leaders Macron, Trudeau, Biden etc, cannot appear in public without being booed and attacked. They know it is only a matter of time before someone tries to shoot them. ハザール・マフィアは銃を取り上げようとしている。マクロン、トルドー、バイデンなどの操り人形のリーダーたちは、ブーイングや攻撃を受けずに人前に出ることができないからだ。彼らは、誰かが彼らを撃とうとするのは時間の問題だと知っている。
https://www.gbnews.com/news/world/emmanuel-macron-booed-stadium-rugby-world-cup

パンデミックを叫ぶオオカミ少年は、今や無視されている


This is especially true now that one of the KMs’ most successful weapons so far, -the bio-warfare pandemic and vaccine mass murder attempt- has failed. 特に、これまでのところハザール・マフィアの最も成功した武器のひとつである、生物兵器によるパンデミックとワクチンによる大量殺人の試みが失敗に終わったことから、今、そうであると言える。

The WHO has been trying to start up a new COVID fear campaign but only one out of 10 (20 out of 194) member countries is bothering to provide COVID hospitalization data to them this time. In other words, the boy who cried pandemic wolf is now being ignored. WHO【世界保健機関】は新たなCOVID恐怖キャンペーンを開始しようとしているが、加盟国10ヵ国中1ヵ国(194ヵ国中20ヵ国)だけしか今回COVIDの入院データを提供していない。つまり、パンデミックを叫ぶオオカミ少年は、今や無視されていると言える。
https://healthpolicy-watch.news/who-concerned-about-rise-in-covid-hospitalisation-but-lacks-data-from-member-states/ https://healthpolicy-watch.news/who-concerned-about-rise-in-covid-hospitalisation-but-lacks-data-from-member-states/
As a result, the KM is being forced to use mannequins to portray people dying of Covid in hospitals again – More fear porn その結果、ハザール・マフィアは再び病院でCOVIDで亡くなる人々を演じるためにマネキンを使用することを余儀なくされている。これはさらなる恐怖を煽る試みの一環だ。


Their lies are also becoming increasingly obvious and ridiculous. For example, they just announced Jill Biden “tested positive for Covid.” Then right after, they announced new Covid booster shots are set to be rolled out. 彼らの嘘もまた、ますます明白で馬鹿げたものになっている。例えば、ジル・バイデンが『COVID検査で陽性』と発表した直後に、彼らは新しいCOVIDブースター注射が導入されると発表した。
https://www.msn.com/en-gb/health/other/new-covid-booster-shots-to-be-rolled-out-next-wednesday/ar-AA1gkEi6
In another example, the Bill Gates-funded WHO is now saying mass vaccinations will be necessary to address the effects of “climate change,” 別の例では、ビル・ゲイツが資金を提供するWHO【世界保健機関】が、『気候変動』の影響に対処するために集団予防接種が必要だと言っている。


COVIDの義務に反する動き


People are now finally resisting in meaningful ways. South Carolina, for example, is the latest state to say it will not comply with the COVID mandates. 人々は今、ようやく意義ある方法で抵抗し始めている。例えばサウスカロライナ州は、COVIDの義務に従わないと表明した最新の州である。


Also, the 5th Circuit Court has ruled that the Biden administration, the FBI & the CDC all violated the First Amendment by colluding with Big Tech to censor Americans. (45 seconds). また、第5巡回区控訴裁判所は、バイデン政権、FBI、CDC【アメリカ疾病予防管理センター】はすべて、ビッグテック*と共謀してアメリカ人を検閲したことで、憲法修正第1条に違反するとの判決を下した。(45秒)。


To help, please show this photograph to anybody you know who is brainwashed enough to start putting a face diaper on again. During slavery, slaves were forced to wear masks as to symbolically mark them as not having a voice and to be owned and under the control of another person. この写真を、再び顔面マスクをつけ始めるほど洗脳されている知り合いに見せてほしい。奴隷制の時代、奴隷は声を出さず、他人の所有物であり支配下にあることを象徴的に示すため、マスクを着用させられた。



As things stand, Africans appear to have more rights vis a vis the pharmacidical companies than Americans. For example, Pfizer is now compensating victims of its drug tests in Nigeria. 現状では、アメリカ人よりもアフリカ人の方が、薬害企業に対してより多くの権利を持っているように見える。例えば、ファイザーはナイジェリアでの薬物検査の被害者に補償を行っている。
https://www.bbc.com/news/world-africa-14493277
How about victims of its vaccine drug tests on hundreds of millions of people in the G7 etc.? G7などで数億人を対象にしたワクチン薬物検査の被害者はどうなのか?

The situation has reached the point where even US President Donald “warp speed” Trump is calling for vaccine safety tests. Better late than never. 状況は、ドナルド・トランプ米大統領でさえ、「ワープ・スピード」ワクチンの安全性テストを要求するところまで達している。遅かれ早かれ、である。
https://www.zerohedge.com/political/fda-refuses-provide-covid-19-vaccine-safety-data-us-senator
That is not enough. As Jewish liberation activist Dr. Henry Makow notes “reality show actor” Trump admits he was “not allowed to fire” Anthony Fauci. それだけでは十分ではない。ユダヤ人解放運動家のヘンリー・マコウ博士が指摘するように、『リアリティ番組俳優』のトランプは、アンソニー・ファウチを「解雇することは許されなかった」と認めている。
https://www.zerohedge.com/markets/trump-explains-why-he-didnt-fire-fauci
Trump does not say who did “not allow him” to fire Fauci. However, if he was really Commander in Chief of the US military then surely he could have sent special forces to execute the mass murderer Fauci. While they were at it, they could have also gone after other mass murderers like Bill Gates, the WHOs’ Tedros and Klaus Schwab of the WEF. Trump promises this time it will be different. If he is serious, he needs to go after him and other mass murderers like him. トランプは、誰がファウチを解雇することを『許さなかった』のかを明言していない。しかし、もし彼が本当に米軍最高司令官であったなら、大量殺人者ファウチを処刑するために特殊部隊を派遣したはずだ。ついでに、ビル・ゲイツやWHO【世界保健機関】のテドロス、世界経済フォーラムのクラウス・シュワブのような他の大量殺人犯も追うこともできたはずだ。トランプ大統領は、今回は違うと約束している。もし彼が本気なら、彼や彼のような大量殺人者の後を追跡する必要がある。


If you think that is too much, Dr. David Martin uses the criminal’s own words to expose the medical genocide for everyone to see. それはやりすぎだと思うなら、デビッド・マーチン博士が犯罪者自身の言葉を使って、医療大虐殺を暴露してくれる。


If you still don’t think Schwab Rothschild is a menace, watch him order government leaders to cooperate with the WEF or face losing power and influence. Schwab boasts that under his system, corporate elites will craft policies for sovereign countries それでもシュワブ・ロスチャイルドが脅威でないと思うなら、彼が政府の指導者たちに世界経済フォーラムに協力しなければ権力と影響力を失うと命じている様子を見てほしい。シュワブは、彼のシステムの下では、企業エリートが主権国家の政策を策定するだろうと自慢している。
https://www.planet-today.com/2023/09/klaus-schwab-urges-world-leaders-to.html?m=1

気候変動への恐怖キャンペーンは失敗している


The attempt to revive the pandemic is coming because the KM climate change fear campaign is blowing up in their faces. パンデミックを復活させようという試みは、ハザール・マフィアの気候変動への恐怖キャンペーンが失敗しているために起こっていると言える。


This is especially true in Maui. Almost nobody believes the fires there were natural. Now the military has moved in and begun making arrests. 特にマウイ島ではそうだ。マウイ島の火災が自然現象だとは、ほとんど誰も信じていない。いまや軍が介入し、逮捕者を出し始めているという。






The weather warfare is now apparently being directed elsewhere. In the past week, catastrophic and seemingly unnatural floods have hit Greece, Turkey, Hong Kong, China, etc. https://insiderpaper.com/hong-kong-flooded-by-heaviest-rainfall-in-140-years/ 気象戦は今、どうやら別のところにも向けられているようだ。この1週間で、ギリシャ、トルコ、香港、中国などで、壊滅的で不自然とも思える洪水が発生した。



This appears to be part of a failing campaign to use “climate change” as the new fear porn to terrorize the people into submission. これは、『気候変動』を新たな恐怖を煽るメディア情報として利用し、国民を恐怖に陥れて服従させようとする失敗したキャンペーンの一部のように見える。

This is failing because scientists are coming out to expose how they either follow the narrative or are erased. A good example can be found in the article below by a scientist who says he managed to get published in Nature only by hiding the truth. That’s not the way science should work. 科学者たちが自分たちの物語に従うか、あるいは消されているかのいずれかであることが明らかにされているためである。そのいい例が、真実を隠すことでしかネイチャー誌に掲載されなかったと主張する科学者による以下の記事である。それは科学のあるべき姿ではない。



https://www.thefp.com/p/i-overhyped-climate-change-to-get-published
An angry German reaction to climate protesters illustrates how this campaign is going. 気候変動デモ参加者に対するドイツの怒りに満ちた反応は、このキャンペーンがどのように進行しているかを物語っている。

Germans are fed up with climate protesters ドイツ人は気候変動デモにうんざりしている

There is also evidence of earthquake weapons being used around the world although the epicenters make it seem it is white hat operations against KM DUMBS. 地震兵器が世界中で使用されている証拠もあるが、震源地はハザール・マフィアのDUMBS【Deep Underground Military Bases、深層地下軍事基地】に対するホワイトハット作戦であるかのように見せている。

The one that just hit Morocco had its epicenter in a remote area of the High Atlas Mountains. This is near Marrakesh, which is due to host the annual meetings of the International Monetary Fund and World Bank in early October. モロッコを襲った地震の震源地は、ハイアトラス山脈の人里離れた地域だった。これは10月初旬には国際通貨基金と世界銀行の年次総会が開催される予定のマラケシュに近い場所である。
https://www.aljazeera.com/news/2023/9/9/fragile-state-fears-for-marrakeshs-ancient-structures-after-earthquake
Other earthquakes in the same 24 period hit New Zealand, Northern California and Indonesia. 同じ24時間の間にニュージーランド、北カリフォルニア、インドネシアでも地震が発生した。
https://www.malaymail.com/news/world/2023/09/09/magnitude-59-earthquake-strikes-minahassa-peninsula-in-indonesias-sulawesi-region/89962
The one in Indonesia may be related to reports Indonesia is buying nuclear weapons from Israel. インドネシアでの地震は、インドネシアがイスラエルから核兵器を購入しているという報道に関連しているのかもしれない。
https://www.theinteldrop.org/2023/09/07/indonesia-israel-hold-secret-talks-report-offer-of-nuclear-weapons-assistance/
CIA sources say all the earthquakes have epicenters 10 kilometers below the surface, indicating DUMBS were being destroyed. CIAの情報筋によれば、すべての地震は地下10キロメートルに震源を持ち、DUMBS【深層地下軍事基地】が破壊されていることを示しているという。


名誉毀損防止連盟 (ADL)は腐敗したマフィアのような非営利団体


The other thing that is being destroyed at last is the Anti-Defamation League. ついに破壊されつつあるもうひとつの組織は、名誉毀損防止連盟 (ADL)である。


See how Elon Musk blows their leader Alan Greenblatt away. イーロン・マスクが彼らのリーダーであるアラン・グリーンブラット*を圧倒した様子を見てほしい。
 【*訳注:名誉毀損防止連盟のCEO】

By the way, even though Musk appears to be a cabal white hat these days, his business model is doomed. As evidence, take a look at this invoice to replace the battery on a low-end electric car after only 70,000 miles: 30,000 dollars! ところで、最近のマスクはカバール論者のホワイトハットのように見えるが、彼のビジネスモデルは絶望的である。その証拠に、たった7万マイル走っただけのローエンド電気自動車のバッテリー交換の請求書を見てみよう。30,000ドルである!


Musk problems aside, a Mossad source points out “Everyone knows the ADL is a corrupt mafioso type of nonprofit that hides behind ‘anti-Semitism’ to literally control the language people use, also to control political narratives. マスクの問題はさておき、モサドの情報筋は、「ADLは腐敗したマフィアのような非営利団体で、『反ユダヤ主義』の陰に隠れて、文字通り人々の使う言葉をコントロールし、政治的な話もコントロールしていることは誰もが知っていることだ」と指摘する。
https://twitter.com/elonmusk/status/1699512845413556316
A Clip from the 90s surfaces detailing how the ADL was caught red-handed creating fake Nazi groups to justify their existence & raise money. 1990年代の映像は、ADLが自分たちの存在を正当化し、資金を集めるために偽のナチス団体を作っていたとして現行犯逮捕された経緯を詳述している。


CIA sources say the outing of the ADL is one of many signs some sort of fundamental power shift has already taken place in the US. CIAの情報筋によれば、ADLの暴露は、アメリカにおいてある種の根本的なパワーシフトがすでに起こっている兆候のひとつだという。


バイデンが終わったことを知っているカマラ・ハリス


This brings us back to Kamala Harris. She told the Asians last week that an important part of her job is the fact that she “may have to take over” if President Biden is unable to complete his term in office — and that she’s ready to do so if required. ここでカマラ・ハリスの話に戻る。彼女は先週、バイデン大統領が任期を全うできなくなった場合、自分の仕事の重要な部分は「引き継がなければならないかもしれない」というのは事実であり、必要であればそうする用意があるとアジアの秘密結社に語った。


Harris also said “We will win the election. There’s too much at stake and the American people know it.” This is because they know Biden is toast. ハリスはまた、「我々は選挙に勝つ。危険にさらされていることがあまりに多く、アメリカ国民はそれを知っている。」と述べた。これはバイデンが終わったことを彼らが知っているからだ。


However, as mentioned above, putting Harris on as US Presidential actor is not going to be enough to pacify either the world or the American people. しかし、前述したように、ハリスを米大統領俳優として据えるだけでは、世界も米国民もなだめることはできないだろう。


ワシントンDCやニューヨーク、シリコンバレーを消滅させる準備


The North Koreans and Asian secret societies are saying that if the US is not returned to the American people, and Japan to the Japanese people in October, they will take very serious action in East Asia. 北朝鮮とアジアの秘密結社は、もし10月にアメリカをアメリカ国民に、日本を日本国民に返さなければ、東アジアで非常に深刻な行動を起こすと述べている。

The North Koreans have traded large amounts of artillery shells for a state-of-the-art Russian submarine equipped with 10 intercontinental ballistic nuclear missiles, North Korean sources say. They say they will disperse their population underground and into the countryside and prepare to annihilate Washington DC. New York and Silicon Valley unless the Americans end their occupation of Taiwan, Japan and South Korea. 北朝鮮の情報筋によると、北朝鮮は大量の砲弾と引き換えに、大陸間弾道核ミサイル10発を搭載したロシアの最新鋭の潜水艦を入手したという。彼らは、住民を地下や田舎に分散させており、アメリカが台湾、日本、韓国の占領を終わらせない限り、ワシントンDCやニューヨーク、シリコンバレーを消滅させる準備をすると言っている。

This will be accompanied by a mobilization of the Japanese, Taiwanese, Chinese and Korean underworld, police, military and the non-compromised bureaucracy, the sources say. 情報筋によれば、これには、日本、台湾、中国、韓国の裏社会、警察、軍隊、そして非妥協的な官僚機関の動員が伴うとされている。


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