日刊ゲンダイによれば、“４月の緊急事態宣言の直前と、直近の１週間を比較したところ、現在の方が深刻な事態”だというのです。
　ツイートの「大阪府重症者リスト」は７月１日～８月３１日の累計ですが、男性５８人、女性１５人で男性の重症化の割合が圧倒的に高いのが分かります。また、３０才未満の重症者はおらず、ほとんどが５０才以上です。
　ただ、新型コロナウイルスは軽症でも「後遺症」が残ることがあり、若い人も油断をすると痛い目に会う可能性があります。これまでの観察から、私は「後遺症」が残る人たちは「カファ体質」だと考えています。不適切な治療薬を用いた場合に「後遺症」が出るのではないかと疑っています。カファ・ドーシャを憎悪させる治療薬は用いるべきではないのですが、カロナール（解熱・鎮痛剤）やレムデシビルなど、新型コロナウイルス感染症の治療によく用いられる薬の大半は、カファ・ドーシャを憎悪させる治療薬なのです。
　「ヒドロキシクロロキン」や「イベルメクチン」と言った適切な治療薬は、不思議なほどメディアから黙殺されています。ワクチン利権から、こうしたメディアの態度は良く分かるのですが、大手製薬会社の根性の悪さと考えると、彼らは「後遺症」が残る治療薬を、意図的に医療従事者に使わせているのではないかという気がします。
　“続きはこちらから”は、「国は何もしてない…指定感染症と指定したんだったら、その義務を果たせ」という医師の厳しい指摘です。医療従事者が、素直に思っていることを言わないと「瀕死」の日本は救えません。

　短期間でウイルスを封じ込めたことから、米紙ワシントンポストに「和歌山モデル」と称えられた和歌山県の仁坂吉伸知事へのインタビュー動画です。
　「和歌山モデル」は、早期発見、早期隔離、行動履歴の徹底調査、そして保健所に過剰な負担がかからないように、保健所や行政の統合システムを早く形成しておくことだということです。
　例えば、“県庁に窓口をつくって、電話は５回線、２４時間体制でコロナの受け答えができるようにした”とのこと。「感染者はどこに住んでいるの」などの変な電話に、保健所が対応していたら大混乱になっていただろうと言っていますが、他の県はその大混乱に陥った所が多かったのではないでしょうか。現実問題として、保健所に何度電話をしても繋がらないとか、電話が繋がってもPCR検査を受けられないといった事例が多数報告されています。
　インタビューで非常に興味深いと思ったのは、“実は日本の保健所は、感染症法に基づいて早期隔離という強い権限を持っている”という所。意外にも、欧米には「隔離の権限がない」のだそうです。「日本では地方を中心に保健所が感染症法の権限で、一生懸命、隔離をした。それに国民の行動自粛が加わった結果、感染が抑えられた」という仁坂知事の見解は注目に値します。
　欧米での医療崩壊を見て、政府の専門家は「軽症者や３７・５度が４日続かないと医者に行くな」と言っていたわけですが、仁坂知事は“早期発見し重症化させないことが大事。「医者にかかるな」というのはおかしい。従わない”と宣言し、クリニックや診療所で「風邪症状で肺炎」の患者を保健所に連絡してもらい、ＰＣＲ検査を行って、ＰＣＲ検査で陰性であれば普通の病棟に入院、陽性なら隔離病棟に入院。陽性患者が大病院に集中しないようにしたということです。
　話を聴いていると、“どう考えても、これが普通の対応でしょ？”と言う感想しか浮かばない。今では、“無症状者でも有症状者と同様にウイルス排出量はほぼ同じ”であることが分かっているため、無症状者の発見と隔離も重要だと思われます。「ヒドロキシクロロキン」や「イベルメクチン」による治療で早期に陰性に出来るので、日本人の「民度の高さ」を考えると、独身の患者の場合は自宅療養が十分可能だと思われます。
　動画の２２分４０秒～２３分２５秒で、“実はね。全国の三分の二くらいの県では、私のような人が保健当局を指導して、同じことをやっているはず”と言っています。もしこれが本当なら、まともな首長がいる地方は大丈夫かも知れません。