冒頭は、中国の天津でハザール・マフィアが、「先週、中国を脅して金をせびろうとしたが、立ち去るように言われた」話でした。アメリカの財務長官ジャネット・イエレンが、「中国の何立峰副首相に何度も頭を下げた」そうですが、これに対し、「何立峰がお辞儀で応じなかった」みたいです。その辺の背景なども説明してくれています。また、中国に拒絶されたクラウス・シュワブはその後、岸田首相とも会ったみたいですが、不発に終わったようです。
　ビル・クリントンとアレックス・ソロスが「偽のローマ法王フランシスコを訪ね、保護を求めた」とのことですが、これは「事実上、ロスチャイルド家に保護を求めた」ということらしく、「問題はロスチャイルド家が彼らを救う立場にないことだ。それが彼らが中国に向かい、拒絶された理由なのだ。つまり、彼らにはこの地球上に隠れる場所が残されていないのだ。」と言っています。
　その「偽ローマ法王に指示を出している」のは、バチカン銀行頭取のジャンバティスト・ドフランシュとのこと。バチカンにおいては、こうした「オクタゴンの悪魔崇拝者たちによる教皇庁の乗っ取り」が行われているらしく、カルロ・ビガノ大司教は、「偽教皇によって迫害されているカトリック教会内部の真のキリスト教徒を保護するための新たな組織を立ち上げている」そうです。
　西側の権力に対する「戦争犯罪法廷」がなぜいまだに始まらないかについて、MI6【《英》軍事情報活動第6部】とロシア連邦保安庁は「崩壊寸前であり、その崩壊を待ってから、それに代わるものの建設を始めた方がいい」と言っています。フルフォード氏は、「時間を稼ごうとするハザール・マフィアの試みを多く見ている」という理由から、「2025年まで猶予されるのではなく、今すぐ排除するよう、権限を持つすべての者に強く推奨する」と言っています。
　ポーランドの諜報機関によると、「EUが現在、スマートフォンのアプリに保存される国民全員のデジタルIDの導入に向けて最終段階に入っていると警告している。まもなく、ワクチンがなければ食料品が買えなくなるだろう。」と言っています。また、「ニュージーランドやオーストラリアでは、現物の現金を一切持たない銀行も出てきている」そうです。
　世界保健機関（WHO）は、“自分たちが決めた「緊急事態」のために世界的な全体主義的権力を握る権利を求めている。”としているが、「ロシア、イギリス、アメリカといった国々がWHOへの資金援助を打ち切ろうとするなど、抵抗の兆し」として、「アメリカ下院の歳出委員会は、WHOへの資金を削減し、世界経済フォーラムとの関与を打ち切るよう勧告している」ことも紹介されています。しかし、国連もまた、“新たなパンデミックのような「複雑な世界的ショック」の際に、すべての国に対して「共通の課題」を主導できるような緊急権限を求めている”そうです。
　彼らの真実として「大量殺人、臓器窃盗、小児性愛」を挙げて、ウクライナでの「臓器窃盗作戦」における、臓器を摘出された人々の複数の遺体が映っている生々しい記事のリンクを紹介しています。
　85,000人もの子供たちが行方不明になっているアメリカについては、「アメリカ政府は、子供たちの命から利益を得ようとする悪質業者によって運営されており、数十億ドル規模の大規模な児童人身売買の仲介者となっている」と指摘しています。7月4日に全米の映画館で公開された映画『サウンド・オブ・フリーダム』が「全米興行成績首位を獲得した」とのこと。「ディズニーがこの映画の公開を5年間阻止し、永久に阻止しようとした」、その理由を考えてみてくれと言っています。この映画の主演俳優ジム・カヴィーゼルは、「詐欺行為によってハザール・マフィアカバールが人々のDNAを収集し、それを利用してさらに生物兵器を作ることができるようになった」など「様々な問題について内部告発」してるそうです。
　オランダのマルク・ルッテ首相の辞任について次のように言っています。「彼の辞任は、インドネシアが鉱物資源の輸出禁止を決定し、事実上オランダが破産したことを受けてのことだった。インドネシアがこの決定をしたのは、BRICS同盟が、鉱物資源を引き渡さなければ地震兵器を使うというオランダの脅しからインドネシアを守ると約束した後のことだった。」
　「自由のために戦っている」として、「2023年に、特に生活費の高騰に対する1万人から100万人規模の大規模な抗議デモが起こった国」として、29ヶ国をリストアップしています。

　その他のトピックとしては以下のようなものがありました。

• ハンガリーでは、アンティファの活動家が警察に家宅捜索を受けて自殺した。その際、小児性愛に関する7万件もの生々しい録音が発見され、その多くが幼い子供への拷問や強姦が記録されていた。（中略）...警察はこの男が首を吊った場所の近くで奇妙な儀式の痕跡を発見
• BRICSが経済的にオクタゴングループが支配するG7を完全に追い抜いた
• 33カ国からなる中南米・カリブ海諸国共同体（CELAC）は、EUが提案した共同宣言からウクライナへの言及をすべて削除した。
• エマニュエル・マクロン偽大統領が突然、フランスは結局NATO離脱を望んでいないことに同意したため、暴動と騒乱は収まった。彼はまた、「気候変動への取り組み」に資金を提供するために、現行の税金に加えて新たな「国際課税」を求めた。
• 彼らは今、自分たちが戦争犯罪人であることを公然と認めている。アメリカが偽善的にウクライナに違法なクラスター爆弾を送っていたことを認めている。

　いつもの記事末の「最新のUFO映像」がなくなりました。「数え切れないほどの何兆ドルもの資金が、多くの死を伴う偽のエイリアン侵略の準備に費やされている。」として、「2025年まで時間を稼ごうとしているのは、そのためかもしれない。」と主張されて記事を終えています。

　前回のレポートが公開されたときには、記事全体にコピープロテクト措置がされており、コピペが出来なくなっておりました。そのことに対するいきさつなどをウィンドランダー氏がコメントされています。（現在ではコピープロテクトは解除されています。）
　まずフランス、ベルギー、スイスでの暴動についての見解として、“市民が「秩序を取り戻す」ための軍事政権樹立を歓迎するような大混乱を引き起こす”ものと見ているようです。そして、「このような妨害工作がスイスで行われているという事実は、BIS【国際決済銀行】やWHO【世界保健機関】、その他ハザール・マフィアの権力中枢に対するある種の軍事的な行動が行われていることを意味する。」と言っています。フランスの暴動に関しては、こちらの記事も合わせてご覧ください。
　「羊たちの目を覚まさせる」ために、バイデン大統領は「多くの奇妙なパフォーマンスや発言をしている。」として具体例をいくつか挙げています。また、“議会はジョー・バイデンを「重罪と軽犯罪での」弾劾を求める決議503を可決した。しかし、企業メディアの報道機関はこれについて一言も触れなかった。”と言っています。
　「Q運動とドナルド・トランプ」に関する活動について、元SASのリカルド・ボシのコメントを紹介しています。「彼らは当初、軍事クーデターを起こそうと考えていたが、それは大量のアメリカ市民を殺すことになると気づいた。そこで彼らは、代わりに軍法に従ってゆっくりと組織的に行動することにした。」
　ダグラス・マクレガー大佐によると、アメリカ政府には、ブラックロック、レイセオン、製薬会社の「3つの部門しかない」と言っています。さらに、「この国の非常に腐敗したエリートをコントロールしなければならない。2024年の選挙には間に合わないと思う。その前にワシントンは崩壊すると思う」と述べています。
　カナダでは、「300人以上のカナダ人兵士が、ワクチン接種の義務化によって引き起こされた被害について政府を訴えている」らしく、それに対して、「カナダ議会はワクチン接種の義務化を違法とする法案を提出し、兵士たちを支援している。」とのこと。「トルドー政権によるワクチンやその他の犯罪の背後にいる真犯人」として、「クリスティア・フリーランド」の名を挙げています。
　アメリカの良き兆しとして、「CISA【米国サイバーセキュリティ・社会基盤安全保障庁】、ビッグテック、政府出資のサードパーティが結託してアメリカ人を検閲していることに対して、議会が行動を起こしたこと」、「社会経済システムの待望の再起動（リセットではない）の引き金となりうる、ある種の金融異常が起きている証拠がある。」ことを挙げています。また、連邦準備制度理事会（FRB）は「2022年9月以来、アメリカ政府に法的に支払い義務のあるお金を支払っていない。」として破綻しているとみなし、「現行のシステム制度の崩壊は数学的に確実」だと言っています。また、ソロス財団ことオープン・ソサエティ財団も“「少なくとも40％」のスタッフを解雇すると発表した”そうです。
　こうしたことをごまかすために、「彼らは偽の統計を発表する」という手段を使っているようです。具体例として、「2022年第4四半期の実質GDPは2.6％増加したと言っているが、第1四半期の実質国内総所得（GDI）は2.3％減少している。この2つの数字はほぼ同じはずだ。」「国内銀行に対する650億ドルの預金流出を483億ドルの預金流入に魔法のように変えることで、現在進行中の銀行に対する不渡りを隠そうとしている。」と言っています。
　「世界全体の金融システムに影響を与える可能性のある」情報として、「スリランカでは6月30日から5日間、すべての銀行が閉鎖された。MI6によれば、これは新しい金融システムを導入するため」だということで、このことがうまくいけば、「他の発展途上国もそれに続くだろう」と言っています。そして、「この動きは、IMF【国際通貨基金】（ロスチャイルド家）、世界銀行（ロックフェラー家）、中国がスリランカの債務をめぐって数カ月にわたって論争した末のことだった。」とのことです。「IMFや世界銀行の官僚がパキスタンのような場所への新規融資を承認しても、その資金が出てこない」らしく、「すべての発展途上国は近いうちにIMFと世界銀行への融資を放棄する可能性がある」そうです。
　「フランス・ロスチャイルド家によるロックフェラー家との決別に関連した動き」として、「破産したアルゼンチンは、IMFへの支払いに中国元と特別引出権（SDR）を使うことを決定した。つまりIMFは、どこからともなくSDRを作り出し、中国から借り入れることで、IMFは自ら支払ったふりをすることになる」と言い、さらに「ここで注目すべき重要な点は、米ドルが絡んでいないことだ。」と言っています。
　“IMFが「気候危機」を大衆から金をせしめるための新たな脅し文句”として、クリスティーヌ・ラガルド欧州中央銀行総裁の「気候変動はインフレに影響する」という言葉を挙げています。そして“「気候危機」という言葉は、EUの破綻を隠すためのもののようだ。”と言っています。「欧州委員会が加盟国に数百億ユーロの支払いを求める予算修正案を提出した」ことに対して、ハンガリーのヴィクトール・オルバン首相は、「金はどこに消えたのか？」「なぜこのような事態になり、EUを破産の瀬戸際まで追い込んだのか…7年間の予算編成からわずか2年で、ブリュッセルは資金不足に陥っている。…彼らはウクライナに渡すために加盟国から500億ユーロを得ようとしているが、その一方で、これまで我々が彼らに渡した金の勘定すらできていない。」と言っています。
　「地球温暖化」については、“米国海洋大気庁（NOAA）が管轄するほとんどすべての気温測定局が、実際よりも「暑い」ように見せるために不正に操作されていることが判明”したとして、“NOAAの気温観測所の96％は、「正しい設置基準」を満たしていない。そのほとんどは、熱を閉じ込めたり発生させたりする物体の近くに設置されているため、測定値が改ざんされている”ということです。
　「USAトゥデイの記事（2022年3月8日）：フロリダで遺伝子組み換えの蚊が放たれる」「CNNの記事（2023年6月27日）：米国フロリダ州でマラリアが報告される、20年ぶり」といった記事から、まもなく、「気候変動がフロリダにマラリアをもたらす」、それに続いて「マラリア・ワクチン」を推し進めることになるだろうと言っています。
　アメリカのシンクタンクであるランド研究所は、「アメリカ政府に対し、EUが競争相手になることを阻止するために、ドイツとロシアのエネルギー関係を断ち切る必要があると伝えた」「結局、これはノルドストリームⅡパイプラインを爆破することで達成された。その結果、ドイツだけで昨年1320億ドルがハザール・マフィアに略奪された。」とのこと。ちなみに、この同じランド研究所が「日本のエネルギー自立を阻止するために、福島の原子力発電所の爆破を勧めた」そうです。そして、「両攻撃で利益を得たのはロックフェラー家だ。」と言っています。
　「ワーグナーのクーデター」の続報としては、「欧米の情報機関はプリゴジンに接触し、彼を操ろうとした。プリゴジンは大金に目をつけ、狼を満腹にし、羊を丸呑みにするために何をすべきか考えた。彼はクレムリンに電話し、すべてを打ち明けた。『どうしたらいいのか？』と彼は尋ねた。彼は答えを得た。演劇をやろう。西側諸国に成功したと思わせるのだ…一日だけ…」と言っています。そして、「キエフからわずか80キロしか離れていないベラルーシに、本物のワグナーが配備された」と言っています。
　米国務省のビクトリア・ヌーランド長官は、「キエフとのビデオ会議で、第三次世界大戦は事実上7月11日に始まり、米国とそのパートナー国は必要な限り、16年以上でも戦うつもりだ」と述べたそうです。