日本の汚泥
前回に、アンドリュー王子がエプスタインのロリータ島の利用者でスネに大きな傷を持っていると指摘しました。隠しておきたい過去に引きずられて、転じたはずの光の側の勢力としての行動が鈍ってしまう、場合によっては不適切行為の行き過ぎで転落、これはよくあったパターンだと思います。
種々の情報を見ていくとアンドリュー王子の場合、エプスタインの女性パートナーであり、逮捕・勾留されたギレーヌ・マクスウェルとは非常に懇意であったのは間違いない事実となるでしょう。
アンドリュー王子は光の側に転じ、ナサニエル陣営のアンドリュー陣営を代表してはいても、常に闇の影が絡んでいたことになります。
この
アンドリュー王子の陣営に日本側勢力が結集していたのです。
天皇陛下を始めとする日本側勢力のメンバーの多くにも、アンドリュー王子と同じような性サービスから連なる闇が絡んでいたのでは？と思えます。
先に、光側には転じなかった安倍政権についてですが、
日本 平成編 第18話にて、腐敗犯罪の安倍政権が倒れなかったのは、メディアから政治家そして警察や司法のめぼしい者たちが「毒まんじゅう」を食らっていたからだろうと指摘しました。この「毒まんじゅう」は何もお金だけとは限らず、性サービスなどの場合もあったと思えます。
2013年（平成25年）12月、東京でのASEAN特別首脳会議の晩餐会にて各国要人の前で、AKB48が舞台に立ち、パフォーマンスということがありました。これには「まるで喜び組」との揶揄を安倍氏は受けましたが、実質をついた揶揄に思えました。
秋元康氏が総合プロデューサーのAKB48は、安倍首相官邸の戦略部隊となっていて、クールジャパン戦略とかの名目にて、政府から多額の広報費がAKB48に流し込まれていたのです。安倍氏と秋元氏とは非常に懇意な関係となっていました。
こういった事実から安倍氏の性癖や安倍政権の裏で何が繰り広げられていたかはおおよその察しはつくだろうというものです。
このAKB48のASEAN会議晩餐会から半年後の2014年5月には、小児性愛ではありませんが、日本の麻薬が絡む性サービス接待の現実が注目されることになりました。
ASKA事件が表沙汰となり、人材派遣会社「パソナ」グループの迎賓館「仁風林」にスポットが当たったのです。歌手のASKAが「仁風林」に招待されており、そこで接待役を担当していたパソナの美人秘書と愛人関係となって、共に覚せい剤取締法違反容疑で逮捕されたのです。
その「仁風林」には、政官財など各界の著名人VIPが招待され、豪華な接待を受けていました。政界で招待者リストに上がるのは安倍晋三、菅義偉、そしてパソナグループの南部靖之代表と懇意の西村康稔などです。
持続化給付金疑惑「パソナ」の“酒池肉林”迎賓館 接待を受けた大物政治家たちの名
（前略）
経産省幹部も
（中略）
まさに酒池肉林、この世の楽園といった風情である。
ここで接待を受けていた名だたる政治家は、本誌（「
週刊新潮」）が把握できただけでもこれだけの数にのぼる（掲載の表）。
また、そこには“経産省”幹部の姿もあった。複数の招待客に目撃されていたのは、桜町道雄・大臣官房審議官（政策総合調整担当）。経産省も彼が仁風林に出入りしていた事実を認めた。魅惑の宴は、現役の経産省幹部までも虜にしていたのである。
（以下略）
“政商”竹中平蔵氏が会長であるパソナは、コロナ持続給付金が一例ですが、
普通は不法なはずの手法で、政府から特別に莫大な利益を長年受けてきたのはよく知られれていることです。パソナの利益のために公的ルールも変えられてきました。
この背景には接待、つまり賄賂があっただろうということです。
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2021年2月の記事『500万人のマイナンバー情報が中国に流出か』には、“日本年金機構から500万人の年金受給者の個人データの入力業務を委託された「SAY企画」（現在は廃業）が、禁止されている再委託を中国業者に行っていたことが発覚したのは2018年3月のことだった。…ここでとんでもない問題が発覚した。個人情報漏洩だ”と書かれており、日本年金機構の法令等違反通報窓口から2017年12月31日に受信したメールには、“最近中国のデータ入力業界では大騒ぎになっております。「平成30年分 公的年金等の受給者の扶養親族等申告書」の大量の個人情報が中国のネットで入力されています。普通の人でも自由に見られています。一画面に受給者氏名、生年月日、電話番号、個人番号（マイナンバー）、配偶者指名、生年月日、個人番号、配偶者の年間所得の見積額等の情報が自由に見られます”と記されていた、ということです。
今回のマイナンバーカードの偽造に「まさか、中国企業に501万件丸投げで流出したデータ使ってない？」と思うのが普通ですが、こちらのお方は白を切るでしょうね。
“続きはこちらから”の記事にあるように、マイナンバーカードの偽造が容易であることや、“その人になりすまし、銀行口座を開設したり、携帯電話を契約したりする。それは詐欺などさまざまな犯罪の材料として使える”ことが指摘されていました。
2022年11月の東京新聞の記事によれば、2015年11月6日付で内閣官房と警察庁、公安調査庁、外務省、防衛省が連名で、『国家公務員身分証の個人番号カード一元化における問題点等について』という文書を政府に提出したとあります。
“文書は、マイナンバーカードを身分証として使用することの問題点として、カードだけでは社会保障や納税などの個人情報は分からないが、マイナポータルにアクセスすれば閲覧できるため、「個人情報を一括して盗まれ、それらを基にした職員個人に対する不正な働きかけに利用される可能性が否定できず、最悪の場合、秘密情報の流出につながる」と身分証との一元化からの除外を求めた”ということです。
2018年8月にジョン・ボルトン大統領補佐官は、「オバマ政権下の2015年に米国連邦職員2200万人分の個人データが中国に盗まれた」と発言したのですが、これは全米の連邦職員の名簿やデータをわざと1カ所に集めておくことで、当時のオバマ大統領が中国のハッカーにデータを盗ませたと言われています。
現在のバイデン政権もオバマの時と同様に、アメリカの崩壊を意図的に行っています。日本も同じなのかもしれません。