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ソメリアメイヤス(SSP)とジャイコムメイヤス(CIA)からの撹乱チャネリング情報 〜悪の組織の完全崩壊:イエズス会とマルタ騎士団〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ついに、カバールは断末魔の状態です。今回の通信文の宇宙船評議会議長・ソメリアメイヤスですが、この人物はSSP(秘密の宇宙プログラム)に属します。“続きはこちらから”以降の通信文の宇宙評議会・ジャイコムメイヤスは、CIA職員です。このCIA職員はすでに処刑されて存在しません。
 例によって赤字の部分は正しいと思われるところ、太字にした部分は非常に怪しい部分です。ジャイコムメイヤスの情報は余りにもばかばかしくて論じるに値しませんが、今日は13日なので、どうやら私たちは“食事も睡眠も必要がなくなる”ようです。私はまだ食事も睡眠も必要なので、おそらく彼らの仲間では無いということが確実です。食事も睡眠も必要な人は、彼らの見解でレベルが低いか、あるいは彼らの仲間ではないかのどちらかです。しかし、最も分かりやすいのは、この情報が根本的に誤っているということでしょう。
 タチが悪いのはソメリアメイヤスからの情報です。随所に正しい情報が入っています。そうした中に自分たちの計画を書き込んでいます。彼らが光の側の宇宙人だと信じる人には、これらの誤った情報が正しいものに見えてしまいます。私には、この人物がSSPの人間である事は明らかです。SSPはコーリー・グッド氏が言及しているように、カバールの組織です。この組織に反逆して、地球上で情報公開をもたらそうとしているのが、SSP同盟です。
 コーリー・グッド氏は、カバールがチャネリング関係の団体に巧妙に潜入して、彼らを利用し情報を撹乱しているとしていますが、これらの通信文はその典型例です。波動がわからないチャネラーは、このような形で闇の組織の手先として、知らず知らずのうちに使われるのです。
 SSPは“双頭の蛇”といえる組織で、その2つの頭はイエズス会とマルタ騎士団です。イエズス会は、昨日12日21時に壊滅しました。マルタ騎士団は、明日14日午前0時に殲滅されるはずです。SSPも同様にこの時間に解体されます。ようやく悪の組織の完全崩壊が実現します。
 こうした関係で、カバールのトップであるフランシスコ法王はすでに無条件降伏をしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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宇宙船評議会のソメリアメイヤスからの合衆国、RV、磁極移 動情報 2016年9月12日
転載元)
チャネラー: ちのたき
New Republic, RV, Pole Shift Information From Someriameiyas of Council of Space Ships
Septmber 12, 2016Channer
Channel: Taki Chino

宇宙船評議会議長のソメリアメイヤスさんから以下の情報を伝えていただきました。:

1.  建国時の憲法に基づくアメリカ合衆国の復活

  米国は、1890年の南北戦争終了時点では、財政的な破産状態にあった。この財政的苦境を救済するための方策として、ヨーロッパの銀行が出資して、アメリカ株式会社(UNITED STATES OF AMERICA INC. (全て大文字表記))が形成された。このためにアメリカ議会は秘密裏に憲法を改正したが、この憲法は、長い間国民の目には触れないように秘匿されていた。この建国の憲法に違反する状態からの脱出を図るためにNESARA(National Economic Security And Reformation Act)法 が審議され、法律として議会を通過したが、発効のためには、7人の者の署名が必要とされた。発効のための署名活動が行われていたが、ブッシュ、クリント ン、ロックフェラー一味(カザリアンマフィア)の手によって2000年に起こされた911事件によって活動は中断された。

  2008年のリーマンショック以来、アメリカの善意の軍部の代表者としてのジョセフ・ダンフォード将軍とそのチームがNESARA法への署名活動を行ってきた。

  2016年9月12日に、NESARA法発効のための文書に対する7人(大統領、上、下院議長、最高裁長官、弁護士協会会長、検事総長、統合参謀本部議長)の署名が整い、この法律は成立、発効するに至った。

  この法律が発効した場合には、暫定大統領(ジョセフ・ダ ンフォードが就任)は、3ヶ月以内に選挙を行って新たな大統領を指名すべきこと、となっている。従って、旧来のアメリカ株式会社のCEOとしての大統領の 選挙活動は中止され、クリントンもトランプも大統領としては選出されることがなくなった。当然のことに彼らが新大統領候補として新たに立候補することは可 能である。

  従来のアメリカ株式会社のCEOとしての名目上の大統領 は、この会社の株主である、カザリアンマフィアに制御されていた。カザリアンマフィアは、CIAに麻薬の密貿易をさせて膨大な利益を得ていた。アメリカ株 式会社は、中央銀行が設置されていない国々、リビア、アルジェリア、ソマリア、イラク、ベトナムを次々と侵略して、これらの国の貨幣の一時的な減価と元の 価値への復活によって多額の利益を得ようとしていた。さらに、同じく中央銀行のないシリア、イランをターゲットにして侵略をしようとの企みを行っていた。 ISISは、この侵略と、世界に恐怖を巻き起こすために米国株式会社が創立した暴力組織である。

  NESARA法の発効によって、カザリアンマフィアは力を失い、ブッシュ親子、クリントン夫妻、ヘンリー・キッシンジャー、イエレンなどは国家反逆罪、詐欺罪などの罪で逮捕された。当然のことにISISに対する米国による資金支援、要員訓練、武器供与は中止される。

  まだ軍産複合体の抵抗によって合衆国復活とダンフォード 将軍の暫定大統領就任などに関するプレスリリースが行われていないが、これもまもなく解決し、日本時間で9月15日の晩には、これが行われることになって いる。これと同時にカザリアンマフィアの利益に反するので、オバマが幾度となく実施を中止させていた、合衆国貨幣の金本位制度への移行と、いわゆるRV、 GCRが行われる。

2. 地軸傾斜角の22.5度から30度への変更、磁極移動

  正規の合衆国復活に関するプレスリリースは、カザリアン マフィアの大きい一部であるイスラエルの利益に反することである。イスラエルによるシリア、イランなどへのミサイル発射を防止するために目標への正確な到 達を不可能にするGPSの機能の喪失が必要になる。このためには、地軸の角度の変更と、磁極移動の両方の組み合わせが有効である。高次元のソウルの次元上 昇支援の手段の一つとして、プレスリリースが行われ次第、この二つの対策がとられることになっている。

  地軸の黄道に対する傾斜角度は、プレスリリース直後に30度に変更される。北極の位置も同様に、西経130度、北緯60度に変更される。これらは共に、宇宙船に搭載されている装置によって制御されている。
  
3. 海水温度の低下と海水面の低下

  次元上昇を実現させるためには、太陽活動の低下が必要に なる。従って、太陽系評議会が管理する人工衛星である太陽の活動を抑えるとの決定がなされ、2016年9月11日から太陽活動の低下が実施されている。こ のために海水温度は、平均で4度C低下することになっている。

  海水温度の4度Cの低下は、極地での結氷度を著しく増大させる。これに従って海水面は、9月17日から低下し始め、最終的には約1.5メートル低下する。

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ヒラリーの影武者が話題に 〜ようやく市民権を得てきた陰謀説〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 9.11テロの追悼記念イベントで、ヒラリー・クリントンが倒れ込むように車に乗せられる動画は、彼女にとって致命的と言えるマイナス・イメージになってしまいました。
 現在、ヒラリー・クリントンの影武者の話題が出ていますが、このような陰謀説がスプートニクのような記事で取り上げられるようになったことに変化を感じます。写真を比較して、2人のヒラリーが別人だと言われたら、多くの人は納得するのではないでしょうか。
 陰謀説がようやく市民権を得てきたような感じです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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クリントン氏の大統領選辞退の場合、誰が代わりになるかをマスコミ知る
転載元)
米民主党は同党の大統領候補ヒラリー・クリントン氏の病気についてのニュースが現れた後、「前人未到の政治領域」に踏み込んだ。英テレグラフ紙が報じた。

ジャーナリストのデビッド・シャスター氏の党情報筋によると、民主党はクリントン氏の代わりになるかもしれない人物を検討するため緊急会議を招集する可能性がある。また、新たな候補者は、クリントン氏自身が候補者資格を取り下げた場合のみに選出されるという。

ヒラリークリントン氏は今のところこのような希望を示していない。クリントン氏は式典中意識を失いそうになった後少しして記者団に「体調は万全」だと述べた。

クリントン氏が大統領選参加を辞退する場合、代わりになるのは現職米副大統領ジョー・バイデン氏か党内選挙で敗退したバーニー・サンダース氏だろうと英テレグラフ紙はみている。 党綱領によると、新たな候補は民主党全国委員会の特別会議で大多数の票を得る必要がある

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ソーシャルネットワークでヒラリー・クリントン氏の影武者が話題に(写真)
転載元)
ヒラリー・クリントン氏が米同時多発テロの追悼式典で体調を崩し、ソーシャルネットワークでは、クリントン氏の代わりに影武者が使われているのだという陰謀説が広まった。「Metro」紙が報じた。

同時多発テロ式典中にクリントン氏は体調を崩し倒れそうになり、片方の靴をなくしさえした。クリントン氏はホテルに送られ、休息をとった。 一方、2時間後にはクリントン氏はすでにホテルのドアの前に現れ、体調は万全だと述べた。

ソーシャルネットワークでは式典中とホテル前のクリントン氏の写真が比較され、これは2つの別人だと断言されている。

主な論拠はクリントン氏の鼻だ。「本物」のクリントン氏の鼻はやや上向きだが、「影武者」の鼻はまっすぐだという。また、ホテル前の写真ではクリントン氏はいつもより均整が取れているように見えるとも指摘した。 ​



陰謀説愛好者は、クリントン氏が深刻な病気にかかっているか、死に掛けてすらいるため、影武者が必要になったと断言している。

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未然に防がれた9.11を上回る“スーパーテロ” 要警戒:戒厳令と北朝鮮問題 〜米国防総省で650兆円の使途不明金発覚、9.11前夜と全く同じ事態が進行中!(トカナ)〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国防総省で、 650兆円もの使途不明金が発覚したと言うのです。記事にある通り、9.11事件の直前に、やはり巨額の使途不明金が報告されていました。
 このことから、今回も9.11を上回る“スーパーテロ”が差し迫っているのではないかと記事では指摘しています。
 実は、この計画されていたスーパーテロが、ドイツ政府が国民に10日間の水と食料の備蓄を呼びかけたというあの事件です。要するに、偽旗テロをドイツとロシアの国境で引き起こし、それをロシアのせいにして先制核攻撃を行うつもりだったのです。チャネリング情報を考慮すると、おそらく、ロシアの報復核攻撃を防ぐために、上空でプラズマ爆弾を爆発させる計画だったのではないかと思います。その計画が、スペースX社のファルコン9ロケットの大爆発事件によって頓挫したということだと思います。
 ですから、このようなスーパーテロは未然に防がれました。ヒラリー・クリントンが大統領選を撤退する可能性が出てきた今、彼らはいよいよ追い詰められ、何らかの偽旗事件を起こして戒厳令を敷く可能性が、まだまだ捨て切れません。
 また現在、北朝鮮のミサイル発射でメディアが騒いでいますが、これは、南シナ海での陰謀が中国政府によって封じられつつある中、北朝鮮を暴発させて、ここから混沌を引き起こそうという悪あがきだと思います。その意味で、北朝鮮問題は要警戒です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【緊急警告】史上最悪の“スーパーテロ”が間近!? 米国防総省で650兆円の使途不明金発覚、9.11前夜と全く同じ事態が進行中!
引用元)
画像は「Disclose.tv」より引用

画像は「Disclose.tv」より引用



 先月26日、米国防総省(ペンタゴン)の監察総監室が公表した監査報告「6.5兆ドル(650兆円)の使途不明金」に衝撃が広がっている。

(中略) 

今回の額はケタ違いだ。米国家予算(350兆円)をはるかに上回る650兆円という額の使途不明金である。ペンタゴンで尋常ならざる事態が進行しているのではないか、と疑わないほうが不自然というものだろう。

(中略) 

9.11の前日にも使途不明金の存在が判明していた!

 実は、ペンタゴンに設置された監察総監室が同省における巨額の使途不明金を指摘したのは、これが初めてのことではない。2001年に「2.3兆ドル(当時のレートで約276兆円)もの使途不明金がある」との監査報告がなされていたのだ。この事実を当時のラムズフェルド国防長官が公表したのが、現地時間9月10日。彼は「徹底的に調査し、議会に報告する」と約束した。ところがその翌日となる9月11日、あの米国同時多発テロ事件が発生してしまうのだ――。

 9.11後、当然ながら世界のニュースはテロ事件とその首謀者である国際テロ集団アルカイダの話題で持ちきりに。やがてアメリカは、アフガニスタン空爆とイラク侵攻へと突き進むことになる。もちろん、ペンタゴンによる巨額の使途不明金に関する話題など、完全に吹っ飛んでしまったことは言うまでもない。

(中略) 

今回判明した巨額の使途不明金は、9.11を上回る“スーパーテロ”が差し迫っていることを示唆しているのだろうか?

(以下略)

ヒラリー、9・11追悼式で体調崩し途中退席 〜ヒラリーが大統領に就任するのは無理 いよいよ追い詰められたブッシュ・ナチ陣営〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の冒頭から18秒の部分と、1分10秒から1分24秒の所をご覧ください。ヒラリー・クリントンが同時多発テロの追悼式で体調を崩し、退席する際の様子が写っています。これを見た人は、誰もが彼女が大統領に就任するのは無理だと思うでしょう。
 ブッシュ・ナチ陣営(フルフォード氏は最近、ロックフェラー・ブッシュ・クリントン一派と呼んでいるようです)は、いよいよ追い詰められた感があります。
 このまま選挙をトランプ氏に持っていかれると、彼らは破滅となります。フルフォード・レポートによると、彼らは形勢不利と見て、ロシアに近づき身柄の保護を求める交渉をしているようです。日本が現在ロシアに近づいていますが、それは“ロックフェラーの奴隷分子である日本”が、親分にならった行動のようです。これなら話はよく判ります。
 ただ、このまま素直に権力を明け渡す連中ではないので、引き続き、要警戒です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[FULL]Hillary Clinton "FAINTS" At 9/11 Ceremony || RAW FOOTAGE
配信元)

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クリントン氏、9・11追悼式で体調崩す 途中で退席
引用元)
 米ニューヨークで11日、15年前の同時多発テロの追悼式に出席していた民主党大統領候補のクリントン氏(68)が体調を崩し、予定より早く退席した。陣営によると、「暑くなりすぎたため娘の自宅に移り、体調が回復した」という。

 追悼式は、テロで崩壊した世界貿易センタービルの跡地で開かれた。クリントン氏は午前8時すぎに到着し、他の出席者と一緒に立っている様子がテレビでも伝えられたが、同9時30分ごろには離れたらしい。同11時45分ごろにはマンハッタンにある娘の自宅から出てきて、カメラに手を振ってから車に乗り込んだ。

 同じ追悼式には、共和党大統領候補のトランプ氏(70)らも出席していた。(ニューヨーク=中井大助)

9.11テロ事件についてのイラン政府の認識:アメリカ・サウジアラビア・イスラエルが関与した偽旗事件 〜人類の夜明けは秒読みの段階に〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の記事は、9.11テロ事件についてイラン政府がどのように認識しているかを示唆します。記事では、この事件について“彼らのおこなった行為”として、サウジアラビア政府が事件に関与していたことを表現しています。また、“アメリカ共和党がサウジアラビアの政府指導部と秘密裏に関係を持っていた”とし、ブッシュ政権がこの事件に関与していたことを示唆しています。
 要するに、イラン政府はこの事件を、アメリカ・サウジアラビア、そしてイスラエルが関与した偽旗事件と認識しているのです。“近いうちに、具体的な事実として白日のもとにさらされることになる”と結んでいます。
 ここまで踏み込んだ記事を書いているとなると、この事件は単なる陰謀論という範疇ではもはやありません。これ以降の記事を見ても、事件にブッシュ政権が関与していたことは、彼らのその後に取った行動から明らかです。事件の真相が暴露されると、アメリカが悪の帝国であることが明らかになり、メディアは、これまで報じてきた内容と180度違う事実を報じざるを得なくなり、さまざまなレベルでの責任問題につながってきます。
 この意味で人類の夜明けは秒読みの段階に入ってきたと言えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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9.11テロと、15年間にわたるアメリカとサウジアラビアによるテロの継続
転載元)


2001年に発生した9.11テロ事件から、本日でついに15周年を迎えます。これにちなみ、アメリカ下院は、このテロの犠牲者の遺族がサウジアラビア政府に対し損害賠償を要求できるようにする法案を可決しました。

IRIB国際放送ラジオ・タジク語の報告

アメリカ下院がこの法案を可決したことで、3000人以上のアメリカ人の命を奪った9.11テロの犠牲者の遺族にとって、損害賠償を求める訴訟を起こす道が開けることになります。

アメリカ下院付属の9.11事実調査委員会は最近、サウジアラビア政府がこのテロ事件を金銭的に支援していた事実を認めました。

(中略) 

アメリカ・レーガン政権時代に海軍長官だったジョン・リーマン氏は、9.11テロ事件にサウジアラビアが関与していた事実を白日のもとにさらしました。

(中略) 

これらの文書を機密扱いのままにしておこうという工作は、アメリカ共和党がサウジアラビアの政府指導部と秘密裏に関係を持っていたことを示しています。

(中略) 

9.11事実調査委員会の主要メンバーの1人は、サウジアラビアの政治家に対し、テロリストに金銭を渡しておいてから彼らのしたことが自分たちとは関係ないとは言わせない、と述べています。

(中略) 

彼らの行った行為は近いうちに、具体的な事実として白日のもとにさらされることになるでしょう。

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アメリカ緑の党が、9.11テロに関する包括的な調査の必要性を強調
転載元)


アメリカ大統領選挙の緑の党の候補、ジル・スタイン氏が、2001年のアメリカ同時多発テロに関する、新たな調査を行うよう求めました。

(プレスTVによりますと、)スタイン氏は10日土曜、声明の中で、「9.11テロの遺族らは、公正に扱われるとともに、真実を知る権利がある」と語っています。

また、「9.11調査委員会は、調査を進めていく中で、ブッシュ政権による妨害行為に遭遇した」と述べました。

さらに、「この委員会が最終報告を発表したときには、多くの箇所が削除されたか、または歪曲されていた」としています。

9.11調査委員会は2002年11月27日に結成され、2004年7月22日にこの事件に関する最終報告を発表しました。

(以下略)

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