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相変わらずなジャイアニズムの米国に対してドイツが見切りをつけ始めた 〜オバマは多国籍企業のオーナーたちの犬〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ベンジャミン・フルフォード氏が、ドイツがアメリカから離れ始めたとしていましたが、冒頭の記事はそれを裏付けるものです。ドイツのシュピーゲル紙は、道徳という観点から見れば“米国は破産している”としました。その米国のオバマ大統領ですが、貿易協定に関して“米国はルールを定め、決定を行う必要がある”と発言しました。他のすべての国は、米国が定めたルールに従わなければならないというのです。これまで通りの傲慢な態度です。
 オバマがどれほど恥知らずな嘘つきであるかは、“続きはこちらから”以降の記事を見ればはっきりとします。オバマが提案している3つの貿易協定の全ての経済分析において、“もし貿易協定が発効すれば…国民は苦しむことになり、(特にアメリカの)多国籍企業所有者が恩恵を受ける”わけです。要するに、労働者の雇用と賃金を犠牲にして、企業のオーナーや投資家が儲かるわけです。彼らが条約の中身をひた隠しにしていること、また、その条約の条文を書いているのが多国籍企業に雇われた弁護士たちであることからも、明らかなことではないでしょうか。
 これほどあからさまな“アメリカ憲法に違反もしている”貿易協定を、国民を騙してまで成立させようとするオバマは、要するに多国籍企業のオーナーたちの犬だということです。そういえば、犬は日本にもいっぱいいます。
 これまで何度も貿易協定の本質について触れましたが、記事の文末にある通り、これらの協定の真の目的は、多国籍企業の主要株主による世界支配なのです。巨大企業は全て世界の十大銀行の支配下にあります。すなわち、巨大銀行を所有している一族が、多国籍企業を通して世界を支配するわけです。これはまさしくファシズムだと言えます。
 しかし、未来への明るい兆しは、今まさに金融システムの崩壊と共に、こうした巨大銀行の破産がほぼ確実だということです。彼らと密接な関わりのある巨大企業も共に破綻することになるはずです。彼らの野望は崩れ去ろうとしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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独マスコミ報道 オバマ大統領はドイツ人を失望させた
引用元)
「米国のオバマ氏が権力の座に着いた時、ドイツはすぐに、彼に大きな期待をかけた。しかし彼は、ドイツ人にとって失望の対象となってしまった」―ドイツの雑誌「シュピーゲル」が伝えた。

同誌の意見では、オバマ氏は、素晴らしい演説をするが、その裏付けとなる行動が無い。新聞「ウェルト」の中で彼は、ドイツのメルケル首相の難民政策を称賛したが、米国自体は、シリアからの難民およそ2500人を受入れたに過ぎない。今年その数は、1万人となる。これについてオバマ大統領は国内で、昨年米国は、自らの政治的安定をリスクにさらしながら、100万人を受入れたと述べている。

一方雑誌「シュピーゲル」は、イランの核問題に関する合意、イラクやアフガニスタンからの米軍部隊の撤退、キューバとの関係正常化など、オバマ氏の政治的勝利を評価している。しかし、失敗例も少なくないとし、そうしたものとして「シュピーゲル」は、グアンタナモ刑務所を公約通り閉鎖できなかった事、戦争で無人機を使用し、罪もない人々を犠牲にした事、米国が世界をトータルコントロールしようとしている事を挙げた。また「シュピーゲル」は、オバマ氏が国内問題を処理できなかったとして、社会の分裂や社会的不平等を許した事、医療保険制度改革の失敗などを指摘した。

なお同誌は、最後に「オバマ氏は,世界をより良いものにしなかった。もし道徳が、国家が所有する資本だとしたら、米国は破産している」と書いている。

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中国、米国の貿易リーダーシップに関するオバマ大統領の声明を取るに足らないものと断ずる
引用元)
©Fotolia/ Boggy

©Fotolia/ Boggy



中国外務省は、環太平洋パートナーシップに関するオバマ米大統領の声明についてコメントし、世界貿易のルールは一つの国によって定められないことに注意した。ロシアのメディアが報じた。

「米国の声明は通常、形の上で野心的だが、内容的には取るに足らない。今後、世界貿易のルールは、世界のすべての国が一緒に定めるのであり、いずれかの国が一国で決定することはできない」と中国外務省。

これに先立ち、ワシントンポストのインタビューでオバマ氏は次のように述べた。

米国はルールを定め、決定を行う必要がある。米国とそのパートナーが設定したルールの上で他の国はプレイしなければならない

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八咫烏から日本会議へと至る支配系統Ⅱ 〜三極委員会の方針を秘密裏に実行に移すのが安倍晋三などのフリーメーソン〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 三極委員会という非公式な組織があり、実はこの組織が“それぞれの国の経済政策や政治方針を決めている”ようなのです。下の記事では、“アメリカの経済や政治権利が、ヘンリー・オーエンと他の6名から構成されている三極委員会によって調整されている”とあり、ほんのわずかな人数の人たちが、その国の政治経済の方向性を決めていることがわかります。この三極委員会の方針を秘密裏に実行に移すのがフリーメーソンだと考えると、わかりやすいのではないでしょうか。例えば日本の場合、安倍晋三がフリーメーソンのメンバーであることがベンジャミン・フルフォード氏の指摘によりはっきりとしています。
 要するに、三極委員会とは、“米国、英国、西ドイツ、日本、フランス及EEC”の支配層の利害を調節する機関なのです。この上に各国の支配層の組織が存在すると考えられます。日本の場合の支配層は、これまで説明して来た通り、裏天皇を頂点とする古代イスラエル人の末裔の血筋であり、彼らがカバラを実践する神道の裏組織を形成していることから、その中心となる組織が神社本庁であるとわかるはずです。
 この神社本庁は、血筋を考慮すると、八咫烏直属の組織・五龍会の中心である黄龍会の下部組織であると考えられます。また黄龍会の本体は、これまで何度か紹介した貴嶺会関係組織図によると、大日本皇道立教会の後継団体である貴嶺会ではないかと考えられます。以上の考察を元に、八咫烏から日本会議へと至る支配系統を図示すると、次のようになります。

八咫烏

黄龍会(貴嶺会)

神社本庁

三極委員会

フリーメーソン日本ロッジ

大本教

生長の家

日本会議

 日本に大きな影響を与えているイルミナティや創価学会などの組織は、黄龍会以外の五龍会の下部組織だと考えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日米欧三極委員会
引用元)
日米欧三極委員会(にちべいおうさんきょくいいんかい、英: Trilateral Commission, 略称:TLC, 仏: Commission Trilatérale)は、日本・北米・ヨーロッパなどからの参加者が会談する私的組織であり、民間における非営利の政策協議グループである。現在の正式な日本語名称は「三極委員会」。

概要

1973年にデイビッド・ロックフェラーズビグネフ・ブレジンスキーらの働きにより、「日米欧委員会」として発足した。

日本・北米・ヨーロッパに設けられた三つの委員会によって総会が運営される。参加国は委員会の規定では「先進工業民主主義国」とされている。三極委員会の目的は、先進国共通の国内・国際問題等について共同研究及び討議を行い、政府及び民間の指導者に政策提言を行うことである。

欧州では90年代中頃に中欧諸国から、北米では2000年にメキシコから参加者があり、2000年以降にアジア太平洋地域の参加国が拡大されることから、日本委員会はアジア太平洋委員会となった。それにともない日本語名称は「日米欧委員会」から「三極委員会」に改称された。

中国とインドは2010年の欧州会合から参加するとされているが、情勢によっては2009年の東京会合からとなる。

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引用元)
リポーターのエレミヤ・ノバックと、2人の三極委員会のメンバー、カール・カイザーとリチャード・クーパーとの間で交わされた秘密の会話です。

このインタビューは1978年のものです。
それは、誰が、カーター政権の間、米国の経済や政治方針を作成していたのかという問題に注がれました。

三極委員会のカイザーとクーパーが不注意だったのか、ついうっかり漏らした話は驚くべきものです。

ノバック記者: 「アメリカのヘンリー・オーエンによって先導され、米国、英国、西ドイツ、日本、フランスおよびEEC(欧州経済共同体)の各代表によって構成されている民間の三極委員会が、それぞれの国の経済政策や政治方針を決めているというのは本当でしょうか?」。

リチャード・クーパー:ええ、(それについては)三回、会合を開いていますから」。

ノバック記者: 「しかし、最近の論文では、三極委員会は非公式のままにしておくほうがよい、と述べられています。公式な委員会にしてしまうと、三極委員会に参加していない他の国々を不快にさせてしまうから、だとか。
あなた方は、いったい誰を気にしているのでしょう?」

カール・カイザー: 「ヨーロッパの多くの国は、西ドイツが三極委員会で支配的な役割を果たすことに憤慨するでしょう」。

リチャード・クーパー: 「多くの人々が、それぞれ個別の国に住んでいます。それぞれの国が政策的に同じように統合されることには反発するでしょう」。

ノバック記者: 「しかし、この三極委員会は、あなた方にとっては必要です。
どうやれば、秘密にしておくことができるとお考えですか?
それとも、三極委員会の参加国が、それらの政治・経済の政策を行なうという決定を国民が支持するするように持っていくことは難しいとお考えですか?」。

リチャード・クーパー: 「ああ、でも公表するかどうかは報道の仕事だと思いますが」。

ノバック記者: 「そうですね。
しかし、なぜ、カーター大統領は、三極委員会の存在を世間に公表し、アメリカ経済や政治権利が、ヘンリー・オーエンと他の6名から構成されている三極委員会によって調整されていることをアメリカ国民に話しかけなかったのでしょう。

どうであれ、アメリカの政策が多国籍レベルで調整され、作成されているのであれば、アメリカ国民はそれを知るべきだと思いますが」。

リチャード・クーパー: 「カーター大統領と国務長官ヴァンスは、演説するときは常にこう言っています」。

カール・カイザー: 「それは、今、とりたてて問題ではない」。

(出所:
「三者相互協力 三極委員会、そしてエリートによる世界運営のための計画」 ホリー・スクラー著 1980年  サウスエンド出版 ボストン 192~193ページ)
 

プエルトリコがデフォルト!破綻は連鎖することになり、多くの銀行が危機的状況に 〜混乱を生き切るための備蓄と確実な投資〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 どうやらプエルトリコがデフォルトのようです。記事の通り、破綻は連鎖することになり、多くの銀行が危機的状況になるでしょう。記事の後半では、最悪のケースどうなるかが書かれています。相当うまく立ち回らないと、この通りになってしまうでしょう。
 私たち日本はどこまで行くのか、予想がつきません。やはり最悪のケースとして、“食料品店の棚は空”になる状況を想定しておかなければならないと思います。プエルトリコがデフォルトしたからと言って、すぐさまこのような状況になるとは思いませんが、今年は天候不良によって小麦等の生産に打撃が起こり、食糧不足になるという予測もあります。複合的な要因で困難が増すことも考えられます。何より日本は、食糧自給率が低すぎるのが問題なのです。出来れば精米機を購入しておき、玄米の形で食糧を備蓄しておいて下さい。
 背後では金融システムの崩壊と共に、ゴールドに裏付けられた新金融システムを構築する努力が続けられています。しかし、残念なことに、日本はまさに崩壊しようとしている古い金融システムにしがみついています。これがどのくらいスムーズに移行出来るのか、まったくもって不透明なのです。仮に一旦最悪のケースとして、記事に書かれているような暴動が起きる事態になってしまった場合、果たして2週間かそこらの銀行のシャットダウンだけで、速やかに新しい決済システムに移行できるものでしょうか。
 私には、当の銀行関係者すら何が起こっているのか理解出来るようになるのに、最低2週間から数か月かかるような気がします。何が起こっているのかを理解しているのは、コブラが提供している“このような情報”を予め知っている者だけです。
 多くの人々は、株価の暴落や金融システムのシャットダウンで大混乱になり、何が起こっているのかを理解する余裕は無いと思われます。メディアが正しい情報を出すべきですが、闇の側にほぼ完全にコントロールされている日本の大手メディアが、正確な情報を出すことは期待出来ません。 
 こうしたことから、しばらくの間相当な混乱が続くものと考えられます。過去に経済破綻した国では、紙幣が紙屑になり物々交換が行われました。その時通貨の代わりになったのが、腐敗しない酒やタバコだったのです。ウイスキーやブランデー、焼酎などの蒸留酒は、常温でも変質しません。これらのお酒は高額紙幣の扱いとなり、タバコは小銭として扱われたようです。
 確実に危機がやって来た場合、私たちは即座に酒の量販店に直行し、高級酒を少なくとも10万円以上仕入れるつもりです。経済崩壊後に必要品を手に入れるためです。もし混乱が2週間ほどで収束し、お酒を紙幣として使う必要が無かったなら、普段飲めない高級酒で祝杯を上げるつもりです。わずか数十万円で確実な投資だと言えるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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引用元)


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引用元)
http://beforeitsnews.com/opinion-liberal/2016/05/puerto-rico-to-default-on-its-debts-monday-2-may-could-trigger-us-bank-collapse-2527683.html
(概要)
5月1日付け
Puerto Rico to Default on its Debts Monday 2 May – Could Trigger US Bank Collapse
Sunday, May 1, 2016 17:57 

プエルトリコはアメリカ合衆国の自治的未編入領域でありコモンウェルスですが、本日(5月1日)、プエルトリコ総督は明日(5月2日)にデフォルトすることを発表しました。
プエルトリコはアメリカの州ではないため、アメリカの破たん法が適用されません。そのため、プエルトリコが破たんすると、急激にかなり面倒なことになります。

そうなると、プエルトリコの債権者は銀行が支払うことになるクレジットデフォルトスワップを要求するでしょう。
しかし銀行の多くが資金不足に陥っていますから支払うことができないでしょう。つまり、アメリカの大手銀行が数週間以内に破たんする危険性があるということです。
銀行が破たんし始めると、銀行にお金を貸していた債権者がクレジットデフォルトスワップを要求する可能性があり、さらに多くの銀行が破たんすることになります。
プエルトリコのデフォルトは近代史最大の金融破壊をもたらす恐れがあります。

(中略)

昨年10月に米金融法が修正され、銀行が破たんするとベイルインを要請することができるようになりました。つまり、破たん銀行を介して株や公債の投資を行ってきた人々は銀行救済のためにこれらの資産の一部或いは全てを失うことになるでしょう。

(中略) 

プエルトリコのデフォルトがアメリカの銀行や企業を破たんさせることになり、全てが崩壊することになります。アメリカの経済が崩壊し、(プエルトリコと同じように)何千人もの外国人労働者が母国に帰国するような状態に陥ります。
人々は生活費を稼ぐこともできなくなり、企業は従業員に給与を支払ったり税金を納めることすらできなくなります。ガソリンスタンドもガソリンを購入する資金がなくなり、トラックや自動車は給油ができなくなります。ガソリンがなくなれば、トラックは品物を輸送することができず、人々は品物を買うことができなくなります。食料品店の棚は空になり、食料を得ることができなくなります。ほんの1日か2日で市民不安が始まります。その結果社会が崩壊し暴動が起き、食べ物が得られない暴徒らは建物に乱入したり家に侵入したりするようになります。

(中略) 

今、食料の備蓄、ガソリンが満タン状態、自分や家族を守るための銃の所持がない場合は生き残ることは難しいでしょう。

[Sphere-Being Alliance]コズミック・ディスクロージャー:政府のトロール・データ・センター 〜暴露されたネット工作員の存在〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ネット上で偽情報を出すなど、市民を混乱させる行為を政府が意図的に行っているという情報です。専門のデータ・センターが存在し、ここで働いている人物は“本物の社会病質者”だということです。彼らはネット上で1人で10人以上もの人物像に成りすまし、議論を中断させ、言い争いを自作自演するというのです。
 ネットのコメントにも、同じ人物が何人もに成りすまして悪口を書き続けるということが頻繁に起こっているようです。問題なのは、彼らが“実際は仕事としてやっている”ということで、政府に雇われていることなのです。
 少なくともアメリカでは、こうしてコーリー・グッド氏によって暴露されました。おそらく日本も同様でしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コズミック・ディスクロージャー:政府のトロール・データ・センター
シーズン4、エピソード4
引用元)
116951_cd_s4e4_government_troll_data_center_cvr 

*訳注: トロール=流し釣りの意。インターネットの掲示板・チャット・メーリングリストなどで騒動を起こすため、あるいは多くの反応を得るため、場を荒らすためなどの目的で挑発的メッセージを投稿をすること

David Wilcock:  こんにちは、ディヴィッド・ウィルコックです。『コズミック・ディスクロージャー』にようこそ。コーリー・グッドをお迎えし、今回は政府のトロール(流し釣り)行為について話します。(中略)…
UFOコミュニティ内に、偽情報はどれくらい出回っているんですか?

Corey: 信じられないほど出回っています。情報のコントロール、操作はかなりのものです。(中略)… 
もっとも重要なツールは、その人の心理的なプロファイル(人物像)を入手することです。ある人の心理的プロファイルがあれば、その人の生活を知り、操作することができる。(中略)…
彼らは人格タイプを突きとめようとしているんです。ほとんどの人は、みんな自分と同じように思考するものだろうと思っています。ですが、ものごとへのアプローチの仕方、考え方はみんな違うんです。彼らは人の頭の中を探り、その人の考え方を突きとめようとします。そして…
(中略)…
どんなタイプの友達がいるか、テレビでどんな番組を見ているか、インターネットでどんな情報をいつも見ているか、ソーシャル・メディアでどんなコメントをしているか、といった情報をできるだけ多く入手するんです。
(中略)…最終的に心理学的プロファイルを作成します…諜報員はそのプロファイルを見ることができ、よくこんな話をしていました:『この人物はこのシナリオでいくとこのような行動をとるだろう。もしくは、もしこの人物にこのように動いてほしいなら、このシナリオでいけばその反応を引き出せるはずだ』って。
(中略)

David: そういう情報があるから、彼らは好きにできるんですね。ありとあらゆる監視を行い、侵略的に個人の詳細情報をすべて握っているんですね。それは脆弱性を分析するためですか?人の脆弱な部分を戦略的に分析しているのですか? (中略)…

Corey: そのような感じですね。

(中略)

David: わかりました。では今回の核心に入っていきましょう。ネットのディスカッション・フォーラムにいる人達についてです。(中略)…
リチャード・ホーグランドの EnterpriseMission.comというサイトのディスカッション・フォーラムを見に行きました。火星に遺跡があるとか、信じられない話を暴露していたんです。(中略)…
そしてそこにある内容を読んでいくうちに、(中略)…気づいたんです、本当に疑ってばかりいる人達は人の主張を認めないんだと。(中略)…
ネットにいるこういう人達は、実際は仕事としてやっているということですか?

Corey: すべてがそうではありません。匿名を使うとパワーを得るという現象があります。(中略)…
ですが、確かにあなたの言う通り。と言うのも、私は政府のデータ・センターの設置に携わったことがあるからです。政府によるトロールのためです。

David: あなたが設置を手伝ったんですか?

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Corey: ええ、IT としてヴァーチャル・データセンターを設置しました。投稿をそれぞれの PCステーションで見ることができ、モニターは6台ずつ繋がれています。(中略)…

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9.11報告書とパナマ文書のフル開示は日米崩壊の導火線 / 熊本大地震は日本が核武装することを許さなかったモサドの仕業

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォードレポートの冒頭の九州の地震関連の部分のみ引用しています。
 これ以降の部分は、これまでのレポートとあまり変わっておらず、目新しい所では、ドイツが“「東に向く」決定をした”ということです。これまでのアメリカの横暴に、終に堪忍袋の緒が切れたようです。またオバマは9.11の報告書の28ページ分を公開するつもりのようで、事実上、アメリカはサウジアラビアを見放したわけです。おそらく文書が公開されるとイスラエルの関与も明らかになると考えられます。この報告書の公開は最終的にアメリカ政府自身にブーメランが返ることになり、ブッシュ・ジュニア、チェイニーなどの当時の政権の関与の決定的証拠、あるいは証言が出て来るものと考えています。
 加えてパナマ文書の問題があり、クリントン家がパナマ文書に繋がっているとのことで、こうした様々な事件がアメリカ合衆国の崩壊に繋がると予想されます。ただ、フルフォード氏がジョセフ・ダンフォード将軍に助言しているのは、アメリカが破産し、新しく新共和国として復活する際、現在のアメリカの“債務を負う必要はない”としていることです。その通りだと思いますが、これは日本もアメリカと共に破産するということではないでしょうか。
 ジョセフ・ティテル氏の予言にも、確か金融システムが崩壊し、人々は物々交換で生き残って行くとありました。レポートでは、最後にダンフォード将軍を“ハザールマフィアの米国乗っ取りを決定的に終わらせることが出来る男”として位置づけています。
 さて冒頭の地震の部分ですが、フルフォード氏は、日本が核武装と共に中国との戦争に前のめりになっていることから、“日本の企みを防ぐために、未知の力による先制攻撃”だとしています。
 残念ながら、ここの部分は私の見解とは異なります。仮に未知の力が光の側だとすると、彼らは一般の市民が巻き添えになるようなこのような方法は取らないと思います。私の考えでは、この地震はモサドによるものです。イスラエルは、日本が核武装することを許しません。フルフォード氏自身が、3.11をイスラエルのネタニヤフによるものとしていたはずです。
 宇野正美氏は、先日紹介した動画の中で、3.11は日本の核武装を咎められ引き起こされたと主張していました。これらのことを考慮し、今回も九州全域で日本が核武装に傾いていたこと、すなわち、“ここ数か月日本政府によって軍事材料の蓄積が極度に行われていること”から、今回も同様の攻撃を受けたと考える方が自然ではないでしょうか。
 イスラエル、そして彼らと同調するアーミテージやマイケル・グリーン等は、親イスラエル派だと考えられ、日本が核武装することを許さないと思うのです。今後も彼らの意向に反して核武装を秘密裏に続けるならば、次は南海トラフだという恫喝なのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(4/26)
引用元)
ハザールマフィアが地球のいたる所でで攻撃を受けているように、日本の地下軍事基地攻撃によって複合型戦争が続いている

地球の為の戦いは、ハザールマフィア寡頭勢力の逮捕、軍産複合体とアジアの秘密結社他との間の大博打金融交渉を加速する3大日本の地下基地の破壊によって劇的な転機を迎えた。

最初は地震について;それは、最近の南日本の相次ぐ地震は全て人工地震であることが日本のインターネット掲示板にあるように、既知のことである。提示された証拠は、突然の巨大衝撃に、着実に減衰する余震が続く爆発によって引き起こされた地震に全く似ている。この証拠は以下のリンクをご参照ください。

http://pesn.com/2011/09/18/9501916_Evidence_Denver_and_DC_Quakes_Caused_by_Nukes/

http://www.kyoshin.bosai.go.jp/kyoshin/share/index_multi.html

http://www.kyoshin.bosai.go.jp/kyoshin/search/

地震が起きた時、大きな爆発音の報告もありました。さらに全ての地震は10km以下の浅い震源であり、自然の地震としては非常に稀である。これに付け加えて、日本政府地震予知センターは、それらが自然の地震のパターンに当てはまらないので、地震の予測は諦めたと述べている。しかし、決め手は3つの大地震の震源は全て日本自衛隊の基地の場所であったということです。

あなたが、グーグルアース上で「1812小谷、益城、熊本県」と入力すれば、最初の地震の震源地として自衛隊基地を見ることができる。地下基地への入り口と思われる普通ではないいくつかの構造物が見られる。
また、日本の財務大臣の麻生太郎が最近アメリカの経済学者ポール・クルーグマンに経済を救うために第三次世界大戦を始めるトリガーを探していると言う旨の発言を思い起こす価値がある。

http://www.zerohedge.com/news/2016-03-26/japans-finance-minister-accidentally-reveals-how-it-all-ends-war

北京の中国政府筋は、ここ数ヶ月日本政府によって軍事材料の蓄積が極度に行われていることを確認していると、この著者に語った。

検索された基地は全て朝鮮半島の近くに位置しており、中国との戦争の為にアジア大陸へ大軍隊を移動させるのは容易である。従って、第三次世界大戦を始める日本の企みを防ぐために、未知の力による先制攻撃があったものと思われる。

(以下略、続きは引用元でご覧ください)