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LGBTを危惧する2つの見解 〜 プーチン大統領のスピーチ「伝統的な価値観の否定をロシアはすでに経験した」、報道カメラマン原田浩司氏「LGBT運動はカルトのオウムと似ている」批判を言論封殺する空気

 LGBTについての興味深い情報が2つありました。
ひとつはロシアのプーチン大統領の2021年10月のスピーチです。「人類に対する犯罪〜欧米のポリティカル・コレクトネス、キャンセル・カルチャーを語る」というタイトルです。
 内容をざっくり要約すると、「今、アメリカやヨーロッパを席巻しているLGBTは、少数派の利益のために多数派を差別するもの。母、 父、家族、そして性別といった伝統的な概念を放棄することを要求している。驚く人もいるかもしれないが、ロシアはすでにそれを経験済みだ。1917年の革命後、ボリシェビキ(レーニンの率いた多数派)はマルクスとエンゲルスの教義に従って、それまでの伝統的なやり方や習慣を変えた。それまでの価値観、宗教、家族を完全に拒絶して人間関係を破壊した。今も同じことが起きている。平等と差別に対する戦いは、不条理に近い攻撃的な独断主義に変わっている。人種差別行為に対抗することは必要かつ崇高な大義だが、新たな「キャンセル・カルチャー」はそれを逆差別、つまり逆人種差別に変えてしまった。ちなみにロシア人の絶対多数は、人の肌の色や性別が重要な問題であるとは考えていない。私たち一人ひとりは人間です。それが重要なのです。
 子供たちが幼い頃から「男の子は簡単に女の子になれるし、その逆もあり得る」と教えられると本当に恐ろしいことが起こる。本来個人が持っているはずの選択肢を、教師が実際に子供たちに押し付けている。しかし親はそのプロセスから締め出され、子供は一生を左右するような決断を迫られる。幼い子供にこのような決断ができるだろうか。ロシアはこれらを避け、健全な保守主義を求める。」至って常識的な、落ち着いたロシア社会の価値観です。

 もうひとつは、LGBTを懸念する日本人のツイートです。報道カメラマンの原田浩司氏は、1980〜90年代、オウム真理教がマスコミにもてはやされていた時から「何か変だ」と直感し、社内外で警鐘を鳴らしておられたそうです。しかし誰も本気にしないうちに地下鉄サリン事件が起きたと言います。「今の勢いのまま、LGBT運動が進むことに対する危惧です。個人的には、オウムの件と近いものを感じざるを得ません」とジャーナリストとして危機感を表明しておられました。ところがそれに対してネット上では「発言は差別的であり、LGBTへの憎悪を助長させるのではないか」との批判が続出し、原田氏は謝罪をした上で「どうしても分からないのは、国内外でLGBT運動が進むにつれ女性や子どもの権利が侵されていくのに、その問題をスルーしたまま立法化を急かしていることです」と重要な指摘をされていました。原田氏のツイートを紹介されている弁護士の滝本太郎氏も「性自認至上主義は、カルト的な思想運動である」と意見を表明すると「MLに書かせるな、脱退せよ、懲戒、訴訟と次々と。 議論拒否ですもん異常至極」という言論状況を伝えておられました。原田氏も滝本氏も差別主義者ではありません。議論そのものが封じ込められる危険を感じておられます。
(まのじ)
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ディストピア的な未来についての3D短編アニメーション / プログラム可能な通貨は、政府が監視システムと顔認証システムを組み合わせて強制的な罰を与えるために利用可能 / 深田萌絵さん「貧乏はまだ耐えられるけど、女子トイレまで奪うんかよ…いきなり逮捕して収監しても、この運動は止まりません。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 YouTubeの説明には、「あまり遠くない、しかしディストピア的な未来についての3D短編アニメーション。この作品は、悪名高いグレート・リセット、医療専制政治、ウォーク・カルチャー、グリーン・アジェンダがもたらす潜在的な影響について推測しています。世界経済フォーラム(WEF)が私たちのために計画していること、そのすべてです。」と書かれています。とても良くできたショートフィルムです。2倍速でご覧ください。
 世界経済フォーラム(WEF)や中国が望むこのような世界は拒否しなければなりません。ロバート・F・ケネディJrはツイート動画の33秒のところで、“イタリアで大観衆を前に、デジタル通貨の危険性について公開演説をしたことがあります。特に、プログラム可能な通貨は、政府が監視システムと顔認証システムを組み合わせて強制的な罰を与えるために利用することができます。政府はあなたの行動(犯罪含む)を把握できる。そして、あなたのクレジットカードを変更できます。これは中国ですでに起きていることです”と言っています。
 彼らは人々の無知と恐怖に付け込んで、人々をコントロールしようとします。この事は、この3年間を見れば明らかでしょう。
 4分10秒では、“米国を中心とする世界中の自由民主主義国家は、パンデミックの最中に突然方向転換し、その危機を口実に、憲法上の権利や自由を踏みにじるようになりました。…コロナの最中に政府は新しい前例を作りました。十分な口実があれば、私たちの自由をすべて奪うことができるというものです”と言っています。
 日本人が世界でも稀なくらい従順(愚か)で、騙されやすい国民だということは、ワクチン接種の割合の高さで証明されました。LGBTによる社会的混乱や台湾有事に巻き込まれることなども、国民が国に騙され協力しなければ起こり得ません。
  “続きはこちらから”の深田萌絵さんの動画は、そうした意味でも是非ご覧ください。動画の1分7秒の所で、5月19日に速達で届いた「自由民主党の封筒」が映っているのですが、宛名が浅田麻衣子になっているのです。ウィキペディアには、“深田 萌絵(1978年2月24日- )は、日本のYouTuber、ビジネスアナリスト、実業家、投資家。本名:浅田 麻衣子(あさだ まいこ)。…2011年、Revatronを経営していた台湾系米国人エンジニアのジェイソン・ホー(后健慈)と共に新たにRevatron株式会社を創業する”とあり、納得しました。
 自由民主党の封筒の中身は「LGBT法案、女子トイレ危機のチラシ」に関するもので、“投稿やチラシを削除し、不特定多数の者にチラシを配布させ、名誉棄損行為を拡大させることのないように強く警告します。もし、この警告に反した場合には、法的措置を含み厳しく対応をせざるを得なくなることをあらかじめ通知します”というものです。
 深田萌絵さんは6分23秒で、“ハッキリ言ってこの国、搾り取られて搾りカスみたいになっているわけです。こんな搾りカスみたいになった国を後はよろしくって押しつけられて、この私たちに何が残っているって言うんですか。そして、さらに女子トイレまで。女子トイレ、貧乏はまだ耐えられるけど、女子トイレまで奪うんかよって、普通に女性は思いますよ。女性はバカではありません。我慢してきただけです。自分たちの国の政治家がどんなに愚かでも我慢してきました。もう我慢の限界でしょう。そして、私にどんなに嫌がらせをしようと、どれだけ脅迫しようと、いきなり逮捕して収監しても、この運動は止まりません。…このLGBT法案で女子トイレに男性が入ってこれる、女性用のお風呂、女性用の更衣室に男性が「今だけ女」という風に名乗って、女性用の更衣室に入ってくることができるようになる、女子トイレを利用することができるようになる。そんなトリック、そんなカラクリに多くの人が気がつけば、もちろん、ほとんどの国民は反対するでしょう。ほとんどの女性は反対するでしょう。それは自分達大人の女性のことを考えているだけではなくて、子供たちの未来を考えているからです”と言っています。
 NHKが捏造報道でオウンゴールを決めてしまったように、自民党は地雷を踏んでしまったのではないでしょうか。
(竹下雅敏)
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BEYOND THE RESET - Animated Short Film
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※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

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「お金ってそもそも何なんだろう」 お金について面白おかしく解説している動画 ~「こんなにすんなりお金の概念が腑に落ちる授業は唯一無二。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「お金ってそもそも何なんだろう」というところから、面白おかしく解説している動画です。2倍速でご覧ください。
 ①の動画の32分30秒までは「ポンジ・スキーム」の話です。本題の「人類とお金の向き合い」は32分55秒からです。
 45分3秒~48分15秒のところで通貨発行益の本質を、「つまり、通貨というのは王様にとって商品なんです」という言葉で見事に説明しています。時間のない方は、この部分だけでもご覧ください。
 「こんなにすんなりお金の概念が腑に落ちる授業は唯一無二。」というコメントがありましたが同感です。
 ②の動画の39分~41分3秒で、“歴史を学べば「どんな最強の国も、お金を作りすぎたら価値は下がる」「戦争でその財政はさらに悪化する」「ライバルとなる国が現れたら、そこの戦いに巻き込まれる」というのを何度も見てきたと思います。そしてテクノロジーが生まれたら止まらない。…何が起きてもおかしくない。テクノロジーもそこにある。ライバル国もそこにある。戦争危機もそこにある。そんな中でドルは刷られ続けている。歴史は言っている。永遠なものはない”と言っています。
(竹下雅敏)
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【究極のマネー史①】カネと人類の悪魔的な関係!知らなければダマされ続けるマネーの真実とは!?
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【究極のマネー史②】絶対に儲かりたい全ての人類へ!これからの未来を知る必見の授業
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[ザウルスの法則] 人気の高いアップルウォッチは安全か?「WHO が発がん性ありとしている電磁波を直接長時間浴び続けることになってしまう」と指摘していたニューヨークタイムズ

 ザウルスさんのアップルウォッチについての記事が目にとまりました。「クール」で「魔法のような」アップル製品の便利さを支えるのが、アップル社独自の「近距離ワイヤレス通信技術」だそうです。インターネットを介さずに相手にデータを「直接ひょいと」送れる技術は、アップルの多くの特許によるもので他社に先んじていると言います。けれどそれはマイクロ波を使った人体に有害なものではないか?と、ザウルスさんは懸念されていました。Apple社の製品は、スマホの「アイフォン」を中心に「アップルウォッチ」「エアポッド(ワイヤレスイヤホン)」、そして体内チップを内蔵した「ユーザーの身体」までもが「パーソナルなデジタル環境」になっていると皮肉でなく書かれています。
 その中で、人気の高いアップルウォッチを取り上げて、その危険性を考察されていました。製品自体が放射する電磁波では、アップルウォッチよりもアイフォンの方がはるかに強いけれども、直に触れる時間はアップルウォッチの方が断然長いです。利用するアプリによっては24時間装着したままということもあるそうな。「距離的にも(皮膚に密着)、時間的にも(1日の大半)、電磁放射線を毎日毎日、これほどまでに集中的かつ大量にユーザーに被曝させる電子端末はあまりないだろう。」その結果、直接触れる部位のやけどのような皮膚科的な障害は、画像にもあるように多く見られるようです。それ以外にも「アップルウォッチによる健康被害」のケースとして「痛みやしびれ」などの神経科的な障害や「腹痛、頭痛」などの「遠隔的な」障害がネット上に挙げられているそうです。
 これらの障害を裏付けるような記事が2015年にニューヨークタイムズに掲載されました。この記事の主張は「ウエラブルデバイスは、定義上、身体に装着するものだが、そうなると、WHO が発がん性ありとしている電磁波を直接長時間浴び続けることになってしまう。これは非常に危険だ。」というものでした。至って真っ当な主張でしたが、この記事と記者は「『IT 業界からの猛攻撃』を受け、ほとんど『袋叩き』にされた」とあります。「電磁波に発がん性があることは完全には証明されていないだろ!」とか「まだ発売もされていない『アップルウォッチ』が、がんを引き起こすという証拠があるのか?」
 これって「因果関係が認められなければ安全だ」とシラを切り通す今のワクチン行政とそっくりです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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スマートでオシャレなアップル(3)アップルウォッチで死に急ぐ?
転載元)
(前略)
2015 ~: スマートウォッチ
(中略)
多機能型腕時計は、1970年代から常に存在していたが、一部のマニア向けのものにとどまっていた。アイフォンをプラットフォーム(足掛かり)にすることによって、多機能で実用的なものに作り上げたのがアップル社であった

初代アップルウォッチは 2015年にリリースされ、新し物好きなミーハー層に1つの流行を巻き起こした。そして今日に至るまでその人気は衰えることがない。
(中略)
さて、素朴な質問であるが、「アイフォン」と「アップルウォッチ」とでは、どちらのほうが「電磁波」は強いのか?
(中略)
「アップルウォッチ」は「アイフォン」の上で機能するのであるから、とうぜん「アイフォン」のほうが「電磁波」は強いはずだ、と誰もが思う。間違いではない。何と言っても、「アイフォン」(スマホ)がメインで、「アップルウォッチ」(スマートウォッチ)は、サブである。

たしかにデバイス自身が放射する電磁波としては、「アイフォン」(スマホ)のほうが強い。原則的に携帯電波と繋がっていて、機能もずっと多いのだから、当然だろう。

しかし、ユーザーが電子デバイスから被曝する電磁放射線の総量として考えると、話はまったく違ってくるのだ


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国際機関は小児性愛者の巣窟 〜 トランスジェンダーの権利を利用して、小児性愛を事実上合法化しようとしている国際法律家委員会

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月19日の記事でお伝えしたように、G7広島サミットの「共同声明」では、“LGBTらの権利保護を明記する方向で調整する。討議でジェンダー平等を議題に取り上げる。不当な差別を認めない機運の高まりを踏まえ、G7で一致した姿勢を発信する”ということでしたが、冒頭の記事によれば、“全ての人々が性自認や性表現、性的指向に関係なく「暴力や差別のない生活を享受できる社会を実現する」と掲げ…「性的少数者や女性の人権と基本的自由を損なう暴力を強く非難する」と明記”されたとのことです。
 G7サミットなどのセレモニーは、役者である大統領や首相が演じる舞台に過ぎず、上層部の決定事項を単に読み上げているだけだ、ということがよく分かります。
 YouTube動画『LGBT法案を通すとこうなる!国連が未成年との性行為を非犯罪化へ』の1分25秒で、4月17日のFOXニュースの記事を紹介しています。記事には、“国際的な法律専門家が国連の支援を得て発表した衝撃的な報告書は、未成年者との性行為を合法化するための門戸を開いているように見える”と書かれています。
 及川幸久氏は、具体的に動いている組織は「国際法律家委員会(ICJ)」だと言っています。ウィキペディアによれば、本部はスイスのジュネーヴにあり、国際連合経済社会理事会ユネスコ欧州評議会アフリカ連合の諮問機関の資格を有するNGOだということです。
 及川幸久氏は国際法律家委員会(ICJ)について、“ここはつい最近のニュースで、プーチン大統領を刑事告発した国際刑事裁判所の成立に貢献した組織です。…要はグローバリストの組織です。世界的なエリート法律家のグループなんですね。…何を目的としているかと言うと小児性愛、これを常態化しようとしているんです。信じられないかもしれませんけど、世界ではこういう動きが最先端なんです。(3分40秒)…真の狙いは、人権だとかそれからトランスジェンダーです、トランスジェンダーの権利。これを利用して小児性愛を事実上合法化しようとしているという、恐ろしい流れですね。(6分8秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。及川幸久氏の指摘は的を射ていることが分かると思います。これらの情報から推測できることは、国際機関は小児性愛者(ペドフィリア)の巣窟だということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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G7首脳声明「性差別なき社会実現」 理解遅れる日本、各国との差が浮き彫りに
引用元)

 先進7カ国首脳会議(G7広島サミット)が20日に発表した首脳声明は、全ての人々が性自認や性表現、性的指向に関係なく「暴力や差別のない生活を享受できる社会を実現する」と掲げ、LGBTなど性的少数者への差別解消を進める姿勢を示した。
(中略)
首脳声明は「性的少数者や女性の人権と基本的自由を損なう暴力を強く非難する」とも明記。政治や経済、教育などの分野で、性的少数者や女性の参画を確保し、一貫してジェンダー平等に努力すると言及した。 
(中略)
自公はサミット開幕前日の18日、理解増進法案の与党案を衆院に提出。21年に超党派議員連盟がまとめた法案に記された性的少数者への「差別は許されない」との文言について、「行き過ぎた運動や訴訟につながる」(自民保守派議員)などとして「不当な差別はあってはならない」に置き換えた。本人が性をどう認識するかという「性自認」も「性同一性」に変更した。 
(中略)
岸田文雄首相は与党案について「引き続き注視する」と述べるにとどめている。だが、首脳声明を受けて「外圧」が強まるのは必至で、今後の国会審議にも大きく影響するとみられる。 
(以下略)
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2023.5.19 LGBT法案を通すとこうなる!国連が未成年との性行為を非犯罪化へ【及川幸久−BREAKING−】
配信元)

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