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［Twitter］一度見たら忘れられない

＊ユーモア, ユーモア, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
一度見たら忘れられないものであることは確か。
（竹下雅敏）
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配信元）
Twitter 22/3/3
画像の出典: photo-ac

「人間が害虫と呼び忌み嫌っている虫たちが、実は植物と連携して、大地のコンディションを良好に保つ大事な役割を担っているのかも！？」 ～未完熟な有機肥料は農薬を使ったものよりも、もっと危険です

/ ＊社会, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　「人間が害虫と呼び忌み嫌っている虫たちが、実は植物と連携して、大地のコンディションを良好に保つ大事な役割を担っているのかも！？」というツイートに興味を持った方は、冒頭の動画をご覧ください。
　無農薬・無肥料・無除草剤で作った果樹・野菜・穀類は、腐らず枯れると言っています。3分50秒で、“未完熟な有機肥料を使っちゃ非常に危険なものができちゃうんです。有機栽培に僕ら反対してません。未完熟な有機肥料は農薬を使ったものよりも、もっと危険ですから。なぜか。未完熟肥料は、作って一番のピークになるのは何か。硝酸カリウムですね。硝酸カリウムは火薬なんですよ。”と言っています。硝酸カリウムが分解した「完熟した有機肥料」になるには、4～5年くらいかかるとのことです。未完熟の有機肥料を使った野菜などを食べると癌になると言っています。
　6分30秒で、“未完熟肥料を使うと硝酸カリウムの濃度だけが上っていきます。この濃度が上がってくると虫が来るんですね。…虫を殺そうと言って殺虫剤を使います。違ってたんですよ。…農薬も肥料も除草剤も使わないでモノを作ると、虫は来ませんから。…硝酸塩の濃度が高いものを食べると、胃酸と反応してニトロソ化合物ができちゃうんです。強烈な発ガン性がありますよ。”と言っています。
　内閣府の食品安全委員会事務局のPDFには、「野菜中に天然に含まれる硝酸塩は、体内で亜硝酸塩に還元され、魚・肉などに含まれる２級アミンと胃の中で化学反応を起こし、遺伝子に変異を起こす発がん物質であるニトロソ化合物となることが古くから知られていました。」と書かれています。
　動画の15分30秒では、遺伝子組み換え食品を含む危険な食品について、“壮大な実験をやってますから。敗戦国ですから、日本は。軍産複合体には逆らえない。いろんな生体実験をされます。…”と言っています。
　“化学物質により不自然で病的になった土壌から、悪いものを野菜が吸い上げて虫に食べてもらうことによって、土壌の浄化をしている？？”という「風の谷のナウシカ」の世界が、実は自然の本当の姿なのだと分かる人たちは、「こういう投資を国が不退転の決意でやらなくては。」というコメントがあるように、今とは異なる未来を作ろうとするでしょう。
　そうした世界は、クラウス・シュワブの「世界経済フォーラム（WEF）」が描く未来とは相容れないのです。
（竹下雅敏）
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高野誠鮮の開星塾 プロローグ 第三部 「自然栽培という希望」
配信元）
YouTube 19/1/5
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配信元）
Twitter 
 
 

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画像の出典: photo-ac

「新しい世界経済秩序への移行」に伴う債務不履行、つまりユーラシアのジュビリーは、西側諸国の債務とIMFによる緊縮財政から南半球を解放することになる

/ ＊政治経済, 世界全体, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　4月27日の記事で、ユーラシア経済連合（EAEU）の統合・マクロ経済担当大臣セルゲイ・グラジェフ氏は、「新しいデジタル決済通貨」について語っていました。これは、参加国の通貨を指標とした新しい合成貿易通貨に基づく、新しい世界経済システムへの移行への提案であり、このときの記事の引用元で、セルゲイ・グラジェフ氏は、「新しい世界経済秩序への移行は、ドル、ユーロ、ポンド、円での債務の履行を組織的に拒否することを伴うだろう。…アメリカ、イギリス、EU、日本は義務を果たすことを拒否し、自国通貨で保有する他国の富を没収したのだから、なぜ他国が返済や融資の履行を強いられるのだろうか？」と言っていました。
　今回の記事では、この「新しい世界経済秩序への移行」に伴う債務不履行を、「ユーラシアのジュビリー（復活祭）？」として記述しています。このユーラシアのジュビリーは、「西側諸国の債務とIMFによる緊縮財政から南半球を解放することになる。」のです。
　セルゲイ・グラジェフ氏は、“新しい通貨金融システムは世界を東洋と西洋に分けることになる”と言っていましたが、西洋の新しい通貨金融システムは、世界経済フォーラム（WEF） が推進するもので、「あなたは何も所有しなくなる。そして幸せになる。欲しいものは何でもレンタルできる。そしてそれはドローンで配達される」というものです。記事には詳しい説明があります。
　私たちにとっての問題は、「EAEU 加盟国の債務超過はほぼ解消されるかもしれないが、加盟の見込みがない米国をはじめとする欧米諸国はどうなるのだろうか。」ということです。
　コンピューターゲームや薬物で満足する人生で十分だという人たちは西洋型で良いのかも知れませんが、そうでないなら、私たち庶民にとっては西洋の新しい通貨金融システムは崩壊した方が良いのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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富裕層がすべてを所有しないための通貨リセット
転載元）
Global Research 22/5/8　エレンブラウン
（前略）
私たちは深刻な債務問題を抱えていますが、世界経済フォーラムの「グレート・リセット」のような解決策は、私たちが望む未来ではありません。今こそ、既成概念にとらわれない新しい解決策を考える時です。
 
古代メソポタミアでは、「ジュビリー」と呼ばれていました。利子のついた借金が膨らんで返済できなくなったとき、帳消しにしたのです。借金は帳消しにされ、債務者の牢獄は開放され、農奴は自分の土地を耕すために戻ってきた。これは、王が土地の所有者である神々の代理人であり、借金の債権者であったからできたことである。この聖書のジュビリーがどの程度実施されたかは不明だが、レビ記でも同じような政策が提唱されている。
 
そのような全面的な債務免除は、債権者のほとんどが民間の貸し手であるため、今日行うことはできない。銀行、地主、年金基金の投資家は、返済に関する契約上の権利を単純に帳消しにすれば、破産してしまうだろう。しかし、私たちは深刻な債務問題を抱えており、それは主に構造的なものである。政府は貨幣を作る権限を民間銀行に委譲しており、民間銀行は流通する貨幣供給のほとんどを利子付きの負債として作り出している。民間銀行は、元本は作るが利息は作らないので、最初の融資で作られた金額よりも多くのお金を返済しなければならない。以下のWorkableEconomics.comのグラフにあるように、借金は通貨供給量よりも速く成長する。2008年の金融危機のように、何らかの形で市場の暴落が起きると、返済不能になるまで負債が膨らみ、その盤石さは失われ、その過程で貧富の格差が拡大するのが普通である。
 

画像は「The Economic Collapse」より引用
 
今日、持続不可能な債務の積み上げに対する救済措置は「リセット」と呼ばれている。
（中略）
Truth in Accountingによると、2022年3月現在、米国連邦政府の累積債務は133兆3800億ドルで、これには社会保障や医療保険などの未積立分も含まれ、さらに悪い状況にある国もある。元投資銀行家のレスリー・マヌーキアンは大陪審の証言で、欧州諸国には44兆ユーロの積立不足の年金があり、これらの債務を満たす資金源はない、と述べている。マイナス金利のため、欧州の債券市場は事実上存在しない。唯一の選択肢は、デフォルト（債務不履行）である。懸念されるのは、現役時代にずっと払い続けてきた社会保障や年金制度が破綻していることに人々が気づいたとき、街頭に出て混乱が起こることだ。
 
それゆえ、もう一度リセットする必要があるのだ。しかし、民間の債権者は、自分たちがコントロールできるようなリセットを望んでいる。今、通貨安の回復にとどまらない新たなリセットが警鐘を鳴らしている。世界経済フォーラム（WEF）が推進する「グレート・リセット」は、世界を一種の技術的封建主義に閉じ込めるものである。
（中略）
WEFの提案の一部は、「8 Predictions for the World in 2030」と題したホームページ上のビデオにまとめられている。最初の予測は、「あなたは何も所有しなくなる。そして幸せになる。欲しいものは何でもレンタルできる。そしてそれはドローンで配達される」というものです。
（中略）
中央銀行に口座を持ち、連邦政府のデジタルIDを持つことが義務づけられる。適切な社会的信用度を維持している限り、わずかながら適切なベーシックインカムという形で福祉給付金が支給される。中央銀行のデジタル通貨は「プログラム可能」であり、配給され、管理され、あなたが道を外れたり公式のシナリオに同意しない場合はキャンセルされます。あなたはコンピューターゲームや薬物で満足することになる。
（中略）

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画像の出典: pixabay

グローバリゼーションがもたらす未来とは 〜 満足のいく生産的な努力や真の自己実現が取り除かれた「ロボット人間」の誕生

, / ＊陰謀, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日の記事で、“グローバリゼーションは、国家権力と密接に結びついた私的権力の集中によって、またそのために設計されてきたもので、グローバル企業や銀行が政府を支配している。このシステムはドルによって補助され、大企業の保護を保証する一方で、小規模で分散したビジネスや産業を組織的に排除するもの”でした。
　このグローバリゼーションというトップダウンの専制政治に対する解毒剤がローカリゼーションであり、“食料のほとんどが一年中安全な近くの農家から供給され、日用品に使われるお金が地域経済で循環し続ける、全く異なる世界”だということでした。
　今回の記事は、グローバリゼーションの未来がどういうものかを、分かりやすく説明しています。“資本は、もはや労働の搾取だけでは収益性を維持することはできない”のは当然で、現在の金融システムは、銀行から誰かがお金を借りることでお金が生み出される方式になっています。ところが債務は複利で膨らみます。地球の資源は有限なので、指数関数的に無限に膨らんでゆく債務の返済は不可能であり、地球規模のネズミ講は破綻することが運命づけられています。
　記事によれば、“システムはしばらくの間、生命維持装置につながれていたが、2020年2月の株式市場の大暴落の前に、すでに経済成長は止まっていた。FRB はすぐに緊急金融プログラムを開始し、毎週何千億ドルもの資金を金融市場に投入した。ほどなくしてCOVIDが発生しロックダウンが行われた。ロックダウンは、金融市場が崩壊したから実施されたのだ”というのです。
　ロックダウンのおかげでFRBはハイパーインフレを引き起こすことなく金融市場に印刷したばかりの貨幣を投入することができた。ロックダウンと規制によって、中小企業は廃業に追い込まれた。これは経済分野での制御解体に等しいと説明しています。
　COVID救済の名目で金融部門とグローバルコングロマリットに与えられた大規模なヘリコプターマネーは、世界経済が再開されれば必ず影響を与える。ハイパーインフレを抑え込む手段として用いるのが、「持続可能な消費」と「地球の保護」を口実に、“政府が、ユーザーがいくら使えるか何に使えるかを決めるプログラム可能なデジタル通貨”だというのです。このようにして、世界経済フォーラム（WEF）のよく知られたスローガン「何も持たずに幸せになる」が実現する。
　この世界がどのようなものかは、記事の「メタバースの未来」以降を読めば良く分かる。肉は昆虫か人工肉でいい、一日中ゲームをやって遊んで暮らしたいという人たちは、この世界で「何も持たずに幸せになる」ことができます。「満足のいく生産的な努力や真の自己実現が取り除かれた、偽物の食品を楽しんで、幸せになってください。」ということらしく、こうした人たちをヒトラーは「ロボット人間」と呼んだようです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「権威主義的な新常識」に代わるもの。ローカライゼーションとローカル・フューチャー
引用元）
Global Research 22/04/26　コリン・トッドハンター
www.DeepL.com/Translator（無料版）で翻訳
（前略）
6月20日に「ワールド・ローカライゼーション・デイ」が開催されます。非営利団体LocalFuturesが主催するこのイベントは、2020年に始まり、サプライチェーンをローカライズし、自然やコミュニティとのつながりを回復する必要性に焦点を当て、毎年世界中から人々が集まります。
（中略）
ヘレナ・ノーバーグ＝ホッジが設立したローカル・フューチャーは、私たちに、食料のほとんどが一年中安全な近くの農家から供給され、私たちが日用品に使うお金が地域経済で循環し続ける、全く異なる世界を想像するように促しています。

私たちが苦労して稼いだお金がすぐに遠い企業の本社に吸い上げられるのではなく、地元の企業が十分かつ有意義な雇用機会を提供することを想像してほしい。

この点では、小規模農家が鍵となる。小規模農家は、地域の市場やネットワーク、短いサプライチェーン、食料主権、より多様な作物システム、より健康的な食生活に不可欠です。そして彼らは、地球の裏側にいる大企業や機関投資家、株主の利益よりも、地域社会の食糧需要に応える傾向がある。
（中略）
資本主義の終盤戦

資本は、もはや労働の搾取だけでは収益性を維持することはできない。このことは、以前から明らかであった。余剰価値が不足する前に、抽出できる余剰価値は限られているのだ。

歴史家のLucianaBohneは、COVID以前から、資本主義の存続に必要な最低許容量である3％を大きく下回る不十分な成長があったため、経済の一部の閉鎖がすでに起こっていたと指摘している。数十年にわたる労働者への攻撃と法人税の引き下げにもかかわらず、である。

システムはしばらくの間、生命維持装置につながれていた。労働者の賃金が圧迫される中、消費者需要を維持するために信用市場が拡大し、個人債務が促進された。金融商品（デリバティブ、株式、負債など）と投機資本主義が後押しされ、金持ちは利益を蓄えて金で儲けることができるようになった。また、非生産的なレンティア資本主義の拡大や、納税者の好意による株式買い戻しや大規模な救済措置も見られるようになった。

さらに、資本主義では、一般的な利潤率は時間とともに低下する傾向もある。作家のテッド・リースによれば、1870年代に43％あった利潤率は、2000年代には17％に低下しているという。

2008年の金融クラッシュは巨大だった。しかし、2019年後半には、さらに大きなメルトダウンが迫っていた。多くの企業が十分な利益を生み出せず、回転率の低下、マージンの圧迫、限られたキャッシュフロー、高レバレッジのバランスシートが蔓延していた。事実上、2020年2月の株式市場の大暴落の前に、すでに経済成長は止まっていたのです。

ファビオ・ヴィギ（批判理論教授）は、2019年後半、スイス国際決済銀行、ブラックロック（世界最強の投資ファンド）、G7の中央銀行、有力政治家などが、差し迫った大規模な金融メルトダウンを回避するために密室で取り組んだことを説明する。

FRBはすぐに緊急金融プログラムを開始し、毎週何千億ドルもの資金を金融市場に投入した。ほどなくして、COVIDが発生し、ロックダウンが行われた。ロックダウンが行われたから株式市場が崩壊したのではない。ロックダウンは、金融市場が崩壊したから実施されたのだ、とヴィギは主張する。

80歳以上の高齢者と慢性病患者を主な対象とする病原体との戦いと称して世界経済を閉鎖することは、多くの人にとって非論理的に思われたが、ロックダウンのおかげでFRBはハイパーインフレを引き起こすことなく金融市場に印刷したばかりの貨幣を投入することができた（COVIDの救済）。Vighiは、ロックダウンは経済活動を抑制し、それによって物理的な経済において新たに印刷された貨幣（信用）に対する需要を取り除き、「伝染」を防ぐことができると述べている。

ロックダウンと規制によって、中小企業は廃業に追い込まれ、COVID以前の経済の大部分は閉鎖された。これは、アマゾン、マイクロソフト、メタ（フェイスブック）、オンライン決済部門など、「ニューノーマル」のあり方を決定づけたプラットフォームがこれらすべての勝者となる一方で、経済の一部を制御下においた解体に等しいものであった。

現在、私たちが目の当たりにしているインフレの高まりは、完全に回避可能なウクライナ紛争が原因だとされています。自国の経済を崩壊させ、人口の大部分を貧困化させたいのであれば、これは良い方法かもしれません。

しかし、COVID救済の名目で金融部門とグローバルコングロマリットに与えられた大規模な「ゴーイングダイレクト」ヘリコプターマネーは、世界経済が再開されれば必ず影響を与えるものでした。

今後、同様の異常な金融政策（ロックダウン）が行われる可能性は否定できない。おそらく別の「ウイルス」を口実に、あるいは「気候の非常事態」による人間活動の抑制という考えに基づいて行われる可能性もある。インフレを抑えるために金利を上げると、負債で膨れ上がった金融システム（膨張したネズミ講）を急速に崩壊させ、経済全体を崩壊させる恐れがあるからだ。


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画像の出典: Author:Kremlin [CC-BY]

プーチン大統領の戦勝記念日の軍事パレードでの演説 〜 聞く耳を持たない大手メディアの報道に洗脳されている人々 ／ 日本がウクライナを支持するということの危険性

, , / ＊政治経済, ロシア, 政治経済, 竹下氏からの情報, 軍事・戦争
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竹下雅敏氏からの情報です。
　プーチン大統領の戦勝記念日のパレードでの演説の概要です。演説全文はNHKの記事をご覧ください。
　演説の内容はこれまでプーチン大統領が説明していたことと変わりません。「アメリカの例外主義」とはジャイアニズムのことで、“「おまえのものはおれのもの、おれのものもおれのもの」という極端に利己主義、独占主義的な思想”のことです。要は、“やりたい放題”のこと。この婉曲的な言い回しが「ダブルスタンダード（二重規範）」です。
　こうした「アメリカの例外主義」がなぜ可能なのかというと、彼らの嘘にコロッと騙される人がたくさんいるから。
　プーチン大統領は、「ドンバス共和国の自衛軍は、ロシア軍とともに彼らの土地で戦っている。…迫害する者、懲罰を与える者、ナチスの居場所を世界に作らないために」と説明しているのですが、大手メディアの報道に洗脳されている人たちは聞く耳を持ちません。
　なぜこんなことになるのかですが、J Sato氏のツイートの動画で、「認知的不協和」として説明されていました。“例えば911事件での公式の説明、メディアの報道とは異なる証拠を、科学者や研究者、建築家、エンジニアが語り始めると、人々は安心感を失い、ひ弱さを感じ混乱するようになる。こうした証拠は、西側に属する私たちの「アメリカは良いものだ」という信念を攻撃する。恐れと不安の心理的防衛としてよくあるのが、目の前にある証拠を「否定」し公式の話にしがみ付くこと。こうして心のバランスを取り戻そうとする”とのことです。
　目の前にある証拠を「否定」するのに、とても都合の良い言葉が「陰謀論」です。“それは「陰謀論」だよ。”と言えば、思考停止をしてそれ以上考えなくて済むのです。しかし、こうした行為は一時的に混乱を回避できますが、より深刻な事態を招きます。なぜなら、証拠とは異なる公式の説明をし、メディアを使って人々を騙そうとする者たちは、私たちを殺そうとしているからです。
　「肉屋を支持する豚」という表現がありますが、ユダヤ人がナチスを支持するくらい危険です。日本人が白人至上主義者を支持するくらい危険なことなのです。日本がウクライナを支持するというのは、そういうことです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシアのウクライナ作戦は「先制攻撃」– プーチン大統領
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RT 22/05/09
戦勝記念日のパレードで、ロシア大統領は「唯一の正しい決断」と主張した。

ロシア、モスクワの赤の広場で行われた戦勝記念日の軍事パレードで演説をするプーチン大統領。©Sputnik / Mikhail Metzel

ロシアのウクライナにおける軍事作戦は、将来の侵略に対する先制攻撃であると、ウラジーミル・プーチン大統領は、月曜日にモスクワの赤の広場で行われた戦勝記念日のパレードでの演説で、概要を説明した。

プーチン大統領は、第二次世界大戦中のソ連国民の功績を称えるだけでなく、モスクワとキエフの間で進行中の紛争について、クレムリンの理由を説明した。ロシアが行動しなければならなかったのは、東部ドンバス地域の分離共和国に対する大規模な攻勢が計画されていたからだと、彼は主張した。

「何百人もの外国人顧問が仕事を始め、NATO諸国から最新の兵器が定期的に届けられる。NATO諸国から最新の兵器が定期的に届けられ、危険は日ごとに増していった」と説明した。

「ロシアは侵略に対して先制的な反撃を行った。これは、主権があり、強く、独立した国による強制的で時宜を得た、唯一の正しい決断だった」と、軍事作戦の開始について付け加えました。


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