画像の出典: Pixabay & Wikimedia_Commons [Public Domain]
[我那覇真子氏] 生物兵器の専門家メリル・ナス博士「WHOパンデミック条約はWHOによる世界規模の機能獲得研究」、本来は生物兵器禁止条約の強化こそがパンデミック防止になる
コメントのみ転載OK(
条件はこちら
)
2024.3.14 パンデミック条約のトンデモない最新版
— 及川幸久【X NEWS】3/15金23時! Amazonランキング1位とるぞ!限定ライブCP開催!! (@oikawa_yukihisa) March 13, 2024
- WHOがパンデミック条約の最新の原稿を出してきた。以前の原稿とはガラッと変更。
- 最大の争点は、「メーカー(製薬会社)」「PABSシステム」。要はWHOに関係する製薬会社が独占的にパンデミックの情報を入手できて、ワクチンで儲けられる仕組み。… pic.twitter.com/9BTsr0243r
統一教会から訴えられた裁判は、完全勝訴しました。
— 有田芳生 (@aritayoshifu) March 12, 2024
そもそも私の発言で「原告の社会的評価が低下したとはいえないから」「名誉毀損の違法性は認められない」との判決です。統一教会がそもそも訴訟に持ち込んだことがおかしいとの判断でした。
ご支援してくださった方々にお礼を申し上げます。 pic.twitter.com/dMexuJK84k
一言で分かりやすく言うと、要は統一教会の主張は論外ということです。
— 弁護士 阿部克臣/KatsuomiAbe (@katsuomiabe) March 12, 2024
正直、なかなかこういう判決も珍しいと思う。 https://t.co/SLbSeuQmd4
速報!統一教会がまた敗訴!
— 鈴木エイト ジャーナリスト/作家 (@cult_and_fraud) March 13, 2024
紀藤正樹弁護士と讀賣テレビに対する統一教会のSLAPP訴訟は統一教会の敗訴判決。
東京地裁民事18部 堂薗幹一郎裁判長
「主文 1.原告の請求をいずれも棄却する。2.訴訟費用は原告の負担とする」
統一教会サイドの敗訴が続く#SLAPP訴訟 #紀藤正樹 #統一教会 #ミヤネ屋
Very good! pic.twitter.com/61Y7ti4FJJ
— The Best (@ThebestFigen) January 31, 2024
ナス博士によると、WHOパンデミック「条約」とIHR改訂の2つによって「バイオセキュリティに関する幅広い、コストのかかる法的構造を作ろうとしている」言わば「生物兵器ビジネスに関わる国際協定を作ろうとしている」との見解です。国家主権を剥奪されるだけでなく、WHOが生物兵器を独占的に、安全性が確保されないまま扱う危険が生じることを歴史的経緯を踏まえて語られていました。
これまで国防総省、国立科学財団、国立衛生研究所などの機関が、エコヘルス・アライアンスとピーター・ダスザック代表に1億ドル以上の資金を与え、31カ国、特に未開発諸国の科学者たちと協力してコウモリなどの生物兵器になり得るウイルスを集めていました。ウイルスのいくつかは国防脅威削減局に送られていたと言います。パンデミック「条約」が署名されると、エコヘルス・アライアンスに代わってWHOの加盟国194カ国が新しいウイルスを集め、そのウイルスを使って医薬品やワクチンを作る、そこに金銭的利益が生まれます。「実際のところ、これらのウイルスのほぼ全部は手を加えない限り、人間を病気にすることはない」ため、人間に感染し易くするための遺伝子操作が繰り返されます。
世界は「生物兵器禁止条約」によって、疫病やパンデミックを引き起こして多くの人を死なせたり、後遺症を残したり傷つけたり、障害を残すようなウイルスを絶対に作ってはならないことになっています。「しかし条約は弱く、徹底させるための項目もなく調査規定もありません。」解釈を勝手に変更し、以前は細菌兵器調査と呼ばれていたものが生物兵器調査、生物国防調査と変化し、今ではもっと無害な名前の「機能獲得研究」という言葉になっています。「アメリカでは機能獲得実験が4年間停止されていたがそれはSARS、コロナ、鳥インフルだけで、その他のものは関係なかった」とも語られています。
また、生物兵器禁止条約が発効して以降、生物兵器の研究は地下に潜ってこっそり継続され、その後48年間の研究で何が行われたか、どんな兵器がどこの研究所に隠されているのかよく分かっていないことも問題視されています。アメリカでは政府から助成金をもらわない民間の研究所を作ることができ、セキュリティレベルの高い自分の研究所を建設することも可能で、それを止める法律はない状況です。「バイオテクノロジーの進歩を踏まえて今何ができるのかを問うと、開発、貯蔵、使用を防止するために大変厳しい規制と検査が必要」で、生物兵器禁止条約に検査や罰則を新たに加えて厳しくする補強こそが大事だと訴えておられます。
WHOパンデミック「条約」を進める者たちは、正しいことを訴えて立ち上がる人を孤立させるために、いろんな手口を使ってきます。ナス博士に対する医師会の嫌がらせや迫害は、周りの医師や社会全体をも標的にして萎縮させようとする意図があります。我那覇氏は、ナス博士の体験談が「私たちも自分たちの身を守るために参考になる」「博士がくじけず声を上げ続けることで希望をみんなに見せている」と、その勇気を称えておられました。