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[In Deep]日本のコロナの惨状を世界全体で隠しているという現状、そして中国の感染拡大と「1/8から国境の再開」は、次に何かが起こることの前兆なのでしょうか?

 In Deepさんが懸念されていることを整理してみると、
◯日本では、「コロナ死者が過去最大」

◯それに対して、マスコミは圧倒的な沈黙を守り続けている。(中国の惨状ばかり報じている)

◯四川省で感染率 63.5%とのこと。全数調査ではないとはいえ、四川省(人口8110万人)だけで5200万人が感染か?

◯中国政府は、12月25日から、
「コロナの症例数と死亡数の毎日の数値を今後公表しない」と発表。
さらに「民間企業や研究機関での、新型コロナのゲノム解析の禁止」を通達。

◯中国は、1月8日から「国境を再開する」と発表(12/27)

 そもそも中国のワクチンは、日本で接種されているワクチンとは違い、
・抗体依存性感染増強 (ADE)を起こさない
・脂質ナノ粒子を使っていない
というものです。ですから、"現在の中国の感染拡大が「従来のコロナ (武漢型からオミクロンまで全部含めて)」だとすれば、今の中国のような極端な感染力と病原性の上昇はあり得ないのです"それにもかかわらず、中国において現在のような極端な感染力があることについて、"現時点で中国で流行している(と、中国政府が発表している)この数字や状況からは、従来のコロナの姿は見えません。オミクロンなんてものも見えてきません。これは別のものです"そして、"世界にそれが広がる可能性がある"というのです。さらに"問題としては、日本人の場合、大部分の方々が、ワクチン由来の「感染増強抗体」という、抗体依存性増強(ADE)の原因となる可能性がある抗体を持っていることです。"と懸念されています。
 つまり「1/8から国境を再開する」を機に、中国から世界に、特に日本に(世界で最もブースター接種率が高い)、何かが広がるのかもしれません。"それはその後の 1ヶ月、2ヶ月でわかることです。繰り返しますが、何も起きないかもしれないですし、何か起きるかもしれません"と意味深です。
 いよいよ中国が、動かずして動き出すのでしょうか。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[重要] 中国保健当局の調査で四川省のコロナ感染率は 63%…。日本人の大多数が感染増強抗体を持っている中でこんなものが国に入ってきたら…
転載元)
中国政府が新型コロナの解析を「禁止」した理由は?

世界的に何が起きているのだか、もう全然わからなくなってきていますが、日本では、以下のいくつか記事のように、「コロナ死者が過去最大」となると同時に、

「それに対して、マスコミは圧倒的な沈黙を守り続けている」


という状態となっています。
(中略)

よくわからないですが、今は「中国の惨状ばかり報じる」という形となっています。
中国が大変なことになっているのかどうかは実際にはわかりようがないにしても「日本より中国の感染状況のほうが大事なことなのかよ」と思わざるを得ないメディアの姿勢ですが、それはともかく、中国は今どんな感じなのかなと、中国政府の公式メディアであるグローバルタイムズを見てみましたら、以下のような数字が記されていました。これは、四川省の調査結果から出てきたようです。
それによれば、

・四川省 感染率 63.5%

とのことでした。
ものすごい感染率ですが、「四川省の人口は」と見てみれば、8110万人とありました。
もちろん、これは全数検査ではないですが、それでも、率からの推測では、

「四川省だけで 5200万人とかが感染?」

という解釈しかなさそうなのですが、「なんだそれは」と改めて思います。
「ホントにコロナかこれ?」という思いもないではないですが、年明けには、中国の国境が開放されるのですが (1月8日から)……ちょっと思うところがあります。
世界的に今後どうなっていっちゃうのかなあ、という感覚でしょうか。
なお、中国政府は、12月25日から、
「コロナの症例数と死亡数の毎日の数値を今後公表しない」
と、国家衛生健康委員会が発表している
ので、中国全体の症例数と死亡数は今はもうわからなくなっています。
とりあえず、その中国グローバルタイムズの記事をご紹介します。グローバルタイムズは、中国共産党の機関紙「人民日報」の傘下にあり、基本的には「中国政府の正式報道」といえるものです。

中国は、感染流行状況の把握に遅れが出ないように、住民の COVID 感染調査の第2弾を開始する
China launches second round of residents' COVID infection survey, keeping abreast of epidemic development globaltimes.cn 2022/12/28

北京、河南省、海南省、四川省を含む中国の多くの場所で、コロナウイルスに感染した住民の状況を知るための第2回調査が開始された。これまでに発表された結果によると、四川省の感染率は 63.5%を超えており、前回の調査より16.59%高くなっている。
(中略)

この調査結果は、調査の感染率が 63.52%であったにもかかわらず、回答者の別の 28%は、核酸や抗原が検出されなかった。しかし、この核酸や抗原が検出されなかったグループでも、発熱や咳などの COVID-19 の症状を示したことが明確に確認された。
したがって、コロナウイルスの実際の感染率は 63.52% よりも高い可能性がある。
(中略)

ここまでです。
(中略)
ゼロコロナ対策の撤廃云々を別にして、
「こんなに急激に凶悪な病気になるか?」
という感じはどうしてもあります。
その中で、中国は、1月8日から「国境を再開する」と発表しています。「年明けに「国境再開」の中国、旅行サイトへのアクセス殺到」という報道もあります。
つい最近までは、国外への出国を厳しく制限していたのにもかかわらず、今度は「フリーに出国 OK」です。
世界に先ほどのものが広がる可能性があるのです。
問題としては、日本人の場合、大部分の方々が、ワクチン由来の「感染増強抗体」という、抗体依存性増強(ADE)の原因となる可能性がある抗体を持っていることです。

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[Instagram]あいづち100点少年現る

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年末年始ご多忙中です

ほっこり
ね❣️
(DFR)
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統一教会「本当の幹部」阿部正寿氏が文鮮明教祖の非を明確に認め、問題解決のための具体的な提案も / 来たる2023年1月以降の大きな変化の予兆か

 12/28、TBS「報道特集1930」で、統一教会元幹部の阿部正寿氏が驚くような内部告発をしました。ネット上でこの情報を見た時、え?あの「日米合同委員会」議長だったと言われる人物?と目を疑いました。同じ番組内で鈴木エイト氏は「この阿部正寿さんというのはエマニエル阿部として文教祖から直接、ヨーロッパ選挙を指示された本当の幹部。その人がこういう発言をしたことで、今これを見ている日本の教団幹部は仰天していると思う。」と発言されていました。まさに統一教会の中枢にいて日本を操る立場にいた人物が、本来絶対に認めるはずのない疑惑を次々に認める発言を繰り出しています。しかもそれは日本の教団幹部も予想していなかった展開のようです。
「(日本の被害者に)本当に申し訳ない。」「元凶は文先生です。韓国統一教会です。」「(文先生は)日本の国民は多すぎるから5000万ぐらいにしたらいいとか、日本を軽視するような発言ばかりするわけ」「私から提案があるとすれば、日本の超党派で調査団を韓国に派遣すべき、そして(献金の)実態を調査すべき」など、統一教会と文鮮明の非を認め、日本人の人口削減の意図を認め、安倍元首相との深い関係も認め、その上、今後の問題解決のために、すでに具体的な準備があるかのように提案しています。
 まさかの展開に、ネット上では何か隠された意図があるのではないか、このような発言から阿部氏も刺されるのではないか、などのコメントが見られます。けれども時事ブログとしては、2023年1月以降の「大きな変化」を暗示するものではないかと見ました。
(まのじ)
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日米地位協定に基づいて、日本の官僚と米軍が毎月会議を行なっている「日米合同委員会」が日本の「闇の心臓部」 ~統一教会の関連団体「世界戦略総合研究所」の代表・阿部正寿氏は「日米合同委員会」の議長だった
 2014年11月11日の記事で、「日本を支配する“憲法より上の法”の正体とは?」と題する矢部宏治氏のインタビュー記事を紹介しました。
 この中で矢部宏治氏は、空だけではなく地上も潜在的には100%占領されていると言っていました。日米地位協定に基づいて、日本の官僚と米軍が毎月会議(現在は2回)を行なっているのが「日米合同委員会」という組織で、ここが日本の「闇の心臓部」だと言っていました。なぜなら、日米合同委員会での合意事項は原則的に非公開で、その一部は議事録にも残らない「密約」だからです。
 矢部宏治氏は、「日米合同委員会のメンバーを経験した法務官僚の多くが、その後、法務省事務次官を経て検事総長に就任しています。つまり、この日米合同委員会が事実上、検事総長のポストを握っていて、その検事総長は米軍の意向に反抗する人間を攻撃し潰していくという構造がある。」と言っています。
 矢部宏治氏は、鳩山政権を潰したのは誰だったのかを調べることで、「日米合同委員会」という組織にたどり着いたわけです。
 ツイート動画の中で鳩山元総理は、“しかもそこで決まっていることがですね、なんであるかっていうのは一切秘密で、総理の私にも全く報告はないわけですよね。ですからその会合をやった事自体も伝わってきてないわけです。でも現実は、そういうものがあるということで、そしてそれが、ある意味で日本の憲法よりも上にいくような話になっている…”と言っています。
 “続きはこちらから”の記事は、統一教会の関連団体「世界戦略総合研究所」の代表・阿部正寿氏とあべぴょんの関係を示すものです。こちらの記事によれば、「世界戦略総合研究所」は生長の家や産経新聞とも繋がっていることが分かります。
 驚くのは、阿部正寿氏が「日米合同委員会」の議長だという情報が出ていること。正しい情報だと思います。矢部宏治氏がたどり着いた組織の議長が、「統一教会」の関係者だったというのは、どう考えれば良いのでしょうか。
(竹下雅敏)
(以下略)

子ども関連予算を来年に先送りの岸田政権は、物価高騰で困窮する子育て世帯を救わない / [ゆるねとにゅーす] 今の日本政府やマスコミは意図的に国民を”間引き”

 物価高騰のために子育て世帯が深刻な影響を受けているとの報道がありました。支援団体の調査では、子どもが食事を十分に摂れず栄養不足になったり、病気になりやすくなったり、衣服、文房具を買えずに我慢をしたり、進学をあきらめたなどの声が届き、「寒い、寒いと言う子どもを見ていたら生きていくのがつらくなった」と言う親の声も伝えていました。ひとり親家庭では、家賃や光熱費の滞納、借入を経験する厳しい状況に追い込まれ、子ども達はクリスマスや年末年始の行事どころではない様子に、いたたまれない気持ちになります。国がわずかの予算を振り向けるだけで子ども達が笑顔になれるのに、岸田政権は「子ども関連予算倍増の財源論は来夏に先送りした。」
 そして続く28日には、痛ましい母子心中の報道を、ゆるねとにゅーすさんが取り上げておられました。「もうね、これは岸田政権の罪ですよ。政治家の皆さん、このニュースを聞いて何も感じませんか?」「毎日多くの人が苦しんでるのに国は何故動かない」とのツイートがありましたが、本当になぜ動かない? 国が意図的に国民を死に追いやっています。国民を困窮させるだけでなく、食糧危機を招き、戦争を招き、ワクチン接種を進め「世界中の人口を本格的に”間引き”しようとしている」ことに気づこう、と、ゆるねとにゅーす管理人さんは訴えておられました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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入浴は週3回、大学進学もあきらめた…困窮する子育て家庭を物価高が直撃「親子の健康の危機」と支援団体
引用元)
(前略)
 支援団体の認定NPO法人「キッズドア」(渡辺由美子理事長)の調査によると、子どもがいる困窮家庭のほぼ100%が物価高で「家計が厳しくなった」と答えた。うち「とても厳しくなった」は70%超に達した。調査は11月中旬、キッズドアに食料支援を申し込んだ家庭を対象にインターネットで実施し、1846世帯が回答。物価高を実感する項目では「食費」が99%で最多だった
(中略)
自由記述には「子どもたちの文房具、服や靴を買えず我慢」「寒い寒いと言う子どもを見ていたら生きていくのがつらくなった」などの声が並ぶ。
(中略)
 キッズドアの渡辺理事長は「コロナ禍での減収に加え、物価や光熱費の高騰で子どもや保護者の命と健康が危機にさらされている」と指摘。政府は本年度、住民税非課税世帯などを対象に臨時給付金を支給したが、岸田文雄首相が掲げる子ども関連予算倍増の財源論は来夏に先送りした。渡辺氏は「子育て世帯は働いて納税していることが多いため、非課税世帯向けの支援だけでは十分ではない。単発ではない子ども一人一人への継続的な現金給付を急いでほしい」と訴える。

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【凄惨】埼玉・JR北戸田駅で母親と男児2人が一斉に電車に飛び込み、死亡…警察は「無理心中の可能性」と発表→ネット「これが今の日本社会」「岸田政権に殺されたようなものだ」
転載元)
どんなにゅーす?

埼玉・戸田市のJR北戸田駅で、母親と小学生の息子2人が一斉に電車に飛び込み、救急先の病院で死亡を確認。警察は「無理心中の可能性がある」として調べを進めているという。

・ネット上では、その凄惨なニュースにショックが広がっており、庶民の暮らしをここまで貧しく疲弊させた岸田政権に怒りの声が上がっている。

(中略)

(中略)

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[Instagram]とある、アメリカでの飲酒運転検査法

読者の方からの情報です。
なんか、前時代的ほっこり
(DFR)
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