哲学好きなサカオタにしか通じないモンティ・パイソンの「哲学者サッカー」なんだけど、これ試合は「アルキメデスの「ユリーカ!」→ソクラテスのゴール(完全にオフサイド)→マルクスだけが「オフサイド」って正当な抗議をしてる」わけで、実はさりげなくマルクス主義が「正解」だって言ってるのかな pic.twitter.com/DFYlnj8gQq
— ラブサイ (@bonryaku) June 26, 2021
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アメリカが感染性昆虫を空中散布するための無人航空機(UAV)を製作していた / アメリカと同盟国はウクライナ国内から大量の生物製剤を国外に持ち出していた
加えてロシア国防省は、アメリカとその同盟国が、ウクライナから「人体組織や血清サンプル、危険な病原体やその媒介物」など少なくとも1万6000個の生物試料を海外に持ち出した事例を確認していると述べ、これはウクライナや試料を持ち込まれた全ての地域にとって生物学的安全保障の脅威になると警告しています。ロシア側には危険を訴えるだけの確証があるのですから、アメリカ側はこれに対して説明すべきですが、ヌーランド国務次官は「ロシア議会委員会との対話を断固として拒否した」そうです。背後でビル・ゲイツによるプロジェクトが「遺伝子操作し、細菌感染させた蚊を11カ国で放つ」のであれば、まあ対話したくはないでしょうが、米国防総省がウクライナにある30以上の研究所に資金を提供し、生物兵器が開発され、国外に生体材料を輸出したことは確たる事実のようです。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
ロシア国防省は、感染した昆虫を空中で散布するための容器を搭載した特殊な無人航空機(UAV)を米国が開発し、特許を取得したと発表した。米国特許商標庁文書No.8967029の説明には、米軍に危険を及ぼす事なく敵軍を破壊または無力化するために使用する事ができると書かれているhttps://t.co/5nMXTbHwAW
— Tweezer (@eihc2448) September 4, 2022
ロシア軍の放射線化学生物防護部隊イーゴリ・キリロフ中将は、「ご承知のように米国の法律では実際に存在する機材がなければ特許を取得することができない。したがって、生物製剤の運搬手段としてのコンテナが設計され開発され製造されたと結論づけることができる」と述べた。https://t.co/bIL5dYa5K2
— Tweezer (@eihc2448) September 4, 2022
"UAVをベースにした生物兵器の運搬・使用の技術的手段を米国で開発し、特許を取得しているという情報がある。そこで、米国特許商標庁は、感染昆虫の空中散布のための無人航空機について、第8,967,029号文書を発行した。同省は、「特許の説明には、米軍に危険を及ぼすことなく、敵軍を破壊または無力化するために使用することができると書かれている」と述べた。
また、同省によると、ウクライナから組織サンプルや危険な病原体を海外に移した事例が確認されたとのことです。
(中略)
その前日の24日、コサチョフ氏は、ヌーランド米国務次官(政治担当)が、ウクライナの米国生物研究所の業務に関するロシア議会委員会との対話を断固として拒否したと述べた。
同日、ロシアのショイグ国防相は、米国防総省がウクライナにある30以上の研究所に資金を提供し、生物兵器の部品が開発されていると発表した。また、特別プログラムでは、疫学的状況を不安定にする技術も試された。その後、アメリカはウクライナ国外に生体材料を輸出した。
(以下略)
(DeepLで機械翻訳)
米国特許商標庁が発行した「感染した昆虫を空中で拡散させるための無人航空機」に関する文書No.8,967,029があるという。特許の説明には、この装置は米軍に危険を及ぼすことなく、敵軍の破壊や無力化に役立つと書かれています。
"ご存知のように、米国の法律では、実際にデバイスが存在しない場合には、米国での特許は認められません。したがって、生物製剤の運搬手段としての容器が開発・生産されたと結論づけることができる」と述べている。
[Twitter]バイオリンカマキリ
ゆらゆら揺れる小枝に擬態する【バイオリンカマキリ】が地球上の生物に見えない…。
— ジーベンロック動物図鑑 (@kame_fuji) August 27, 2022
pic.twitter.com/t5xfJ5c7vA
経済制裁の実態を見抜いて政府に抗議をする欧州の人々「ロシアと融和し、EUやNATOから脱却を」〜 未だに「ロシア悪」の日本は欧州の大規模デモを正しく認識できるか
フランス・パリでもEU、NATOからの脱退を強く求めるデモが明るい雰囲気で沸き起こっています。ドイツ・ケルンでは、キエフ支援政策への反対を鮮明にした「反政府・反ウクライナ」デモで、NATOの東への拡張に反対し、市民に有害な制裁をやめろと求めています。
Youさんのツイートに「なぜこれだけ大きな問題が発生しているのに、日本のメディアは無視しているのだろう。 経済制裁の失策がばれるのが、都合が悪いんだろうな。」とありました。ロシアを悪者にするストーリーが未だに信じられている日本。こうしたヨーロッパの動きが正しく認識されるだろうか。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
そうした集会が開かれた最大の理由はエネルギー価格の高騰にある。この高騰はアメリカ政府が仕掛けているロシアに対する経済戦争によって引き起こされていることを理解しているようで、ウクライナでの戦争で中立を宣言し、ウクライナからの難民流入を止めることを要求している。
(中略)
ゼレンスキー政権はアメリカの命令に従い、国の破壊を進めるだけでなく、国民に「玉砕」を求めている。ウクライナ人が自国を見限るのは必然だ。
ウクライナを破滅へ追い込んだアメリカは現在、ヨーロッパの庶民を地獄のような状態へ突き落とそうとしている。EUの幹部などエリート層はアメリカの命令に従っているが、庶民の怒りは爆発しそうだ。
チェコの首都プラハで、政府にチェコを第一に考えることを要求する7万人の大規模デモpic.twitter.com/e8s9yyiWn1
— J Sato (@j_sato) September 3, 2022
・中立を宣言し、ロシアと融和し、エネルギー価格を下げること
・EU、WHO、国連への政治的従属から脱却すること
チェコの反グローバリズムも盛り上がってきたhttps://t.co/vZWPylFIzO
チェコ・プラハでの7万人の大規模デモの上からの映像。この規模だと主流メディアも報道しているのだろうか?普通の市民が集っているが、「極右」ラベリングして。pic.twitter.com/buTEt0eRnF
— J Sato (@j_sato) September 4, 2022
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本村健太郎弁護士の明快な指摘「政治家は統一協会の解散命令を出させ、徹底的に取り締まるところまでやるべき」
岸田首相の「統一協会は社会的に問題がある」という言い方では控えめすぎる、認識不足だとテレビで言い切り、最高裁ですでに違法な団体、違法な活動をしていると判断された組織だという前提で、政治家は関係を断ち切るのは当然のこと、今後はさらに進んで、統一協会の被害者を出さない、これまでの被害者を救済する、最終的には宗教法人の解散命令を出して、統一協会を徹底的に取り締まるところまでやらないと政治家の義務を果たしたことにはならない、と胸のすくコメントでした。アンケート調査で上っ面の関係を調査して見せてお茶を濁すだけでは全然ダメ。
解散命令は難しいのかという問いにも、刑事事件の有無が要件というのは文化庁宗務課の勝手な解釈で、条文上の要件にはすでに十分該当している、むしろこれまで解散の申し立てを文化庁がやらなかったことが「怠慢」と、ここでもキッパリ。これまで行政、政治家がやるべきことをやっていないために被害が拡大してきたことを明確に指摘されました。
「統一協会は、憲法で信教の自由を保障された宗教団体の枠外にある組織だというふうに、みなさん、認識を改めてください」と、とても大事なアドバイスをされていました。信教の自由を理由に統一協会を擁護する人は、壺の可能性大です。
選挙の時の良い判断基準ができました。その候補者は、統一協会の解散命令に尽力したかどうか、です。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
1996年、オウム真理教に対して解散命令が行われたことを受けて、全国霊感商法対策弁護士連絡会が統一教会(当時)にも解散請求を出すよう文化庁に求めたが、文化庁宗務課は「解散請求まではできない」と回答していたという。
(中略)
宗教法人法第81条(解散命令)の条文には「著しく公共の福祉を害すると認められる場合」「宗教団体の目的を著しく逸脱した場合」とあり、本村氏は「これには十分、すでに該当しているはずなんです」と説明。「文化庁、行政の怠慢だと思います。文部科学大臣が権限を行使して早急に、あるいはとっくの昔に裁判所に統一教会の解散命令申し立てをするべきだったんです」と切った。
本村氏は2001年の札幌地裁が統一教会の布教活動の違法性を認定した判決を下しており、最高裁まで争われたが、確定判決となっていることも説明。「すでに裁判所は統一教会のやっている布教活動そのものが違法であるという司法判断が下っているんです。最高裁で確定しているんです。にもかかわらず行政、あるいは政治家の方がやれることをやっていないだけなんですね」と“怠慢”をあらためて強調した。
本村弁護士
— 桃太郎🐾 (@momotro018) September 2, 2022
『岸田総理は認識不足、統一教会は最高裁で布教活動自体が違法だという判決が出ており、一応まだ宗教法人だが既に違法な組織だと認定されてる。関係を断ち切るのは当然であり、被害を受けた方を救済し、解散命令を出すまでいかないと政治家としての義務を果たした事にはならない』#ミヤネ屋 pic.twitter.com/MZnv8GRqHC
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孔子がいい仕事してます(笑)