メディアの変化を感じる報道 〜 ウクライナのテロ行為を伝えた日本のメディア、SNSがコロナパンデミック政策に加担する検閲を行なっていたと報じたWSJ

 メディアに関して「お?」と思う報道を取り上げてみました。
昨年10月の「クリミア橋」爆破事件について、ウクライナ国防省は正式に「ロシアの兵站を混乱させるため、クリミアの橋に先制攻撃を仕掛けた」と認めました。これを日テレ、TBSが報じました。無論、ウクライナ政府を非難してはいませんが、ロシアに与する情報はガン無視する姿勢が変化したのでしょうか。
 次に、Metaのマーク・ザッカーバーグがインタビューに応える形で、SNSによる医療情報の検閲を行なっていたことを自ら認めました。「パンデミック政策に関する公の議論の誠実さを損ない、民主主義を損なった。医療界のリーダーたちは謝罪する必要がある。」と他人事のように述べています。けれどマーク・ザッカーバーグは2020年、自分から進んでトニー・ファウチの「学校閉鎖、ロックダウン、命令に反対する科学者、医師、市民の検閲」に協力すると申し出ていました。あんたも謝罪しなはれ。
 そして、ウォール・ストリート・ジャーナル紙が「コロナの検閲は、致命的だったことが判明」と報じたようです。Youさんのツイートによると「政府やSNS企業は、パンデミックの時期にコロナ政策に反対した人たちを弾圧したが、現在は、反対した人たちが正しかったことが判明した。」「ロックダウンに反対したり、ワクチンに対して注意喚起を行ったりする科学者の意見はSNSで検閲された。 医学部、医学会、科学雑誌、メディアが結託して検閲に加担した。 」正当な主張をする専門家が激しいバッシングを受け、それを見て多くの専門家が沈黙したと、今ごろ伝えています。そして今なお「デジタル検閲によって権力者は権威を守ろうとしているが、オープンなインターネットに支えられた科学が真実に近づくためのプロセスとなっている。 」と、まさしく権威でねじ伏せる「科学」ではなく、ネット上のオープンな検証が真実へのプロセスだと認めています。「コロナパンミックの間、私は大量殺人犯として繰り返し非難された。ウォール・ストリート・ジャーナル紙は、今、責任の所在を明らかにする論説を発表した。」とは、ロバート・マローン博士の言葉でした。
(まのじ)
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NHK NW9での捏造報道に対して、ワクチン接種遺族がBPO人権侵害委員会に申し立て / NHK側は「NHKに刃向かう者」に妨害をしていた

 7月5日、NHKはNW9番組内で「今年5月、この番組でワクチンを接種した後に亡くなった人の遺族を、新型コロナに感染して亡くなった人の遺族と受け取られるような伝え方をしました。」と報じました。遺族がBPO人権侵害員会に申し立てをすることを述べ「NHKは引き続きBPOに協力して参ります。」と言って締めていました。ところがNHKは協力するどころか、番組内で紹介していた記者会見会場の使用を妨害していたのです。「NHKは、NHKに対するBPO申立の記者会見について入館許可出さない意向」「その申立人たち(ご遺族)は、NHKに刃向かう者たちなので、館内には入れないよ、と通達したということ。」だそうです。またしても番組で嘘を言うNHK。「どこまで卑劣で不公正な組織なのか。」
 「NHK捏造報道に対するBPO申し立て記者会見」では、遺族の方が「NHKの取材に飛びついた理由」を語っておられました(34:00〜)。"インタビューを受けるたびに胸引き裂かれる思いになるので本当は取材など受けたくなかったけれども、全国で自分のように「どこに言えばいいのか、どうしたらいいのか」と悩んでいる人が全国区のNHKの放送を観たら助けになると期待していた"と声を詰まらせておられました。
 44:30あたりからの、薬学博士の堀内有加里氏の報告では、"NHKは公平公正であるべきだが、これまで一度も国に上がっている副反応報告の数や予防接種救済制度の申請数を全国放送で伝えてこなかった"と指摘されました。現在、医療機関から上がった副反応報告だけで38,000件以上、日常生活に支障のある重篤症例は8,500件以上、亡くなられた方2,059件。また6月29日時点で、予防接種救済制度の受理件数は8,000件以上、認定されたのは3,163件、死亡例は103件、審査未着手は約4,500件だそうです。
 これ以上、家族を失う苦しみを増やしたくない、ワクチンを打たないでほしいとの善意だけで、遺族の方が悲痛な体験を語っておられます。
(まのじ)
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「底なし」のトラブル続きでも「マイナンバーカードと健康保険証を一体化」する方針を変えない岸田政権 〜 マイナ保険証で得られたワクチン接種データが狙われている可能性も

 マイナンバーカードのトラブルが「底なし」とまで言われ始めました。トラブル一覧表が必要になる事態です。中でも「マイナ保険証」に至っては、別人の情報が誤登録された7,300件以上に加えて、システムの不具合が原因で「無保険者扱い」にされ医療費を10割負担させられたケースが776件も発生したそうです。これは怖い。
 それでも岸田首相は、マイナンバーカードと健康保険証を一体化する方針を変えないと念押ししています。「マイナンバー情報総点検本部」を立ち上げ、データやシステムの総点検するそうですが、トップはやはり河野デジタル大臣のままだそうです。ここから総点検してほしい。また新たに立ち上げた組織が「中抜き」利権の餌食にならないよう誰がチェックするのでしょうか。岸田政権ではムリ。
 なぜここまで保険証との一体化にこだわるのか、人々は気づき始めています。「権力が国民を統治するための最終兵器を手に入れるための第一歩」「やがては徴兵のデータにも使い、憲法改正の緊急事態条項あたりと抱き合わせ『マイナンバーカード不携帯罪』などを成立させ、クビからたえず下げておけと。提示しない人間は不審者として逮捕できる」など、為政者の頭の中を透視されたかのようなツイートがありました。
 また櫻井ジャーナルでは、「マイナンバーカードで遺伝子操作薬の接種歴、そしてその後の治療歴もわかるはずだ。遺伝子操作薬のロット番号も調べられるだろう。日本は世界に類がない『ワクチン』接種国であり、今回の騒動を仕掛けたとされるアメリカの国防総省は日本人のデータが欲しいことだろう。」と鋭い読みをされていました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マイナンバーカードは日本人の「ワクチン」による副作用のデータを集める道具に
引用元)
(前略)
 岸田文雄内閣は昨年10月13日、「マイナンバーカード」と健康保険証を一体化させる計画の概要を発表した。それにともない、現在使われている健康保険証を2024年の秋に廃止するという。

 マイナンバーカードで遺伝子操作薬の接種歴、そしてその後の治療歴もわかるはずだ。遺伝子操作薬のロット番号も調べられるだろう。日本は世界に類がない「ワクチン」接種国であり、今回の騒動を仕掛けたとされるアメリカの国防総省は日本人のデータが欲しいことだろう
(以下略)

ワクチンを接種した子供と非接種の子供の病状を比較したグラフが一目瞭然 / このデータを出した医師は免許を剥奪された

 小児科の開業医であるポール・トーマス医師は、受診する子供の母親の要望に従って「①ワクチンを全く打たない ②CDCの推奨するスケジュールより少ない数のワクチンを打つ ③CDCの推奨スケジュール通りに打つ の3つのコース」を選択させ、その後、その子供たちの病歴を10年にわたって追跡したそうです。と言っても、シンプルに「子供の各病状の件数を、ワクチン未接種(①を親が選択)とワクチン接種済み(②、③を親が選択)ごとに分けてグラフにしたってだけです。」すると病状別のグラフが、あまりにも明白な結果を示してしまいました。圧倒的にワクチンを打った子供たちの方が件数が多いのです。特に目立っていたのはADHDです。
 ところが2020年に出たこの論文は、2021年に「いくつかの方法論上の問題が指摘され、結論が強力な科学的データによって裏付けられていないことが確認された。」という理由で撤回されました。「著者らはこの撤回に同意していない。」論文著者のトーマス医師は、このデータを出したことで「標準医療に従っていない、勝手に反ワクチンの親に医療を提供しているということで、医師免許を取り上げられてしまいました。」ツイートされたusotsukibakariさんは「第2のWakefieldですね。」と書かれていました。
 正しい人が排除される世界はもう終わりにしよう。
(まのじ)
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WHOの「生後6か月から17歳の健康な小児へのワクチン接種は優先順位が低い」という見解に逆らって「すべての小児に接種を推奨する」日本小児科学会

 WHOが今年3月に「生後6か月から17歳の健康な小児へのワクチン接種は優先順位が低く、国ごとの状況を踏まえて検討すべきだ」と提言しているのにもかかわらず、日本小児科学会は捻じ曲げるように「すべての小児に接種を推奨する」と表明しました。小児科学会も、内容の検証をせずに報じたNHKも「スクラム組んでキャンペーン中です。」こんな異常なことをやっているのは日本だけ。コロナ禍で見損なった職業ランキング1位は「医師・看護師」「政治家」が同率首位、2位が「マスコミ」というツイートを思い出しました。多くの方が、小児科学会もNHKも小児の副作用被害について触れていないことに厳しい指摘をされています。
 小児科学会はまた「国内では未感染の子どもが多いとみられ感染すると、まれに急性脳症や心筋炎を発症」としてワクチンを推奨していますが、「小学生の父」さんが、この根拠が不適正だと気づかれました。根拠となったデータは住民調査でしたが、20歳未満は含まれていないものでした。未感染の子どもが多いとは言えないばかりか、逆に年齢が下がるほど抗体保有率は上がっています。
 国内工場を建てる製薬会社の意向に沿って、問答無用でmRNA製剤を浴びせる予定の日本。新型コロナワクチンだけでなく、今後は全てのワクチンに警戒しなければならないようです。
(まのじ)
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