竹下雅敏氏からの情報です。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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金を巡る世界政府と中国・ロシア同盟の見えない戦争
転載元)
カレイドスコープ 16/7/30
まだ全貌を現していない世界政府が信用の裏付けとなって普及させようとしているクリプトカレンシー(仮想通貨)と、あくまで現物にこだわる中国とロシア同盟の次の通貨戦争が始まっている。
(中略)...
バーゼルIIIの矛盾
・・・驚いたことに、国際決済銀行が、いわゆるバーゼルIII(銀行の自己資本比率を高めるよう)を推奨し出したとき、金は目録のどこにもリストアップされていなかったのです。
その代わりに、国際決済銀行は、各銀行に、その流動性を維持させるため、普通株とBBB格付け債券をリストアップしたのです。
(中略)...
衝撃的な事実は、国際決済銀行がバーゼルIIIを推奨する当たって支持している資産とは、信用創造詐欺によって自由につくることができるペーパー資産に限る、ということです。
西側を金融メルトダウンに引き込む国際決済銀行
・・・つまり、国際決済銀行は、別の新たな、それも大規模な金融危機を切望している、ということです。国際決済銀行には、知られてはならない魂胆があるのです。(中略)...
金の次の仮想通貨の準備をする中国
(中略)... 東京三菱UFJが独自の仮想通貨(正確には、クリプトカレンシー)「MUFGコイン」を発行すると発表した後、それに追随するかたちで、今年の2月23日、金融庁は、仮想通貨を「貨幣」と認定し法整備を急ぐと発表しました。
つまり、国家が仮想通貨を法定通貨(国が信用の裏付けとなるlegal tender)と定義したのです。
・・・仮想通貨のシステムは人工知能と接続され、通貨の需給を適正に調節することによってインフレやデフレに陥ることを防ぐことができる、という仮説の下での壮大な実験が始まるのです。(中略)...
日本だけでなく欧米でさえも、きちんと報じているのは、今のところウォールストリート・ジャーナル1紙だけですから、世界中の人々は、この世界支配層の壮大な計画の一端に触れる機会さえないのです。
来るべく仮想通貨時代はスーパーコンピュータによって動かされます。
その時代のリーダーシップを握るのは、言うまでなく人工知能の開発でナンバー・ワンに躍り出る国です。
スーパーコンピュータにおける中国の破天荒なまでの成功は、中国が、すでに仮想通貨の覇権さえ見据えているという証拠以外の何ものでもないのです。(中略)...
金を巡る西側の世界政府との通貨戦争の果てに・・・
・・・そうしたところに、突然のように出てきたのがヘリコプター・マネー政策です。
これは、金融当局が未曽有の経済災害を少しでも先に延ばそうと死にもの狂いになっていることを、私たちに語りかけているのです。(中略)...
西側は、姿を徐々に現しつつある世界政府の「信用」によって人工知能から生み出される仮想通貨を軸とした通貨システムに移ろうとしています。
反対に、あくまでも現物にこだわる中国とロシアの同盟は、金で裏付けされた通貨にこだわっています。
将来、中国・ロシア同盟と西側の世界政府との間で、本当の意味での通貨戦争が勃発するかも知れません。
(以下略)
中国・ロシア同盟は、金を裏付けとする新金融システムの構築を急いで来ました。ロスチャイルド家を頂点とするNWO(新世界秩序)を目指すグループは、このままでは未来の権力の一角として生き残れないため、東京三菱UFJが独自の仮想通貨を発行すると発表したように、人工知能に基づいた仮想通貨を次の世界の国際通貨とすべく、準備をしています。
こうした仮想通貨は、もしそれが公正なシステムで各国のGDPに裏付けられた通貨バスケット方式の国際通貨を作るというのであれば、何ら問題はありません。しかし、ロスチャイルド・ロックフェラー同盟がこうした仮想通貨のコンピューターネットワークシステムを構築するとすれば、おそらくコンピューター内部にブラックボックスとなる特別な区画が作られ、ロスチャイルド家らの資産は、一旦その中に入るとまったく外からわからなくなるようにされていると思います。要するに彼らの道具である以上、彼らの資産に関しては、完全なタックスヘイブン(租税回避)が出来るようなシステムになっていると想像されるのです。また、通貨はGDPなどの裏付けを持たない不公正なものであろうと考えられます。
この意味で、中国・ロシア同盟が構築しようとしている公平公正な金融システムとは、異なるものだと言えるでしょう。一旦、金を裏付けとする金融システムを必要とするのは、こうしたある特定の一族だけが利益を享受するようなシステムを排除し、このような連中が権力の座から追い払われる必要があるためです。
この戦いに関して、ロスチャイルド家に勝ち目はまったくありません。宇宙の兄弟たちが彼らのコンピューターシステムだけを破壊することは、容易なことだからです。
仮想通貨による金融システムでは、中央銀行は不要となり、彼らが所有する民間銀行が通貨発行権を握ることになります。まさしく彼らが望む世界政府はこの形でなければならず、こうした金融システムの元でTPPなどの条約が機能することを目指しているのです。仮想通貨による金融システムの構築には、いましばらく時間がかかるため、それまでの間、何とかして現在の中央銀行システムを持たせたいわけです。そのためのこれまでのドル防衛であり、ヘリコプターマネー構想なのです。
しかし、絶対に彼らの野望は実現しません。金を裏付けとする金融システムは、動き出しています。ロスチャイルド家が、現在の金融システムの崩壊の日時をコントロールすることは出来ません。金融システムの崩壊は、神々の手の中にあるからです。近いうちに、彼らは自分たちの野望が潰えたことを理解するでしょう。