注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
潜水艦による攻撃
オイルダラーで資金を得ていた米国株式会社政府が、1月18日の金(きん)に裏打ちされた元が支配する石油取引開始に直面し、更には未だに返済するあてもない1月31日の【債務】支払い期限も迫る中、世界の緊張が目に見えて高まっている。
この極度の緊張の印の一つが、先週の「カバールの潜水艦から発射されたミサイルがハワイを襲う前に阻まれ、当該潜水艦が沈められた」【事件】だと、複数のペンタゴン筋は言う。世界中のメディアがハワイの住民は以下の警告を携帯電話で全員受け取ったと報じている:「ハワイを狙った弾道ミサイルの危機、直ちに避難せよ、これは訓練ではない」。しかし、後からこれは誤報だったと報じられた。
そうではないのだ――あれはまさに“カバール”そのものによる企てだった、北朝鮮のせいにして奴らが長らく待ち望んでいた第三次世界大戦を始める引き金にするためだった、と複数のCIA筋は言う。
この攻撃の前には地震や火山活動が増加していたのだが、「チリ、ペルー、パプア、ニューギニアあるいは水中にある潜在的な潜水艦基地に対する攻撃だったのかもしれない」とペンタゴン筋は続けていた。
アメリカ国防情報局の職員ポール・レインが以前この筆者に教えてくれたのだが、水中には数多くの基地が存在するらしい。これらの基地が現在、組織的な攻撃を受けているようである。
BREAKING NEWS: False alert was sent to Hawaii residents warning them of a ballistic missile attack. pic.twitter.com/Gj04QrzSw4
— The Anon Journal (@TheAnonJournal) 13 January 2018
種々雑多な関係者が登場
一方でこのリポートを書いている最中、“北米アメリカ合衆国の王室首相、アーネスト・ロスチャイルド陛下かつ閣下”だと宣う人間が、「連邦アメリカ合衆国は北米アメリカ合衆国の下にある」と主張するために、筆者にコンタクトしてきた。彼は続けて「銀河系の方々」も今や彼の主張を後押しするために訪れるようになってきていると宣言した。
自分の主張を裏付けるため、彼が証拠書類をふんだんに提示してきたので、以下にリンクを貼っておく。記載されている住所はワシントンDCの仮想のオフィスに過ぎないと指摘する以外に、我々がコメントすることはない。
https://www.slideshare.net/ICJ-ICC/2017-usna-divinagracia-treaty
https://www.slideshare.net/ICJ-ICC/royal-pcijicjicc-notice
https://www.slideshare.net/ICJ-ICC/decision-of-the-royal-icjicc-court
https://www.slideshare.net/ICJ-ICC/royal-pcijicjicc-notice
http://avalon.law.yale.edu/18th_century/fr-1782.asp
トランプ政権による戦い
何にせよ、“銀河系の方々”と“水中基地”とやらは脇に置いておくにしても、この目で見ることのできる、今ここにある地政学的領域で起こっていることはたっぷりある。先週はその【兆候】が、ドナルド・トランプによって代表される米軍事政府と、残りの世界のほぼ全てとの間の緊張、という形で特に顕著だった。
複数のペンタゴン筋が言うには、「カバールの兵隊である[エルサルバドルのギャング]MS-13に対する戦いが激化した。トランプがMS-13のリーダーたちを米国の北東部で逮捕し、20万のエルサルバドル人の一時保護資格を終了させたのだ。ホンジュラスからの6万人も同じ憂き目に遭うかもしれない」
おまけに「トランプは司法省がオバマ政権全体を引き摺り降ろすのを手助けするべく、オバマ大統領図書館から犯罪を証明する全ての機密書類を押収した」と、同筋は続ける。
BREAKING!!! Obama’s PRESIDENTIAL Library Went Full ISLAM! HOLY CRAP! - https://t.co/pbL2aU2ICH - President Donald Trump pic.twitter.com/UjHLLyUFIC
— Freedom News Today (@freedomnewstod2) 11 January 2018
欧洲の粛清が開始
「サウジアラビアやアメリカの粛清の後、グローバリストの[欧洲委員会の元委員でゴールドマン・サックスの元会長]ピーター・サザーランドの死【を皮切り】に欧洲での粛清が始まった」と彼らは続けた。
Peter Sutherland, known as the 'father of globalisation', dies https://t.co/j0V0cxRfIb pic.twitter.com/8wPB8DAl2l
— World Economic Forum (@wef) 9 January 2018
あの悪の権化な世界経済フォーラムを創設した一人で、GATTやWTOの元事務局長。大量移民を擁護し、ブレキシット(英国のEU脱退)を「狂っている」と扱き下ろしていました。何かの病気で入院していたらしいのですが、2018年1月7日の死で欧洲の粛清が始まったのなら、ある意味象徴的かと。】
同筋たちは、「ウィニングランを【披露】しにダボスへ行く予定のトランプは、sh#tholeなロンドンを鼻であしらっている」とも言っていた。
先に登場したTPSなど移民問題で、1月11日にトランプが大統領執務室で上院議員と非公開の会合を開いた際、トランプがこの言葉でハイチなどの国をこう罵倒した、と出席した一部の議員が曝露して大問題になりました。ただし、一部の議員は否定。
ロンドンをあしらう、とは恐らく2月に予定されていたロンドン訪問をトランプがキャンセルした件です。同じ11日夜に自身のツイッターで発表しました。ハイチはともかく、イルミナティの総本山シティ・オブ・ロンドンは間違いなくsh#tholeに該当しましょう。
ちなみに世界経済フォーラムが毎年開くスイスのダボス会議は、1月23~26日開催予定です。】
カバールの仕掛ける金融崩壊は3月か
しかしながら、どのような“ウィニングラン”であろうと確実に時期尚早なのは明らかである。アジアの複数のCIA筋も、米国の複数のロスチャイルド家筋も、3月には……
「金融の一大解放が開始される」と言っているのだ。
【上記の】CIA筋の一人はこう説明していた:「ダウ・ジョーンズ【平均株価】が3月の半ばには30,000【ドル】に到達する見込みが高い。人々の流動資産の残り全てを完全に排水させるために必要な数値なのだ。何か一大イベントが起こって、排水栓が引っこ抜かれ、崩壊は実行に移されるだろう。このさざ波は世界【を襲う】津波へと変化する……これが奴らの現在の計画だ」
「3月のどこかで栓を抜いた後、次に来るのはロシア・中国・インド・インドネシアが共同で関わっている金(きん)に裏打ちされた通貨だ。オンラインで登場する」と、同筋は付け足した。
クリントン財団の捜査が行きつく先
このCIA筋はトランプ政権によるクリントン財団の捜査が「世界中で蠕虫の詰まった物凄く大きな缶詰【つまり厄災だらけのパンドラの箱】を開ける」ことになる、とも指摘していた。何故なら相当な数の外国政府があそこに寄付しているからだ。
https://sputniknews.com/analysis/201801111060682477-clinton-foundation-foreign-governments/
クリントン財団が、特にハイチなどに関連して高額の使い込みに手を染めたことは疑問の余地がない。ハイチ地震および津波は、アメリカ国防情報局がその当時我々に報せてくれたのだが、とあるカバールの潜水艦が海底に設置した核兵器によって引き起こされたのだそうだ。
現在進行中のFBIによる当財団の捜査は、最終的にはこの事実に行きつくだろう。そしてそこからは、2011年3月11日に起こった福島への同様の攻撃へと繋げてくれる筈だ。
だがしかし、この全貌がいかに入り組んだものかを物語るのは、徹底的に書類化された証拠がこの痕跡を福島から【更に】P2フリーメーソン・ロッジへと、そしてまさにトランプが“ウィニングラン”をしようとしているダボスの連中へと導いている点だ。
#ThursdayThoughts
— WebbGroup1 (@WebbGroup1) 11 January 2018
World class Wall Street analyst @CharlesOrtel estimates #ClintonFoundation fraud to exceed $1Thttps://t.co/H8wXLIJOsI
His >2-year-long investigation revealed it has never been a legally registered entity or properly audited#AwanContra #MAGA #TheStorm #QAnon
根強い差別意識
また、我々のペンタゴン情報源の一人が以下のコメントを送ってきたので、読者の皆さんに【放送禁止用語も含めて】一語一句そのままお伝えする:
同筋が更に続けるには、「bastard【※非嫡出子という意味ですが、単に「ロクデナシ」という意味もあり、どちらか不明】のハリーと半分negro【※黒人の蔑称】なメーガン・マークルの結婚で、白色人種を根絶するべく黒人と白人間の人種混合を促進したと、トランプが女王や道義的に破綻している王族連中を糺弾するかもしれない。
一方、ジェフ・エプスタインとロリータ島を行き来していたアンドリューは欧洲の小児性愛者リストのトップを飾る可能性がある。」
以上のコメントは、多くのヨーロッパ人やアメリカのヨーロッパ系【移民】に広く蔓延る見解を【単に】反映したものに違いない。人種・民族性・犯罪・社会的功績などの相互関係について本物の議論をすることを抑えつけてきた、過剰なpolitical correctnessが何年も続いたせいで、その裏ではこういった見解がどんどん化膿してしまったのだ。
人種だけでなく、障碍や性的な差異など広範囲のものが含まれます(というか、何でもかんでもぶち込んで最早收拾が付かないのに、誰も止められない抜けられない、な蟻地獄)。】
Meghan Markle Will "Taint" Royal Family with Her "Black Seed," Horrible Girlfriend of British Politician Warns https://t.co/ZvZ0GNiSQR pic.twitter.com/0kV0aeEhXb
— Wills & Parker (@WillsAndParker) 16 January 2018
差別と事実
例えば、ヨーロッパ系アメリカ人が住んでいる地域よりも、アフリカ系アメリカ人【※「黒人」のpolitical correctな呼称】のみでほぼ占められている特定の地域の方が、犯罪率が遥かに高いことは事実である。これを真実ではないと偽装したり、歴史的な不正義のせいにしたりするのは、問題の解決とはなるまい。
それと同時に、トランプが(一部の人間によると)アフリカの“shitholeな国々”に言及したから差別主義だと盲目的に彼を攻撃するのでは、アフリカが残りの世界の地域と比較して、圧倒的に貧しくロクに開発されていないままだという事実を無視している。
https://en.wikipedia.org/wiki/List_of_African_countries_by_GDP_(PPP)_per_capita
更に、アフリカ人やアフリカ系アメリカ人の私の友人たちが報告してくれたのだが、欧米の国々で彼らが経験したような、あるいはそれ以上の差別がアジアでも彼らに向けられているとのことだ。よって、この問題に“白人至上主義”とのレッテルを貼るのは【いささか】単純化し過ぎというものだろう。
アジアや西洋の国々がもっと多様性を認められる世界を【求めて】協議するならば、アフリカ問題はありのままに考察されるべきだ。もしアフリカ人が彼らの【国々の】資源に対して公正な価格を受け取れるのであれば、サウジアラビア人同様に、彼らは極めて急速な発展と近代化を体験できる可能性が高いのではないか。
差別をどう解決するか
いずれにせよ、この議論をもっと建設的な形で再開するためにも、トマトの喩えを用いてみたいと思う。【世の中には】ミニトマトもあれば、ジャイアントトマトもあれば、オレンジ色したトマトもあるのだから、遺伝子的な差異が存在するのは明白である。
【だが】同時に、遺伝子的に同一のトマト2つを、一つは日光や肥料などが理想的な環境に植えれば、そちらは何百ものトマトを実らせる大きな株に育つ。同じ品種【のもう一つ】を非常に貧相な環境に植えれば、実一つしか生らない生育不良の株となる。
つまり私の見解としては、皆が遺伝子だの人種だのを議論する前に、地球上の全ての人々が最大限繁栄を楽しめるような環境にあることを確保すべきなのだ。
英国では過去、様々な父親の子どもを何人も産んだ売春婦たちがいた。これらの“bastards【※非嫡出子。先程ハリー王子の所で登場した単語】”は貧しい環境で育ち、犯罪者や娼婦から構成される自己永続的な下層階級の一部となっていった。英国でこの下層階級は、救貧院や売春禁止法などの様々な手法によって大半は撤廃された。
ドナルド・トランプは、差別の謗りを避けるためにも、勤勉な中産階級のアフリカ系アメリカ人に同様の手法で同様の貧民街の下層階級(その内の多くは、70%かそれ以上の割合でヨーロッパ系の祖先の遺伝子を持つ)に対処するよう、頼んではどうだろうか。【こういった下層階級が】米国内の犯罪で不均衡になるくらい【高い】比率を今や担っている【のだから】。
我々がこういった事前のぐだぐだした話で蠕虫の詰まった缶詰を開けてしまったかもしれないことは承知している。だが、物議を醸す問題に蓋をするのは時として解決に繋がらないし、この種の議論は余りにも長い間抑えつけられてきたではないか。
カナダが調整役となるか
何にせよ、地政学的な話に戻すと、米軍事政府内の我々の情報源が英国・フランス・ドイツ・スウェーデンを敵だと名指ししているのは見て取れる。そうなると一体誰が具体的に彼らの友人として残っているのだ、と首も傾げざるを得ないが。
その答えは米国の最も傍にいる友人で隣人のカナダが提供してくれるかもしれない。カナダの政府は今週バンクーバーで20前後の国々が集まって「北朝鮮について話し合う」ことを呼び掛けた。この【16日に開かれる外相会議の】中に含まれるのは、英国・米国・フランス・ドイツ・インド・タイ・韓国・日本、そして朝鮮戦争の際に北朝鮮や中国やロシアと戦った其の他の国々だ。
Canada, U.S. looking for diplomatic end to North Korea crisis at Vancouver summit https://t.co/wBeNXWxKyq #hw #cdnpoli pic.twitter.com/KI9b4PVqgM
— CBC Politics (@CBCPolitics) 15 January 2018
とはいえ、北朝鮮はただの口実に過ぎない。これらの国々が集まるのは、実際には中国について、そして西洋の米ドルやユーロや日本の円システムと取って代わる中国側の金(きん)に裏打ちされた通貨という差し迫った計画について話し合うためだ。
カナダは米国と違って、世界中の人々と非常に上手くやって来ている。調和の中で種々雑多な民族・文化・人種的背景を持つ人々が共に暮らし、共に働いているのだ。
今週バンクーバーで交わされる議論は実際のところ、もうすぐ破産する株式会社アメリカ政府の後を誰が、あるいは何が継ぐのか、そして中国とその同盟諸国に対して自分たちがどのような立場から交渉していくのか、といったところだろう。
翻訳:Yutika
註:【 】内は訳者の解説部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しや画像、ツイッターおよび動画も挿入しています。
お願い
当時事ブログの解説によると、後者が名前の通り3つある表のイルミナティの一派です。前者は『悪魔の13血流』のことだと思うので、裏のイルミナティなのですが、内部でやはり3つに分かれており、はっきりしませんが以下の参照記事のどれかに属するようです(※こちらやこちらやこちら。)後者の表のイルミナティも正式な分類と、フルフォード氏の指すグノーシス・イルミナティがイコールなのかは私には分りません。
秘密結社というのは、内部で更に一部を集めて秘密のサークル活動していたり、長年敵方に潜り込んでスパイごっこしていたりするらしいので複雑怪奇。傍から見ると「しちめんどくせー」の一言に尽きますが、ああいう騙し合いが楽しくて仕方がないのでしょうねぇ。秘密基地で悪ふざけしているお子ちゃまの発想に通じるものが……(そのオツムに対して)“#祈ります”。