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注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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夏にくすぶっていた諸問題が秋には戦争に繋がる可能性あり
転載元）
投稿者：フルフォード
幾つかの問題によってこの秋、米国内で、そして中東、更にはもしかしたら日本でも、短期間の激しい戦争が勃発するかもしれない、と複数の情報筋が口を揃える。
一番の問題は相変わらず9.11で、今日に至るまで処罰されることも公的に認められることもなかった大量殺人事件だ。9.11という戦争犯罪はイラク・シリア・アフガニスタン其の他の人々を大量に殺害する言い訳として利用された。
より深く【真相を】探れば、【9.11は】更には1960年代のケネディ家を巡る一連の暗殺や、マーティン・ルーサー・キングの殺害、そして2004年12月26日と2011年３月11日の人間の手によって誘発された津波大量殺人攻撃といった数多くの人道犯罪に結びついている。
因みに、先週同時に報道の自由を訴える社説を出した350紙ほどの企業出版社はこういった人道犯罪の真相をどれ一つとして書こうとはしないのだから興味深いではないか。大半がこれらの犯罪を実行した連中、すなわちハザールマフィアによって所有されているせいだ。
https://www.cnn.com/2018/08/16/politics/newspaper-editorials-trump-list/index.html
ニューヨーク・タイムズ紙其の他の企業プロパガンダ・メディアが9.11攻撃を計画し実行したのはシオニストのネオコン連中だと書くのは一体いつになるだろうか？ 最近公表された諸々のケネディ暗殺文書の中身についていつになったら書くのだろうか？ イスラエルの首相ダヴィド・ベン＝グリオンが、ハザールのロスチャイルドの御主人様其の他から指令を受けてケネディ暗殺をしたのだと何故書かない？ 本来あるべき姿として何故真相を報道しないのだ？
６つのハザール系コングロマリットに支配されたこれら報道各社が人道犯罪へ加担していたということは、彼らは人民の敵であることを意味し、軍警察によって乗っ取られ、真相を書くよう強制されねばならないということだ。
https://www.businessinsider.com/these-6-corporations-control-90-of-the-media-in-america-2012-6
真相とは、当該ニューズレターの読者諸君もご存知の通り、西洋支配階級のハザール派閥が以上を始めとした無数の戦争犯罪を実行し、世界の金融システムすなわち真の世界的権力を掌握し続けようとしたのである。
英国王室の一員が私にかつて語ったことがあるのだが、「彼らは大人しく夜陰の中に消え去ったりなぞしない」。要するに、こういった犯罪者連中を排除するには全面戦争【は避けられない】ということだ。
多くの人はドナルド・トランプ大統領こそがハザール支配を終わらせ、人々に真相を知らせてくれるのだと思っている。だが今のところ、【選挙で】選ばれて以来、彼は9.11についても福島についても其の他戦争犯罪についても何ら言及していない。しかも経営者として、彼は破産する度にロスチャイルド家から財政援助を受けてきた点は、報道記事といった公開されている情報源で裏付けを取ることが可能だ。
当然のことながら、賄賂と脅迫といういつもの組み合わせでトランプがコントロールされていなかったのであれば、大統領選に名乗りを上げることなど決して許されはしなかった筈だ。とはいえ、トランプは選挙に負けるという筋書きの上で、だ。
同じ悪人でも彼の方が【ヒラリーより】まだマシだと決断したのは、軍や頭文字で呼ばれる諸機関【※FBIやNSA、CIAなど】の愛国者である。彼らが特殊部隊を使って、ヒラリー・クリントン（・ロックフェラー）のため票を盗むのに使用されていたコンピューター・センター（例えばデンバー空港の地下などに設置された施設など）へ侵入したのだ。
また、トランプ政権を支える軍部のお蔭で、人道犯罪に関与した米国当局の人間は、この革命が次の段階へ進むだけの十分な数が権力の座から排除された、と複数のペンタゴン筋は言う。同筋曰く、この秋を皮切りに……
……米国内の５万件近い極秘起訴がとうとう動き出す予定で、「最初に極秘解除となるのは［元CIA長官］ジョン・ブレナンかもしれない」と、ペンタゴン筋は言う。しかも同筋によると、「８月７日の【連邦議会】予備選挙の後、極秘解除され始めており、ヒラリー・クリントンやジョン・ポデスタはGitmoされたかもしれない」。つまり、奴らは既にキューバのグァンタナモ湾にある米軍事刑務所に移送された可能性があるということだ。
【※「Gitmo（ギットモゥ）」はグァンタナモ基地の略称。】
諜報機関の元関係者60人がブレナンの機密情報アクセス権限剥奪に抗議したという事実は、現状のままいけば、自分たちも元御主人様方と共に投獄されてしまうと彼らが自覚していることを如実に物語っている。
「トランプはブレナンの機密情報アクセス権限を廃止したが、【ブレナンを】支持するディープ・ステート側の連中にも同じことをするかもしれない」とペンタゴン筋は言う。機密情報アクセス権限の剥奪は逮捕の前段階だ、と他の情報源たちも付け加えていた。
http://thehill.com/homenews/administration/402427-60-cia-officers-have-signed-statement-criticizing-trump-on-security
そして「カバールを挑発するあからさまな脅しとして、トランプは［計画済の］軍事パレードの予算を1,200万から9,200万ドルつまり666％増額し、取りやめにしたことでその金を軍事法廷に回すつもりなのかもしれない」とペンタゴン筋は言う。
また同筋曰く、「敗北したカバールは最後の頼みの綱として法王に死刑に反対するよう圧力をかけたのかもしれないが、そんなことで奴らが絞首台や自殺や法廷外の動き【※大方、私刑とか暗殺とか裁判を得ない処分】を免れられるものか」。
加えて、「ロンボク【島】北の【マグニチュード】７の地震でカバールのインドネシアにある海底基地が核攻撃されたことで、『八月の砲声』は決行された」とも同筋は言っている。この８月９日の地震を記した地震計は、８月16日に起こったアラスカや東京近郊の地震同様、人工地震に特徴的な兆候（段階的な前震なしの突然の爆発）を示している。
【※『八月の砲声』は第一次世界大戦が始まる1914年８月前後を描いた本。】
https://txesp.wordpress.com/
実際に「８月12日のマグニチュード6.4の地震でもって、アラスカ北部のカバール地下基地を破壊した」との裏付けをペンタゴン筋が寄越してきた。
更に同筋が言うには、「トランプの【乗った】大統領専用機が６月にシンガポールへ飛んだ際に核攻撃しようとした潜水艦は、ケトロン島の母港にて、８月10日にシアトル空港から“盗まれた”機体とF15【戦闘機】によって破壊された。」
米軍のこういった動きは当然のことながらカバールの反撃を促したに違いない。そういった状況下において、ドイツのアンゲラ・メルケル首相、フランスの奴隷大統領エマニュエル・マクロン、カナダのジャスティン・トルドー首相が８月初頭に密かに会談していたかもしれないというのだから興味深い。
【実際には】メルケルとマクロンの両者は予定されていた場所に現れず、トルドーは米軍によって「トランプをオハイオ州にて襲撃しようと企んだ」旨で拘束された、とペンタゴン筋は主張している。
https://www.newsweek.com/macron-faces-backlash-after-ditching-wwi-commemoration-ceremony-vacation-1066868
https://www.reuters.com/article/us-germany-politics-merkel/where-is-merkel-germany-hunts-chancellor-after-holiday-no-show-idUSKBN1KN1O2
其の他の米国諜報筋も、トルドーを乗せた機体はアメリカの戦闘機によって途中で止められ、着陸させられた、と言っている。しかしながら、トルドーの報道室はこれを裏付けることも否定することも拒絶し、後日トルドー【自身】も公けの場に姿を現したことから、西洋の支配層のトップで現在進行している権力闘争の一環として、【一旦は】拘束されたものの、釈放されたのかもしれない。
カナダの秘密情報部【※もしかしたら「カナダ安全情報局」の打ち間違いかも】の上位の情報源は、米国の諸々の諜報機関との連絡が絶たれたことを認め、「米国政府は機能不全に陥っているように見受けられる」【と結論付けていた】。ただし、アングロサクソン【系列】の「ファイブ・アイズ」諜報収集システムとの連絡は依然として上手く作動している、とも言っていた。
また彼らは、西洋の支配層において開戦宣言なしの内戦が起こっていることにも同意した。
これはカナダとサウジアラビア間で勃発した最近の小競り合いで見て取れる。この小競り合いは、カナダ大使館がサウジの【人権】活動家女性の逮捕を糺弾するツイートをしたのに対してサウジが反発したことで起こったのだと【表向きは】説明されていた。
だがこの論争で米国がカナダ側につくことを拒絶しているということは、当該紛争が本当は石油を巡るものであって、人権を巡るものではないことを示している。カナダ勢は、過激な原理主義者サウジアラビアに取って代わる友好的かつ信頼できる【取引相手】として、自国の石油を始めとする諸々のエネルギー輸出を米国やアジア向けに推進している。
米国の石油成金どもは、１バレル１ドルでサウジアラビアや其の他の湾岸諸国にて原油を汲み出しては、１バレル50ドル以上で売り捌いて大半の金を稼いでいる訣で、自分たちのコントロールが及ばないカナダの諸々の石油会社に金の成る木を奪われるなぞ最も避けたい事態だ。
例えば、ロックフェラー・ブラザーズ・ファンド【＝ロックフェラー兄弟投資会社】は、カナダ勢が米国やアジア向けに石油を輸出するためのパイプライン建設に抗議する反対派を資金援助している、とカナダ政府関係者は裏付けてきた。
ということで石油を巡り、カナダと米国の新興財閥間で本物の戦いが繰り広げられてる。現在進行中の小児性愛関係の逮捕や暴露【の渦】へトルドーを巻き込もうと必死になっているのはこのせいかもしれない。こういった状況で、最近トルドーの親しい幼馴染が小児性愛の容疑で逮捕されたのは興味深い。
http://humansarefree.com/2018/08/justin-trudeaus-friend-jailed-for-child.html
またトルドーはソドミー【※不自然な性交渉】を支持するデモ【※LGBTパレードのこと】に参加し、自ら立場を悪化させているときた。かつて【カナダ首相だった】彼の父親が発言して有名になった文句だが、「政府は国【民】の寝室に居場所なぞない【※つまり政府が国民の寝室での行為にあれこれ口を出すべきではない】」。
ソドミーは確かに寝室や私的な場に（あるいは【トルドーの親友が逮捕されたように】ポルノ【業界】に）決断を任せるべきなのかもしれないが、それでも現職の首相が積極的に推進するべきものでは断じてあるまい。
https://www.huffingtonpost.ca/2018/08/19/montreal-pride-parade-2018_a_23505109/
https://www.ctvnews.ca/canada/trudeau-becomes-first-sitting-prime-minister-to-march-in-vancouver-pride-parade-1.3009546
小児性愛の著名人の逮捕や暴露が現在進行形で続いていることから、果たしてトルドーが性犯罪を通して脅迫され、寝返った大勢の西洋の指導層の一人なのかは、すぐに判明することだろう。
この点、子どもたちを性的に搾取するのは終わらせようというキャンペーンが迅速に拡がっている。アメリカ司法省は何千人もの小児性愛者を逮捕したことを発表した。
https://www.justice.gov/opa/pr/office-juvenile-justice-and-delinquency-prevention-s-internet-crimes-against-children-task
またカトリック教会は世界中の小児性愛の聖職者を何千人も排除していっており、ペンシルベニア州とチリが最も新しい【例である】。
https://news.cgtn.com/news/3d3d414e7a41544e79457a6333566d54/share_p.html
https://www.yahoo.com/news/chile-investigating-158-catholic-church-over-sex-abuse-223412796.html
加えて、米国内における下位の小児性愛者が何千人も逮捕されたことで、大物、特にハリウッドの大物を捕獲する【動き】が開始された。ペンタゴン筋からもたらされたこの件に関する最新情報がこちら：
「CBSの巨匠レス【リー】・ムーンヴェス【CEO】が性的プレデター【※性的暴行者】として逮捕間近ということで、ハリウッドには激震が走っている。」
また「更なる小児性愛の暴露で、スティーヴン・スピルバーグ、ディヴィッド・ゲフィン、オプラ・ウィンフリー、トム・ハンクスといったハリウッドの有力者が引き摺り降ろされることになるかもしれない」と彼らは言った。
西洋の支配層から犯罪者を排除するというのは、この秋に過熱するであろう新たな金融システムを巡る戦いの一環なのだ。
翻訳：Yutika
註：【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイッター画像も挿入しています。
お願い
主要メディアの罪
幾つかの問題によってこの秋、米国内で、そして中東、更にはもしかしたら日本でも、短期間の激しい戦争が勃発するかもしれない、と複数の情報筋が口を揃える。
一番の問題は相変わらず9.11で、今日に至るまで処罰されることも公的に認められることもなかった大量殺人事件だ。9.11という戦争犯罪はイラク・シリア・アフガニスタン其の他の人々を大量に殺害する言い訳として利用された。
Then and Now - and we wonder why there are #refugees ? c @hrw #photography #Syria #Iraq #afganistan #Lebanon pic.twitter.com/b7ek5RkNns
— Britannia PR (@Britanniacomms) 2018年7月14日
より深く【真相を】探れば、【9.11は】更には1960年代のケネディ家を巡る一連の暗殺や、マーティン・ルーサー・キングの殺害、そして2004年12月26日と2011年３月11日の人間の手によって誘発された津波大量殺人攻撃といった数多くの人道犯罪に結びついている。
因みに、先週同時に報道の自由を訴える社説を出した350紙ほどの企業出版社はこういった人道犯罪の真相をどれ一つとして書こうとはしないのだから興味深いではないか。大半がこれらの犯罪を実行した連中、すなわちハザールマフィアによって所有されているせいだ。
https://www.cnn.com/2018/08/16/politics/newspaper-editorials-trump-list/index.html
ニューヨーク・タイムズ紙其の他の企業プロパガンダ・メディアが9.11攻撃を計画し実行したのはシオニストのネオコン連中だと書くのは一体いつになるだろうか？ 最近公表された諸々のケネディ暗殺文書の中身についていつになったら書くのだろうか？ イスラエルの首相ダヴィド・ベン＝グリオンが、ハザールのロスチャイルドの御主人様其の他から指令を受けてケネディ暗殺をしたのだと何故書かない？ 本来あるべき姿として何故真相を報道しないのだ？
６つのハザール系コングロマリットに支配されたこれら報道各社が人道犯罪へ加担していたということは、彼らは人民の敵であることを意味し、軍警察によって乗っ取られ、真相を書くよう強制されねばならないということだ。
https://www.businessinsider.com/these-6-corporations-control-90-of-the-media-in-america-2012-6
90% of America’s Media is owned by just 6 Corporations.
— Michael Warburton (@mikewarburton) 2018年4月21日
232 Media Executives control the information diet & entertainment of 277m Americans. #justsaying pic.twitter.com/YYVWfsIciL
真相とは、当該ニューズレターの読者諸君もご存知の通り、西洋支配階級のハザール派閥が以上を始めとした無数の戦争犯罪を実行し、世界の金融システムすなわち真の世界的権力を掌握し続けようとしたのである。
英国王室の一員が私にかつて語ったことがあるのだが、「彼らは大人しく夜陰の中に消え去ったりなぞしない」。要するに、こういった犯罪者連中を排除するには全面戦争【は避けられない】ということだ。
悪人の中ではマシなほう
多くの人はドナルド・トランプ大統領こそがハザール支配を終わらせ、人々に真相を知らせてくれるのだと思っている。だが今のところ、【選挙で】選ばれて以来、彼は9.11についても福島についても其の他戦争犯罪についても何ら言及していない。しかも経営者として、彼は破産する度にロスチャイルド家から財政援助を受けてきた点は、報道記事といった公開されている情報源で裏付けを取ることが可能だ。
当然のことながら、賄賂と脅迫といういつもの組み合わせでトランプがコントロールされていなかったのであれば、大統領選に名乗りを上げることなど決して許されはしなかった筈だ。とはいえ、トランプは選挙に負けるという筋書きの上で、だ。
同じ悪人でも彼の方が【ヒラリーより】まだマシだと決断したのは、軍や頭文字で呼ばれる諸機関【※FBIやNSA、CIAなど】の愛国者である。彼らが特殊部隊を使って、ヒラリー・クリントン（・ロックフェラー）のため票を盗むのに使用されていたコンピューター・センター（例えばデンバー空港の地下などに設置された施設など）へ侵入したのだ。
カバールへの攻撃
また、トランプ政権を支える軍部のお蔭で、人道犯罪に関与した米国当局の人間は、この革命が次の段階へ進むだけの十分な数が権力の座から排除された、と複数のペンタゴン筋は言う。同筋曰く、この秋を皮切りに……
……米国内の５万件近い極秘起訴がとうとう動き出す予定で、「最初に極秘解除となるのは［元CIA長官］ジョン・ブレナンかもしれない」と、ペンタゴン筋は言う。しかも同筋によると、「８月７日の【連邦議会】予備選挙の後、極秘解除され始めており、ヒラリー・クリントンやジョン・ポデスタはGitmoされたかもしれない」。つまり、奴らは既にキューバのグァンタナモ湾にある米軍事刑務所に移送された可能性があるということだ。
【※「Gitmo（ギットモゥ）」はグァンタナモ基地の略称。】
John Brennan, a Security Risk from the Start https://t.co/2uQew7IMEX
— DUANE ALLEN (@DUANEALLEN) 2018年8月26日
諜報機関の元関係者60人がブレナンの機密情報アクセス権限剥奪に抗議したという事実は、現状のままいけば、自分たちも元御主人様方と共に投獄されてしまうと彼らが自覚していることを如実に物語っている。
「トランプはブレナンの機密情報アクセス権限を廃止したが、【ブレナンを】支持するディープ・ステート側の連中にも同じことをするかもしれない」とペンタゴン筋は言う。機密情報アクセス権限の剥奪は逮捕の前段階だ、と他の情報源たちも付け加えていた。
http://thehill.com/homenews/administration/402427-60-cia-officers-have-signed-statement-criticizing-trump-on-security
そして「カバールを挑発するあからさまな脅しとして、トランプは［計画済の］軍事パレードの予算を1,200万から9,200万ドルつまり666％増額し、取りやめにしたことでその金を軍事法廷に回すつもりなのかもしれない」とペンタゴン筋は言う。
また同筋曰く、「敗北したカバールは最後の頼みの綱として法王に死刑に反対するよう圧力をかけたのかもしれないが、そんなことで奴らが絞首台や自殺や法廷外の動き【※大方、私刑とか暗殺とか裁判を得ない処分】を免れられるものか」。
加えて、「ロンボク【島】北の【マグニチュード】７の地震でカバールのインドネシアにある海底基地が核攻撃されたことで、『八月の砲声』は決行された」とも同筋は言っている。この８月９日の地震を記した地震計は、８月16日に起こったアラスカや東京近郊の地震同様、人工地震に特徴的な兆候（段階的な前震なしの突然の爆発）を示している。
【※『八月の砲声』は第一次世界大戦が始まる1914年８月前後を描いた本。】
https://txesp.wordpress.com/
A second 6.2 magnitude earthquake hit the island of Lombok, #Indonesia on Aug. 9. Over the past two weeks, the island has been struck by nearly 500 earthquakes, killing more than 300 people & destroying nearly 17,000 homes. How to Help: https://t.co/Zm4MOEfzaI
— LWR Newswire (@LWRmedia) 2018年8月20日
実際に「８月12日のマグニチュード6.4の地震でもって、アラスカ北部のカバール地下基地を破壊した」との裏付けをペンタゴン筋が寄越してきた。
更に同筋が言うには、「トランプの【乗った】大統領専用機が６月にシンガポールへ飛んだ際に核攻撃しようとした潜水艦は、ケトロン島の母港にて、８月10日にシアトル空港から“盗まれた”機体とF15【戦闘機】によって破壊された。」
米軍vs西洋諸国
米軍のこういった動きは当然のことながらカバールの反撃を促したに違いない。そういった状況下において、ドイツのアンゲラ・メルケル首相、フランスの奴隷大統領エマニュエル・マクロン、カナダのジャスティン・トルドー首相が８月初頭に密かに会談していたかもしれないというのだから興味深い。
【実際には】メルケルとマクロンの両者は予定されていた場所に現れず、トルドーは米軍によって「トランプをオハイオ州にて襲撃しようと企んだ」旨で拘束された、とペンタゴン筋は主張している。
https://www.newsweek.com/macron-faces-backlash-after-ditching-wwi-commemoration-ceremony-vacation-1066868
https://www.reuters.com/article/us-germany-politics-merkel/where-is-merkel-germany-hunts-chancellor-after-holiday-no-show-idUSKBN1KN1O2
Where is Merkel? Germany hunts chancellor after holiday no-show https://t.co/HJOIHQ2R35 pic.twitter.com/uAMeySXyjz
— Reuters Top News (@Reuters) 2018年8月2日
其の他の米国諜報筋も、トルドーを乗せた機体はアメリカの戦闘機によって途中で止められ、着陸させられた、と言っている。しかしながら、トルドーの報道室はこれを裏付けることも否定することも拒絶し、後日トルドー【自身】も公けの場に姿を現したことから、西洋の支配層のトップで現在進行している権力闘争の一環として、【一旦は】拘束されたものの、釈放されたのかもしれない。
カナダの秘密情報部【※もしかしたら「カナダ安全情報局」の打ち間違いかも】の上位の情報源は、米国の諸々の諜報機関との連絡が絶たれたことを認め、「米国政府は機能不全に陥っているように見受けられる」【と結論付けていた】。ただし、アングロサクソン【系列】の「ファイブ・アイズ」諜報収集システムとの連絡は依然として上手く作動している、とも言っていた。
また彼らは、西洋の支配層において開戦宣言なしの内戦が起こっていることにも同意した。
トルドーの小児性愛疑惑とカナダ産の石油
これはカナダとサウジアラビア間で勃発した最近の小競り合いで見て取れる。この小競り合いは、カナダ大使館がサウジの【人権】活動家女性の逮捕を糺弾するツイートをしたのに対してサウジが反発したことで起こったのだと【表向きは】説明されていた。
だがこの論争で米国がカナダ側につくことを拒絶しているということは、当該紛争が本当は石油を巡るものであって、人権を巡るものではないことを示している。カナダ勢は、過激な原理主義者サウジアラビアに取って代わる友好的かつ信頼できる【取引相手】として、自国の石油を始めとする諸々のエネルギー輸出を米国やアジア向けに推進している。
米国の石油成金どもは、１バレル１ドルでサウジアラビアや其の他の湾岸諸国にて原油を汲み出しては、１バレル50ドル以上で売り捌いて大半の金を稼いでいる訣で、自分たちのコントロールが及ばないカナダの諸々の石油会社に金の成る木を奪われるなぞ最も避けたい事態だ。
Protest accuses @JustinTrudeau of fiddling on pipeline while climate change burns B.C.: https://t.co/JnQz7kwHiU #cdnpoli #TransMountain #bcwildfires pic.twitter.com/EuaQGT5BSY
— Yahoo Canada (@YahooCanada) 2018年8月23日
例えば、ロックフェラー・ブラザーズ・ファンド【＝ロックフェラー兄弟投資会社】は、カナダ勢が米国やアジア向けに石油を輸出するためのパイプライン建設に抗議する反対派を資金援助している、とカナダ政府関係者は裏付けてきた。
ということで石油を巡り、カナダと米国の新興財閥間で本物の戦いが繰り広げられてる。現在進行中の小児性愛関係の逮捕や暴露【の渦】へトルドーを巻き込もうと必死になっているのはこのせいかもしれない。こういった状況で、最近トルドーの親しい幼馴染が小児性愛の容疑で逮捕されたのは興味深い。
http://humansarefree.com/2018/08/justin-trudeaus-friend-jailed-for-child.html
Justin Trudeau’s Best Friend Jailed After International Pedophile Ring Bust https://t.co/nXjJnSEZDA
— The TRUTH Seeker! (@SeekBluntTruth) 2018年4月18日
またトルドーはソドミー【※不自然な性交渉】を支持するデモ【※LGBTパレードのこと】に参加し、自ら立場を悪化させているときた。かつて【カナダ首相だった】彼の父親が発言して有名になった文句だが、「政府は国【民】の寝室に居場所なぞない【※つまり政府が国民の寝室での行為にあれこれ口を出すべきではない】」。
ソドミーは確かに寝室や私的な場に（あるいは【トルドーの親友が逮捕されたように】ポルノ【業界】に）決断を任せるべきなのかもしれないが、それでも現職の首相が積極的に推進するべきものでは断じてあるまい。
https://www.huffingtonpost.ca/2018/08/19/montreal-pride-parade-2018_a_23505109/
https://www.ctvnews.ca/canada/trudeau-becomes-first-sitting-prime-minister-to-march-in-vancouver-pride-parade-1.3009546
Meanwhile, in Canada… https://t.co/yTG2LLzI8G
— Out Magazine (@outmagazine) 2018年8月20日
小児性愛の著名人の逮捕や暴露が現在進行形で続いていることから、果たしてトルドーが性犯罪を通して脅迫され、寝返った大勢の西洋の指導層の一人なのかは、すぐに判明することだろう。
ハリウッド大物がもうすぐ失脚
この点、子どもたちを性的に搾取するのは終わらせようというキャンペーンが迅速に拡がっている。アメリカ司法省は何千人もの小児性愛者を逮捕したことを発表した。
https://www.justice.gov/opa/pr/office-juvenile-justice-and-delinquency-prevention-s-internet-crimes-against-children-task
またカトリック教会は世界中の小児性愛の聖職者を何千人も排除していっており、ペンシルベニア州とチリが最も新しい【例である】。
https://news.cgtn.com/news/3d3d414e7a41544e79457a6333566d54/share_p.html
https://www.yahoo.com/news/chile-investigating-158-catholic-church-over-sex-abuse-223412796.html
加えて、米国内における下位の小児性愛者が何千人も逮捕されたことで、大物、特にハリウッドの大物を捕獲する【動き】が開始された。ペンタゴン筋からもたらされたこの件に関する最新情報がこちら：
「CBSの巨匠レス【リー】・ムーンヴェス【CEO】が性的プレデター【※性的暴行者】として逮捕間近ということで、ハリウッドには激震が走っている。」
Leslie Moonves Quoted ‘The Godfather’ to Prepare for Redstone Battle https://t.co/8h8bAvQ24K
— Variety (@Variety) 2018年8月21日
また「更なる小児性愛の暴露で、スティーヴン・スピルバーグ、ディヴィッド・ゲフィン、オプラ・ウィンフリー、トム・ハンクスといったハリウッドの有力者が引き摺り降ろされることになるかもしれない」と彼らは言った。
西洋の支配層から犯罪者を排除するというのは、この秋に過熱するであろう新たな金融システムを巡る戦いの一環なのだ。
翻訳：Yutika
註：【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイッター画像も挿入しています。
お願い
フルフォード氏ご本人から快く許可を戴き、英語版レポートを毎週シャンティ・フーラで翻訳させて頂いております。フルフォード氏がこれからも貴重な活動を続けられますよう日本語版メルマガの有料購読、並びに英語版サイトへの有料登録（※日本語での説明はこちらの本文冒頭部分にございます）をご検討頂けないでしょうか。ご無理のない範囲で少しでも応援して頂けますと幸いです。皆様、どうぞ宜しくお願い申し上げます。
Writer
Yutika
体癖：８−２、エニアグラム：４
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業（英語&仏語）をしております。
WHOとユニセフに勤めていたピーター・ダルグリッシュだの、教育学の博士ベンジャミン・レヴィンだの、本場英国のジョン・シーリーだの、そっち世界の大物と仲良しこよし。朱に交われば赤くなると言いますが、トルドーの場合は子どもの頃から“英才教育”された可能性もあります。
ですがCNNがこれまで存在すら無視していたイエメンの惨状についてやっとまともに報道したと思ったら（※どの軍産複合体が製造した爆弾がイエメンのどこを爆撃したのか地図まできちんと作成した）、単にトランプを扱き下ろす道具として利用出来ると判断しただけらしく。もう主要メディアはさっぱり当てになりません。早めに真相が公表されて欲しいのですが……一体どこ経由で流せるんでせう。