注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
貿易戦争の真相
大半の識者を驚かせた米中貿易戦争だが、実のところシオニストの脅威から世界が未来永劫に免れるため、東洋と西洋の秘密結社が交わした合意の結果だったのである、と複数の情報源が口を揃える。
もう一つ注目すべきは西洋のメディア、とりわけアメリカのメディア【の報道姿勢】。この貿易戦争でのある種、公然の秘密が見えていないフリをしている点――米国債保有を処分するぞという、つまり正式に米国株式会社を破産させるぞという中国による、そして残りの世界からの脅しだ。
もーいい加減に破産して
【だが】それはひとまず置いて、何故に世界が米国政府株式会社を破産させ、同国での政権交代をさせたいと望んでいるのか、見ていこう。
ジョージ・ブッシュ・ジュニアのハンドラー連中が2000年の【大統領】選挙で不正をして【子ブッシュを勝たせ】、9.11を演じてみせて以来、シオニスト(ハザール)マフィアの支配する米国政権は終わることのない戦争に何兆ドルと注ぎ込んできた。その戦争を永続させるべく、この政権ときたら悪の双子イスラエルと共に、アル=カーイダやダーイッシュといったテロ組織を生み出したのだ。
この政権こそ世界人口の9割を殺害しようと積極的に試みては、生物兵器だの飢饉だの核戦争だの【を用い】、そして今度は5Gの電子レンジ技術を【持ち出した】。当該政権が如何に反社会的であるかの最新の証左が、もたらされたのは先週。海洋へ有毒なプラスチックを投棄するのは止めようと187箇国が賛同する中で、アメリカだけが唯一の例外だった。
Excellent: Landmark UN global plastic waste pact. Approved by 187 countries. But not USA, who are pro-pollution & anti-Ocean. US industrial elites must learn this is not their Ocean and not a game of I'm-Rich-And-Damn-You.https://t.co/rsmw0PymnU pic.twitter.com/le0RqgslKn
— Earle de Blonville (@EarldeBlonville) 12 May 2019
中国側は米国債を購入して、こういった飽くなき戦争狂っぷりと殺戮をこれまで支持してきた。【この話が過去形なのは】彼らが、アメリカ側に自分たちを殺してくれるよう金(かね)を支払っていたと【気付いたからだ】。そこで彼らとしては、手持ちのドルは別のところに持っていき、地球を助けるために使うことにしたという訣だ。数兆ドル規模の一帯一路イニシアチブはその一例である。
【こうして】ワシントンD.C.の政権を支配しているシオニスト勢は今になって突然、【自国の】毎年8千億ドルの貿易赤字や毎年1兆ドルの財政赤字が連中の政権の生存を危うくしていると自覚する【羽目になった】。
US trade deficit with #China.#tradewar pic.twitter.com/PULrVe8yH6
— HongLong (@honglong_news) 12 May 2019
財政赤字は帳簿上の操作で隠蔽されてきた(例えば連邦準備制度は替え玉を使って、自分のところの債券を買っている)。しかし、貿易赤字となると別話だ。現実世界の現実の物品を基にしているのだから、永遠に帳簿上の操作で誤魔化せるものではない。言い回しにもあるように、「多少の間なら現実から逃げることもできるが、やがては向こうから追いついてくる。」
当該問題を修正しようと、ドナルド・トランプ米大統領は「1兆ドル」相当のアメリカ製品を購入するよう、中国側に要請した。これに対し、たとえそうしたくとも米国にはそれだけの「製品」など持ち合わせていないではないかと、中国勢は理詰めで返答してみせた。
関税アップの貿易戦争よりも遥かにマシな代替案
そこで関税を使って貿易赤字を修正しようというトランプの計画なのだが、米国の消費者に課せられる税金となる【ので】、米国経済に競争力をつける一助とはなるまい。これは、米国ドルとか呼ばれているもの【の値段】が高過ぎるのが原因だ。
しかし“米国ドル”なるものはアメリカ通貨ではないがために、アメリカ側としては自国の輸出に競争力を付与したくとも【通貨の】切り下げをすることが出来ない。所有しているのは、ヨーロッパやアジアの王族、そして国際社会のオリガルヒ【=財閥】連中で、彼らはその価値を失わせたくないときた。
一方で、もし米国政府が自国通貨を発行するようになれば――たとえば現在の米国ドルの価値の半分でそうするとして――米国の消費者は【トランプの言う】関税【アップ】がなくとも中国からの輸入品に今よりも支出【せねばならない】のは変わりないが、この場合は【同時に】米国側の輸出品も競争力が高まる。
そうなれば、国内のインフラ等々を整えるなど、米国政府は何兆ドルでも望むがままに、言ってみればグリーンバックみたいなものを費やすことが叶うという訣だ。
難点となっているのは主に、米軍が世界各地の800だかそこらの拠点で、企業利益を守り通す金(かね)を支出出来なくなってしまった点である。
だからこそホワイト・ドラゴン・ソサエティ(WDS)やアジアの諸々の秘密結社、イギリス連邦、其の他の面々は代替案を提示しているのだ。【この案だと、】ワシントンD.C.の政治体制を有能な新しい人員でごっそり置き換えることになる。現行のシステムは不正選挙と買収されたり脅迫されている政治家連中で余りにも腐敗しており、【最早】改革でどうにかなるものではない。
だがしかし、アメリカ【という国は本来、】有能かつ誠実な人々で溢れている。シオニスト式贈賄や脅迫を受け付けなかったがために、現行のシステムでは目に見えない壁に阻まれて【しまい、本領を発揮させてもらえていない】だけだ。彼らこそ、借金ゼロのアメリカ合衆共和国を再建する人々である。
以上のような筋書きで、多極化した世界が【各々の】資源を持ち寄り、アメリカ軍産複合体を惑星規模の防衛と宇宙探査の善意の軍隊へと変身させるという訣だ。
シオニスト対日本の皇室
さて、これでようやく先週入ってきたニュースを取り上げられる。先週最大のニュースといえば、新たに即位した日本の徳仁天皇が【遠回しに】暗号の形で助けを求めてきた、という英国王室筋の情報だ。救助要請は天皇が行った短いスピーチの“神経言語プログラミング”を介して伝達された、と同筋は言う。
皇室が攻撃に曝されていることを世界に知らしめようと、天皇は【スピーチで】「ある一定の形式に沿って書かれた、ある一定の文字の組み合わせを用いており、【独特の】言葉遣い其の他の技法を埋め込んでいた」、と同筋は言う。この攻撃を実行したのは……
……「デイヴィッド・ロックフェラー・ジュニア、そしてロスチャイルドのフランス分家の下請けである日本の暴力団員らだ」というのが、天皇に近い日本の右翼筋の情報だ。特殊部隊がこういった暴力団員を追跡して捕えていっているところだ、とホワイト・ドラゴン・ソサエティ筋は言う。
シオニスト対欧洲
イタリア諜報機関の工作員の死、つまり「マッシモ・Iなる50歳【の男】」が先週パリで「自分の血と吐瀉物の中に横たわっていた」のを発見されたという事件も、シオニスト勢に対する秘密戦争の一部だ、とP2フリーメイソン筋は言う。
France: "Authorities in France have opened an investigation into the death of an Italian secret agent in Paris, identified only as Massimo I. He was found dead in a hotel on Monday, lying in a pool of vomit with a bloody wound on his chin."https://t.co/musBgGeTTo
— Iain Lees (@eliesian) 9 May 2019
「カバールに最も近いロスチャイルド家の面々に従って動いているコーエン・ファミリーの傭兵部隊」が「ドイツの複数の銀行に対する陰謀」のために【上記の】裏切り者のイタリア秘密工作員を雇った、と彼らは言っている。
おまけに、こういった連中は「憎しみや戦争」ならば「弱体化しつつある自分たちの金融覇権」が失われるのを止めてくれると思っているらしい。とはいえP2は、マッシモの死については直接的な責任はない【※つまり、P2は今回の下手人ではない】そうだ。
https://www.zerohedge.com/news/2019-05-08/italian-secret-agent-found-suspiciously-dead-paris-hotel-had-encrypted-key
シオニスト対東南アジア諸国
また、タイやインドネシアやラオスで問題を煽っては、米国政権が中国に圧力をかけようと画策している兆候も見られる、というのが複数のアジアの秘密結社筋の情報だ。
情報源の一人曰く、インドネシアの警察は同国の大統領選の結果が正式に発表される予定の「5月22日に備えて、安全上の理由で軍の倉庫から実弾を既に渡されている」。彼ら【複数のアジアの秘密結社筋】が言うには、タイやラオスでも議論の的となっている【それぞれの国の】選挙のせいで、同様のトラブルが発生しつつあるそうだ。
ホワイト・ドラゴン・ソサエティはCIAに対して、東南アジアで「色の革命」のお膳立てを試みようものなら、ベネズエラやイランやトルコ以上に裏目に出ることになるだろうと助言はしておいた。
ペンタゴン筋が警告していたが、「ベネズエラでのクーデターに失敗し、軍事介入を反対され、【最早】トランプとしてはジョン・ボルトン、エリオット・エイブラムズ、マイク・ポンペオといったネオコン連中をクビにするより他ないのではないか」。
シオニスト対中国
更には「壊滅的な【被害をもたらす】害虫のヨトウムシ」が、もうじき「米や大豆やトウモロコシといった中国の主食に影響を及ぼし」かねない、という米国政府の新報告書が今週発表された。
Voracious pest threatens China's crops and could boost need for imports https://t.co/Kk0zPn5wuZ
— CNBC International (@CNBCi) 8 May 2019
「食欲旺盛な体長1インチほどのツマジロクサヨトウは……急速に繁殖し、広範囲に渡って分布することが可能で、根絶するのは極めて困難である」、と報告書に書いてある。この「ヨトウムシ」とやらは既に「発生源となったアフリカやアメリカ大陸中で農産物に大打撃を与えており、今やアジアへと行進し始めたのだ」と、報告書は付け加えていた。
【害虫】発生のタイミングや、ことさら恐怖を煽り立てるようなこの虚偽報告書を鑑みるに、貿易戦争に関連して中国の食糧供給に攻撃を仕掛けている線が濃厚だ。
https://edition.cnn.com/2019/05/09/asia/china-armyworm-grain-intl/index.html
シオニスト対イラン
またアラブ首長国連邦では先週、偽旗攻撃があった。フランスとアメリカの印をつけた航空機が決行した攻撃だというのに、モサドと繋がっているDebkaというサイトはイランをすぐさま非難してみせた。
https://www.debka.com/four-cargo-ships-sabotaged-in-uae-waters-off-fujairah-port/
U.S. envoy urges response 'short of war' to Gulf tankers attack - Reuters
— Ayubi (@Shikai32) 14 May 2019
U.S. envoy urges response 'short of war' to Gulf tankers attack Reuters
Oil Rises as Saudi Arabia Reports Drone Attacks on Pump Stations Bloomberg
Saudi Arabian Oil Pipeline A… https://t.co/sGMKJBFQ6j
サウジアラビアの石油タンカーに対するこの偽旗攻撃は、どう見てもイスラエルによるものだ。この前サウジアラビアがシオニスト勢から中国へと方向転換したことへの報復とみて、ほぼ間違いあるまい。
http://www.xinhuanet.com/english/2019-05/08/c_138043810.htm
アメリカでのシオニスト駆逐戦争
一方の米国では、愛国者らが自国をハザール・シオニストの支配から解放しようと戦闘を激化させている。当該戦いについてペンタゴンの我々の情報源が語った内容がこちら:
同筋曰く、「これは【イヴァンカ夫妻だけでなく、】シェルドン・アデルソンをはじめとする未登録のイスラエルのスパイ全員についても言えることだ」。
Trump's zionist master Sheldon Adelson - have you seen anything more hideous in your life? pic.twitter.com/BZmWvH7pMG
— Levent Arman (@levent_arman) 11 May 2019
其の他の反シオニスト的な展開としては、「イスラエルの悪徳製薬会社テバが、ジェネリック医薬品の価格操作で44の州から訴訟を起こされており、背後には司法省の存在が見え隠れしている」と、ペンタゴン筋が指摘していた。
44 #US #states sue 20 #pharmaceutical companies that make #generic #drugs, accusing them of #PriceFixing & engaging in #illegal #conspiracies to divide up the market for #prescriptions & preventing #prices from dropping. https://t.co/4BgnlnKQbL
— Liz Goldenberg (@newstruthliz) 12 May 2019
おまけに「下院はAIPACが起草した380億ドル規模の【イスラエル】軍事支援計画を通さず、イスラエルを冷たくあしらった。【この一括法案の中には】言論の自由の刑罰化も含まれていた」と、同筋は指摘する。
シオニスト勢が支配を失いつつある更なる兆候としては、「5月9日に【下院】議会が開会時の祈りを捧げる人物として、BDS(イスラエルのボイコット、投資撤収、制裁)運動家でパレスチナを支持するオマール・スレイマン導師を招いた。同時に、ナンシー・ペロシ議長はこういった動きがあったからといって、民主党多数の下院が反ユダヤ主義的だという意味ではない、と【言い訣していたが】」と、同筋は指摘していた。
#BureaucraticCoup - Omar Suleiman giving an opening prayer to Allah for a session in the United States House of Representatives, May 9, 2019. pic.twitter.com/0YyjvvRIeD
— TraderStef (@TraderStef) 10 May 2019
軍産複合体も攻撃に曝されている、と同筋は指摘する。米空軍がボーイング737型の捜査を乗っ取ったのだそうだ。FAA【=連邦航空局】とボーイング社は空で旅する人々の信頼を失ったからだ、と同筋は言う。
一方、ロッキード・マーティン社は「F35の問題でぐらついている」、と彼らは付け加えた。
「ボーイング社は、メディア報道、世界の規制当局、内部告発者、株主、調査官、検察、顧客、パイロット、客室乗務員、乗客、NASA、そして米軍までもが加わって【今や】じわじわと凌遅刑【※メッタ刺しの刑】に処せられることとなった」、とも詳述してくれた。
シオニスト対ポーランド
シオニストのゆすり・偽善・犯罪に対する戦いは、ポーランドでも猛威を振るっている。地元の人々が、ポーランドのキリスト教徒もユダヤ人と同じくらいに第二次世界大戦で苦しんだことについて、真実【が広まること】を求めて戦っているのだ。
https://apnews.com/7d28606f191b4871b6521fef62587c24
Protest was about restitution of HEIRLESS property!
— Veri†as e† aequi†as (@WalkaOPrawde) 12 May 2019
Holocaust Industry took Poland on its target and wants to rob Poland in a brutal way by stealing heirless property of the Polish citizens. This is uncivilized! pic.twitter.com/RR0I3g8k3T
翻訳:Yutika
註:【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイッターなどの画像も挿入しています。
ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。
お願い
先週のソルカ・ファール情報でもお伝えしたアラブ首長国連邦の偽旗事件、やはりアメリカとフランスの戦闘機が実行犯なのに、イランを犯人に仕立てあげているようです。
というかカバールは第三次世界大戦を始めたくて、西洋・東洋・中近東を問わず、世界中の国々を敵に回しているようで……ただでさえ逃げ場がないってのに、自分で首絞めてどーするつもりなんでしょう、この人たち。
ちなみに、日本に対する攻撃が大変分かりにくいです。何せ情報源があの英国王室ですから。以前も訳していて、そらもうめっちゃイラっとくる回りくどい表現でしたが、今回もその路線を突っ走り、極めに極めていらっしゃいます。一体どこを目指しているんでしょう。「君たちは改心したことを示して助かりたいんだよね?」と今一度の確認をしたくなります。