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注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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63にのぼる論文のメタ分析で、イベルメクチンの驚異的な治療・予防効果が判明。インドの複数の州はすでにイベルメクチンでパンデミックは完全に終了済。しかし、どの国も一切報じず
転載元）
In Deep 2021/8/14
予防率はほぼ100%
日本時間の昨日（8月12日）、イベルメクチンのメタ分析の論文が更新されていました。
（中略）
イベルメクチン治療による新型コロナの改善率
ivmmeta.com （中略）
細かい数値はさほど気にすることがないほどのもので、過去の研究で、イベルメクチンは早期でも後期でもコロナ治療には劇的に効果があり、予防に関しても、非常に高い効果を示したということが、この分析でわかったというものです。（中略）
しかし今回は、このこと自体よりも、この論文のことを知ったアメリカの医師の方が書かれた記事の内容が面白かったですので、それをご紹介したいと思います。
インドのイベルメクチン使用に関しての話です。
インドは、今年の春くらいまでは「世界最悪の新型コロナウイルス感染国」だとして、メディア等で大きく報じられ続けていました。「このままでは国家が崩壊してしまうのでは」というような口調のものさえありました。
しかし、最近、インドのコロナ報道をあまり聞かないと思われませんか？
その理由は、「劇的に感染数、死者数が減ったから」です。
以下はインドの過去１年間の感染確認数の推移です。死亡数もほぼ同じ推移です。劇的という表現が誇張ではないことがおわかりではないでしょうか。
インドの新たなコロナウイルス感染確認数の推移
Daily new confirmed COVID-19 cases
どうして、こんなに劇的に感染数、死者数が減少しているのに、メディアは報じないのかといいますと、まあ憶測ですが、
「ワクチン接種で減少したわけではないから」
だと思われます。
主要な要因は、インド政府が、「人口の多い大都市圏に、イベルメクチンを大量に提供する方針を採用したから」です。
（中略）
アメリカでは、FDA （アメリカ食品医薬局）も CDC も、イベルメクチンをコロナ治療薬として認めていませんので、アメリカでイベルメクチンが国家採用される可能性は現在はありません。
日本のことはわかりませんが、現況を見ていると、望みは薄そうです（狂気サイド）。
欧米で、イベルメクチンを国家全体で正式導入しているのは、データでは、現在、ブルガリアとチェコ共和国のみです。
（以下略）
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#ペルー#イベルメクチン 治験データ
— はじめました (@haghagdon) August 8, 2021
未配布、通常治療のリマ州と
配布、処方した8州との比較
予防効果 90%以上に効果
早期処方 80%以上が改善
中等症 70%以上が改善
死亡率
通常治療 6人
イベルメクチン治療 1人
🙄ウィルス減少に
効果的な処方容量🙄
【イベルメクチン濃度 15ml 】 pic.twitter.com/xDBKFHVovu
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都医師会・尾崎会長「夜、遊びに行っている方の病気と考える段階ではない」抗体カクテル療法、イベルメクチンにも言及
引用元）
YaHoo! JAPAN 2021/8/14
東京都医師会の尾崎治夫会長は13日、都内で緊急記者会見を開き、（中略）危機感をあらわにした。
（中略）
「イベルメクチンという薬がありますが、これがそれなりに重症化予防できるという報告も数多く出ております。いろんな議論がありますが、こうしたかなりひっ迫した状況下で使用許可を認めていただいてもいい段階に来ているのではないか」とも訴えた。
（中略）
「イベルメクチンという薬がありますが、これがそれなりに重症化予防できるという報告も数多く出ております。いろんな議論がありますが、こうしたかなりひっ迫した状況下で使用許可を認めていただいてもいい段階に来ているのではないか」とも訴えた。
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菅首相「感染症に対する法整備も検討」 ロックダウンには慎重姿勢
引用元）
YaHoo! JAPAN 2021/8/17
菅義偉首相は17日夜の記者会見で、新型コロナウイルスの感染拡大を踏まえたロックダウン（都市封鎖）の可能性について「諸外国のロックダウンは感染対策の決め手にはならず、結果的に各国ともワクチン接種を進めることで日常を取り戻してきている」と慎重な姿勢を示した。（以下略）
しかしこうした情報が報じられることはなく、アメリカでは、FDA （アメリカ食品医薬局）も CDC も、イベルメクチンをコロナ治療薬として認めていません。そしてイスラエルでは、重症コロナ患者の大半が二回のワクチン接種済みであることが保健省から発表されているにもかかわらず、「グリーンパス（ワクチンパスポート）の適用年齢を 3歳までに拡大する」としているようです。欧米で、イベルメクチンを国家全体で正式導入しているのは、現在、ブルガリアとチェコ共和国のみとのことです。コロナを終息させるつもりはなく、ワクチンを接種させて、ワクチンパスポートで管理することをやはり目的としているからなのでしょうか。
7月19日の記事で触れられていますが、どうせならワクチンパスポートではなく、イベルメクチンパスポートにしてもらいたいものです。日本に、イベルメクチンを選挙公約に掲げて立候補するような、市民を守る気概のある政治家がいるとよいのですが。近いところでいえば、横浜市長選ですか。立候補されている方々、イベルメクチンパスポートで、横浜から日本を蘇らせる！絶好の機会です。
また、2つ目の記事ですが、東京都医師会の会長は、"誰"の許可を求めているというのでしょうか？本気で実現してもらいたい。
3つ目の記事では、「諸外国のロックダウンは感染対策の決め手にはならず、結果的に各国ともワクチン接種を進めることで日常を取り戻してきている」と言っていますが、実際には、イスラエルでも英国でもシンガポールでも、ワクチンが感染を拡大させています。スガノメクチンやるしかないでしょうが。