23/6/12 フルフォード情報英語版:米国株式会社は倒産した、今見ているのはアメリカのでたらめだ

 アメリカ合衆国は「本当に倒産した」として、現在メディアなどで見せられているのは、「劇場型パフォーマンス」だと主張しています。その証拠の一部として、
  • ワシントンDCがゴーストタウン化している
  • ニューヨークのロックフェラー所有の国連本部ビルが明らかに閉鎖されている
  • 米国の港が閉鎖され、貿易が崩壊している
ことを挙げています。ちなみに前回言っていた、「タイ王室から金を強奪してデフォルトを回避」というのは中止されたようです。
 現在話題となっている「トランプ起訴」については、ジョー・バイデンを倒すための、「ロスチャイルドとハリマンの後援者による巧妙なキャンペーンの一環である」として、“トランプで法的な前例を作ることで、彼らは今、「バイデン」を追及することができる”と言っています。とはいえ、「バイデン派もトランプ派も破綻の危機に瀕しているのは明らかだ。」とも語っています。
 カナダでは、「500を超える同時多発的な山火事に見舞われた」そうです。「カナダの山火事で北東部の州は黙示録的な霞に覆われ、ニューヨーク市は地球上のどの都市よりもひどい大気汚染に見舞われている。」として写真を載せています。山火事は、「指向性エネルギー兵器によって引き起こされたと思われる証拠が広く報告されている。」とのこと。さらに、「ホースを切り裂かれたり、タイヤがつぶされたり」といった消火活動の妨害もされてるようです。こうした森林火災に関して、フルフォード氏は、「森林火災もまた、ディープステートによる別の趣向を凝らしたマネーロンダリングである。彼らは森林火災を引き起こし、政府は何千万ドル何億ドルもの災害救助費を割り当てるが、そのお金は消え、政治家はリベートを得て、それをまた繰り返すのだ。」と主張しています。ちなみに、「アルゴンキン族をはじめとする先住民族は、大規模なレインダンスの儀式を行っていた」そうで、その後、「カナダ全土で大雨が降って、ほとんどの火災は鎮火した。」とのことでした。
 児童の性売買について、最近の事例の共通点として、「行方不明の子供たちとオバマ国務省(クリントン/ケリー/ヌーランド)との深い関与だ。」としています。こうした事実が明るみに出ている兆候として、“ウォールストリート・ジャーナルは、「ピザゲート」を信憑性のある情報として報じている。それによると、マーク・ザッカーバーグ・ロックフェラーが所有するインスタグラムは、チーズピザ(児童ポルノ)やMAP(未成年に興味を持つ人)などのハッシュタグを使う小児性愛者の大規模ネットワークの聖域となっている。”ことを挙げています。また、こうした児童売買は今に始まったことではなく、「かつて、米国郵政公社を通じて子供を送ることが合法であった」と言っています。
 ウクライナについては、「ザポリージャ地方でロシアの戦闘員に捕まった捕虜によると、ウクライナ軍は訓練を受けていない若い兵士を民間車両で地雷原に送り込んで地雷除去作業を行っていた」ことと、「自分たちの残虐行為のニュースが表に出るのを防ぐために、ジャーナリストを殺害している。」として、“ウクライナの治安機関「ミロトヴォレッツ」のキルリスト【殺害リスト】”の存在を挙げていました。
 中東については、「イランは現在、核兵器、極超音速ミサイルを保有しており、そして他のすべてのイスラム諸国との同盟を結んでいる。」として、「イランはサウジアラビアとの和解に続いて、石油王国の核開発を支援することを提案した。和解を仲介した北京は、またもや支援に乗り出している。」とのこと。こうしたことから、「イスラエルは今、和平を結ぶしかないのだ。」と言っています。
 その他のトピックとしては以下のようなものがありました。
  • FRB【連邦準備銀行】は...詐欺を使って、284億ドルの預金流出(NSA【アメリカ国家安全保障局】)を1025億ドルの預金流入に代えたのだ。
  • マーク・ザッカーバーグ・ロックフェラーが、COVIDパンデミックの際にメタ(フェイスブック)が情報や意見を検閲したことを認めた。これは、彼が戦争犯罪人であることを公に告白したことを意味し、そのように逮捕される対象となる。
  • WHO【世界保健機関】は、「破傷風」のワクチンで何百万人ものケニアの女性を不妊化する不正行為も発覚している。
  • ジョンソン・エンド・ジョンソンのCOVIDワクチンが血栓を引き起こすとして、食品医薬品局(FDA)が認可を取り消した

 最後のUFO関連情報がいつもより多く取り上げられていましたが、時事ブログでは、“こうした陰謀の最終段階はベンジャミン・フルフォード氏が言っている「ブルービーム計画」でしょう。このようなペテンに引っかからないようにしましょう。”と注意喚起を促しています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:米国株式会社は倒産した、今見ているのはアメリカのでたらめだ
転載元)

アメリカは本当に倒産している


The US Corporation did go bankrupt, what we are watching now is corporate BS
By
Benjamin Fulford
June 12, 2023
10 Comments
The US Corporation really did go bankrupt earlier this month and what we have been watching on our so-called news is corporate theatrical performances. The evidence for this is clear.
今月初め、米国株式会社は本当に倒産した。私たちがいわゆるニュースで見ているのは、アメリカの劇場型パフォーマンスだ。その証拠は明らかだ。

The first thing to notice is that Washington DC remains a ghost town. As this news item confirms, US Government workers “are choosing to stay home, perhaps for good, leaving vast federal offices empty and the city struggling.” まず、ワシントンDCがゴーストタウン化していることに気づかされる。このニュースにあるように、米国政府の職員は「おそらく永久に自宅待機を選択し、広大な連邦政府のオフィスは空っぽになり、街は苦境に立たされている」のである。
https://news.yahoo.com/us-capital-sputters-federal-workers-014754534.html
The corporate excuse is that they are “teleworking.” その言い訳は、「テレワーク」だ。

The next bit of evidence is a photograph sent to us by P3 Freemasons showing the Rockefeller-owned UN Headquarters building in New York apparently shuttered. We are asking readers in New York to personally confirm if this is true. 次の証拠は、P3フリーメイソンから送られてきた写真で、ニューヨークのロックフェラー所有の国連本部ビルが明らかに閉鎖されていることが分かる。ニューヨークの読者には、この写真が事実かどうか、直接確認してもらうことにしている。



Yet another proof is that US ports have shut down and trade is collapsing. The shutdown of ports like Seattle is being blamed on “labor disputes,” but that does not explain the collapse in demand for cardboard boxes, a mainstay of trade. さらにもう一つの証拠は、米国の港が閉鎖され、貿易が崩壊していることである。シアトルなどの港が閉鎖されたのは「労働争議」のせいだと言われているが、貿易の主力であるダンボールの需要が崩壊していることの説明にはならない。


Asian secret society sources explain the attempt to use Taiwanese and Thai royal gold to keep the US Corporation going has been stopped. That is why exports to the US have been stopped. They say they will restart trade if Donald Trump is made public president again. This has been promised before July 4th, but don’t believe it until you see it. We have heard this story before, so let us see if it really happens this time. アジアの秘密結社筋は、米国株式会社を存続させるために台湾とタイの王室御用達の金を使おうとしていたのが、中止されたと説明している。そのため、米国への輸出はストップしている。彼らは、ドナルド・トランプが再び公の大統領になれば、貿易を再開すると言っている。これは7月4日前に約束されているが、見るまで信じてはいけない。この話は以前にも聞いたことがあるので、今回は本当にそうなるのかどうか見てみよう。


「トランプ起訴」は巧妙なキャンペーンの一環


For more evidence that we all are watching is corporate theater, take a look at the background of the so-called White House being shown on Fox TV. 私たちが見ているのが企業劇場であることを示す証拠として、FOXテレビで放映されているいわゆるホワイトハウスの背景を見てほしい。


With that said, let us look at some of the latest corporate theater. The big “story” is a complete BS tale of US President Donald Trump being indicted for “keeping government documents at his home.” As many people note, Trump was indicted over something that is not illegal. See below for an example. ということで、最新のアメリカ劇場をいくつか見てみよう。大きな「話題」は、ドナルド・トランプ米大統領が「政府文書を自宅に保管していた」という理由で起訴されたという完全なでたらめの話である。多くの人が指摘しているように、トランプは違法でないことで起訴されたのだ。その一例は以下を見てほしい。


The “Trump indictment” is clearly part of a sophisticated campaign -by his Rothschild/Harriman backers- to take down the Rockefeller “Joe Biden” avatar. By creating a legal precedent with trump they can now go after “Biden”. That is why corporate media widely reported Congressional hearings about how Biden accepted “$5 million in bribes.”-simultaneously with the Trump indictment. 「トランプ起訴」は、ロックフェラーの「ジョー・バイデン」アバターを倒すための、ロスチャイルドとハリマンの後援者による巧妙なキャンペーンの一環であることは明らかだ。トランプで法的な前例を作ることで、彼らは今、「バイデン」を追及することができるのだ。だからこそ、企業メディアは、バイデンが「500万ドルの賄賂」を受け取ったという議会の公聴会を、トランプの起訴と同時に大きく報じたのだ。

As Representative Paulina Luna notes: パウリナ・ルナ議員はこう指摘する。

“Just left meeting for House Oversight. The FBI is afraid their informant will be killed if unmasked, based on the info he has brought forward about the Biden family.” 「下院監視委員会の会議を終えたところだ。FBIは、バイデン一家に関する情報を提供してきた情報提供者が殺される可能性があると恐れている。」



So who exactly does the FBI fear would be doing the killing and why can’t they defend a high-profile informant? Whatever happened to witness protection? では、FBIは一体誰が殺害を行うのではないかと懸念しているのか?そしてなぜ知られた情報提供者を守れないのか?証人の保護はどうなったのか?

Maybe Jens Psaki Rockefeller should have asked former FBI head James Comey this instead of talking about fear of Trump retribution. ロックフェラーのジェンス・サキ報道官は、トランプの報復を恐れることについて語る代わりに、ジェームズ・コミー元FBI長官にこう尋ねるべきだったのかもしれない。


Nonetheless, in a sign the US military is finally getting its’ act together and recognizing Trump as commander in chief, US armed forces radio, which until now has been 100% pro “Biden” propaganda, is now reporting the “Biden” bribery story. We also notice as this photo below shows, that Trump now has military and not secret service protection. とはいえ、米軍がようやく行動を共にし、トランプを最高司令官として認める兆しとして、これまで100%「バイデン」支持のプロパガンダだった米軍ラジオが、「バイデン」贈収賄の報道をするようになったことが分かる。また、下の写真が示すように、トランプは現在、シークレットサービスではなく、軍の保護を受けてることにも注目したい。


Regardless of the theatrics, it is clear both the Biden and the Trump factions are circling the drain of bankruptcy. ショーがかっていようがなかろうが、バイデン派もトランプ派も破綻の危機に瀕しているのは明らかだ。


量子金融システムの開発者との話


We talked to the creator of the Quantum Financial System who explained “An awful lot of people owe an awful lot of money and they want to kick the can down the road, The yield on the sovereign bonds is artificial. The T bills don’t have any value; they are money laundering. Everyone goes to the 18th floor [at BIS headquarters] in Basle [to get their fake money]. The cartel is the Rothschild family. This entire geopolitical landscape is all families refusing to give up their territory.” 我々は、量子金融システムの開発者と話をしたが、彼は次のように説明した。「非常に多くの人々が多額の借金を抱えており、彼らは問題を先送りしたいと思っている。国債の利回りは人為的なもので、Tビル【米国財務省短期証券】には何の価値もない。それらはマネーロンダリングである。みんなバーゼルの18階(BIS【国際決済銀行】本部)に行って(偽札を)手に入れる。カルテルはロスチャイルド一族である。この地政学的な状況全体は、全ての家族が自分たちの領土を手放さないことを意味している。」

The source notes the “carefully calibrated biological warfare,” by the Rockefellers is actually a sign “they are losing their grip and they know they are losing their grip.” ロックフェラーによる「慎重に調整された生物兵器」は、実は「彼らが支配力を失いつつあることを示しており、彼ら自身がそれを認識している」というサインであると彼は指摘する。

The Rothschilds, the head of the Jesuits and others have now surrendered, he says. “The end of the KM was the use ofcentral banking and charging interest for money. The IT that I developed does not charge interest. They are beating a retreat. They have lost. The removal of usury has been steadily draining their swamp.” 彼によると、ロスチャイルド家、イエズス会のトップなどは、今では降伏しているという。「ハザール・マフィアの末路は、中央銀行を使って、お金に利子をつけることだった。私が開発したITは利息を取らない。彼らは退路を断っている。彼らは負けたのだ。利息の撤廃によって、彼らの沼地は徐々に排水されているのだ。」

In a sign the FRB is still trying to pretend their money is real, they used fraud to turn a recent $28.4 billion of deposit outflows (NSA) into $102.5 billion of deposit inflows. FRB【連邦準備銀行】はまだ自分たちのお金を本物だと思い込もうとしているようで、彼らは詐欺を使って、284億ドルの預金流出(NSA【アメリカ国家安全保障局】)を1025億ドルの預金流入に代えたのだ。


However, the fact they can still launder fake money like this is why we are all sick of hearing talk about “draining the swamp” or more accurately sewer. We confronted the head of MI6 about this. Here was the answer: しかし、このようにこうした偽のお金を資金洗浄できる事実こそが、私たちが「沼の水を抜く」、より正確には「下水道を抜く」という話にうんざりしている理由だ。我々はこの件についてMI6【《英》軍事情報活動第6部】の責任者に問いただした。その回答がこれである。

The only viable way to install an alternative is to remove or eject those in the shadow of the US corporation who sustain it simply as a front or laundry mat for their own criminal enterprises…[this requires] a massive forensic exercise first to define the theater of war. Thereafter it would be a matter for military intelligence and armed forces…because the problem is actually (High for Monarchy) Treason.
唯一の実行可能な方法は、米国株式会社の影に隠れて、単に自分たちの犯罪事業の隠れ蓑や洗浄場として米国株式会社を維持している人々を排除するか追い出すことである...これには、まずその舞台を明確にするための大規模な法的調査が必要である。その後、それは軍事情報機関と軍隊の問題になるであろう...なぜなら、問題は実際に(王政にとっての)反逆だからである。


著名人たちの新しい動き


While we are all justified in being skeptical; there does seem to be a new round of heads being chopped, prominent people going into hiding and public confessions of guilt. 我々は皆、懐疑的であることが当然であるが、首が切られ、著名人が身を隠し、公に罪を告白するという新しい動きがあるようだ。

Last week saw Mark Zuckerberg Rockefeller admit Meta (Facebook) censored information and opinion during the COVID pandemic. This means he has publicly confessed to being a war criminal and is now subject to arrest as such. The same is true of the heads of Google etc. 先週、マーク・ザッカーバーグ・ロックフェラーが、COVIDパンデミックの際にメタ(フェイスブック)が情報や意見を検閲したことを認めた。これは、彼が戦争犯罪人であることを公に告白したことを意味し、そのように逮捕される対象となる。Googleなどのトップも同様である。
https://redstate.com/bobhoge/2023/06/10/meta-man-zuckerberg-yeah-we-lied-and-censored-you-during-covid-oops-n759254
We also note widespread articles in the truth media appearing now about Jane Burgermeister predicting forced vaccination in 2009. We were in contact with her at the time. She had just filed a big lawsuit against big pharma and the WHO for –among other things- sending out 72 kilograms of live bird flu virus mislabeled as a “vaccine.” Before she could complete it, she was killed and replaced by an identity theft fraudster. This fraudster was hunted down but we were unable to save Ms. Burgermeister, https://twitter.com/HenryMakow/status/1667971144090103808/photo/1 また、2009年に強制接種を予言したジェーン・バーガーマイスターについて、現在、真実のメディアに広く記事が掲載されていることに注目する。当時、我々は彼女と連絡を取り合っていた。彼女は、72キログラムの生きた鳥インフルエンザウイルスを「ワクチン」と偽って送りつけたとして、大手製薬会社とWHO【世界保健機関】を相手に大きな訴訟を起こした*ところだった。その訴訟が終わる前に、彼女は殺され、成りすまし詐欺師と入れ替わった。この詐欺師は追い詰められたが、バーガーマイスターさんを救うことはできなかった。
 【*訳注:参考情報


https://twitter.com/GeoQma/status/1293285198746935296?lang=en
The WHO -sponsored by Bill Gates and the Rockefellers- has also been caught fraudulently sterilizing millions of Kenyan women with vaccines for “tetanus.” ビル・ゲイツとロックフェラーがスポンサーとなっているWHO【世界保健機関】は、「破傷風」のワクチンで何百万人ものケニアの女性を不妊化する不正行為も発覚している。
http://www.bbc.com/news/world-africa-29594091
This means the WHO plus Bill Gates, the Rockefellers etc. are guilty of war crimes. つまり、WHO【世界保健機関】に加え、ビル・ゲイツ、ロックフェラーなどが戦争犯罪の罪を犯しているということを意味する。

We also note the Food and Drug Administration (FDA) has revoked authorization of Johnson & Johnson’s Covid vaccine for causing blood clots. This is important because it will open the floodgates for lawsuits against the vaccine manufacturers. また、ジョンソン・エンド・ジョンソンのCOVIDワクチンが血栓を引き起こすとして、食品医薬品局(FDA)が認可を取り消したことも注目に値する。これは、ワクチンメーカーに対する訴訟の門戸を開くことになるため、重要なことだ。
https://www.dailymail.co.uk/health/article-12174791/J-Js-COVID-vaccine-taken-19-MILLION-Americans-pulled-FDA-plummeting-demand.html
We also expect criminal charges to follow. また、刑事告訴が続くことも想定される。

In the UK, former Prime Minister Boris “Covid” Johnson has resigned as a member of parliament, opening the way for him to face criminal charges. 英国では、ボリス・「Covid」・ジョンソン元首相が国会議員を辞職し、刑事責任を問われる可能性が開かれた。
https://www.thesun.co.uk/news/22648594/boris-johnson-resigns-by-election/
Then we see former Scottish first minister Nicola Sturgeon has been arrested for “misspending” £600,000 of donations. そして、元スコットランド首相のニコラ・スタージョンが、60万ポンドの寄付金を「不正使用」したとして逮捕されたことが分かった。
https://www.theguardian.com/uk-news/2023/jun/11/nicola-sturgeon-arrestedquestioned-in-snp-finances-inquiry
Next, we notice King Charles has gone to Transylvania -the home of his ancestor Vlad the Impaler aka Dracula- “on a walking holiday” without his wife. This came immediately after he was caught forging documents to keep the KM show in Ukraine in business. 次に、チャールズ皇太子は、彼の先祖のドラキュラことヴラド・ツェペシュの故郷であるトランシルヴァニアに、妻を置いて「ウォーキング・ホリデー」に出掛けていることが分かった。これは、ウクライナのハザール・マフィアショーを継続するために書類を偽造していたことが発覚した直後の出来事である。
https://www.dailymail.co.uk/columnists/article-12171255/EPHRAIM-HARDCASTLE-does-King-Charles-land-vampires.html
Another high-profile person to now officially vanish is George Soros. We know he has been gone for a long time but now the corporate media is acknowledging his son Alex has taken over. もう一人、公に姿を消したの著名人は、ジョージ・ソロスである。彼が長い間姿を消していたことは知っていたが、現在、企業メディアは彼の息子アレックスが後を継いだと認めている。
https://www.businessinsider.com/george-soros-hands-over-25-billion-empire-37yo-son-alex-2023-6
This was “Just a formality. Alex has been de facto in charge for several years.” Elon Musk notes. これは「形式的なものに過ぎない。アレックスは数年前から実質的に指導権を握っていた。」とイーロン・マスクが指摘する。
https://twitter.com/elonmusk/status/1667938556315066368?ref_src=twsrc%5Etfw%7Ctwcamp%5Etweetembed%7Ctwterm%5E1667938556315066368%7Ctwgr%5E502776f5f264c4875a2191d33dcad5d08f067c33%7Ctwcon%5Es1_&ref_url=https%3A%2F%2Fwww.zerohedge.com%2Fpolitical%2Fgeorge-soros-skips-former-heir-apparent-hands-reins-empire-more-political-son-alex
By the way, an op-ed by the fake George Soros put out just before his “resignation.” outlines the current thinking of the Khazarian mafia. In it “Soros” says: ところで、偽物のジョージ・ソロスが「辞任」する直前に発表した寄稿記事によると、ハザール・マフィアの現在の考え方が概説されている。その中で「ソロス」はこう言っている。

AI “could destroy our civilization” so “globally enforceable regulations” have to be put in place by us.
Climate change is “going to cause a collapse of all the big biomass on planet Earth” so we must “rapidly remove excess greenhouse gases from the environment” and never mind that we are carbon-based life and more carbon means more life
Ukraine’s “valiant resistance” means “paper tiger” Russia will “disintegrate and no longer pose a threat to the world.”
Finally, he says “Biden is not seeking regime change in China and all he wants is to re-establish the status quo in Taiwan.” Translation, please don’t take away our Taiwanese slave colony because we need to keep stealing their gold so that we can keep our fake world going.
It is clear they are living in a fantasy world that is as detached from reality just as their financial system is.
  1. AIが「我々の文明を破壊しかねない」ので、「世界的に強制力のある規制」を我々によって導入しなければならない。
  2. 気候変動は「地球上のすべての大きなバイオマスの崩壊を引き起こす」ので、我々は「環境から過剰な温室効果ガスを急速に除去する」必要があり、我々は炭素ベースの生命体であり、炭素が多ければ多いほど生命が豊かになるという事実を無視している。
  3. ウクライナの「勇敢な抵抗」により、「紙の虎」であるロシアが「崩壊し、もはや世界に脅威を与えない」ことを意味している。
  4. 最後に、「バイデンは中国の政権交代を求めておらず、彼が望むのは台湾の現状を再確立することだ」と述べた。それを訳すと、台湾の奴隷植民地を取り上げないでください、私たちが偽物の世界を維持するために、彼らの金を盗み続ける必要があるのだから。

彼らが、金融システムと同じように現実から切り離された空想の世界に生きていることは明らかだ。

Another fake KM leader who seems to have disappeared is Canada’s Justin Castrudeau and his sidekick Chrystia Freeland. He just showed up in the Ukraine where a government official said “No one invited him here and we certainly don’t have time for PR while trying to launch our counter-offensive.” もう一人、姿を消したように見える偽ハザール・マフィアのリーダーは、カナダのジャスティン・カストルドーとその相棒クリスティア・フリーランドである。彼はウクライナに現れたが、政府関係者は「誰も彼をここに招待していないし、反攻を開始しようとしているときにPRしている暇はない」と言った。
https://www.rumormillnews.com/cgi-bin/forum.cgi?read=224092 https://www.pravda.com.ua/eng/news/2023/06/10/7406250/
It is interesting that he showed up there just after a military tribunal in Quebec presented evidence he was guilty of war crimes. ケベックの軍事法廷で彼の戦争犯罪の証拠を提示された直後に、彼がそこに姿を現したのは興味深い。


500を超える同時多発的な山火事に見舞われたカナダ


We also note that Canada was hit by over 500 simultaneous wildfires immediately after the military tribunal. Many arsonists have been arrested and presumably will eventually point the finger at their Rockefeller etc. paymasters. また、軍事法廷の直後に、カナダは500を超える同時多発的な山火事に見舞われたことにも注目したい。多くの放火犯が逮捕され、おそらく最終的にはロックフェラーなどの資金提供者に矛先が向かうことになるだろう。



https://www.toronto99.com/2023/06/07/man-confesses-to-intentionally-starting-wildfire-in-calgary-as-climatescam-trends/
We also note widely reported evidence the simultaneously erupting fires appear to have been caused by directed energy weapons. また、同時多発的に発生した火災は、指向性エネルギー兵器によって引き起こされたと思われる証拠が広く報告されている。



Our own sources in the Canadian Security Intelligence Service confirm DEWs have been used. カナダ安全情報局の情報筋は、DEW【指向性エネルギー兵器】が使用されたことを確認している。

At the same time, there is plenty of evidence that Canadian government officials tried to actively sabotage efforts to put out the fires. Here, for example, you can listen to a retired veteran firefighter explain how the government prevented him and his colleagues from helping. 同時に、カナダ政府関係者が消火活動を積極的に妨害しようとした証拠も多数ある。ここでは、例えば、引退したベテラン消防士が、いかに政府が彼や同僚の支援を妨げたかを説明するのを聞くことができる。
https://www.bitchute.com/video/AYExKtsUKVvn/
There was also widespread sabotage with firefighting companies reporting slashed hoses and flattened tires. “There have been instances where crews were delayed because of damage to their equipment,” said a Lieutenant who asked his name not be used. 消防団からは、ホースを切り裂かれたり、タイヤがつぶされたりするなど、妨害行為も広範囲に及んでいることが報告されている。「装備の破損のために隊員が遅れた事例もある」と、名前を伏せた警部補は語った。
https://www.rumormillnews.com/cgi-bin/forum.cgi?read=224092
We also note that the Algonquin and other first nations staged massive rain dance ceremonies. An Apache warrior by the name of William Twofeather once explained to me these rain dances use things like coordinated foot stomps to send specific rain-causing vibrations into the atmosphere. Maybe it was a coincidence but -right after the rain dances- massive rainfall across Canada put out most of the fires. 我々はまた、アルゴンキン族をはじめとする先住民族は、大規模なレインダンスの儀式を行っていたことにも注目している。アパッチ族の戦士であるウィリアム・ツーフェザーは、このレインダンスについて説明してくれたことがある。このレインダンスは、足で踏みつけるなどして、雨を降らせる特定の振動を大気中に送るのだという。偶然なのかもしれないが、レインダンスの直後、カナダ全土で大雨が降って、ほとんどの火災は鎮火した。

That did not put out the KM BS though as they flooded us with reports saying things like “New York City now has the worst air quality of any city on Earth as Canadian Wildfires Blanket Northeast States in Apocalyptic Haze.” ハザール・マフィアにはそのようなことはなかったが、「カナダの山火事で北東部の州は黙示録的な霞に覆われ、ニューヨーク市は地球上のどの都市よりもひどい大気汚染に見舞われている。」といった報道が我々のもとに殺到した。

My brother -who lives right in the middle of the wildfire region of Quebec- says the sky right next to the fires looked like this on June 6th when the fires were at their peak. ケベック州の山火事地域のど真ん中に住む私の兄によると、山火事のピークだった6月6日、山火事のすぐそばの空はこんな感じだったそうだ。


Now he says they look like this: 今はこんな感じ。


So how come the sky over New York is Red? Ammonium nitrate maybe? では、なぜニューヨークの空は赤いのか?硝酸アンモニウムかな?



As a CIA source explains “Forest fires are another Deep State money laundering scheme of a different flavor. They create the fires, the government allocates tens and hundreds of millions of dollars in disaster relief, the money disappears, the politicians get their kickbacks, rinse, repeat.” That would explain why the Nova Scotia government refused to hire real firefighters even as they were issuing urgent appeal after urgent appeal for “firefighting money.” あるCIA関係者は、「森林火災もまた、ディープステートによる別の趣向を凝らしたマネーロンダリングである。彼らは森林火災を引き起こし、政府は何千万ドル何億ドルもの災害救助費を割り当てるが、そのお金は消え、政治家はリベートを得て、それをまた繰り返すのだ。ノバスコシア州政府が、『消防費』を求める緊急の訴えを繰り返す中でも、本物の消防士を雇うことを拒否した理由も、それで説明できるだろう。」と語った。


小児性愛者たちによる児童売買


The other type of firefighting money they will need is to pay for the impending avalanche of legal cases related to child trafficking. もうひとつの消防費は、児童売買に関連した雪崩を打つような訴訟への対応に必要なものだ。

It is now well known that child sex-trafficking hotbeds follow CIA color revolutions and US disaster relief. 児童の性売買の温床が、CIAのカラー革命や米国の災害救助に続いていることは、今やよく知られるところだ。

Here are recent examples: 最近の事例を紹介する。

-Haiti 2010 -ハイチ 2010年
-Libya 2011 -リビア 2011年
-Ukraine 2014-2023 -ウクライナ 2014年-2023年

“What do they have in common? Missing children and heavy involvement with the Obama State Dept. (Clinton/Kerry/Nuland),” a Mossad source comments. 「その共通点は何か?行方不明の子供たちとオバマ国務省(クリントン/ケリー/ヌーランド)との深い関与だ。」とモサド【イスラエル政府の情報機関】関係者はコメントしている。

Mossad now admits “there are 366 million videos of children being raped in US. That’s more than 1 video per person that lives in this country.” モサドは現在、「アメリカでは子供がレイプされる映像が3億6600万本あると認めている。これは、この国に住む人口1人当たり1本以上の映像だ。」と述べている。

In a sign this is now coming out the Wall Street Journal has given credibility to “Pizzagate.” It reports Instagram -owned by Mark Zuckerberg Rockefeller- has become a sanctuary for a large network of pedophiles who use hashtags like Cheese Pizza (Child Pornography) and MAP (Minor Attracted Person). 現在、こうした事実が明るみに出てきている兆候として、ウォールストリート・ジャーナルは、「ピザゲート」を信憑性のある情報として報じている。それによると、マーク・ザッカーバーグ・ロックフェラーが所有するインスタグラムは、チーズピザ(児童ポルノ)やMAP(未成年に興味を持つ人)などのハッシュタグを使う小児性愛者の大規模ネットワークの聖域となっている。
https://www.revolver.news/2023/06/wsj-uncovers-pizzagate-pedophile-network/
Trading in children is not new. Did you know it used to be legal to send children through the U.S. Postal Service, (See attached 2 photos). Could this have been a legal method for child trafficking pedophiles to move children around the country back in the early 1900’s? 🤔 子供の売買は今に始まったことではない。かつて、米国郵政公社を通じて子供を送ることが合法であったことをご存知だろうか(添付の写真2枚参照)。1900年代初頭、児童売買の小児性愛者たちが国内を移動するための合法的な方法だったのだろうか?🤔


https://rarehistoricalphotos.com/mailing-babies-postal-service/
Now Trump retruthed this post today stating that Mel Gibson is about to expose all of them in a four-part series exposing child slavery. 今日、トランプはこの投稿を再共有し、メル・ギブソンが子供の奴隷制を暴露する4部作のシリーズで彼ら全員を明らかにすると述べた


The world center for child slavery is now Ukraine. Their Ukrainian government has lost around 5000 soldiers and 100 tanks since their long-advertised offensive started last week. Again remember, this is not really a war because what we are dealing with is private corporations buying used military equipment and hiring mercenaries. The important point is they have no air defenses and tanks are sitting ducks without air defenses. 児童奴隷の世界的な中心地は、今やウクライナだ。ウクライナ政府は先週始まった長期にわたる攻勢で、約5000人の兵士と100台の戦車を失っている。繰り返すが、これは本当の戦争ではない。なぜなら扱っているのは、中古の軍備を購入し、傭兵を雇っている民間企業だからだ。重要なのは、彼らには防空能力がなく、防空能力がなければ戦車は格好のカモになるということだ。




ウクライナによる残虐行為


Another thing to note is the Ukrainians are led by war criminals. A prisoner of war captured by Russian fighters in the Zaporizhzhya region says that the Ukrainian army was conducting demining operations by sending untrained young soldiers forward into the minefields in civilian vehicles, according to Polish intelligence. もう一つ注目すべきは、ウクライナ人が戦争犯罪者に率いられていることだ。ザポリージャ地方でロシアの戦闘員に捕まった捕虜によると、ウクライナ軍は訓練を受けていない若い兵士を民間車両で地雷原に送り込んで地雷除去作業を行っていたと、ポーランドの情報機関は報告している。

They are also killing journalists to try to prevent news of their atrocities from coming out. The Italian journalist Andrea Lucidi posted the following on her telegram channel: 彼らはまた、自分たちの残虐行為のニュースが表に出るのを防ぐために、ジャーナリストを殺害している。イタリアのジャーナリスト、アンドレア・ルキディは、自身のテレグラム・チャンネルに次のように投稿した。

A few days ago I was added to the Kill-List of the Ukrainian security services “Mirotvoretz”. As an Italian, I can’t help but remember that Andrea Rocchelli was also included on this list, killed by the Kyiv army in 2014, whose photo is still present in this database with the words “liquidated” on it.
数日前、私はウクライナの治安機関「ミロトヴォレッツ」のキルリスト【殺害リスト】に加えられた。イタリア人である私は、2014年にキエフ軍に殺されたアンドレア・ロッチェリもこのリストに含まれており、その写真はこのデータベースに「清算済み」という文字とともにまだ存在していることを思い出さずにはいられない。

The Ukrainians were also forced to blow up the Kakhovka dam in southern Ukraine to try to stop a Russian move to retake Odesa, Russian FSB sources say. また、ロシア連邦保安庁筋によると、ウクライナ側は、オデッサ奪還を目指すロシアの動きを止めようと、ウクライナ南部のカホフカ・ダムの爆破を余儀なくされたという。

Things are going to get even worse. Chinese President Xi Jinping recently said: “Stop blaming China. China is not helping Russia, but if it decides to help, not even God will save you.” 事態はさらに悪化するだろう。中国の習近平国家主席は最近こう言った。「中国を非難するのをやめなさい。中国はロシアを助けていないが、もし助けると決めたら、神でさえも救ってはくれない。」

Now, for the first time, images of Chinese military equipment supplied to Russian troops have emerged. For example, General Kadyrov demonstrated Chinese-made armored vehicles in service with the local Rosgvardiya departments. 初めて、ロシア軍に供給された中国製軍事装備の映像が現れた。例えば、カディロフ将軍は、現地のロスグバルディヤ部門で活躍する中国製の装甲車を実演した。


The Russians feel God is on their side. That is why Vladimir Putin recently said: “Demons have taken over the West [and are trying to] kill everything spiritual on this planet. I know that I will succeed because I have GOD’S STRENGTH and SUPPORT,” ロシア人は神が自分たちの味方であると感じている。だからこそ、ウラジーミル・プーチンは最近こう言った。「悪魔が西洋を支配し、この惑星の精神的なものをすべて殺そうと試みている。私には神の強さと支援があるので、私は成功すると知っている。」


中東情勢について


The KM in Israel appears to be coming clean on this sort of thing because they realize unless they make peace with God they will not be able to flee to their planned Khazaria in the Ukraine or anywhere else. イスラエルのハザール・マフィアは、神と和解しない限り、ウクライナやその他の場所に計画されているハザールへ逃げることができないと悟っているため、この種のことについて白状しているように見える。

Iran now has nuclear weapons, hypersonic missiles and an alliance with all the other Muslim countries. As the Mossad-linked site Debka notes, Iran has swiftly followed up on its thaw with Saudi Arabia by offering to help the oil kingdom develop a nuclear program. Beijing which brokered the reconciliation is again stepping forward with backing イランは現在、核兵器、極超音速ミサイルを保有しており、そして他のすべてのイスラム諸国との同盟を結んでいる。モサド【イスラエル政府の情報機関】関連のサイト「デブカ」によると、イランはサウジアラビアとの和解に続いて、石油王国の核開発を支援することを提案した。和解を仲介した北京は、またもや支援に乗り出している。


https://www.debka.com/us-israel-stunned-iran-offers-to-help-saudis-develop-nuclear-program-with-chinas-backing/ so Israel now has no choice but to make peace.
だから、イスラエルは今、和平を結ぶしかないのだ。

They are also hoping peace will allow them to rebuild their temple. Israeli lawmaker Amit Halevi has proposed giving Muslims control of the southern end of the Temple Mount complex, which contains the Al Aqsa Mosque, while Jews would receive the central and northern areas where they could build their temple. 彼らはまた、和平によって神殿の再建が可能になることを望んでいる。イスラエルの法律家アミット・ハレヴィは、アル=アクサー・モスクがある神殿跡の南端をイスラム教徒に管理させて、ユダヤ教徒は中央および北部地域を受け取って神殿を建てることができるように提案した。
https://twitter.com/worldisraelnews/status/1666872722432065537?ref_src=twsrc%5Etfw%7Ctwcamp%5Etweetembed%7Ctwterm%5E1666872722432065537%7Ctwgr%5Ebddccf6ede01967aa95e544a04afe52f899705c4%7Ctwcon%5Es1_&ref_url=https%3A%2F%2Fwww.israeltoday.co.il%2Fread%2Fdeclaration-of-war-israel-considers-altering-temple-mount-status-quo%2F

UFO関連情報


The KM, of course, is not planning to go quietly into the night. Our sources in the Secret Space Program say they are on schedule to carry out some sort of massive “UFO and alien event” in August. もちろん、ハザール・マフィアは静かに去るつもりはない。秘密宇宙プログラムの情報筋によると、彼らは8月にある種の大規模な「UFOとエイリアンのイベント」を実施する予定であるという。

Certainly the corporate news has been flooded recently with UFO-type stories. For example “Pentagon UFO whistleblower David Grusch” was widely reported as saying “UFO Reverse-Engineering Project Should Be Made Public.” 確かに最近、企業のニュースにはUFOに関連する話があふれている。例えば、「ペンタゴンのUFO内部告発者デビッド・グルーシュ」が、「UFO逆技術解析プロジェクトを公開されるべきだ」と発言したと大きく報道された。
https://www.newsweek.com/ufo-reverse-engineering-project-should-made-public-ex-intel-official-1804300
Then we have TV news reports of 10-foot-tall aliens landing in a backyard. そして、テレビのニュースで、10フィート【約3メートル】の高さの宇宙人が裏庭に着陸したことが報道されている。
https://insiderpaper.com/las-vegas-family-claims-they-saw-aliens-in-their-backyard/
Also, the Daily Mail chimed in with a story about “a crashed UFO recovered by the US military that ‘distorted space-time.’” Apparently ‘They had a guy go into it and it was the size of a football stadium, while the outside was only about 30 feet in diameter.’” また、デイリー・メール紙も報じており、「米軍が回収した墜落したUFOが『時空を歪ませた』という話」をチラッと紹介していて、「中に入った人物によると、外側の直径は30フィート【約9.1メートル】ほどしかないのに、中はフットボール場の大きさだった」そうだ。
https://www.dailymail.co.uk/news/article-12175195/Crashed-UFO-recovered-military-distorted-space-time.html
There is also a flurry of announcements by the US Space Force such as this one about “Satellites to Counter Cosmic & other Threats.” また、「宇宙およびその他の脅威に対抗するための衛星」など、アメリカ宇宙軍による発表も相次いでいる。
https://americanmilitarynews.com/2023/06/space-force-launching-first-of-its-kind-spy-satellite-group-to-track-chinese-russian-threats/#:~:text=The%20US%20Space%20Force%20is%20preparing%20to%20launch,Space%20Force%20and%20analysts%20said%2C%20according%20to%20Bloomberg.
Here are some more of the flood of UFO sightings and reports we are seeing: ここでは、殺到するUFOの目撃情報・報告について、さらに詳しく紹介する。

1. A revolving flashing UAP 1.回転点滅するUAP


2. Multiple UAP Orbs over Russia 18-10-2022 2.ロシア上空で複数のUAPオーブが発生 18-10-2022


3. UAP Orb over Iran 3.イラン上空のUAPオーブ


4. A fleet of UAP Orbs over California 30-05-2023 4.カリフォルニア上空のUAPオーブの船団 30-05-2023


5. 2 UAP Orbs over Texas 27-05-2023 5.テキサス上空に2個のUAPオーブ 27-05-2023


We also had a former UFO, now known as a Northrop Grumman Stealth B2 bomber Airborne flying over Florida USA, in June 2023. また、2023年6月にアメリカ・フロリダ州の上空を、かつてのUFO、現在はノースロップ・グラマン社のステルスB2爆撃機エアボーンが飛行していることを確認した。


While we find all this UFO stuff fascinating, the only things we are seeing are videos and unsubstantiated reports. Nonetheless, you can be sure a corporate UFO show will be appearing on a screen near you soon. 我々はUFOに興味を持つが、私たちが見ているのは映像や根拠のない報告だけである。しかし、近い将来、企業のUFOショーがあなたの近くのスクリーンに登場することは間違いないだろう。

We are still waiting to actually ride on a flying saucer ourselves. We hope it is real but no proof yet. 我々は、実際に空飛ぶ円盤に乗ることをまだ待っている。我々はそれが本物であることを望んでいますが、まだ証拠はありません。


DeepL翻訳のチェック・修正:ぺりどっと

注:【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイート画像、および動画も挿入しています。各所のツイートは、主に画像を通じて読者の理解を助けるためシャンティ・フーラが挿入していますが、画像に添えられた情報・意見は、フルフォード氏及び時事ブログの立場・見解を反映するものではありません。

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ぺりどっと

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