23/6/5 フルフォード情報英語版:タイの金塊を強奪し、中国の王族を騙して時間を稼ぐ米国株式会社

 記事冒頭、アメリカは、「タイ王室から金を強奪し、中国王室を騙して金の一部を渡すことで、何とかデフォルトを回避した。」と言っています。それは、「ドイツで拘束されているタイ国王が、タイ国民の金と価値のない米国債を交換させられたということだ。おそらく、長女が1月から医学的に昏睡状態にあることが、この脅迫に関係している」ことをその理由としています。
 そして、アメリカの覇権が変わってきているとして、以下のトピックを挙げています。
  • 新華社が「地域包括的経済連携(RCEP)協定が金曜日に発効した...15カ国すべての加盟国が対象」と公表している。これは、ハザール・マフィアが東南アジア諸国連合(ASEAN)、日本、韓国、オーストラリア、ニュージーランドなど、かつての米国の同盟国の支配権を中国に「引き渡した」ことを意味する。
  • ロックフェラーが支配するシンクタンク「ブルッキングス研究所」は、米中経済の統合を進めるよう求める報告書を発表した。翻訳すると、「アメリカの支配権を中国に譲る」という意味だ。
  • イラン、ロシア、オマーン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦(UAE)、カタール、バーレーン、イラク、パキスタン、およびインドが、インド洋北部の安全を共同で確立するために海軍同盟を結成することに合意した(中略)...だからこそ、アラブ首長国連邦は、米国が主導するこの地域の国際海上部隊からの脱退を決めた
 フルフォード氏がそれぞれの秘密結社関係者に、「なぜ米国株式会社の存続が許されたのか」についての裏事情を聞いてみたところ、以下のような回答が返ったきたそうです。
  • 「ドナルド・トランプ大統領が6月下旬から7月上旬にロックフェラーのジョー・バイデンの傀儡から正式に権力を引き継ぐと約束された」(天皇陛下とつながりのある日本の右翼)
  • 「イーロン・マスクは中国におり、台湾の独立を求めず、中華人民共和国(PRC)で工場や企業を作り、中国共産党と対等な立場で協力することを支持している。これらの行動から、敏感な勢力は、ワシントンの長老たちが亡くなったときに、マスクがアメリカ大統領になるように準備されていることが分かる。」(P3フリーメイソン)
  • 「ジャネット・イエレン(財務省)は最大1兆ドルのTビル【米国財務省短期証券】を発行し、市場に溢れさせるだろう。これはコンピューターで作られた偽のお金を、台帳の一方から他方へ移動しているだけに過ぎない。金融市場から流動性が失われるため、間違いなく逆効果になるだろう。」(CIAの情報筋)
 その後、資金を得て破産を逃れたアメリカ政府は、すぐに「ウクライナへの無制限の融資を含む予算を可決した」そうな。そのウクライナは「マネーロンダリング、人身売買、臓器狩りの世界的な中心地」であり、ポーランドの情報筋によると、「2022年4月14日、ウクライナ議会は、ウクライナが臓器を海外に輸出することを可能にする法律5610を可決した。…病院、刑務所、軍事部隊、孤児院が、世話をしている人の臓器を本人の同意なしに使用できるようにした」とのこと。また、「ウクライナに送られる武器の4分の3は、国際的な闇マーケットで売られている」として、メキシコでは、“麻薬と取引されて手に入れた米国製の対戦車ミサイル「ジャベリン」を、メキシコのカルテルのメンバーが所持しているのが見られる。”ということでした。
 「ホワイトハットの人たちはこの事態を甘く見てはいない。カナダ、中国、日本、アメリカなどで緊急会議が相次いで開かれ」ており、「ハザール・マフィアの幹部の逮捕を進める。」と威勢のいいことを言っていますが、キンバリー・ゴーグエンさんとそのチームから見ると、ホワイトハットも“完全に「闇の組織」であり、自分達の計画を捨ててキンバリーさんに本心から協力するのでなければ、いずれ滅ぼされる連中だということなのです。”とのことです。
 ハザール・マフィアに対抗する動きとしては、
  • カナダでは、この週末に開かれた軍事法廷で、ハザール・マフィアに支配されたカナダ政府のワクチンとCOVID-19の犯罪に関する広範な証拠が提示された。
  • ウクライナ平和特使の李輝が、「ロシアがウクライナの『統合民族主義者』に対して特別軍事作戦を実施することは国際法の下で正しい」と述べた。
  • 日本では、右翼も緊急会議を開き、中国共産党に国の支配権を渡すというハザール・マフィアの約束に対抗する行動を起こした。
  • オーストラリアの上院議員アレックス・アンティックが、世界保健機関のいわゆる「パンデミック条約」についての真実を明らかにしているところを見てほしい。
  • ブレンダン・マーフィー元オーストラリア最高医学責任者と現保健省長官が、ワクチン接種の義務化を「もはや正当化できない」とついに認めた。
  • FDA【アメリカ食品医薬品局】はCOVID-19ワクチンの認可を取り消した。
  • 先週、アルメニアとアゼルバイジャンの指導者は、モスクワで相互承認の合意に署名した。これは、この地域を彼らの計画するカザリア連合に組み入れようとするハザール・マフィアの試みが阻止されたことを意味する。
などを挙げています。
 また、ホワイトハットの軍事行動の明確な兆候としては、「24人の共和党知事は、テキサス州知事グレッグ・アボットの国境警備活動を支援するため、州兵の配備を発表した。」としており、その理由として、“米国保健福祉省が、同伴者のいない未成年者の「スポンサー」として支援するために、子ども1人あたり1万8000ドルという途方もない金額を支払ってきたことである。子どもたちは虐待的な「スポンサー」に預けられ、最大85,000人の「スポンサー」付きの子供たちが行方不明になっている。”ことを伝えています。
 まだ予断が許されない内容としては、“大手製薬会社とマイクロソフトは、予防接種と埋め込み型マイクロチップを組み合わせてデジタルIDを作成する「ID2020アライアンス」と呼ばれるもので連携することになった。”ようです。さらに「これを中央銀行デジタル通貨に結びつけたい」と考えており、「肉類の購入や、年間3着以上の衣服の購入など、国連の持続可能なアジェンダの目標に反する取引をしようとすると、カードの使用が制限される」というのが奴らの描きたい未来のようです。
 ロシアのウクライナ侵攻に関しては、“放射性・化学・生物防衛軍(RCBD)の責任者であるイゴール・キリロフは、米国は地政学的敵対国の国境付近にバイオラボを積極的に設置し、国内の管轄外にあるそこで「経済的に重要な感染症」の研究をしていると言う。それが彼らがウクライナに対して行動を起こした理由の1つだ。”と言っています。また、「オミクロンは2021年11月26日に懸念すべき変異株と宣言された。ロシアは2022年2月24日にウクライナの米国バイオラボの無力化を開始した。それ以来、変異株は出現していない。」ことも伝えています。
 ウクライナにおいては、“国家捜査局は、ウラジミール・ゼレンスキーを「反逆罪」で捜査している。これは、キエフのペチェルスク地方裁判所が、「ウラジミール・ゼレンスキー本人、大統領府のアンドリー・ヤーマク長官、その副官ロマン・マショベツ、さらにSBUの元議長イワン・バカノフ、国家安全・防衛会議の元副長官ルスラン・デムチェンコに対する刑事事件」を開始したことによるものだ。彼らは、数万人のウクライナ人の死につながった行為で告発されている。”との情報も伝えています。
 タス通信によると、「セルビアのミロシュ・ヴクチェヴィッチ国防相は月曜日、コソボとメトヒヤでの事態の激化を受けてセルビア軍は厳戒態勢に入り、コソボとの行政上の国境沿いに陸軍部隊が配置されている」ようで、ますます予断が許さなくなってきているようです。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:タイの金塊を強奪し、中国の王族を騙して時間を稼ぐ米国株式会社
転載元)

米国株式会社の存続が許された理由


US Corporation buys time by extorting Thai gold, conning Chinese royals
By
Windlander
June 5, 2023
17 Comments
The UNITED STATES OF AMERICA CORPORATION managed to avoid default by extorting gold from the Thai Royal family and conning Chinese royals to hand over some of their gold. However, this stunt is not going to go unpunished and the Corporation is still going to be liquidated, multiple intelligence agency sources say. It is a mathematical certainty. As one commentator notes “You can’t borrow 7.3% of GDP from now until eternity and get away with it.”
アメリカ合衆国株式会社は、タイ王室から金を強奪し、中国王室を騙して金の一部を渡すことで、何とかデフォルトを回避した。しかし、こうしたやり方が無罪放免のはずもなく、アメリカはやはり清算されるだろうと、複数の情報機関筋が言っている。それは数学的に確実なことである。あるコメンテーターは、「GDPの7.3%を永遠に借り続けてもうまくいくわけがない」と指摘している。

A member of the dragon family says Chinese royals based in Taiwan were fooled by a fake King Charles who promised “to fund massive humanitarian projects” and also offered huge kickbacks. However, the Khazarian Mafia reneged on their promises as soon as they got the money. The dragon family now says they did not sanction this deal and promised to take “certain counter-measures.” ドラゴンファミリーのメンバーによると、台湾に拠点を置く中国の王族は、「大規模な人道的プロジェクトに資金を提供する」と約束し、さらに巨額のキックバックを提案した偽チャールズ王に騙されたという。しかし、ハザール・マフィアは金を手にするとすぐに約束を反故にした。ドラゴン・ファミリーはこの取引を認めておらず、「ある対抗措置」を取ることを約束した。

The other thing that happened was the King of Thailand, who is being held in hostage in Germany, was forced to trade gold belonging to the people of Thailand for worthless US Treasury bills, according to Thai royal family sources. Presumably, the fact his eldest daughter has been in a medically induced coma since January had something to do with the blackmail. タイ王室関係者によると、ドイツで拘束されているタイ国王が、タイ国民の金と価値のない米国債を交換させられたということだ。おそらく、長女が1月から医学的に昏睡状態にあることが、この脅迫に関係しているのだろう。

In addition to this, on the day the US “debt ceiling deal” was announced official Chinese news outlets were bragging about promises they extorted from their American debt slaves. さらに、アメリカの「債務上限合意」が発表された日、中国の公式報道機関は、アメリカの債務奴隷から引き出した約束について自慢げに語っていた。

For one thing, Xinhua proclaimed “The Regional Comprehensive Economic Partnership (RCEP) agreement took effect on Friday…for all 15 members.” ひとつには、新華社が「地域包括的経済連携(RCEP)協定が金曜日に発効した...15カ国すべての加盟国が対象」と公表しているという。
https://english.news.cn/20230601/7b95e7b2af9d45fda097f80ba04c35ae/c.html
This means the KM “handed over control” of former US allies like ASEAN, Japan, South Korea, Australia and New Zealand to the Chinese. これは、ハザール・マフィアが東南アジア諸国連合(ASEAN)、日本、韓国、オーストラリア、ニュージーランドなど、かつての米国の同盟国の支配権を中国に「引き渡した」ことを意味する。



This is a typical KM con job, selling stuff they do not own to gullible buyers. これは、騙されやすい買い手に自分の所有物ではないものを売るという、典型的なハザール・マフィアの詐欺の手口だ。

On the same day, the Rockefeller-controlled Brookings Institution think tank issued a report calling for the greater integration of the US and Chinese economies. Translation: “We will hand over control of the US to China.” 同日、ロックフェラーが支配するシンクタンク「ブルッキングス研究所」は、米中経済の統合を進めるよう求める報告書を発表した。翻訳すると、「アメリカの支配権を中国に譲る」という意味だ。
https://english.news.cn/20230602/727253f3eaf5443197537cd685d3fa76/c.html
We also note that -just as various defense chiefs were gathering in Singapore for a conference- an incident was staged in which a US warship blinked and made evasive maneuvers to avoid a Chinese warship blocking its path in the Taiwan Strait. This was a public sign the US was not willing to fight a war over Taiwan, Japanese military sources say. また、シンガポールで各国の国防長官が集まって会議が行われていたとき、台湾海峡で進路を阻む中国の軍艦を避けるために、アメリカの軍艦が屈して回避行動をとるという事件が演出されたことにも注目する。これは、米国が台湾をめぐって戦争をする気がないことを公に示すものであったと日本の軍事関係者は語った。


In light of all this, we asked various secret society sources for more of the backstory about why the US Corporation was allowed to continue. このような背景から、我々はさまざまな秘密結社関係者に、なぜ米国株式会社の存続が許されたのか、その裏事情を聞いてみた。

Japanese right-wingers connected to the Emperor say they were promised President Donald Trump would officially take over from the Rockefeller Joe Biden puppet in late June or early July. 天皇陛下とつながりのある日本の右翼は、ドナルド・トランプ大統領が6月下旬から7月上旬にロックフェラーのジョー・バイデンの傀儡から正式に権力を引き継ぐと約束されたのだと言っている。

We have heard this story before. The last time we were told he would take over was in March. So, believe it when you see it. この話は以前にも聞いたことがある。前回、彼が引き継ぐと言われたのは3月だった。だから、見てから信じることにする。

Next, the P3 Freemasons came out with their own back story. According to them: 次に、P3フリーメイソンは独自の背景情報を提供してきた。彼らによれば、
“Elon Musk is in China, does not call for Taiwanese independence, builds factories and businesses in the PRC, and supports cooperation on an equal footing with the Communist Party. From these actions, it can be understood that sensitive forces are preparing Musk for the presidency of the United States when the elders of Washington will die. And this could happen very soon since we are all in our eighties.” 「イーロン・マスクは中国におり、台湾の独立を求めず、中華人民共和国(PRC)で工場や企業を作り、中国共産党と対等な立場で協力することを支持している。これらの行動から、敏感な勢力は、ワシントンの長老たちが亡くなったときに、マスクがアメリカ大統領になるように準備されていることが分かる。そして、我々は皆80代なので、これは非常に早く起こるかもしれない。」

CIA sources for their part say “Janet Yellen (the Treasury Department) is issuing up to $1 Trillion in T- Bills and will flood the market. This is nothing more than a shuffling of fake computer-generated money from one side of the ledger to the other. It will definitely backfire as this will pull liquidity out of the financial markets.” CIAの情報筋は、「ジャネット・イエレン(財務省)は最大1兆ドルのTビル【米国財務省短期証券】を発行し、市場に溢れさせるだろう。これはコンピューターで作られた偽のお金を、台帳の一方から他方へ移動しているだけに過ぎない。金融市場から流動性が失われるため、間違いなく逆効果になるだろう。」と語っている。


マネーロンダリング、人身売買、臓器狩りの世界的な中心地であるウクライナ


No matter what promises these snakes made, you can be sure they will break them as soon as they get the opportunity. これらのヘビたちがどんな約束をしても、機会があればすぐに破ることは間違いない。

For example, they are still planning to start an all-out nuclear war before the fake Biden term ends -and the new money runs out- in January 2025, according to MI6. 例えば、MI6【《英》軍事情報活動第6部】によれば、彼らは2025年1月に偽バイデンの任期が終了し、新しい資金が底をつく前に、全面的な核戦争を始めることをまだ画策しているという。

Next, we note that as soon as the money came through, the fake US government passed a budget that included unlimited financing for Ukraine. As Russian Ambassador to the United States, Anatoly Antonov says: “The new US ‘security package’…effectively fuels the rotten regime in Kyiv.” 次に、この資金が届くとすぐに、偽アメリカ政府はウクライナへの無制限の融資を含む予算を可決したことに注目している。アナトリー・アントノフ駐米ロシア大使がこう言っている。“アメリカの新しい「安全保障パッケージ」は...事実上、キエフの腐った政権を後押ししている。”
https://tass.com/politics/1626133
Ukraine is the world capital of money laundering, human trafficking and organ harvesting. “On April 14, 2022, the Ukrainian Parliament passed Law 5610, which allows Ukraine to export organs abroad. These laws were promoted by former acting health minister Ulyana Suprun and let hospitals, prisons, military units and orphanages use the organs of anyone in their care without their consent,” according to Polish intelligence sources. ウクライナはマネーロンダリング、人身売買、臓器狩りの世界的な中心地である。ポーランドの情報筋によると、「2022年4月14日、ウクライナ議会は、ウクライナが臓器を海外に輸出することを可能にする法律5610を可決した。これらの法律は前保健大臣代理のウリヤナ・スプルンが推進したもので、病院、刑務所、軍事部隊、孤児院が、世話をしている人の臓器を本人の同意なしに使用できるようにしたものである。」とのこと。

We also note that three-quarters of the weapons being sent to Ukraine are being sold on the international black market. As an example, here you can see a Mexican cartel member carrying a US-made Javelin anti-tank missile that was traded for drugs, according to Mexican sources. また、ウクライナに送られる武器の4分の3は、国際的な闇マーケットで売られていることにも注目。例として、メキシコの情報筋によると、麻薬と取引されて手に入れた米国製の対戦車ミサイル「ジャベリン」を、メキシコのカルテルのメンバーが所持しているのが見られる。
https://www.milenio.com/policia/carteles-se-preparan-para-una-guerra-tienen-lanzacohetes-militares

Of course, trading weapons for drugs is nothing new for the US INC. もちろん、武器と麻薬の交換は、米国にとって何も目新しいことではない。

The Chinese embassy in Mexico for their part says the fentanyl precursors it is accused of by the US of selling to Mexico actually come from the EU (i.e. Ukraine). メキシコの中国大使館は、米国からメキシコへの販売で非難されているフェンタニル前駆体は、実際にはEU(すなわちウクライナ)からのものであると述べている。
https://www.youtube.com/watch?v=4Gh6SZKoNFQ

ハザール・マフィアに対抗する動き


Needless to say, the white hats are not taking all this lying down. A series of emergency meetings were held in Canada, China, Japan, the US and elsewhere to 言うまでもなく、ホワイトハットの人たちはこの事態を甘く見てはいない。カナダ、中国、日本、アメリカなどで緊急会議が相次いで開かれ、次のように述べた。

move forward with the arrest of Khazarian mafia leaders. ハザール・マフィアの幹部の逮捕を進める。

For example, Google’s Mexico offices and the United Nations offices next door were evacuated last week after a “bomb threat.” Mexican government sources say this was an operation against the Rockefeller/Biden regime. 例えば、グーグルのメキシコオフィスとその隣の国連オフィスは先週、「爆破予告」を受けて避難した。メキシコ政府筋によると、これはロックフェラー/バイデン政権に対する作戦だったそうだ。
https://www.elfinanciero.com.mx/empresas/2023/06/01/google-evacua-sus-oficinas-en-cdmx-debido-a-situacion-de-emergencia/
In Canada, a military tribunal held this past weekend presented extensive evidence of the vaccine and COVID-19 crimes of the KM-controlled Canadian government. The military police are now acting on this evidence, tribunal sources say. カナダでは、この週末に開かれた軍事法廷で、ハザール・マフィアに支配されたカナダ政府のワクチンとCOVID-19の犯罪に関する広範な証拠が提示された。軍事警察は現在この証拠に基づいて行動している、と法廷関係者は述べている。

In China, Ukrainian peace envoy Li Hui, who has just visited Kyiv, Warsaw, Berlin, Paris and Brussels says “Russia is right under international law to undertake its special military operation against the Ukrainian ‘integral nationalists’.” 中国では、キエフ、ワルシャワ、ベルリン、パリ、ブリュッセルを訪問したばかりのウクライナ平和特使の李輝が、「ロシアがウクライナの『統合民族主義者』に対して特別軍事作戦を実施することは国際法の下で正しい」と述べた。
https://www.voltairenet.org/?lang=en
Also, even as the Chinese publicly refuse to meet with fake Rockefeller Defense Secretary Lloyd Austin, Tan Kefei, spokesperson for the Ministry of National Defense says “Military contact and exchanges between the two countries have never been suspended.” In other words, the Chinese military (as opposed to some CCP officials) are working with the US white hats and not the Rockefellers. また、中国が偽ロックフェラー国防長官ロイド・オースチンとの会談を公に拒否しているにもかかわらず、中国国防省の報道官である譚克非(タン・ケフェイ)は、「両国の軍事的接触と交流は決して中断されていない」と述べている。言い換えれば、中国軍は(一部の中国共産党幹部とは対照的に)、ロックフェラーとではなく、アメリカのホワイトハットと連携しているということなのだ。
https://english.news.cn/20230531/5bad69cb4549408c81449cec51d7b9fa/c.html
In Japan, right-wingers also held an emergency meeting to take action against the KM promise to hand over control of the country to the Chinese Communist Party. The Japanese military and police prosecutors are now fact-checking the puppet regime’s use of fraudulent PCR tests to vaccinate the populace with dangerous substances. They have already been informed Research journals have withdrawn well over 800 articles on COVID-19 because they were fraudulent. 日本では、右翼も緊急会議を開き、中国共産党に国の支配権を渡すというハザール・マフィアの約束に対抗する行動を起こした。日本の軍と警察の検察は、傀儡政権が不正なPCR検査を使って国民に危険な物質を接種していることを事実確認中である。彼らはすでに、研究誌がCOVID-19に関する800以上の論文が不正なものであるとして撤回されたことが報告されている。

The military is now calling for the removal of the fraudulently installed vaccine-pushing LDP puppet regime. There is much more about this we cannot talk about for operational security reasons. 軍部は今、不正に設置されたワクチン推進の自民党傀儡政権の解任を要求している。これについては、作戦上の安全保障上の理由で話せないことがたくさんある。

However, we do note de facto North Korean leader Kim Jo Jong accused the UN of acting as a “political appendage” to the United States. しかし、事実上の北朝鮮の指導者である金正恩は、国連が米国の「政治的な付属物」として機能していると非難したことに注目している。
https://www.dw.com/en/north-korea-bitterly-condemns-un-talks-on-satellite-launch/a-65818445
The reports of North Korea taking a seat on the board of the privately owned WHO (World Harm Organization), was just a failed attempt at appeasement, North Korean sources add. 北朝鮮が民間のWHO(世界保健機関)の理事に就任したという報道は、宥和策に失敗しただけだ、と北朝鮮筋は付け加えた。

In the US too, military white hats are taking action and are fully aware Joe Biden is “just the front man, he’s being handed the script…the real question is how long do [the American people] put up with this. They are violating the constitution, you can’t just push a button and create money,” says Colonel Douglas MacGregor. アメリカでも軍のホワイトハットが行動を起こしており、ジョー・バイデンが「単なる表向きの人物であり、彼には台本が手渡されている...真の問題は、アメリカの人々がこれにどれほど我慢するかだ。彼らは憲法に違反している。ボタンを押すだけでお金を作ることはできない。」とダグラス・マクレガー大佐は述べた。

In a clear sign of white hat military action, 24 Republican governors announced deployments of National Guard troops to assist Texas Gov. Greg Abbott’s border security efforts. ホワイトハットの軍事行動の明確な兆候として、24人の共和党知事は、テキサス州知事グレッグ・アボットの国境警備活動を支援するため、州兵の配備を発表した。
https://www.zerohedge.com/political/virginia-west-virginia-governors-sending-national-guard-troops-texas-border
One reason the troops are being deployed is that the U.S. Department of Health and Human Services has been paying a staggering $18,000 per child to “sponsor” unaccompanied minors. The children were being placed with abusive “sponsors” and up to 85,000 “sponsored” children are missing. 軍隊が派遣される理由のひとつは、米国保健福祉省が、同伴者のいない未成年者の「スポンサー」として支援するために、子ども1人あたり1万8000ドルという途方もない金額を支払ってきたことである。子どもたちは虐待的な「スポンサー」に預けられ、最大85,000人の「スポンサー」付きの子供たちが行方不明になっている。
https://www.openthebooks.com/substack-us-spent-13-billion-sponsoring-unaccompanied-minor-children-at-the-border-since-2012/
The US also needs martial law because the social order is disintegrating., For example, “retail theft has increased “tenfold in the last five years,” which is not “an understatement,” while violence has “increased exponentially.” Giant Food CEO Ira Kress says. “We have the police come to our stores … they’ll take the information, they’ll record it,”… “But there’s really nothing being done with that because they had two homicides that were a bank robbery and two shootings. So it’s like, where are they going to focus their time and attention?” said Chris Torossian, former manager in the bakery department アメリカも社会秩序が崩壊しているから戒厳令が必要とされている。例えば、「小売店の盗難は『過去5年間で10倍』に増加しており、これは『控えめ』とは言えない。一方、暴力は『指数関数的に増加』した。」とジャイアントフードのCEO、アイラ・クレスは言う。「警察に店舗に来てもらっている…彼らは情報を収集し記録する。…しかし、銀行強盗と銃撃の2件の殺人事件があったため、実際には何もされていない。 それで、彼らはどこに時間と注意を集中するのだろうか?」 ベーカリー部門の元マネージャー、クリス・トロシアン氏は言う。
https://www.zerohedge.com/political/major-grocery-chain-struggles-survive-amid-wave-thefts
When the government cannot even protect retail outlets, it is no longer functioning, hence the need for the military to take action. 小売店すら守れないようでは、もはや政府は機能していない。それゆえ、軍隊が行動を起こす必要がある。

Also, in case you haven’t figured it out, the various January 6th, Hunter Biden, FBI contempt of Congress and other proceedings in Washington DC are “nothing more than a circus show for the sheeple,” CIA sources note. また、念のため言っておくと、ワシントンDCで行われている1月6日、ハンター・バイデン、FBIの議会侮辱罪などの様々な事件は、「羊たちのためのサーカスショーに過ぎない」とCIA筋は指摘している。



To confirm it is a show here you can again see an example of Biden’s Pedo Satan mask malfunctioning. これがショーであることを確認するために、バイデンのペド・サタン・マスクが誤作動する例をここで再び見ることができる。


Then you have a mass corporate pedophilia promotion in June disguised as “pride.” そして、6月には「プライド*」を装った企業のペドフィリアの大量プロモーションが行われる。

They aren’t even hiding it anymore. Disney has just given the green light to a new show about a girl falling in love with the devil. Lately, Disney “often pushes content with themes around witchcraft, sex, and violence,” according to the family-friendly entertainment organization MovieGuide. 彼らはそれを隠そうとしていないようだ。ディズニーは、悪魔と恋に落ちる少女を描いた新番組にゴーサインを出したばかりだ。家族向けのエンターテインメント団体『MovieGuide』によると、最近のディズニーは「魔術、セックス、暴力などをテーマにしたコンテンツを押し出すことが多い」という。
https://www2.cbn.com/news/entertainment/we-need-act-fast-disney-green-lights-show-about-girl-carrying-satans-baby
Next, take a look at this map of sex offenders living in Israel. Now do you understand why so many members of Congress have Israeli citizenship? 次に、イスラエルに住む性犯罪者の地図を見てほしい。さて、なぜ多くの議員がイスラエル国籍を持っているのか、お分かりいただけただろうか?



大手製薬会社が推し進める方向性と、反ワクチンの動き


If this is not enough to justify military action, take a look at what big pharma is still up to. もしこれだけでは軍事行動を正当化するのに十分でないなら、大手製薬会社が今もなお何をしようとしているのかを見てみよう。

The detailed video below describes how Pfizer and its partners hijacked the governments of Brazil and Argentina. They didn’t need to hijack the US “government” because they already own it. 以下の詳細な映像は、ファイザーとそのパートナーがどのようにブラジルとアルゼンチンの政府を乗っ取ったかを説明している。彼らはアメリカの「政府」をすでに所有しているので、乗っ取る必要はないのだ。


In their next move, Big Pharma and Microsoft are teaming up in something called ‘ID2020 Alliance’ which will combine vaccinations with implantable microchips to create your digital ID 次の動きとして、大手製薬会社とマイクロソフトは、予防接種と埋め込み型マイクロチップを組み合わせてデジタルIDを作成する「ID2020アライアンス」と呼ばれるもので連携することになった。
https://www.shtfplan.com/headline-news/clinical-trial-of-bill-gates-funded-microneedle-vaccine-patch-is-successful
They want to link this with central bank digital currencies. Take a look at this letter shared by someone who received it last week for their Coles Mastercard. If you cut through the gobbledygook you will see it will let them cut you off if you try transactions in conflict with UN Sustainable Agenda goals, which include attempting to purchase meat, more than 3 items of clothing per year, etc. “Many people still do not understand what CBDC’s really mean for the future. It is digital prison; forever,” a Mossad source comments. 彼らはこれを中央銀行のデジタル通貨と結びつけたいと考えている。先週、コールズ・マスターカードの手紙を受け取った人が、この手紙を共有しているので見てほしい。この手紙には、肉類の購入や、年間3着以上の衣服の購入など、国連の持続可能なアジェンダの目標に反する取引をしようとすると、カードの使用が制限されることが書かれている。「多くの人々は、中央銀行デジタル通貨(CBDC)が将来的に本当に何を意味するのか理解していない。それはデジタル刑務所である。永遠に」とモサド【イスラエル政府の情報機関】関係者はコメントしている。


To prevent people from figuring this out, the Rockefeller-owned WHO plans to use “Social Listening Surveillance Systems” to monitor public communications for “misinformation”. ロックフェラー傘下のWHO【世界保健機関】は、人々がこのことを理解するのを防ぐために、「ソーシャルリスニング監視システム」を使って、「誤った情報」がないか公共のコミュニケーションを監視することを計画している。
https://tkp.at/2023/05/27/who-will-abhoersysteme-zur-ueberwachung-und-entdeckung-von-fehlinformationen-einsetzen/
People are figuring it out anyway. For example here you watch Australian Senator Alex Antic spell out the truth about the World Health Organization’s so-called “Pandemic Treaty.” 人々はそれを理解しつつある。例えば、オーストラリアの上院議員アレックス・アンティックが、世界保健機関のいわゆる「パンデミック条約」についての真実を明らかにしているところを見てほしい。
https://twitter.com/SenatorAntic/status/1664122375959625729
Also, Brendan Murphy former Chief Medical Officer of Australia & the current Secretary of the Department of Health finally admitted vaccine mandates “are no longer justified”. また、ブレンダン・マーフィー元オーストラリア最高医学責任者と現保健省長官が、ワクチン接種の義務化を「もはや正当化できない」とついに認めた。


Warning about the mRNA jab mRNAワクチンに関する注意事項

The FDA has also revoked authorization for COVID-19 vaccines. また、FDA【アメリカ食品医薬品局】はCOVID-19ワクチンの認可を取り消した。
https://link.theepochtimes.com/mkt_app/fda-revokes-authorization-for-covid-19-vaccine_5310477.html

The people of the West also need to thank the Russians for helping end the so-called “pandemic.” 欧米の人々は、いわゆる「パンデミック」の終息に貢献したロシアに感謝する必要がある。

Igor Kirillov, head of the Radiological, Chemical and Biological Defense Force (RCBD), says the US is actively setting up Biolabs near the borders of its geopolitical adversaries and studying “economically significant infections” there outside of domestic jurisdiction. That is one reason why they took action against the Ukraine. 放射性・化学・生物防衛軍(RCBD)の責任者であるイゴール・キリロフは、米国は地政学的敵対国の国境付近にバイオラボを積極的に設置し、国内の管轄外にあるそこで「経済的に重要な感染症」の研究をしていると言う。それが彼ら【ロシア】がウクライナに対して行動を起こした理由の1つだ。

Did you notice that the Covid variants stopped when Russia started going after the Biolabs? Omicron was declared a variant of concern on 11/26/2021. ロシアがバイオラボに対して行動を起こすようになってから、コビッドの変異株が止まったことに気づいただろうか?オミクロンは2021年11月26日に懸念すべき変異株と宣言された。

Russia began neutralizing US Biolabs in Ukraine on 02/24/2022. No variants since. Coincidence? ロシアは2022年2月24日にウクライナの米国バイオラボの無力化を開始した。それ以来、変異株は出現していない。これは偶然の一致だろうか?
https://www.who.int/news-room/feature-stories/detail/one-year-since-the-emergence-of-omicron

世界の大半はハザール・マフィアに占領された西側の解放を助けるために行動している


The Ukrainians are also now taking action. Ukraine’s State Bureau of Investigation is investigating Vladimir Zelensky for “High Treason.” This came after the Pechersk District Court of Kyiv initiated a criminal case “against Vladimir Zelenskyy himself, the head of the presidential office Andriy Yermak, his deputy Roman Mashovets, as well as the ex-chairman of the SBU Ivan Bakanov and the former deputy secretary of the National Security and Defense Council Ruslan Demchenko. They are being charged with actions that led to the deaths of tens of thousands of Ukrainians. ウクライナ人も今、行動を起こしている。ウクライナの国家捜査局は、ウラジミール・ゼレンスキーを「反逆罪」で捜査している。これは、キエフのペチェルスク地方裁判所が、「ウラジミール・ゼレンスキー本人、大統領府のアンドリー・ヤーマク長官、その副官ロマン・マショベツ、さらにSBUの元議長イワン・バカノフ、国家安全・防衛会議の元副長官ルスラン・デムチェンコに対する刑事事件」を開始したことによるものだ。彼らは、数万人のウクライナ人の死につながった行為で告発されている。
https://scotlandtoday.online/zelenskyy-to-be-investigated-for-high-treason-by-ukraines-state-bureau-of-investigation
No wonder Zelensky’s entire body has been seen strangely twitching during a meeting with UK’s Sunak in Moldova This is probably due to fear of returning to Kiev as well as coke withdrawal symptoms. モルドバで英国のスナックと会談した際、ゼレンスキーの全身が奇妙に痙攣しているのが目撃されているのも不思議ではない。これは、キエフに戻ることへの恐怖と、コカインの禁断症状によるものだろう。


The Russian Christians are also fighting to expose the US pedophile government. That is why Biden sexual assault accuser ex-Senate staffer Tara Reade feels ‘safe’ in Russia after fleeing over safety concerns ロシアのキリスト教徒も米国の小児性愛政府を暴くために戦っている。それが、バイデンの性的暴行告発者である元上院議員タラ・リードが、安全上の懸念からロシアに逃れて「安心感」を感じる理由である。
https://nypost.com/2023/05/30/biden-sexual-misconduct-accuser-tara-reade-feels-safe-in-russia-after-fleeing-over-safety-concerns/
Also, Channel One in Russia has reported on pedophile Hunter Biden. また、ロシアのチャンネル・ワンでは、小児性愛者のハンター・バイデンについて報じている。


Now Hungarian and Serbian Christians are joining the Russians by going after the KM crime nexus in Kosovo. As Tass reports: 現在、ハンガリーとセルビアのキリスト教徒はロシアに続いて、コソボのハザール・マフィア犯罪のつながりを追いかけている。タス通信によると、次のような報道がある。

Serbian Defense Minister Milos Vucevic said on Monday that the Serbian army had been put on high alert following the escalation in Kosovo and Metohija and that army units had been deployed along the administrative border with Kosovo.
セルビアのミロシュ・ヴクチェヴィッチ国防相は月曜日、コソボとメトヒヤでの事態の激化を受けてセルビア軍は厳戒態勢に入り、コソボとの行政上の国境沿いに陸軍部隊が配置されていると述べた。
https://tass.com/world/1625633

This comes as Hungarian Foreign Minister Peter Szijjarto at a rally in Serbia said: “Both of our countries are…being mercilessly attacked by [KM]…because we have strong leader…we want peace in Ukraine and…are committed to family values.” これは、ハンガリーのペーター・シジャルト外相がセルビアでの集会で述べたものである。「我々の両国は...容赦なく(ハザール・マフィア)によって攻撃されている...我々は強いリーダーを持ち...ウクライナの平和を望み...家族の価値観に尽力しているからだ。」
https://m.vk.com/wall-55380814_983180?lang=en https://dailynewshungary.com/hungarian-minister-welcomed-as-superstar-at-rally-in-belgrade-serbians-hungarians-brothers-photos-video/#:~:text=200%20thousand%20people%20listened%20to%20the%20Hungarian%20foreign,perseverance%20in%20standing%20up%20for%20their%20national%20interests
Of course, none of the Western puppet leaders can appear in public now without being attacked by onlookers. In the latest example, a crowd of Germans booed German Chancellor Olaf Scholz and accused him of inciting war 当然のことながら、西側諸国の傀儡指導者の誰もが、野次馬に攻撃されることなく公の場に姿を現すことはできなくなっている。最新の例では、ドイツ人の群衆がオラフ・ショルツ首相にブーイングを浴びせ、戦争を扇動していると非難した。
https://twitter.com/Mahmood88239370/status/1664913822337974272
In Israel, the army refuses to act against people who surrounded Crime Minister Benyamin Netanyahus’ house. “Everyone with eyes can see the Khazerians traded Netanyahu out for someone very evil! He’s gone but his actor is here & the people want him gone!” an Israeli patriot tweets. イスラエルでは、ベニヤミン・ネタニヤフ首相の自宅を取り囲んだ人々に対して、軍が行動を起こすことを拒否している。「カザール人がネタニヤフを非常に邪悪な人物と交換したことは、目のある人なら誰でもわかる!彼は去ったが、彼の役者はここにいて、国民は彼が去ることを望んでいる!」とイスラエルの愛国者はツイートしている。
https://twitter.com/LittleB65034491/status/1640359028860796928?ref_src=twsrc%5Etfw%7Ctwcamp%5Etweetembed%7Ctwterm%5E1640359028860796928%7Ctwgr%5E2062a209a9319f10cf4b311b8794834f14daf240%7Ctwcon%5Es1_&ref_url=https%3A%2F%2Fwww.theinteldrop.org%2F2023%2F06%2F03%2Fapartheid-forces-clash-with-protesters-near-netanyahus-bunker%2F
Most of the world is also acting to help liberate the KM-occupied West. “BRICS is no longer an ‘alternative,…[it] strongly supports UN Security Council reform,…to build a fairer, inclusive and open international architecture with sustainable development at its core”, External Affairs Minister of India Subrahmanyam Jaishankar says. また、世界の大半は、ハザール・マフィアに占領された西側の解放を助けるために行動している。「BRICSはもはや『代替案』ではない...(それは)国連安保理改革を強く支持し、...持続可能な開発を中心としたより公正で包括的かつオープンな国際的な枠組みを構築する」とインドのスブラマニャム・ジャイシャンカル外務大臣が述べている。
https://tass.com/world/1627077
This is more than just talk. Iran, Russia, Oman, Saudi Arabia, UAE, Qatar, Bahrain, Iraq, Pakistan and India have agreed to form a naval alliance to jointly establish security of the northern Indian Ocean, Iranian military sources say. これは単なる話だけではない。イラン、ロシア、オマーン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦(UAE)、カタール、バーレーン、イラク、パキスタン、およびインドが、インド洋北部の安全を共同で確立するために海軍同盟を結成することに合意した、とイラン軍関係者が語っている。

That is why the United Arab Emirates decided to withdraw from the US-led international maritime force in the region. だからこそ、アラブ首長国連邦は、米国が主導するこの地域の国際海上部隊からの脱退を決めたのだ。
https://www.debka.com/emirates-quit-us-combined-maritime-forces-for-non-response-over-irans-seizure-of-tankers/
Last week also saw a flurry of major cooperation agreements – between Iran, Iraq, Russia, and China. Iran, and Iraq, and Saudi Arabia – “They are in this new global alliance,” notes oilprice.com. 先週、イラン、イラク、ロシア、中国の間で、主要な協力協定が相次いで結ばれた。イラン、イラク、サウジアラビアは、「この新しいグローバル・アライアンスに参加している」と、oilprice.comは指摘している。
https://oilprice.com/Energy/Energy-General/Three-New-China-Russia-Iran-and-Iraq-Agreements-Confirm-The-New-Oil-Market-Order.html
OPEC barred Reuters, Bloomberg, the Wall Street Journal, and Dow Jones from the Vienna meeting where they announced a one million barrel per day cut in production. The ban was ordered by Saudi Arabia which considers these reporters to be nothing more than Rockefeller agents. The fact the Rothschild-controlled Financial Times was allowed speaks volumes. It is a good guess the production cuts are concentrated on Rockefeller-owned fields. OPECは、日量100万バレルの減産を発表したウィーン会合から、ロイター通信、ブルームバーグ、ウォールストリートジャーナル、ダウ・ジョーンズを参加禁止とした。この禁止令は、これらの報道機関をロックフェラーの手先とみなすサウジアラビアが命令したものだ。ロスチャイルドに支配されたフィナンシャル・タイムズが許可されたという事実は重要である。減産はロックフェラー所有の油田に集中していると推測される。
https://www.ft.com/content/5633157a-0b1f-4474-b02f-0ed7b7aca125
Also, last week the Armenian and Azerbaijani leaders signed an agreement of mutual recognition in Moscow. This means the KM attempt to incorporate the region into their planned greater Khazaria has been stopped. また、先週、アルメニアとアゼルバイジャンの指導者は、モスクワで相互承認の合意に署名した。これは、この地域を彼らの計画するカザリア連合に組み入れようとするハザール・マフィアの試みが阻止されたことを意味する。

One of the key figures behind the defeat of the KM plot in the region President Recep Erdogan of Turkey (now represented by an avatar) showed who he stands with by canceling an expected attendance at a European summit. トルコのレジェップ・エルドアン大統領(現在はアバター)は、欧州サミットへの出席を取りやめることで、この地域におけるハザール・マフィア構想を阻止する立役者の1人であることを示した。


In spite of all this, members of the fake Biden cabinet are trying desperately to deny reality. As an example, watch Rockefeller slave Anthony Blinken tell outrageous lies about the situation in Ukraine. にもかかわらず、偽バイデン内閣のメンバーは、必死に現実を否定しようとしている。その一例として、ロックフェラーの奴隷アンソニー・ブリンケンがウクライナ情勢についてとんでもない嘘をついている様子を見てほしい。


As an NSA source comments “The last NAZI broadcast in March 1945 showed the NAZIs were winning on all fronts.. sinking US Battleships, destroying Russian Tanks, etc. Six weeks later came the NAZI surrender. So here we are… bank glitches, the CBDC being hatched, dozens of things and a crumbling financial system….” NSAの情報源がコメントしている。「1945年3月のナチスの最後の放送は、ナチスがあらゆる面で勝利していることを示していた。...アメリカの戦艦を沈め、ロシアの戦車を破壊するなど。6週間後、ナチスは降伏した。同様に我々はこんな有様だ...銀行の不具合、CBDC(中央銀行デジタル通貨)の孵化、数々の問題、そして崩壊しつつある金融システム...。」


The big question, of course, is will all this force the Nazi white hat-created secret space force out of the closet? もちろん、大きな疑問は、これらの出来事が「ナチスのホワイトハットが作り出した秘密の宇宙軍」を公にすることになるのか、ということだ。

This news item suggests it might: このニュースでは、その可能性があることを示唆している。

“In a major move, Space Force selects Florida’s Space Coast for STARCOM training headquarters.” 「大きな動きとして、宇宙軍はSTARCOM訓練本部にフロリダ州スペースコーストを選定」
https://www.floridatoday.com/story/tech/science/space/2023/05/31/in-major-move-space-force-selects-florida-for-starcom-headquarters/70274794007/
Also, there are more and more signs that suppressed technology is coming out of the closet. また、抑圧されていた技術が徐々に明るみに出ているという兆候が増えてきている。

Japanese researchers, for example, have announced they can grow babies in the lab and select “desirable” genes for them. 例えば、日本の研究者は、実験室で赤ちゃんを育て、その赤ちゃんのために「望ましい」遺伝子を選択することができると発表した。
https://www.dailymail.co.uk/health/article-12124367/100-lab-grown-babies-FIVE-YEARS-Japanese-researchers-make-breakthrough.html
Next, we see the latest example of a “Jewish space laser,” this time in Chile. 次に、「ユダヤの宇宙レーザー」の最新例として、今度はチリの宇宙レーザーを紹介する。
https://www.facebook.com/reel/6352823531430928

最新プロジェクト「ブルービーム・ヴィジュアル」の紹介


So, with that, here are the latest project Blue Beam Visuals. ということで、最新プロジェクト「ブルービーム・ヴィジュアル」をご紹介する。

1. Cloaked UFOS over Table Moutain, Cape Town, South Africa. 1.南アフリカ、ケープタウン、テーブルマウンテン上空のマント付きUFOS。


2. SSP experimental craft
SSP実験機
3. The Aurora Program TR3B 2.オーロラプログラム TR3B


4. A plasma energy multi-dimensional craft 3.プラズマエネルギー多次元クラフト


5. Multi-colored light UFO over Mexico 12-04-2023 4.メキシコ上空の多色光UFO 12-04-2023


6. Plasma energy craft over Ontario, Canada 13-02-2023 5.カナダ・オンタリオ州上空のプラズマエネルギークラフト 13-02-2023


7. UFO over Arizona, USA 21-05-2023 6.アメリカ・アリゾナ州上空のUFO 21-05-2023



DeepL翻訳のチェック・修正:ぺりどっと

注:【 】内は訳者の追記部分です。訳文は日本語での読み易さを優先し、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また見出しやツイート画像、および動画も挿入しています。各所のツイートは、主に画像を通じて読者の理解を助けるためシャンティ・フーラが挿入していますが、画像に添えられた情報・意見は、フルフォード氏及び時事ブログの立場・見解を反映するものではありません。

お願い
フルフォード氏ご本人から快く許可を戴き、英語版レポートの機械翻訳をチェック・修正したものを、毎週シャンティ・フーラで掲載させて頂いております。フルフォード氏がこれからも貴重な活動を続けられますよう日本語版メルマガの有料購読、並びに英語版サイトへの有料登録(※日本語での説明はこちらの本文冒頭部分にございます)をご検討頂けないでしょうか。ご無理のない範囲で少しでも応援して頂けますと幸いです。皆様、どうぞ宜しくお願い申し上げます。

Writer

ぺりどっと

移住してきた瀬戸内海の離島の古民家や海、山、畑でゆったりと過ごしながら、時事ブログの記事編集のお手伝いをさせて頂いております。
ぺりどっと通信で時事ブログの品位と波動を下げないかどうかが実に心配です。
どうぞよろしくお願いいたします。


Comments are closed.