竹下雅敏氏からの情報です。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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イラン大統領のヘリコプター墜落事故と極秘の裏取引｜マルドゥクの命令に従い世界を７つに分割統治するのが元々の計画だった｜05/20/2024 UNN 世界情勢レポート 【要約】
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【キム・レポート2024.5.20】イラン大統領とスタッフはベリーズで死なず｜黒い貴族パラヴィチーニ家は75兆4,200億ドル相当の約束をする｜マルドゥクの最終計画を実行する代わりに、彼らの取引は地球の65％の所有者になり、35％はドラゴン騎士団に渡る｜下層レベルでは、ラングレー5、SSP、Qクルー、トランプ工作員に560億ドルを約束し、米国を焼き払うことを決定｜ティア1銀行のオペレーティングシステムは現在、グローバル・リポジトリーに統合されている！
（前略）
（中略）
イラン大統領も彼のスタッフも死んでいません。彼らはベリーズで新たな指示を待っていました。彼らはおそらく、ヒトラーや他の人々と同じように、新しい人生とそれに付随するすべてを得るでしょう。ですから、大統領がこの計画に従っていたのは明らかです。
（中略）
しかし、今このようなことが起きているのには理由があります。
中国のお金問題
ここ数年、イランと中国は非常に強い関係を築いてきました。それは、
世界のパワーの中心を中国やBRICSに移し、アメリカをクラッシュ＆炎上させるという計画があったからです。この計画の下で、ゴールデンドラゴンの李一族はイランを完全に支配し、ご覧のような制裁をすべて行っています。イスラエルとイランの戦いは、中東の支配という究極の結果を達成するために、片方の手がもう片方の手と戦っているだけなのです。しかし、ご存知のように
中国は最近多くの問題を抱えています。彼らはこの計画を完了するお金を持っておらず、破産しています。そのため、ここ数日のうちにある取引が行われました。
中国とパラヴィチーニ家の取引
中国は、イランの支配を放棄すれば、ドラゴン騎士団から5兆5000億ドルを受け取ることになります。これが工作員の考えた一連の流れです。
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まずイラン大統領が死亡。
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金曜日に中国が完全な支配権を放棄すれば、割り当て金が支払われます。もしこれが実際に起これば、中国は5.5兆ドルを受け取ることになり、債務から解放され、安定した状態になります。
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そして、次に亡くなるのはイマームのホメイニです。
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そうなれば、シーア派のイマームには別の人物が就任することになります。
これを提唱しているのは、パラヴィチーニ家の残党の一部です。
（以下略）
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キンバリー・ゴーグエンさんの情報 2024年5月20日配信
（前略）
それでは、
彼らがしようとしている計画について話しましょう。なぜなら、このモデルにどれほど欠陥があるのかを全世界が知ることが重要だからです。
（中略）
表面的には、
地球のパワーセンターが１つではなく、7つあるとすることは、より良いアイデアであるように思えます。これについては以前にも話しました。つまり、
国際決済銀行、世界貿易機関、IMF、国連が世界中に7つあることになります。パラヴィチーニ家などが65％、ドラゴン騎士団が35％を支配するはずで、その一つの傘下に、これらの組織が存在する場所が世界に7か所あることになります。
（中略）
世界のさまざまな場所を支配する国は、もちろん中国です。中国はインドから東のすべてを支配し、アジア部門全体のようなものになるでしょう。
ロシアは東ヨーロッパと西ヨーロッパのすべてを担当するでしょう。これが約束されていることです。
アフリカ大陸全体は南アフリカによって支配され、南アメリカ大陸全体はブラジルによって支配されるでしょう。米国に関しては、
北米大陸全体が米国に属することになるでしょう。
この課題を達成するためには、すべての商品が米ドルなどで取引されているという事実に基づいて、異なる通貨を導入するために、彼らは、
まず大暴落が起こることを必要としています。
（中略）
それで、
中東で、彼らはさまざまな国にさまざまな程度の支配を約束しています。当初は湾岸諸国、つまりサウジアラビアが主導権を握るはずでしたが…その場所はイランになるようです。ご存じない方のために説明すると、
イランの前のシャーは実はパラヴィチーニでした。
（中略）
つまり、
彼らは、中東を支配する者を見つけていませんが、イランであることを望んでいます。
（中略）
それが
私たちがイランで見たこと（見せかけのヘリコプター墜落事故）の理由であり、それ
が計画の実行の始まりでした。Qのチームやトランプ・チームなどのような人々に関して言えば、彼らは自分たちが（世界支配）計画において北米を支配する者たちになると信じています。それが彼らに提案されたことであり、彼らは所有者ではなくマネージャー（管理者）になるということでした。
（以下略）
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前回のトランプ政権下では法人税を35%から21%に引き下げたのですが、トランプは更に15%に引き下げると主張しています。市場はこれに反応したわけですが、中低所得層への恩恵はほとんどありません。
トランプは法人税を下げることによって、製造業をアメリカに呼び戻そうと考えているのかも知れません。しかし、マイケル・ハドソン教授はこちらの動画で、“1990年以降、なぜ多くのアメリカ企業が中国に移転したのでしょうか？…それは、西側の労働者が住居に多額のお金を支払わなければならず、医療費に多くのお金を支払わなければならず、民営化された独占企業に多くのお金を支払わなければならなかったため、競争できなかったからです。”と話し、現在の部分準備制度に根本的な問題があることを示唆しています。
要するに法人税を下げたとしてもアメリカの製造業は競争力を持つことは出来ず、関税を引き上げて抵抗するしかないわけですが、それは世界経済を奈落の底に引きずり込むことになるのです。
住宅価格と医療費を適切な水準に保つには、富の再分配と銀行システムの根本的な改革が不可欠なのです。これは真の意味での革命となるわけですが、大金持ちのトランプやイーロン・マスクにできるのでしょうか？
逆に、こうした危機を利用して「グレートリセット」を仕掛け、人々からすべての富を奪い去り、中央銀行デジタル通貨（CBDC）を人々に受け入れさせようとしているのが、世界経済フォーラム（WEF）に代表される根性の悪い連中です。
幸いなことにキンバリー・ゴーグエンさんは、中央銀行デジタル通貨（CBDC）はキンバリーさんが管理する量子コンピューターなしには実現できないと断言しているので、彼らの思惑は初めから頓挫しているわけです。
しかしアホな連中ですから、できないことを無理に実現しようとして、世界規模の経済が大混乱になる可能性は否定できません。そのために食糧の備蓄など、準備をしておくことは絶対に必要です。
冒頭の動画では、「アメリカに潜んでいる巨大なリスクや現在のアメリカ経済」について説明しています。2分5秒のところで、BRICSの台頭を挙げています。“経済成長率で見ると、G7はもうすでに発展しているので、安定していて緩やかな上昇であるのに対して、BRICSには新興国も多く含まれているので、成長率が高いという特徴があるんです。つまり現時点ではG7が優位だったとしても、いずれ経済の部分で抜かれる可能性というのは高まっているんですね。また人口比較してみると、G7は7億8000万人いるのに対して、BRICSは36億6000万人います。人口で見るとすでにBRICSの方が多くて、やはり人口というのは消費に強く結びついているので、消費力が高いと言えるんです。消費力が強いということはそれに見合う供給をしなければいけないので、人口がどんどん増えるということは、需要と供給がどんどん大きくなるということなんですね（2分36秒）”と説明しています。
私はもっと簡単に、BRICSが団結することで、これまでのように西側諸国はアフリカなどの事実上の植民地から資源を略奪することができなくなる。この時に、西側の経済は破綻するという簡単な事実だと思っています。