テレビや芸能界と反社との、ペドフィリアでのバランス。反吐がでます。
しかし知っておかねば。

　DFR様から、テレビ業界とジャニーズ事務所との切っても切れない関係を伝える情報が届きました。元記事のブログでは、ジャニー喜多川の経歴から見て、そもそもジャニーズ事務所自体が小児強姦を目的としていたのではないかと推察されていました。また「芸能界には反社の有名事務所が３つあります。」「実はジャニーズは反社系事務所と対立しており、どちらかというと勝っていました。テレビから見たらカウンターパートになっていた。だから必要があったとも言えます。テレビ局はバランスを取るために黙認していたと思えるのです。」とあり、悪を悪で封じる構図があったようです。今回のことで仮にジャニーズ事務所が正常化したとしても、芸能界自体が浄化されなければタレントの被害は続きそうです。
　さらに、この元記事のブログでは、テレビ業界だけでなく、法務省までも「少年たち」というジャニー喜多川制作総指揮の映画を積極的に後援していたことを指摘しています。この映画制作は、最高裁判決が出た後のことですから、ジャニー喜多川の犯罪性は明らかになっていました。2019/7/20時事ブログでは「ジャニーズのバックにあるのは、警視庁と中曽根康弘」「芸能界を含むホモ人脈は、CIA案件」だとありました。旧統一教会問題と同様に警察や司法が手を出せない闇が伺えます。
　「ねとらぼ」に掲載された音楽関係企業の代表取締役の方の意思表明が印象的でした。「ジャニー氏による性加害問題について『嘘偽りなく答えるのであれば『知っておりました』と認めたうえで、これまで同社との仕事で得た86万円全額を寄付すると明言しました。」「性加害の上に成り立っていた会社の繁栄の一端を担った」「弊社の繁栄の一部もジャニーズ事務所からの売上である」「被害を訴えている方々がいるのにも関わらず気を止める事なく利益を優先した」という事実と向き合うと表明されていました。「クラスにいじめがある噂を聞いているが、それを誰にも報告する事なく静観する事は結果として加担している事になります。」との見解は、このジャニーズ問題が個々人にも投げかけられていると訴えておられるようでした。