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[YouTube]自爆テロの一部始終をとらえた映像 アフガニスタン ※閲覧注意 〜霊的な観点からみたこの青年の自爆テロ〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日のオウムの動画は、下の自爆テロ動画のパロディです。
 オウムのキャラクターによって大爆笑動画になっています。しかし、今回のこの自爆テロ動画はまったく笑えません。
 “続きはこちらから”以降で、霊的な観点からこの動画への簡単な説明を加えたいと思います。
(竹下雅敏)
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自爆テロの一部始終をとらえた映像 アフガニスタン ※閲覧注意
転載元)

[THE NEW CLASSIC]1960年代の美しきアフガニスタン:その歴史を示す28枚の写真 / もう一つのアフガニスタン戦争 〜邪悪な国が完全に滅びない限り、地球からテロは無くならない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 アフガニスタンは、ブレジンスキーの陰謀によってソ連が侵攻する以前は、地上の楽園と言われるほど美しい国でした。写真は1960年代のものとのことです。
 以下に、アフガニスタンが戦乱に巻き込まれるようになった経緯を示す記事を取り上げました。記事をご覧になると、アメリカという国がいかに腐っているかがよくわかるだろうと思います。CIAの工作により、ソ連をアフガニスタンに介入させます。戦争によって疲弊したソ連は崩壊し、資源の宝庫と言われる中央アジア地域の国々が独立します。このタイミングを狙って、西側の石油企業がアフガニスタンを通過するガスパイプラインを計画します。しかし、タリバンがアメリカの言いなりにはなりませんでした。アメリカはタリバン政権に対して、言う事を聞かなけば爆弾の雨を降らせると脅したのですが、タリバン側は徹底抗戦の構えを見せました。不思議なことにこのタイミングで9.11テロが発生するのです。以下は記事をご覧下さい。
 要点は、文末の赤字部分ではないでしょうか。アメリカはアフガニスタンから完全に撤退すべきです。そうすれば、アフガニスタンの人々が自らの努力で以前の美しい大地を復興させるでしょう。野望の実現が全てで、アフガニスタンの人々の人権などまったく顧みないというこの邪悪な国が完全に滅びない限り、地球からテロは無くならないと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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1960年代の美しきアフガニスタン:その歴史を示す28枚の写真
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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「アフガンのイスラムはワシントンが作り上げた」ブレジンスキー氏が認める
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[Sputnik 他]オープンサンドの値段で買える愛:ギリシャ危機で売春がブームに / 韓国で、高齢者の自殺が増加 / 授業料は「風俗」で稼ぐ…親の低収入、奨学金問題も絡む「貧困女子大生」の現実

竹下雅敏氏からの情報です。
 ギリシャ危機は、欧州を破壊する目的で始まったものです。考えればシリア危機と同調して起こったことがわかります。欧州を破壊し国家の主権を無くすことが目的なのです。グローバリズムの流れの上に乗っているもので、TPPなどの条約も同様の流れの上にあります。
 その結果とした何が起こっているのかは、これらの記事を見ると明らかではないでしょうか。女性を“ピザやオープンサンドの価格”で買えるようになって、よくなったのでしょうか。それともこれは、女性が奴隷の扱いになっているのでしょうか。いずれ男性も“正社員をなくしましょう”という流れの中で、移民の影響による低賃金の非正規雇用という形で、搾取されるようになります。
要するに、安倍政権の宣伝相の世耕が言っているように、“貧困層や負け組は子供を持てない社会”というのが、グローバリズムの帰結なのです。
 簡単に言うと、ごく少数の勝ち組と圧倒的多数の奴隷階級への2極化ということです。女性が安く買えるのだからそれでいいという人は、安倍政権を支持すれば良いのでしょうが、おそらく、社会の方が先に崩壊することになるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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オープンサンドの値段で買える愛:ギリシャ危機で売春がブームに
転載元より抜粋)
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ギリシャで一部の清楚な若い女性がやむを得ず、根本的に職種を変えざるを得なくなっている。土曜、インディペンデント紙が発表した記事によると、2008年以降(ギリシャ財政危機開始以降)ギリシャの売春婦の数は150%増大している。

多くの場合、商店、ホテル、その他「普通の」場所で若い女性が職を失ったことによる「人員増」だという。ギリシャの失業率は25%に上っており、就業は困難である。しかし売春宿については、ほとんど問題がない。ギリシャでは1999年以降、売春は合法である。

しかし、その合法性にもかかわらず、やはりギリシャ政府は女性の性産業従事者を他の職種と権利において対等なものとはしていない。路上では売春婦は依然として警察の迫害にあい、侮辱されたり、性的嫌がらせを受ける。

売春婦1万7000人を対象とするアテネのパンテオン大学の新たな研究では、うちの多くが現在、ピザやオープンサンドの価格に相当する価格で自分を売っているという。一部の人は具体的支払い案件、また税金を払うために、単発で売春をするという。

研究者によれば、経済危機開始時、半時間の「愛」は50ユーロだったが、現在は2ユーロだという。

ラクソス氏の意見では、ギリシャ社会は現実を否定し、問題を認めたがらない。社会学者は、その研究が政府の注意をこの問題に向け、政府が昏迷や無為の状態を抜け出すことへの希望を表明した。

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韓国で、高齢者の自殺が増加
転載元)
4bhj26eda95c2f1igo_200C113韓国の公式筋の統計によりますと、韓国で、もっとも自殺率が高いのは、高齢者だということです。
イルナー通信によりますと、コリア・ヘラルドが韓国の政府筋の話として発表した統計では、韓国のそれほど裕福ではない地域に暮らす高齢者は、他の階層の人々に比べて自殺の危険性が高いとされている、ということです。
OECD経済開発協力機構は、これ以前、報告の中で、韓国は世界で自殺率が最も高い国だとし、2015年の報告では、韓国の2012年の自殺者の割合は10万人あたり29.1%だったが、加盟国の平均は12%だったとされています。
コリア・ヘラルドは、「自殺率は、首都ソウルだけでは24.7%に達し、昨年の自殺者の割合は、10万人あたり24.7%だった」と伝えました。
この報告では、高齢者の自殺の主な理由として、貧困が挙げられています。

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[日刊ゲンダイ]外交専門家も警鐘 中央アジアに「第2のイスラム国」ができる

竹下雅敏氏からの情報です。
 日刊ゲンダイというよりも、日本の記事で国際情勢に関してまともな予測が出て来るのは極めて珍しいことです。この記事は本質を突いていると思います。
 今後ロシア、フランス、ドイツが中心となり、シリアへの空爆が本格化しますが、確かに記事の通り、テロリストたちは中央アジアに逃げ出すことになるでしょう。こうしてテロが、世界規模の戦いへと拡大して行くのです。
記事後半では、キルギスなど安倍首相がばら撒き外交をやった国々と“ISが手を結ぶような事態になれば…安倍首相はIS掃討どころか拡大に金を使うことになる”とあります。ここまで先読みして、テロリストたちを使って中国を破壊する工作をしていたとなると、誰か背後に絵を描いた者が居るはずです。私にはブレジンスキー以外に考えられないのですが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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外交専門家も警鐘 中央アジアに「第2のイスラム国」ができる
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[マスコミに載らない海外記事]ミヤンマーの新“民主的独裁者”: アウン・サン・スー・チー 〜八咫烏直属の笹川財団が選挙監視→スー・チーが率いるNLDが圧勝 ミャンマーは今後暗黒の時代へ〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ミャンマーの軍事政権が、徐々に中国から離れ始めたのは、日本の工作が大きかったのではないかと想像しています。笹川財団の笹川陽平のブログを見ると、財団とミャンマー軍との交流の様子がよくわかります。おそらく日本得意の接待漬けにしたのだろうと想像します。
 選挙でアウン・サン・スー・チーが率いるNLDが圧勝したということですが、私は個人的に不正選挙だったと考えています。
 3.11は核による人工地震であったことがほぼ明らかになっています。JAMSTEC(独立行政法人海洋研究開発機構)の所有する海底掘削船「ちきゅう」の作業によって核が埋め込まれたことを、作業に関わった者が自白しています。要するに、3.11には、笹川陽平が所有する財団が深く関与しているわけです。
 以前取り上げた記事では、“3.11人工地震日本最大の黒幕は…「前田ゴロウ」なる男性”とあり、3.11は、八咫烏が関与していることがわかります。笹川財団は、その八咫烏の直属の組織なのです。こうした犯罪集団がミャンマーで公正な選挙の監視をやっていたとは、私には到底信じられないのです。
 記事では、今回の選挙の勝利によって、ミャンマーが今後暗黒の時代に入って行くことを予測しています。私はアウン・サン・スー・チーやパキスタンのノーベル平和賞のマララの顔を見ると、気分が悪くなります。権力のためなら、国民はおろか、自分の魂までも悪魔に売ってしまう連中の顔を見るのは、いつの場合も不愉快なものです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ミヤンマーの新“民主的独裁者”: アウン・サン・スー・チー
転載元より抜粋)
Tony Cartalucci

New Eastern Outlook
2015年11月21日


スー・チーは、選挙の前に、百万人の有権者の投票権を剥奪し、今後、自分は憲法を超越すると宣言した。

欧米マスコミは、ミヤンマーの最近の選挙を歴史的快挙として描き出している。”だが、約百万人の有権者が投票を禁じられた選挙で明らかな勝利を得て、既に自分は法律を超越すると宣言している人物から、一体どのような民主主義と政治的自由が生まれるのかと疑わざるを得まい。

彼女が率いるNLDや、彼女を支持する“市民社会”非政府組織(NGO)の巨大ネットワーク全てが、毎年何十億ドルもの支援を、アメリカ合州国とイギリスから長年得て、この支援と引き換えに、ミヤンマーの国有資源、産業と、インフラを、スー・チーの権力奪取に、長年金銭的面倒を見て来たウオール街大企業や機関の口に、大規模に流し込むことになろう。

都合良いときだけ“民主主義” 

現実には、スー・チーと、彼女のNLD支持者たちは、約100万人のロヒンギャ族が、選挙実施前に、投票権を剥奪されるのを幇助したのだ。ロヒンギャ人が投票権を剥奪されたままにしておくという、連中の要求が満たされなければ、暴力で威嚇するという、広範な抗議行動によって、軍を与党とする政府は、投票権を含め、長年求められてきた権利を、少数民族ロヒンギャ族に認める計画を撤回した。

BBCは“ミヤンマー、抗議行動の後、ロヒンギャ人の投票権を取り消し”という見出し記事で、こう報じている。

“暫定的な身分証明書”を持っている暫定住民に投票を認める法律成立後、何百人もの仏教徒が街頭に繰り出した。

ミヤンマーには、100万人以上のロヒンギャが暮らしているが、彼等は、政府からは、国民として認められていない。

BBCは、これら“街頭に繰り出した”“仏教徒連中”が実際には、悪名高い2007年の“サフラン革命”を含め長年、全ての主要なNLD支持抗議行動を率いてきたスー・チーの政治運動の要であることに触れそこねている。

スー・チー自ら法律を超える存在だと宣言 

更に、スー・チーの勝利が明らかになった直後、彼女は、誰が実際に法律に従って、大統領になろうとも、自分が全ての決定を行うと断言して、自らミヤンマー憲法を超越すると文字通り宣言したのだ。

スー・チーの、ロヒンギャ選挙権剥奪や、法の支配の目に余る無視は、何十年も、彼女が非難して来た支配体制の極めて独裁的な特徴を実証している。

ミヤンマーの少数民族ロヒンギャにとって、軍が率いる政府は、時には、スー・チーの超暴力的なサフラン暴徒の手による虐殺を防ぐ唯一の保護勢力だった。

政府における軍の役割が縮小し、スー・チーの虫の良い選択的な法の支配への固執によって、彼女の支持者たちは、ロヒンギャのみならず、あらゆる政治的、社会文化的な敵に対し、自分たちの虐殺の野望を実現する自由を期待する可能性が高い。

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