アーカイブ: アメリカ

トランプ大統領がティラーソン国務長官を更迭し、ポンペオCIA長官と交代 …CIA長官の後任には女性初となるジーナ・ハスペル氏

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領がティラーソン国務長官を更迭し、ポンペオCIA長官と交代させました。後任のジーナ・ハスペル氏の写真を見て、そのカルマの重さに驚きましたが、“続きはこちらから”以降のポール・クレイグ・ロバーツ氏と櫻井ジャーナルによれば、彼女は秘密CIA拷問監獄を監督していた人物とのこと。納得しました。
 ただ、現在滅ぼされつつある極悪人とは異なるようです。過去の罪を反省するとまではいかなくても、世界平和の方向に舵を切ったキッシンジャー博士と協力して動く意志がある人物のようです。
 ティラーソン氏の解任は、朝日新聞が“北朝鮮問題でもティラーソン氏は蚊帳の外だった”と記しているように、水面下で北朝鮮との秘密外交に従事していたポンペオCIA長官が引き継ぐ形になったようです。要するに、トランプ政権は北朝鮮問題の解決に本気の布陣で、さらに言えば、今後行われる予定のニュルンベルク風裁判において、水責めCIA長官は適材適所だと考えたのかも知れません。
 ポール・クレイグ・ロバーツ氏は、今回のティラーソン解任劇を、“軍安保複合体がトランプ政権に対する支配を完了した”と見ていますが、櫻井ジャーナルも、“ジョン・ケリー大統領首席補佐官の意向が通ったとなると、トランプ大統領の力はさらに低下する”と見ています。私もほぼこの通りだと思います。ただ私は、現在のトランプ政権が、ネオコンによってコントロールされているとは見ていません。むしろ、現政権をコントロールしているのは、キッシンジャー博士だと思います。この線で固まってきたということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
トランプ大統領、ティラーソン米国務長官をポンペオ氏と交代することを確認
転載元)
トランプ米大統領は、ティラーソン国務長官を更迭し、ポンペオ中央情報局(CIA)長官と交代させる。

スプートニク日本

トランプ大統領がツイッターに投稿した。トランプ大統領は、仕事に対してティラーソン氏に謝意を表した。

CIA長官には、ジーナ・ハスペルCIA副長官が就任する。

ティラーソン氏は昨年2月に米国務長官となった。

ハスペル氏は、史上初の女性CIA長官となる。

ポンペオ氏は、グアンタナモ湾収容所の閉鎖に反対し、米国家安全保障局(NSA)の元職員エドワード・スノーデン氏によってその存在が明らかとなった米国の市民監視プログラムを支持した。

ポンペオ氏はスノーデン氏を「裏切者」と呼び、死刑にする必要があると語った。ポンペオ氏は2016年11月18日、トランプ大統領からCIA長官に指名され、任命を受諾した。

同氏は情報委員会の指名承認公聴会で、ロシアは世界における「自国の地位をアグレッシブに回復している」と述べた。またポンペオ氏は、米新政権はロシアへの圧力を強化すべきだとする考えの支持者でもある。

レックス・ウェイン・ティラーソン氏は、1952年3月23日に米テキサス州で生まれた。長い間、米石油会社エクソンに勤務し、役員などを含む様々なポストに就いた。フォーブス誌の2016年「世界で最も影響力のある人物」ランキングでは24位となった。2012年にはロシアのプーチン大統領の指示により、ロシアとの協力の発展及び強化への多大な貢献に対し、友好勲章が授与された。
————————————————————————
CIAに初の女性長官
転載元)

© Screenshot: The OSS Society


新たな米中央情報局(CIA)長官に初めて女性が就任する。初の女性CIA長官となるのはCIA副長官を務めていたジーナ・ハスペル氏。

スプートニク日本

CIA長官だったマイク・ポンペオ氏は、レックス・ティラーソン氏に代わって米国務長官に指名された。

トランプ大統領はツイッターに「ジーナ・ハスペル氏がCIA新長官になる。(同職に)選ばれる初の女性だ。皆さん、おめでとう!!!」と投稿した。

————————————————————————
蚊帳の外だったティラーソン氏 米朝首脳会談前に解任
引用元)
 トランプ米大統領が13日、米外交を取り仕切るティラーソン国務長官の交代に踏み切った。(中略)...外交・安全保障から通商交渉に至るまで、トランプ氏の意向に忠実に行動する人材を配置した形だ。

(中略)

 オバマ前政権が合意したイラン核合意について、トランプ氏は「ひどい合意だ」として離脱を示唆。これに不満を募らせたティラーソン氏は辞任を検討し、会議でトランプ氏を「馬鹿」と呼んだとされる。このため昨年末には、米メディアがティラーソン氏が早期に解任されると報じた。

 北朝鮮問題でもティラーソン氏は蚊帳の外だった。

(以下略)

» 続きはこちらから

米国防総省の機密指定が解除される〜反重力の飛行原理が既に存在していることは明らか

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国防総省の機密指定が解除されたことで、高速移動するUFOの動画がYou Tubeで公開されました。1つはスプートニクが記事として取り上げています。もう1つの興味深い動画は、 In Deepさんが記事の中で引用しているゼロヘッジの記事の引用元で見ることができます。従来の航空機とは異なり、翼や尾翼はなく、排気煙の痕跡がないということです。
 この飛行物体が地球製だとしても、反重力の飛行原理が既に存在していることは明らかです。地球製でないとすれば、エイリアンの存在を認める他ないでしょう。どちらにしても大槻教授のタイプの人は、説明に困ることになると思われます。
 コーリー・グッド氏が、秘密の宇宙プログラム(SSP)の部分開示が行われると言っていましたが、確かにその通りのようです。少しずつ小出しにするつもりのようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
米戦闘機がUFOを追跡する動画が公開される【動画】
転載元)
分析会社To the Stars Academy of Arts and Science(TTSアカデミー)は、米空軍機が未確認飛行物体を追跡している新たな動画を公開した。

スプートニク日本

動画は戦闘機F/A-18ホーネットによって2015年に米東海岸沖で高度7500メートルから撮影されたものだという。海面上を高速で動く楕円形の物体が見える。



パイロットたちの会話によると、わずか3度目の試みでUFOに照準を合わせることに成功したという。またパイロットらは、過去にこのようなものを見たことはないと驚きを表している。
————————————————————————
無数のオーメンに守られたトランプ大統領支配下のアメリカは、米軍が正式公表した「正体不明の高速飛行物体を追跡する戦闘機スーパーホーネット」のビデオについての騒ぎの渦中
転載元)
(前略)

今、アメリカで「米軍機と正体不明物体の相次ぐ遭遇の記録」が非常に話題となっています。投資系ブログであるゼロヘッジまで冒頭のように記事を特集していまして、いろいろと注目が集まっています。

(中略)

アメリカ以外の国の秘密兵器なのか、それともエイリアンの示唆なのか

そのビデオは、米軍の戦闘機 F/A-18 スーパーホーネットが、「大西洋上を回転しながら高速で飛行する卵型の物体」を撮影したものでした。非常に高速な物体だったようで、スーパーホーネットに搭載されている最新赤外線センサーでだからこそ捕捉できたもののようです。

この動画は 2015年に撮影されたものですが、アメリカ国防総省の機密指定を受けていました。それが最近解除されまして、すぐにアメリカの民間の調査機関により分析され、 YouTube で公開されました。

(中略)

そのことを取りあげたゼロヘッジの記事をご紹介したいと思います。

(中略)

"What The F— Is That Thing?": Fast Moving UFO Stuns U.S. Navy Pilots zerohedge.com 2018/03/11

「あの変なものは一体何だ?」:高速移動するUFOがアメリカ海軍パイロットたちを驚かせる

2015年にアメリカ軍の操縦士たちが撮影した驚くべきビデオには、「明らかに翼や尾翼がなく」、しかも「水上の非常に低い位置を飛行」する上に「排気煙がない」という状態で大西洋上を高速度で移動す不可解な物体が示されている。

(中略)

TTSA は、以下の点を特に指摘する。

この物体には明らかに翼や尾翼がない。巡航ミサイルの赤外線画像でさえ、この範囲では、羽(翼)が見える。

物体から排気煙の痕跡がない。従来のすべての航空機の場合、ATFLIR センサーで使用される赤外線周波数において、排気煙がはっきりと見える。たとえば、下は、同じセンサーで捕らえた飛行中の米軍 F-16 戦闘機の赤外線画像だが、排気の痕跡の長さが、ほぼ F-16 戦闘機の全長に等しいほどあることに注目してほしい。


(中略)

クリントン氏とブッシュ氏の両元大統領の副次官補だったクリ​​ストファー・メロン氏は、ワシントンポスト紙に、以下のように書いている。

「ペンタゴンのこの件に関しての沈黙は、このテクノロジーが公的に知られているものより明らかに高度であることを示していると思われる。それは、エイリアンのものなのか、あるいは、外国勢力によるものなのか、いずれにしても、このペンタゴンの沈黙はとても大きな音に聞こえる」

(中略)

(以下略)

18/3/5 フルフォード情報英語版:ニュルンベルク裁判その2が迫る中、カバールは最終局面へ

 今回は、記事の殆どが現在トランプ政権内で対立している二つのグループについてです。カバールと戦いを繰り広げ、他の国々からも感謝されている米軍出身の武官組と、イスラエルなどに情報をリークしている文官組と。イヴァンカさんまでスパイ行為を疑われております。
 そしてどちらの派閥からも重視されているのが、借金漬けで後の無い米国にとって金づる――もとい、命綱である中国。ちなみに日本は……ポチです、奴隷植民地です、事あるごとに金は巻き上げられますが、眼中にすら入っていません。
 そんな内部のドタバタがあっても、カバールを裁くための軍事法廷の準備は着々と進んでいます。ニュルンベルク裁判は、第二次世界大戦後に連合国が22人のナチス戦犯を裁いたものでした。ここも日本的に言えば東京裁判ですが、英語ではピンと来る人が少ないのでしょう、「ニュルンベルク形式」でございます(※細かく言うと、東京裁判もニュルンベルク裁判を下敷きに、その後開かれました)。
 お子ちゃま日本もさっさと上層部を片付けて、一帯一路の好景気の尾っぽ辺りには乗っかって欲しいものです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ニュルンベルク裁判その2が迫る中、カバールは最終局面へ
投稿者:フルフォード

もうすぐ開かれる軍事裁判に備える


第三次世界大戦を始めて人類の九割を殺そうとしていたハザールマフィアの派閥は今や瀕死の状態だと、複数の情報源が口を揃えている。これが最もはっきりと見てとれるのは、ドナルド・トランプ米大統領と国防省が3月1日に出した大統領令と636ページにも及ぶ付属書で、ニュルンベルク方式の裁判に備えるためのものだ。
https://www.whitehouse.gov/presidential-actions/2018-amendments-manual-courts-martial-united-states/
https://www.regulations.gov/document?D=DOD-2017-OS-0032-0003


Author:米国政府(の職員) [Public Domain]


複数のペンタゴン筋によると、これら命令の本旨とは、全ての米国国民が軍法の対象となり、軍がもうすぐ開かれる裁判を手伝ってもらうために、軍隊に所属していない法律の専門家を雇えるようになる、というものだ。付属書2の2ページ目に記載されている以下の条項はとりわけ興味深いもので、軍事裁判管轄権の行使は、一つには「その領域内【全て】ないしは領域内の一部にいる民間人を、必要に応じて軍隊を介して一時的に統治している政府によってなされる。(戒厳令)。」とある。

ペンタゴン筋の説明によると、「トランプは、真実和解【委員会を開く】前にカバールへ【実施する】第二次ニュルンベルク軍事裁判に関して、民間の法律支援を受けることを可能にし、また一般国民に覚悟させるため、軍事裁判手続きを修正しようと3月1日の大統領令に署名した」。どうやら少なくとも大量殺人者の内の何人かは、単に謝るだけでは済まなくなるようである。


商務省が貿易戦争開始で何故か同盟諸国を標的に


先週のトランプ政権によるもう一つの大きな動きは、貿易戦争の最初の一斉攻撃を行ったことだ。第一弾は、鉄鋼とアルミ輸入に対してそれぞれ25%と10%の関税をアメリカが課すことになる、との発表だった。


この動きの大部分は米国の同盟諸国を標的にしているのだから、控え目に言っても奇妙極まりない。2017年度に77億ドルの対米貿易赤字だったカナダは、米国の鉄鋼とアルミ輸入のそれぞれ16%と41%を占めている。2017年度に2,880億ドルの対米貿易黒字だった中国は、米国の鉄鋼とアルミ輸入のそれぞれ僅か2%と、【アルミに至っては】1%未満を占めるのみなのだ。今回予定されている関税の其の他の大きな被害者は、日本・韓国・ブラジルといった【米国の】同盟国だと見做されている国々である。

この動きが米軍と連繋していないことも明白だ。ジェームズ・マティス国防長官は商務省へ書簡を送り、【その中で、】米軍がアメリカの鉄鋼とアルミ製造能力のたった3%しか使用していないことを指摘し、自分はこの動きが「我々の主要な同盟諸国に及ぼす悪影響」について懸念している、と表明したのだ。
https://www.commerce.gov/sites/commerce.gov/files/department_of_defense_memo_response_to_steel_and_aluminum_policy_recommendations.pdf

表面上は、トランプ商務省のカウボーイ【のように荒っぽい】連中が、米国の毎年8,000億ドルの貿易赤字にまともに取り組むよりも、弱い国々を虐めたがっているようにも見える。

» 続きはこちらから

トランプ大統領が 5月までに金正恩氏と会談することで合意 ~メディアで流される情報や、専門家と称する人の見解はほとんど当てにならないことが証明された~

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領が、5月までに金正恩氏と会談することで合意したとのことです。時事ブログではずいぶん以前から、北朝鮮問題は茶番であり、水面下ではキッシンジャー博士のチームによる米朝和平と南北統一の方向で交渉が進んでいるという、板垣英憲氏の情報が正しいとコメントしてきました。
 キッシンジャー博士が世界平和の方向に軸足を移したという見方は、当初フルフォード氏も懐疑的でしたが、時間が経つにつれ、フルフォードレポートの中でもこのことが確認出来るようになりました。今では、フルフォード氏は南北統一が決まったと言っています。
 この北朝鮮問題を見ても、メディアで流される情報や、専門家と称する人の見解はほとんど当てにならないことがわかったと思います。ほとんどが偽情報の中から、本当は何が起こっているのかを見極めなければなりません。それには、誰が事実を語っているのかを識別する必要があります。
 様々な情報の中でも、コーリー・グッド氏の情報、ロバート・デイビッド・スティール氏の情報、ニール・キーナン氏の情報、ベンジャミン・フルフォード氏の情報、吉備太秦氏と接触して以降の板垣英憲氏の情報などは、未来を予測する上で非常に参考になります。
 ただ、現在進行形の非常に重要な案件に関しては、正確な情報が出ているはずがないので、ある程度情報を割り引いて考える必要があります。事実を書くと敵方に作戦が筒抜けになってしまうからです。表に上がってくる情報は、ある程度確定した流れに沿ったものだと考えなければなりません。
 北朝鮮問題はかなりはっきりとした形になってきましたが、現実に平和条約が締結されて南北統一が実現されるまで、気を抜く事は出来ません。これと並行して、日本国内の浄化とイスラエル問題の解決に向かうだろうと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
あっと驚くトランプ流のどんでん返し
転載元)
(前略)

『トランプ大統領、金正恩氏と会談へ 韓国発表』5月までに実施へ 2018年03月09日Huffington Post Japan

韓国の特使、鄭義溶(チョン・ウィヨン)大統領府国家安保室長は3月9日、トランプ大統領が5月までに金正恩氏と会談することで合意したと発表した。CNNなどが伝えた。
鄭氏は、韓国大統領の特使として金正恩氏と会談した後、その内容を報告するために渡米。トランプ大統領と会った後に、ホワイトハウス前で記者会見した。
鄭氏は、金正恩氏が「可能な限り早くトランプ大統領と会いたい」と語ったと述べたうえで、トランプ大統領も「会談を歓迎した」と明らかにした。金正恩氏は「非核化に取り組み、核実験やミサイル実験を自粛する」と表明し、米韓軍事演習についても「継続する必要性を理解している」と発言したという

(中略)

『すべては事前の「筋書き」の通りに進行する出来レース』

日本ではマスコミとか有識者の全員が考えているらしい『米朝チキンレース』ですが、この『逝きし世の面影』ブログでは180度逆に、実は米朝政府当局による馴れ合いの八百長プロレス『出来レースだ』と一貫して主張していたのですが、トランプ政権成立から1年2ヶ月目にとうとう正しさが証明されたようです。
可哀想なのがトランプの脅しを信じていたらしい安倍晋三であり、40年来のお友達の『国政の壟断』で与野党のアッと驚く国共合作で弾劾され現在獄中の韓国のパク・クネ大統領と同じで、少し遅れたがモリ加計など安倍お友達の『国富の簒奪』での訴追は免れないでしょう。

(以下略)
————————————————————————
金委員長 トランプ大統領に“特別メッセージ”(18/03/10)
配信元)

[国家非常事態対策委員会]トランプ大統領の大統領令、中国の一帯一路に対抗するプラン、朝鮮半島情勢、次々に入れ替わるホワイトハウスの人事など

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画が2本出ていました。上の動画の1分42秒~4分25秒では、トランプ大統領が3月1日に大統領令を発表したことについて触れています。関連文書が国防省のホームページに出ており、要点は2つで、戒厳令に備えてすべてのアメリカ人は軍事裁判の対象になること、大量裁判に備えて、民間人の法の専門家が軍事裁判に参加出来るようにしたものだとのことです。すでに1万8,500人が告訴されており、3.11や9.11、そしてシリア戦争に加担した人たちが裁かれることになるだろうと言っています。
 5分23秒~6 分41秒では、イタリアの総選挙で、反体制派の5つ星運動が最大政党になったことについて触れています。
 11分15秒~12分58秒では、中国の一帯一路は、マーシャルプランの60倍の規模。入っていないのは日本とアメリカくらいのもの。そこで、インド、オーストラリア、アメリカ、日本で、一帯一路並みのプロジェクトを行うプランが出ている。TPPの問題は、紛争を処理する世界銀行の内部機関が国家権力の上に置かれることで、その人たちの人選はロスチャイルドによって行われる。独裁権力が出来上がることになると言っています。
 面白いのは、総裁の18分7秒~19分12秒での発言。“自民党は仁風林、民主党はコリアンクラブ。どうなるんだ日本は!”。
 下の動画ですが、1分58秒~5分10秒では、北朝鮮はアメリカの同盟国だと日本の皇室の人間から聞いており、CIAも中国からも、同じことを聞いていると言っています。北朝鮮のミサイル技術はアメリカから来ており、例えば、ドナルド・ラムズフェルドが役員だった会社が、北朝鮮にプルトニウム濃縮技術を売ったとのこと。現在は、朝鮮半島統一をして、米軍を38度線に残すという案で交渉中だと言っています。
 6分45秒~7分58秒では、現在トランプ政権内で追い出されているのは、皆ユダヤマフィアであるとのこと。ジャレッド・クシュナーは公私混同が問題視され、犯罪捜査対象になっている。盗聴で、中国、イスラエル、UAEなどがクシュナーを操れることがわかったので、彼は後に逮捕される可能性があると言っています。アメリカが片付けば次は日本にメスが入るとのこと。
 8分10秒~10分24秒では、貿易ハゲタカ連中の、鉄、アルミなどに関税をかけるやり方は全くのナンセンスだと言っています。3月26日に、中国で金本位制人民元先物取引が始まるので、アメリカはソ連崩壊の時のようにいったん終わり、生き残るのは軍とCIAの良心派ではないかと予想しているようです。
 12分20秒~13分5秒では、安倍と昭恵は森友その他で逮捕され、その他多くの政治家は、引退することによって免罪という形で片付けられるだろうと聞いているとのことです。
(竹下雅敏)
————————————————————————
トランプ政権から消えていくユダヤマフィア、ネタニエフの今後、TPPとRCEP【NET TV ニュース】国家非常事態対策委員会 2018/03/08
配信元)
————————————————————————
悪側のシナリオが進行中 朝鮮戦争 と次々に入れ替わるホワイトハウスの人事【NET TV ニュース】国家非常事態対策委員会 2018/03/08
配信元)