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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第3話 ― 仕組まれた世界大恐慌

 現場があります。それぞれの現場があります。例えば銀行業務の場合、窓口の担当といった現場が、部課長クラスの現場が、支店長クラスの現場が、頭取クラスの現場が、銀行の所有者の現場が、といった具合です。
 窓口業務の現場担当では、上の部課長クラスの現場の業務内容は分かりません。ましてやその上のクラスの現場の業務内容は知る由もないです。これがピラミッド構造の中身です。
 そしてこの構造では、上のクラスの現場では下のクラスの現場の業務内容は一応把握していてコントロールすることになっています。ただし、最上部が下のクラスの現場をきちんと把握してコントロールできているか?といえばそうでもなく、様々な混乱が生じているのが現実でもあるでしょう。
 この地上世界に生じてきた様々な戦争や革命や大事件の背後には、天界のクーデターと連なるハルマゲドン計画があったことを見てきました。天界や霊界の現場が地上世界に現出していたわけです。
 上のクラスとしては天界や霊界、そして宇宙人グループたちがあったわけですが、この地上世界でハルマゲドン計画の進捗を担う役割を果たしてきたのがロスチャイルドを筆頭にする国際銀行家と言えるでしょう。その意味で、ロスチャイルド家とはハルマゲドン計画を現実物質化する“首”の部分と言えるかも知れません。首がなければ頭も胴体も機能しないので非常に重要な部分を担っていたといえるでしょう。
 そのロスチャイルドたちが自分たちの権勢、力を密かに増大させつつ、第2次世界大戦へ導いていくべく勃発させたのが世界大恐慌です。昭和期の初期、意図的に起こされた大恐慌の嵐が世界中を覆い尽くしました。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第3話 ― 仕組まれた世界大恐慌

1929年ニューヨーク、株式の大暴落 〜大活況から大不況へ


昭和期が幕を開け、大日本帝国、関東軍による満洲の植民地化が着々と進んでいる中、地上世界は全般としては大災厄の波に飲まれていっていました。世界大恐慌の大波です。世界大恐慌は『世界史の窓』の冒頭部分では次のように記されています。

1929年10月にアメリカ合衆国の戦間期で始まり、1933年にかけて世界に広がった経済不況(恐慌)のこと。発端はアメリカ合衆国のウォール街にあるニューヨーク株式取引所で1929年10月24日(後に「暗黒の木曜日」といわれる)に株式が大暴落、以後長期にわたり、かつアメリカだけでなく世界中に不況が拡がった。1930年代に入っても景気は回復せず、企業倒産、銀行の閉鎖、経済不況が一挙に深刻になって、1300万人(4人に1人)の失業者がでた。恐慌はおよそ1936年頃まで続いた。またこの恐慌が世界に波及し、ヨーロッパ各国から日本などアジア諸国にも影響を受け、資本主義各国は恐慌からの脱出策を模索する中で対立を深め、第二次世界大戦がもたらされることとなった。

世界恐慌時の各国の1人あたり国民所得
Author:Will O'Neil [CC BY-SA]

1929年の米国ウォール街にあるニューヨーク株式取引所での株式の大暴落に端を発した嵐、それが欧州、そして世界中を覆う大不況の世界大恐慌となった。無論この大恐慌の嵐は日本にも甚大な影響を与えています。そして、この大恐慌が第2次世界大戦の導火線となったとしているのです。

記事の「アメリカ合衆国の戦間期」とは、第1次世界大戦が終結した1918年から第2次世界大戦が始まる1939年の期間のことを基本的には指します。この間わずか20年程度です。

世界史の窓』では米国がこの期間に、「特に1920年代に世界一位の経済大国として発展」「アメリカ経済は大量生産・大量消費の経済社会を出現させ、同じく20年代は永遠の繁栄といわれる」状態になったとしています。

狂騒の20年代と呼ばれた時代のニューヨーク〔1926年〕
Wikimedia Commons [Public Domain]

この大景況・繁栄の最中から一挙に1929年の株式大暴落から奈落の底に転落していったのです。

この米国から端を発した世界大恐慌が第2次世界大戦を導いたわけですが、この大恐慌はもちろんのこと、突発的・偶発的・自然発生で起き上がったわけでは全くありません。意図的に計画の上で世界大恐慌は起こされたのです。

その主な目的は無論のこと第2次世界大戦を勃発させるためです。ただし、大恐慌から世界戦争に至るにはその順序があります。竹下さんがどこで語られていましたが、

大恐慌のさなかにはどこの国も戦争を起こすことはありません。その力がないからです。戦争が起こされるのは大不況が一旦落ち着き景気が好転しかけた時、この時に他国の富を収奪するため戦争が起こされる。

これが順序のようで、事実こう動くのです。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝53 ― 乗っ取られた米国 〜 金融支配

 これは『旧約聖書』の言葉ですが、100年余の長らくに渡って米国政府はまさしくこの状態にあったと言えるでしょう。
 1913年末に私有中央銀行のFRB(連邦準備制度)が創設され、ドルの発行権が私的に握られてしまい、米国政府はFRBの所有者に、借金することでしかドルを流通できなくなったのです。
 米国はディープステートによって支配操作されてきたと噂されますが、この噂は事実であり、当然でもあったのです。ディープステート=FRBの所有者と捉えれば分かりやすいでしょう。
 米国政府は、FRBの所有者から借金、つまり「金融支配」を受け、おまけに「情報支配」される中に置かれ続けたので、「奴隷になる」のは必然だったのです。それではFRBの所有者とは?  FRBを実質支配してきたのはニューヨーク連邦準備銀行です。そのニューヨーク連銀の株主として同じ情報がネットのあちらこちらに出ています(情報元はユースタス・マリンズでしょう)。それを見れば、簡単に言えば、FRBの所有者とはロスチャイルド、そしてロックフェラーだったと見て取れるのです。
 しかし、最近は状況が一変しています。何とも言い切れませんが、ベンジャミン・フルフォード氏のレポートにある通り、既に免許期間が切れたFRBは、もしかして本当に国有化されたのか?という気にもなります。
 ディープステート側の激しい抵抗が相変わらずあるのは勿論なのですが、FRBの内情が大きく変化しているのは確かです。米国、それ自体が大きく変化してきているのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝53 ― 乗っ取られた米国 〜 金融支配

米国の闇の金融戦闘史 〜ロスチャイルドと大統領の闘争


1913年のADL創設によって、米国での情報支配は完全になったと前回指摘しました。そして1913年に「情報支配」だけでなく「金融支配」による米国の「乗っ取り」支配も完成したといえるでしょう。

1913年末、実質の米国中央銀行であるFRB(連邦準備制度)が創設されたのです。米国の歴史とはその始まりから通貨発行権をめぐる暗闘、つまり「金融支配」の抗争の歴史でもあったのです。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]
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植民地アメリカは長期に渡り、豊かに活況の様相を見せていました。その秘訣は独自通貨コロニアル・スクリプ(植民券)の発行にありました。しかし、そのコロニアル・スクリプ(植民券)の発行権をイギリス東インド会社の所有者たちに奪われ、植民地アメリカは大不況に陥ってしまったのです。

ここでポジティブなテンプル騎士団の流れのフリーメーソンたちが独立の決意を表しました。通貨発行権を奪われたのが米国独立革命戦争の主因だったのです。

ただし、独立国米国の成立も通貨発行権をめぐる闇の戦闘史の一通過点に過ぎませんでした。米国の通貨発行権の独占を目論み、侵略攻撃に取り掛かった主力が初代ロスチャイルドを始めとするロスチャイルド一族です。この侵略攻撃に敢然と立ち向かったのがアメリカン・フリーメーソンの米国歴代大統領たちでした。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
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この金融戦争、米国初代大統領ジョージ・ワシントンの就任式が行われた1789年の僅か2年後の1791年には、工作員アレグサンダー・ハミルトンなどを通じ、米国中央銀行「第一合衆国銀行」が、初代ロスチャイルドの目論見通りに創設されました。

しかしこの米国中央銀行は、主にトーマス・ジェファーソン大統領によって廃止されました。…と言っても「第一合衆国銀行」廃止も金融闘争史の一頁に過ぎません。

この後ネイサン・ロスチャイルドは、勃発させた米英戦争を利用して 「第二合衆国銀行」を1816年に成立させます。これに対し米国大統領も反撃します。

アンドリュー・ジャクソン大統領は暗殺攻撃を跳ね返し、1836年にこの中央銀行を米国から締め出すのに成功したのでした。


このように米国では、ロスチャイルドと米国大統領の激しい金融戦争が闇で繰り広げられたのです。この闘争の流れの帰趨がほぼついたのがアブラハム・リンカーン大統領時でしょう。

南北戦争でアブラハム・リンカーン大統領は、画期的な政府通貨グリーン・バックスを発行します。グリーン・バックス、これは銀行家の息の根を止めることのできる超絶ツールです。

しかし反面、グリーン・バックス発行のため、リンカーンは致命的な譲歩を銀行家にせざるを得なくもありました。1863年「国立銀行法」の制定がそれで、これによって アメリカの貨幣発行と政府債はセットになり、借金でしかドルは発行できなくなったのです。

更にこの「国立銀行法」を廃止しようとしていたはずのリンカーンは、1865年に暗殺されてしまったのです。これで金融戦争の流れはロスチャイルドの勝利でほぼ決まりました。

via MEME
編集者訳:
アメリカ南北戦争(内戦)は、銀行エリート・ロスチャイルドによって仕組まれたものだった。
(中略)
エイブラハム・リンカーンは、国際銀行家に対するその防御資金を調達するために「グリーンバック」を発行することによって、アメリカのこの破壊に立ち向かった。
無利子で後に金(きん)に償還可能に。政府印刷。
☑銀行家たちはこれに我慢できなかった。 南軍降伏の5日後の1865年4月14日、リンカーンはゴールデン・サークル騎士団の一員であるジョン・ウィルクス・ブースに暗殺された。
☑註:「奴隷制」は戦争の背後にある原動力ではなかった。主な問題は、すべての戦争と同様に、誰が銀行と貨幣供給をコントロールしたかということだった。

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藤原直哉氏の「8月時事解説・時局分析」 ~日本も世界も動いていく大きな流れ

竹下雅敏氏からの情報です。
 「嗚呼、悲しいではないか!」さんが、藤原直哉氏の「8月時事解説・時局分析」の要点を書き出してくれています。そのまま転載させて頂きました。
 細かい部分は別として、大きな流れは、藤原直哉氏が見ている方向に日本も世界も動いていくのではないかと思います。様々な流れを見ていると、今年はかなり大きなことが起こりそうな気配です。人によっては、金融崩壊から大変なことになると予測している人もいるようです。
 しかし、現行の金融システムが崩壊した後、多くの人々が飢えて死ぬようなことがないように、金(ゴールド)に裏付けられた新金融システムを立ち上げる努力が背後でなされているわけです。ただ、この方面の情報がほとんど入ってこないのが気になります。
 もっとも楽観的な考えは、1週間から10日ほどの水と食料を備蓄しておけば大丈夫というもの。10日後には新金融システムが速やかに立ち上がると言うものです。チャネリング系の人がこうした情報を信じているようです。
 しかし、もっとも楽観的なこのケースですら、1週間から10日ほどの水と食料を備蓄していないほとんどの地球人はどうなってしまうのか…。 1人でも多くの人を殺して人口を5億人くらいにしたいというのがカバールですから、カバールが完全降伏するとか、いなくなるのであれば、こうした楽観論もあり得るかも知れません。しかし、現実には、地球を良くしようとする人たちと、破壊しようとする者たち、そして、そのどちらでもない圧倒的多数の人たちの動きで決まるのです。
 最も大きな要因は、圧倒的多数の人たちの振る舞いです。彼らが、何らかの事態が起きた時に、「祈り」で対処するか、それともパニックになるかで、未来が大きく変わります。
 ただ、残念なことに、多くの地球上の人々は、「神」に祈るのではなく、実のところ、地球を意図的に破壊している「宇宙人」に祈っているのです。というのは、彼らは自分を神であるとか、大天使だと名乗るからです。
 波動を感じ取るようにすれば、自分が祈っている対象は神や天使ではなく、悪の一部だとわかるはずです。祈る対象を間違えては、何にもなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
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藤原直哉8月時事解説・時局分析
転載元)
令和元年8月時事解説・時局分析
音声再生

 
・8/23朝トランプ大統領『雄たけび』
 中国はけしからん。
 中国は合成麻薬を米へ輸出している。止めると言っているけど止めていない。
 アメリカ企業には直ちに中国から出ること命令する
 中国からの関税を30%に引き上げる
・ドルは円に対して安くなったが
ドルは中国に対しては下がっていない⇒中国政府は現安誘導はしていない。元は逃げ出している(中国経済は危機的金融状態)
・ドル安介入する(国家非常事態宣言)
・米中の経済戦争(貿易止める)⇒世界経済不況
・こんな時の消費税アップは大変なことになる
・保護主義の時代(みんなで世界経済を上げてゆく時代は終了)
・皆さんに問う「アメリカの本当の敵はFRBの議長なのか中国の国家主席なのか?」(トランプ)⇒『FRBが敵』
・利下げ(1%)しろと言っているのに下げない(ドル安)
・米の金利政策は市場金利に後追いする(下げる環境にない)
・秋に利下げできるか?⇒緊迫した状況(トランプとFRB)になる
日本に直撃弾が来る可能性がある
 ⇒100円割れが来ることを覚悟した方がいい

・米大統領がドル安と決めたら、日本政府では止められない
・貿易交渉うまく行っていない
2003年に密約 車を輸出させてもらうために戦闘機買う
・車の輸出制限をしたら戦闘機(ずいぶん高い)は買えないない
・トランプから安倍は巨額の農産物(小麦・大豆)を買えと言っている
・トランプの求める防衛費5倍は不可能⇒日米安保止め
・欧州は防衛費出さない⇒基地をブルガリア、ポーランドへ行く、あるいはグリーンランドを売れ
・G7は話ができない(合意ができない)⇒G7はお終い
日本も金が出ない⇒米軍も移転するだろう(台湾の可能性?)
・台湾ロビーは日本を武装させて中国と戦争させようとしている(台湾を守る)
・「日本は金を出さない⇒米は車を輸入しない」⇒為替で決着(日米の貿易収支をゼロにする)
・中国は米国から巨額の金を奪った(知的財産を盗んだ)
・米の製造業、地方の衰退⇒アメリカの立て直し(トランプ)
双子の赤字は許容しない⇒米国も大変、でもやらなければ未来はないとトランプは考えている
・英のEU離脱も同じ⇒7-8年経てば甦ると考えている
・ロシアもそうだった、日本もそうだった
・新しい日本を立て直しする必要がある
・トランプ円高⇒景気悪化
 
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「トランプの世界救出計画」は、単に物質界の人間同士の戦いではなく、心と意識のレベルを含む戦いである! ~トランプ大統領のFRBとの戦いは本気で、その背後には神々がついている

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは、大変良い記事です。冒頭で、「トランプの世界救出計画」は“単に物質界の人間同士の戦いではなく霊界の戦い”だと書かれています。言葉の正確な意味では、霊界の戦いではありませんが、物質レベルの戦いではなく、心と意識のレベルを含む戦いであるということであれば、この通りだと思います。
 記事の中で、ブラックウォーターの創設者のエリック・プリンス氏は、“米政府内にいる反逆者たちを一斉検挙する役目”であり、軍事裁判はすでに始まっていると書かれています。
 時事ブログでは、2017年7月17日の記事で既に、“エリック・プリンス氏とスティーブ・フェインバーグ氏は2人とも完全に改心しており、これからは世界の安全を確保するために尽力したいと願っている”とコメントしましたが、このコメントが事実だったことがわかると思います。
 実は、この時の改心はプラズマレベルのもので、肉体の表層のレベルには至っていませんでした。しかし、この手の人たちは秘密結社に属しており、霊媒を通じてプラズマ界と繋がっているので、プラズマ体の改心は表層のレベルの転換に繋がりやすいのです。
 世界救出計画において、今年トランプが狙う大きな標的はFRBだとあります。トランプ大統領の執務室にはFRBと戦ったアンドリュー・ジャクソン第7代大統領の肖像画があります。トランプ大統領は、アンドリュー・ジャクソン大統領を賞賛していると書かれていますが、実はこれには大きな意味があります。
 現在、アンドリュー・ジャクソン氏は、第1システム国津神第四レベルの三十二神の一柱として神々の地位にあるからです。また、トランプ大統領の体には、名前はわかりませんが覚者(マスター)が合体しており、この覚者はジャクソン氏の部下です。なので、トランプ大統領のFRBとの戦いは本気だということです。またこうした戦いの背後に、神々がついていることがわかると思います。
 銀河連合、光の銀河連邦を統合した銀河国際連合が発足していると思いますが、これらの宇宙人たちは、ジャクソン氏を始めとする神々の指導の下にあります。
 一方、闇の勢力は、魂はもちろんプラズマ体も滅ぼされており、多くの者は狭義の肉体の深層と中層の身体も滅ぼされています。なので、彼らには狭義の肉体の表層しか残っていないのです。その表層も、意識、心を滅ぼされ、表層の身体のみが残っている者たちも少なからず居ます。彼らの敗北は、初めから決まっているわけです。
 これらの身体の概念は、2018年10月17日の記事を参照してください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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今年、トランプは本気でディープステートを追い詰めるつもりです。
引用元)
(前略)
https://beforeitsnews.com/v3/new-world-order/2019/8288.html?currentSplittedPage=0
(概要)
1月8日付け
(中略)
トランプの世界救出計画について:
Qの最新ビデオ・メッセージ「the storm is upon us」では、彼らの世界救出計画を発表しています。世界救出のための戦いが起きているということは単に物質界の人間同士の戦いではなく霊界の戦いが起きているということです。
(中略)
 Q曰く「我々は動き始めている。軍事裁判が始まるとディープステートの解体が始まる。」と。(中略)… これは単にヒラリーやオバマ或いは職業的犯罪者集団などの酷い子分たちに対する戦争ではありません。政府高官たち(全官僚の70%は既に排除されたがまだ排除すべき危険な作戦隊員が潜んでいる。)に対する戦争でもあります。
(中略)
ブラックウォーターの創設者のエリック・プリンス氏がトランプの非公式選挙顧問として動いていたと言われていますが、現在彼は米政府内にいる反逆者たちを一斉検挙する役目を担っています。(中略)… 既に水面下ではナンシー・ペロシやチャック・シュマーなどを含む反逆者、小児性愛犯罪容疑者、職業犯罪者らの軍事裁判が始まっています。
(中略)
トランプによる貿易協定の見直しは不公平な貿易赤字によりアメリカの金や銀が1年で失われてしまわないよう金本位、銀本位制度に移行するためのものです。貨幣制度を金本位、銀本位にする唯一の方法は、FRBを解体することです。今年トランプが狙う大きな標的はFRBです。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

(中略)
トランプは、FRBと闘ったジャクソン第7代大統領を、素晴らしい大統領であり色々な意味で非常にユニークな大統領だったと報道官を通して称賛していました。(中略)… 今年から来年にかけて、人々はトランプとFRBのクライマックスの決闘を見ることになります。

まだ逮捕されていない敵たちは恐怖におののいています。(中略)… なぜならディープステートの世界的な犯罪ネットワーク(世界中の子どもたちの大量虐殺、小児性愛犯罪、人身売買、人喰い)が徐々に明かになるからです。
(以下略)

遠からず大量逮捕が実行される見通しで、逮捕を免れるために金融システムを崩壊させようとする方向で動いている ~現在、米国の政府機関の一部が閉鎖され、株価も異常な状態~

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ政権は、ヒラリー・クリントンの一味とヒラリーを動かしていたジョージ・ソロス、そしてロスチャイルド家を追い詰めています。どう見ても、遠からず大量逮捕が実行される見通しです。
 逮捕を免れるために、これまで連中は何度も第三次大戦を引き起こそうとしてきましたが、地球同盟にことごとく阻まれてきました。こうなると、後は、金融システムを崩壊させるしかなく、それをやってくるだろうと予測していました。
 記事を見ると、どうやらその方向で動いているようです。ただ、トランプ政権側はこうしたことは既に織り込み済みで、12月20日のソルカ・ファール情報では、“軍指導部からアメリカ合衆国の市民へ直接のメッセージ”として、「軍はクリスマスの後で緊急の戒厳令を発動します」とのことです。
 混乱に巻き込まれないために、「予備の食糧・予備の水・医薬品・ペットフード・現金」を用意しておくようにと言っています。
 現実問題として、現在アメリカでは、米国の政府機関の一部が閉鎖されています。また、株価も異常な状態になっています。
 一部の情報によると、新金融システムの稼働の準備は整っているとのことです。ただ、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(旧300人委員会)も、キッシンジャー博士が中心となっている新機軸派と旧体制派に分かれているようです。なので、金融システムの再稼働がスムーズに進むとも思えません。
 これまで何度もお伝えしているように、少なくとも3カ月分の食料の備蓄は怠らないようにしてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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FRBがアメリカを潰しにかかっています。
引用元)
(前略)
https://beforeitsnews.com/v3/economy/2018/2959924.html
(概要)
12月20日付け
(中略)  
今日は専門家(ボブ・クードラー氏)をこの番組にお呼びしています。

クードラー氏:この時期にFRBが利上げをしなければならないと考えるのは明かに狂っています。(中略)… FRBの利上げにより、自動車産業+住宅建築業+不動産市場の破壊、クレジットカードの支払延滞の急増、失業者の急増など非常に深刻な問題が発生しています。(中略)… FRBは米経済を崩壊させてトランプを潰したいのです。
(中略)
ただ、銀行システムに対抗している金、銀、仮想通貨がこのニュースに前向きに反応しています。これはFRBを脅かすことになっています。
(中略)
トランプはFRBが金利を上げることで経済を崩壊させてきたことを認識しています。(中略)… トランプは今のところ黙ってFRBにやりたいことをさせています。しかし来年はFRBを叩きのめすつもりです。

多分、トランプはFRBの再編や透明性を進めるでしょう。或いは米連邦議会が自国通貨を管理するようになるかもしれません。
(以下略)
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配信元)
 

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