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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第42話 ― 東京裁判をめぐって2

 現在、マスコミで大きく騒がれているウクライナ騒動、この戦闘の中で、ウクライナの治安部隊が慌てて証拠書類を焼却している様子が、先日の3/1の竹下さんの記事で紹介されており、「ウクライナ領土にある軍事用バイオ研究所と米国国防総省(DoD)の関係や、そこで何が行われていたのかを示す証拠書類を慌てて焼却しているのでしょうか。」とのコメントがありました。
 日本でも敗戦時に多くの証拠書類が焼却され、それが東京裁判にも大きな影響を与えた模様でした。日本もウクライナも同じようなことをするものだと思い、3/1の記事を読ませてもらいましたが、日本が行った最大の証拠隠滅(現在も行っている)が、満洲での731部隊の施設、軍事用バイオ研究所の爆破焼却でしょう。悪魔でも目を背けそうな数々の残酷な殺人生体人体実験の証拠を、完全に消し去ろうとしたものです。
 731部隊関係者は戦犯として軍事裁判にかけられて、厳しい尋問を受けて、事実を明らかにしなければなりませんでした。しかし、裏天皇グループの主力たちと同様に、731部隊関係者が訴追されることはありませんでした。アメリカ側と密約が結ばれて訴追を免れていたのです。
 731部隊とアメリカ側の密約、このことのその後への影響はまことに甚大なもので、それによる様々な影響はそのまま現在の日本、そして世界にも直結してもいるのです。その具体例の一つはコロナワクチンであります。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第42話 ― 東京裁判をめぐって2

東京裁判時の「キーナン資金」


戦後の日本を大きく騒がせ、揺り動かしたのが「M資金」でした。「M資金」は「黄金の百合」が原資となっており、これまで時事ブロクでも多く取り上げられてきたものです。

「M資金」のMとは、戦後日本の経済統制を指揮したGHQのマーカット局長の頭文字のようです。このマーカット局長の部下が、GHQ冶金部で「黄金の百合」の捜査回収の実務を担当し、買収で裏天皇側に取り込まれたジョージ・パーディでした。

マーカット局長
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ジョセフ・キーナン
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この「M資金」を構成する一部に「キーナン資金」があったようです。「キーナン資金」のキーナンとは東京裁判のキーマン、主席検察官のジョセフ・キーナンの名から名付けられたとのことです。2019/12/10の竹下さんの記事の引文に次のようにあります。

M資金はいくつかの資金が組み合わされて生まれたものである。まず「四谷資金」は軍情報部および対敵諜報部隊のウィロビー少将によって闇市の活動から集められたもので、反共計画に使われた。2つ目の「キーナン資金」は、東京裁判の首席検察官ジョセフ・B・キーナンの名にちなんだ資金で、元は没収財産である。そしてマーカットが管理していたのがM資金で、工業用ダイヤモンド、プラチナ、金、銀など、旧日本軍が占領地から奪った物資をGHQが接収して売却した資金や、財閥解体後の株式の売却益、さらにはガリオアまたは「見返り資金」と呼ばれる、米国からの援助物資および石油などの認可輸入品の売却益(ドルに交換できない円)がそれに加えられた。占領が終わった時、この3つの資金がM資金に統合された。

裁判は基本的に、被告人、弁護人、検察官、裁判官の4者の登場人物によって進められます。まず、検察官が被告人を選定し、起訴しないと裁判は成立しません。東京裁判のキーマンが主席検察官のジョセフ・キーナンだとはこの意味で、ジョセフ・キーナンが誰を被告人として選定するかが東京裁判では決定的に重要だったのです。

「M資金」の一部が、なぜそのジョセフ・キーナンにちなんだ「キーナン資金」と名付けられたのかは不明ですが、興味深いことがあります。ジョセフ・キーナンの甥がニール・キーナン氏だったのです。「M資金」を含む莫大な金塊と口座の管理者、今後の人類救済のための新金融システム起動のキーマンになるとも目されてきたニール・キーナン氏。

そのニール・キーナン氏が率いるKグループ社の情報を翻訳し作成されたYukitaさんの2015/12/31記事コメントで、東京裁判や戦後日本の行方に関することで以下の記述がありました。

黄金の百合作戦…(中略)...それが東京裁判時にはキーナン資金となり、最終的にはM資金となり、戦後日本の(宗主国アメリカによる)自民党支配や元731部隊の医学界支配などに使われていくと。

上のような情報を鑑みると、東京裁判主席検察官のジョセフ・キーナンが直接的に買収されたかは不明ではありますが、東京裁判に関し裏天皇の主力たちが、自分たちが東京裁判の被告人とならないように「黄金の百合」の一部が買収に使われ、アメリカ側と結託していたような気がします。


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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第39話 ― 黄金をめぐる攻防戦

 アメリカによる外国の統治、これが最も理想的にうまくいった事例が日本の統治だと言われています。自国に外国の軍隊が駐留、このことはその国が駐留する外国軍の占領下にあることを意味するのは世界的な常識です。だから、どこの国でも自国に駐留する外国軍を敵視し、一国も早く排除しようと努めるのです。
 ところが、日本では1945年から2022年の現在まで米軍が駐留し続けています。日米地位協定により米軍は治外法権であり、「思いやり予算」が付与もされます。世界的な常識からは「ありえないこと」が長年に渡って成立していること、日本人はよほど特殊なのか? そうではなく、ここには裏天皇グループの存在があったのです。
 “日本を中心としたNWO”を目指す裏天皇グループと、“アメリカを中心としたNWO”を目指すグループとは激しく対立していたとのことでした。特にその戦いは「黄金の百合」という莫大な金塊の所有をめぐる攻防だったはずです。自分たちの目指すNWO成立には莫大な黄金は欠かせないものだからです。
 しかし、アメリカ側は日本を統治するのに戦前から日本を支配してきた裏天皇グループを利用する側面があった模様です。一方の裏天皇グループも、自分たちの秘密の支配権を維持拡大するのにアメリカ側を利用していた側面もあります。両者は激しく対立するとともに、互いを利用するという協力関係も成立していたわけです。また、相手側の手駒を自陣への取り込みも行われていたようです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第39話 ― 黄金をめぐる攻防戦

特捜の背後の存在


1945年から1952年まで、日本は太平洋戦争の敗戦からサンフランシスコ講和条約締結までの約7年間、公式には連合国軍最高司令官総司令部GHQ/SCAP)の占領下に置かれていました。この期間の中で設置され、現在日本にまで多大な影響を、もっといえば日本支配の装置となり、現在まで作動している重要機関の一つが「隠匿退蔵物資事件捜査部」でしょう。

「隠匿退蔵物資事件捜査部」とは1947年(昭和22年)、隠退蔵物資事件を契機にGHQによってに設置されたものです。「隠匿退蔵物資事件捜査部」が後の東京地検特捜部なのです。

東京地検特捜部は「日本最強の捜査機関」とも呼ばれていて、1976年にはロッキード事件で田中角栄元首相が逮捕されています。また、近年では総理目前となっていた民主党の小沢一郎議員が、でっち上げと言って良いであろう陸山会事件で東京地検特捜部(特捜)の強制捜査を受けました。その結果小沢議員の秘書たちが逮捕され、その影響によって小沢総理の誕生は消えました。特捜の動きが日本国に甚大な影響を与えているのです。

編集者註:一覧表の赤字はシャンティーフーラによるもの。
最初のロッキード事件は田中派、最後のIR汚職事件は二階派(二階俊博は元竹下派)、それ以外は竹下派に対する捜査。
(参考:るいネット「清和会に対立した経世会の末路」)

このロッキード事件にしろ陸山会事件にしろ特捜の動きの背後には、アメリカの支配者たちの意志が強く反映されているのは間違いないでしょう。「特別捜査部」のウィキペディア記事では次のように記載されている通りです。

東京地検特捜部に批判的な立場からは、東京地検特捜部が連合国軍による占領下で、旧日本軍が貯蔵していた隠退蔵物資を摘発してGHQの管理下に置くことを目的に設置された「隠匿退蔵物資事件捜査部」としてスタートした経緯や特捜部エリートに駐米大使館の一等書記官経験者が多いことから、「アメリカの影響を受けている」とする見方がある。

それと特捜に関して気をつけるべきは、裏天皇のグループの意図も特捜に反映されているであろうという点です。ウィキペディア記事の上の続きが次のようにある通りで、清和会グループは裏天皇の直接の部下であった岸信介にその源流がありますが、その清和会グループと特捜は握っていたと見るのが自然です。アベシがいかなる犯罪行為に手を染めようと不問にされてしまった理由がここにあるでしょう。

また、捜査対象が歴史的に木曜クラブの流れを汲む平成研究会系列(田中派―竹下(登)派―小渕派―橋本派―津島派―額賀派―竹下(亘)派―茂木派)の政治家に集中する一方で、党風刷新連盟を興りとする清和政策研究会系列(福田派―安倍(晋太郎)派―森派―町村派―細田派―安倍(晋三)派)の政治家は多くが免れていることから、「捜査対象が偏っているのではないか?」という主張がある。


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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第21話 ― 幻想の不協和音

 現在のテレビや新聞などのマスコミのルーツが、プロパガンダを専門とするような情報機関であったことは既に見てきました。
 昔、プロパガンダとは、敵側に敵国に向けて発せられるものと私は思っていました。……違っていました。
 プロパガンダの標的は、先ずは味方のはずの自国民です。自国民を騙し、幻想を植え付けるのです。どうもこれは鉄則らしく、現在、日本でも自国民相手のプロパガンダが最大限に発動しているのは、私たちが日々経験している通りです。「敵を欺くには先ずは味方から」という諺があるにはありますが、少し意味が異なるような…。
 幻想とは恐ろしいもので、簡単に植え付けられます。大日本帝国、かつて存在していたはずの帝国で、日本人のおびただしい数の血が流されたのは、この帝国の興亡をかけてのものだったはずなのです。
 ところが、この帝国も幻の帝国だったとも言えそうです。なにせ大日本帝国はその最初から英領として始まっていたのですから、少なくとも独立国家としての帝国ではなく、幻想にまみれていたのは事実です。
 その英領の帝国が、宗主国のはずの英国、そして米国を相手に戦争することになったとされます。無論、末端の現場レベルに近い程、本気で戦争に勝利しようとしたでしょう。しかしトップの方、とりわけ裏天皇は何を考えていたのやら…どうも理解不能の部分が残ります。
 しかも、この帝国は内部に深刻な対立を抱えてもいました。戦争の始まる前からおびただしい数の一般民衆が犠牲になるのは必然でした。幻想の不協和音の中での戦争です。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第21話 ― 幻想の不協和音


三笠宮も裏天皇に仕えていた?


前回、『★阿修羅♪掲示板』からの情報で、「金(黄金)の百合」作戦で戦局の最終盤に略奪された莫大な財宝が、フイリピン山中に「山下将軍の財宝」として埋蔵され、その隠匿工作をした人々が生き埋めにされたことを見ました。

この情報源は、『櫻井ジャーナル』でも指摘されているスターリング・シーグレーブとペギー・シーグレーブ夫妻の著書のようです。

いくつかのブログでシーグレーブ夫妻の著書を翻訳した記事が掲載されていますが、その一つ『マヨの備忘録・・・マヨのぼやきから』2007-06-05記事の中で以下のような記述があります。

ベンは竹田宮、そして裕仁の兄弟である秩父宮、三笠宮、そして南京虐殺において日本軍の指揮をとった年長者、朝香宮を指さした。ベンは彼らが在庫を調べ財宝基地に収納する間、ともに過ごし食事を運びお茶やタバコをもっていったと話した。

竹田宮恒徳
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秩父宮雍仁
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三笠宮崇仁
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朝香宮鳩彦
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ここで竹田宮たち皇族を指さしたベンとは、竹田恒泰親王の従者として財宝隠匿に従事したフィリピンの若者ベン・バルモアで、彼は財宝隠匿関係者たちの中での生き残りの人物である旨が記されてあります。

このベンが指さした皇族、つまり竹田宮、秩父宮、朝香宮は裏天皇の部下であったことは既に見ていますが、ここに加えて三笠宮の名前も出ています。

『夢幻と湧源』サイトの2009年6月2日記事には、キムスこと竹田宮、秩父宮雍人陸軍少将、三笠宮崇仁陸軍参謀、朝香宮鳩彦陸軍中佐、「これらの皇族たちは、1943年にマニラで開かれた会議の参加者だった。」とあります。

こういった情報から、三笠宮も裏天皇側に所属していた可能性があります。三笠宮は南京事件や731部隊の振る舞いを批判していた人物で、その意味で三笠宮が裏天皇側に属していたとすれば意外ではあるのですが……。


また、現在は表示されていませんが2015/11/15竹下さんの記事紹介されてあった記事の中に次の記述がありました。

鬼塚氏は、秩父宮が2・26事件の策を練り、終戦時の8・15宮城事件は三笠宮が策を練ったのだと断言している。どちらのクーデターもヤラセだった。

2.26事件は後述するとして、三笠宮が策を練ったとされる「8.15宮城事件」について。これはごく簡単には、終戦に反対する将校が宮城(皇城)を占拠し「玉音放送」を阻止しようとしたが、逆に鎮圧された事件です。

昭和天皇の意志に反し皇城を占拠した将校たちは、普通に見れば裏天皇側の者でしょう。そしてその叛乱将校を鎮圧、指揮の功労者が田中静壱司令官でした。

陸軍中将時代の田中静壱
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ところが、この田中静壱こそが、フィリピンで山下将軍の前に第14軍を天皇に親任され、率いていた司令官です。つまり、田中静壱は「金の百合」の実働部隊の司令官で、裏天皇の部下なのです。


鬼塚氏によれば、三笠宮が練ったとされる「8.15宮城事件」とは、裏天皇の部下がクーデターを謀り、それを同じ裏天皇の部下が鎮圧した構図になります。これだと確かにヤラセです。

一口に裏天皇側といっても、その中には派閥とその争いもあったであろうし、個々人の考え方の相違もあったであろうことは間違いないでしょう。また、その彼らの為した作業の中には、見せかけのヤラセ工作もあったでしょう。

問題はヤラセにしてもその目的なのですが…、残念ながら現在は不明です。


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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第20話 ― 戦争の秘された目的

 帝国憲法では、「現人神」の天皇はすべての法に超越した絶対的な存在に規定されます。これを違う角度から見れば、天皇を自在に動かすことができる者がいれば、その者は天皇の名を借りて、その看板の元に好き放題ができるということになります。言うまでもなくこれを狙っていたのがアベシたちです。
 また、帝国憲法で超越的存在の天皇に準ずるのが皇族たちで、「法の上」にあるような存在でした。帝国憲法では、皇族たちは皇族典範でその地位が規定され、皇族会議、枢密院、貴族院に席を有することになります。これらは国家中枢を動かすものでもあります。「法の上」にある皇族たちは、自在な活動をしても処罰されるようなことは無かったのです。
 法の支配下にない彼ら皇族たちの一部が頭になって、秘密の軍事作戦を展開します。大東亜戦争の目的の第一義は「日本人国家の勝利」ではありませんでした。戦争目的の第一義が「大東亜共栄圏設立のための布石」という言い方ならば嘘ではありませんが…。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第20話 ― 戦争の秘された目的

無謀な戦域拡大のわけ


前回、引用された櫻井ジャーナルの記述には以下の4つの柱があると指摘しました。

日本軍による東アジアでの財宝略奪(金の百合)プロジェクトは1937年の南京攻略から開始された。
②南京攻略(つまり南京大虐殺と略奪の真の犯人は軍の最高指揮官の松井石根ではなく朝香宮鳩彦。
財宝略奪(金の百合)の主導者が秩父宮雍仁。その補佐が竹田宮恒徳。
秩父宮と駐日アメリカ大使だったジョセフ・グルーは懇意。

①②については前回に多少言及しました。「金の百合」即ち日本軍による財宝略奪が本格的に始動するのは1937年の南京攻略からで、この「金の百合」の総指揮は秩父宮が執っていたようです。

秩父宮雍仁
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ただし、日本側による財宝の略奪は1937年の前から始まっていました。あの1921年国家間条約」に基づき始まっていたようです。2019/12/16の竹下さんの記事全体を通しては以下のことが明かされています。

  • 欧州外遊中の昭和天皇はイギリスのジョージ五世国王、ウォレン・ハーディング米国大統領、フランスのジョルジュ・クレマンソー首相らと1921年国家間条約」を締結。しかしこの締結は実際には堀川辰吉郎とウォルター・ロスチャイルド、エドゥアール・ド・ロチルド、そしてジョン・ロックフェラーの合意。
  • ウォルター・
    ロスチャイルド
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    エドゥアール・
    ド・ロチルド
    Wikimedia Commons [Public Domain]
    ジョン・
    ロックフェラー
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    堀川辰吉郎

  • 「1921年国家間条約」の当初合意した内容に沿って、金塊の大半が1924年から1945年の間に日本が建設したインドネシアやフィリピン諸島の秘密の掩蔽壕の中へと運び込まれた。その量600万トン以上?
  • 日本からの掠奪をおそれたアジアの王族たちなどが、すでに1928年頃から財宝をアメリカに預けるようになる。その合わせた量“約200万トンの金塊”。
  • このアメリカに預けられた金塊をもとにブレトン・ウッズ協定が1944年に行われる。1945年、このアメリカの金塊が“M1”と名付けられ、インドネシアのスカルノ大統領をこの巨額の資産を管理する口座管財人に選出。

1937年の日中戦争開始以降、日本は戦域を広げに広げていきます。こうなれば戦力を分散せねばならず、しかも補給線なしの戦域の拡大で、明らかに素人目にも無謀です。

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あの満州事変を起こした石原莞爾は、日中戦争を起こし戦域を拡大するのには反対していました。石原莞爾は日本がアジアの雄となるのを目指していましたが、戦域拡大はあまりにも時期尚早で、無理があると見たのです。戦争での勝利を目指す軍人の視点としてはごく当然のものでしょう。

補給線なしの戦域の現場で、日本兵たちがどんな目にあったかはよく知られていることです。日本兵の戦死者のほとんどは実質は餓死です。補給路の確保(兵站)は戦略の初歩の初歩です。ところが、この初歩の兵站を無視して戦域を拡大したのは何故か?

「戦争での勝利のため」では明らかにおかしいのです。
黄金の略奪を急ぐため、これが目的ならばやっと話が通じます。


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2007年以降の“天界の改革”と並行して地上でも起きてきた「300人委員会」の劇的な変化は、金塊に裏付けられた新金融システムを立ち上げるための大変革!

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事の中に出てきた板垣英憲氏の特別情報を合わせてご覧ください。
 2007年以降に“天界の改革”が始まったことをすでにお伝えしています。天界の改革と並行して、地上でも大きな変化が起きてきました。板垣英憲氏の特別情報を見ると、「300人委員会」が劇的に変化している様子がわかります。
 2011年秋のモナコでの57カ国会議で、デイヴィッド・ロックフェラーが失脚。ジェイコブ、ナサニエル親子が主導権を握ります。ところが、2012年3月の特別情報によれば、ジェイコブ・ロスチャイルドも力を失ってきていると書かれています。こうなると、ロスチャイルド家内部での跡目争いが激化します。
 世界的な変化は、記事に出ているように2016年2月3日でした。プーチン大統領とキッシンジャー博士が「新機軸」で合意したとのことです。確かにこの日以来、シリア情勢は激変しました。
 2016年11月の特別情報には、「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」からロスチャイルド財閥、ロックフェラー財閥が外されたと書かれています。2019年7月の特別情報では、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(旧300人委員会)から「黒い貴族」を排除し、メンバーを入れ替えたと書かれています。そして、現在ではMSA資金の「管理権、運用権、使用権」を日本が完全に把握したとのことです。これで、本来の形になったということのようです。
 吉備太秦の情報では、現在ではロスチャイルド家、ロックフェラー家に加え、バチカンもゴールドマン・ファミリーズ・グループから排除されているようです。
 こうした大きな変化は、金塊に裏付けられた新金融システムを立ち上げるための大変革です。おそらく、カレン・ヒューデス女史は、「MSA資金」に関する中枢の機関である世界銀行の改革に尽力していたのだと思います。
 ところが、ニール・キーナン氏は、「MSA資金」の裏付けであるBISの莫大な量の金塊は、そもそもゴールドマン・ファミリーズ・グループのものではなく、ドラゴン・ファミリーのものである。“さっさと金塊を返せ”という立場であり、吉備太秦のフラッグシップ自体を認めないということではないでしょうか。
 2代目のM1であったマルコス大統領は偽者であり、本当のM1は、これまではスカルノ大統領のみ。現在は、ニール・キーナン氏が正当なM1であって、それ以外に金塊を運用できる者はいないという立場なのだと思います。
 何とか、ここの部分が和解できないものか。ゴールドマン・ファミリーズ・グループとドラゴン・ファミリーが協調すれば、現行のシステムから新金融システムへの転換は、ソフトランディングすると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は「平成から令和」へ改元を前に、「MSA資金」運用益のシェアについて「この任に預かってから、あらゆる秩序を壊してきた」という
◆〔特別情報1〕
 天皇陛下を戴く世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」は、天皇陛下と小沢一郎代表に委ねられている「MSA資金」運用益のシェアについて、「平成から令和」への改元を前にして体制を一新した。このために、天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、「この任に預かってから、あらゆる秩序を壊してきた」という。「あらゆる秩序」とは、いわゆる「黒い貴族」(金融マフィア、麻薬マフィア、武器シンジケート)が、闇の世界で蠢き、巨万の富を独占している「悪の秩序」である。この破壊過程で、キッシンジャー博士とプーチン大統領が、2016年2月3日、ロシアの首都モスクワで会い、「世界恒久の平和と繁栄」を築くための新しい秩序づくり「新機軸」(第3次世界大戦の回避、世界の原発443基廃炉、地球環境改善、AIの産業化)を新潮流とすることに合意した。現在、「新機軸派」と言われているのは、天皇陛下、小沢一郎代表、キッシンジャー博士、プーチン大統領、トランプ大統領、習近平国家主席の6人である。安倍晋三首相は、「黒い貴族」の一員であった岸信介元首相の孫であり、「退治の対象」に指定されている。吉田茂元首相の孫・麻生太郎副総理兼財務相も同様である。吉備太秦は、「黒い貴族」による「悪の秩序破壊」の経緯について、以下のように振り返っている。
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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
上皇陛下を戴く世界支配層は、世界銀行・IMFの「300人個人委員会」メンバーを「新機軸」に即して入れ替え、戦争を志向するいわゆる「黒い貴族」を排除した
◆〔特別情報1〕
 上皇陛下を戴く世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」は、4月から今回の参議院議員選挙の投開票が終わる7月21日まで、「表立って動かないように」と要請をしていた。このため、選挙期間中は、ホームグラウンドの岩手県選挙区で当選した横沢高徳候補(無所属、元チェアスキー選手)の選挙対策に力を入れていたほかは、数県に赴き、応援していた。だが、この間、世界支配層は、世界銀行・IMFの頂点に立っているいわゆる「300人個人委員会」のメンバーを「新機軸」(第3次世界大戦の回避、世界の原発443基の廃炉、地球環境の改善、AIの産業化)に即して入れ替えた。王侯貴族を中心とし編成されているといわれる300人の個人委員会だったが、実はニセの王侯貴族も紛れていたため、そうした似非王族、すなわち戦争を志向するいわゆる「黒い貴族」(金融マフィア・麻薬マフィア・武器シンジケート)を排除し真の王侯貴族と入れ替えたのだ。この結果、上皇陛下を頂点とする「真の王侯貴族」(このなかに小沢一郎衆院議員を含む)128人、財閥など約200人弱で計約328人弱)を決めた。財閥200人(実際は200人弱)の内、40人は日本人で、ちなみに、この40人は元からの300人個人委員会のメンバーとして選ばれている。この体制で、上皇陛下と小沢一郎衆院議員に委ねられている「MSA資金」運用益を世界にシェアしつつ、2035年までに「地球連邦制度・地球連邦軍創設」(ユーラシア連邦、インド・太平洋連邦・アメリカ連邦)の実現を目指す。上皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、以下のように解説する。

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