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ユダヤ問題のポイント（日本 昭和編） ― 第42話 ― 東京裁判をめぐって２
東京裁判時の「キーナン資金」
戦後の日本を大きく騒がせ、揺り動かしたのが「M資金」でした。「M資金」は「黄金の百合」が原資となっており、これまで時事ブロクでも多く取り上げられてきたものです。
「M資金」のMとは、戦後日本の経済統制を指揮したGHQのマーカット局長の頭文字のようです。このマーカット局長の部下が、GHQ冶金部で「黄金の百合」の捜査回収の実務を担当し、買収で裏天皇側に取り込まれたジョージ・パーディでした。
この「M資金」を構成する一部に「キーナン資金」があったようです。「キーナン資金」のキーナンとは東京裁判のキーマン、主席検察官のジョセフ・キーナンの名から名付けられたとのことです。2019/12/10の竹下さんの記事の引文に次のようにあります。
M資金はいくつかの資金が組み合わされて生まれたものである。まず「四谷資金」は軍情報部および対敵諜報部隊のウィロビー少将によって闇市の活動から集められたもので、反共計画に使われた。2つ目の「キーナン資金」は、東京裁判の首席検察官ジョセフ・B・キーナンの名にちなんだ資金で、元は没収財産である。そしてマーカットが管理していたのがM資金で、工業用ダイヤモンド、プラチナ、金、銀など、旧日本軍が占領地から奪った物資をGHQが接収して売却した資金や、財閥解体後の株式の売却益、さらにはガリオアまたは「見返り資金」と呼ばれる、米国からの援助物資および石油などの認可輸入品の売却益（ドルに交換できない円）がそれに加えられた。占領が終わった時、この3つの資金がM資金に統合された。
（「地方からの情報発信 山本正樹 」より）
裁判は基本的に、被告人、弁護人、検察官、裁判官の4者の登場人物によって進められます。まず、検察官が被告人を選定し、起訴しないと裁判は成立しません。東京裁判のキーマンが主席検察官のジョセフ・キーナンだとはこの意味で、ジョセフ・キーナンが誰を被告人として選定するかが東京裁判では決定的に重要だったのです。
「M資金」の一部が、なぜそのジョセフ・キーナンにちなんだ「キーナン資金」と名付けられたのかは不明ですが、興味深いことがあります。ジョセフ・キーナンの甥がニール・キーナン氏だったのです。「M資金」を含む莫大な金塊と口座の管理者、今後の人類救済のための新金融システム起動のキーマンになるとも目されてきたニール・キーナン氏。
そのニール・キーナン氏が率いるKグループ社の情報を翻訳し作成されたYukitaさんの2015/12/31記事のコメントで、東京裁判や戦後日本の行方に関することで以下の記述がありました。
黄金の百合作戦…（中略）...、それが東京裁判時にはキーナン資金となり、最終的にはM資金となり、戦後日本の（宗主国アメリカによる）自民党支配や元731部隊の医学界支配などに使われていくと。
上のような情報を鑑みると、東京裁判主席検察官のジョセフ・キーナンが直接的に買収されたかは不明ではありますが、東京裁判に関し裏天皇の主力たちが、自分たちが東京裁判の被告人とならないように「黄金の百合」の一部が買収に使われ、アメリカ側と結託していたような気がします。
石井四郎731部隊長の密約
裁く側のアメリカと裁かれる側の日本、東京裁判ではその両者が買収によって結託したと思える、この根拠となる類似事実は幾つもあります。買収によって裏天皇陣営に取り込まれたジョージ・パーディはその一例ですが、731部隊もアメリカ側と利益供与によって結託していった一例となります。
石井四郎
Wikimedia Commons [Public Domain]
石井四郎731部隊長を初めとする731部隊の幹部たちは、当然ながら軍事裁判の被告として裁かれねばならなかったでしょう。また、731部隊に多くの自分の弟子たちを送り込み、利益供与受けていた京大の戸田正三、石井四郎の師匠であり731部隊に弟子を送り込んだ清野謙次、同じく人材を送り込んだ東大の田宮猛男、彼らも裁判の席で尋問を受けなければいけなかったでしょう。
しかし、731部隊関係者はハバロフスク裁判にかけられたごく一部を除き、全員が刑事訴追を逃れています。石井四郎部隊長がアメリカ側と交渉をし、残酷な数々の殺人生体実験などで得た貴重な資料をアメリカ側に提出することで、自身をはじめ731部隊関係者は戦争犯罪から免除されたのです。
この石井四郎とアメリカ側の密約に関して『人民網日本語版』2015/4/27の「731部隊めぐる日本と米国の密約、ジャーナリストの近藤昭二氏語る」で以下のような記述があります。
近藤氏によると、「戦後の日本を統治するために、米国は日本の天皇制を維持する必要があった。天皇の戦争責任を追及しないという点では、日本と米国の利益が一致した。また、ソ連と戦う必要があった米国は、731部隊の研究資料がソ連の手に渡ることを望まなかった。731部隊の創設者・石井四郎もそれに乗じ、『日本が731部隊のデータを全て米国に渡す代わりに、米国は昭和天皇や自身らの責任を追及しない』という密約を成立させた」
概ねは上記の話の通りだったでしょう。ただし、上記の昭和天皇となっているところの本命は裏天皇堀川辰吉郎だったのではないでしょうか。満洲で731部隊設立認可をしたのが堀川辰吉郎の直接の部下の岸信介であり、岸信介が石井四郎の上司になります。
また、第17話で見たように、731部隊と姉妹組織であり、特務工作を行ったのが「習志野学校」「登戸研究所」「陸軍中野学校」でした。特務機関は裏天皇の実動部隊でした。
こう見れば、731部隊も裏天皇グループでしょう。「黄金の百合」が「元731部隊の医学界支配などに使われていく」というその後の展開などを見れば、密約の際にも「黄金の百合」が使われたような気もします。
アメリカ側に渡された731部隊のデータはモンサント社に回され、それがベトナム戦争の枯葉剤の開発に、さらにその遺伝子技術が現在のコロナワクチンにも繋がります。
奇妙な提携関係
元々731部隊は「武田製薬満洲支店」とも呼ばれていましたが、その731部隊とモンサント社は強く繋がり、武田製薬とモンサント社は提携関係にあったのです。731部隊やモンサントは、コロナワクチンやモデルナ社とも強く繋がります。モンサント社の子会社だったのがギリアド社であり、新型コロナの治療薬と認可され、実のところ病状を深刻悪化させるレムデシベルはギリアド社の製品です。
このモンサント社と提携関係にあった日本企業は、武田製薬以外には住友化学社です。アメリカ側と日本側が戦後「握って」業務提携していくのです。
住友化学社は裏天皇グループの企業です。多分は武田製薬もそうでしょう。住友化学と武田製薬は住化武田農薬株式会社を誕生させ、その後現在は、住化武田農薬は住友化学に合併されているので、住友化学と武田製薬は強く繋がっているのです。
モンサント社はロックフェラーの傘下の企業でしたが、モンサントの親会社はブッシュ一族の経営する銀行ブラウン・ハリマンです。モンサントの子会社だったギリアド社のCEOはブッシュ Jr.の国防長官ラムズフェルドでした。問題となったタミフルを製造販売の会社です。
裏天皇とロックフェラーそしてブッシュ一族とは敵対し、その敵対の主たるものは膨大な量の黄金をめぐるものだったでしょう。しかし同時に、敵対するはずのグループの会社は互いに業務提携していくのです。裏天皇とロックフェラーそしてブッシュ一族は、敵対しながらも互いに利用しあい、提携もしていくのです。このような構図では裏天皇の主力たちが東京裁判で訴追の対象となるはずがありません。この一見奇妙な協力関係は、戦後すぐにも表に出ていました。
日本の特務機関は裏天皇の実働部隊だと指摘しましたが、戦後も特務機関は設立され、活動しています。『いちらん屋』さんの特務機関の一覧には、戦後の特務機関として河辺機関、有末機関、服部機関、 山崎機関、野村機関の名があがっており、いずれもGHQに協力して活動を行っています。全般に主な任務は様々な情報収集を行い、GHQやCIAに情報提供していたとされています。他にはソ連の情報収集と工作と言ったところです。
第2次世界大戦後は、アメリカとソ連は敵対関係となることは決まっていました。その中で地政学的に日本は、アメリカの対ソ連の前線基地として利用することになっていたのでしょう。これも大きな一因となって、裏天皇グループとアメリカ側は敵対しながらも協力提携関係を結んでいくわけです。
ただし、裏天皇たちは日本の独立を模索し、図ってもいたのですが…。
Writer
seiryuu
・兵庫県出身在住
・いちおう浄土真宗の住職
・体癖はたぶん７－２。（自分の体癖判定が最も難しかった。）
・基本、暇人。（したくないことはしない。）
・特徴、酒飲み。アルコールには強い。
・歯が32本全て生えそろっている（親不知全て）原始人並み。
これまでのseiryuu氏の寄稿記事はこちら
日本でも敗戦時に多くの証拠書類が焼却され、それが東京裁判にも大きな影響を与えた模様でした。日本もウクライナも同じようなことをするものだと思い、3/1の記事を読ませてもらいましたが、日本が行った最大の証拠隠滅（現在も行っている）が、満洲での731部隊の施設、軍事用バイオ研究所の爆破焼却でしょう。悪魔でも目を背けそうな数々の残酷な殺人生体人体実験の証拠を、完全に消し去ろうとしたものです。
731部隊関係者は戦犯として軍事裁判にかけられて、厳しい尋問を受けて、事実を明らかにしなければなりませんでした。しかし、裏天皇グループの主力たちと同様に、731部隊関係者が訴追されることはありませんでした。アメリカ側と密約が結ばれて訴追を免れていたのです。
731部隊とアメリカ側の密約、このことのその後への影響はまことに甚大なもので、それによる様々な影響はそのまま現在の日本、そして世界にも直結してもいるのです。その具体例の一つはコロナワクチンであります。