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アーカイブ: 世界全体

画像の出典: マクロン大統領 Author:Remi_Jouan [CC BY]

フランスのマクロン大統領が現代資本主義は「もはや機能しない」と宣言 ／ ロックダウンがトランプ大統領を終わらせるという目的を遂げるやいなや、次々に手のひら返しするメディアやWHO

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竹下雅敏氏からの情報です。
　フランスのマクロン大統領が、中国のコロナウイルスをきっかけに、現代資本主義は「もはや機能しない」と宣言し、“「持続可能な生産と消費に基づく繁栄と公平な成長の共有」を求める「利害関係者資本主義」のモデルを支持した”とのことです。グレートリセットによって、中国をモデルとした新世界秩序（ＮＷＯ）を目指すようです。
　これはトランプ大統領からバイデンに代わったことで可能になるわけです。「ロックダウンはその目的を果たしました。…それはすべて、トランプ大統領を終わらせるという名目でした。…バイデンの就任式に合わせて経済活動を再開する予定です」という事だったので、テレビでは「エビデンスに基づいて、ロックダウンは何の助けにもならないことが分かった」と言い、トランプ大統領が推奨していたヒドロキシクロロキンに関しては「ヒドロキシクロロキンに対する認識が間違っていたと発表」。最後のツイート動画では、“ジョー・バイデンが大統領就任直後、ＷＨＯは速やかに、コロナ検査法の修正を行った。…これまでのＰＣＲ検査法は、不正確な検査結果を生み出すことがあり、コロナ感染者の数字が、劇的に膨れ上がった可能性がある…ＷＨＯは世界中の研究所に向け、新たなガイドラインを発表。ＰＣＲのＣＴ値を引き下げることで、より正確な検査結果が得られる”と言っています。
　「Ｑ」の計画はそう簡単には分かりませんが、アホな連中の計画はかくも分かり易く、予想通りに動くのです。面白いのは、ここまで予見した通りにアホな連中が動いているのに、こうした予見を「陰謀論」として見向きもしない人々がほとんどなのです。
　こうした事実に向き合う時、どうしても「地底人VS最低人の戦い」というフレーズが頭の中をよぎるのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ダボスグレートリセット：フランスのプレズマクロンが現代資本主義を宣言「もはや機能しない」
引用元）
BREITBART 21/1/28
火曜日に開催された世界経済フォーラム（WEF）の仮想ダボスアジェンダサミットで、フランスのエマニュエルマクロン大統領は、中国のコロナウイルスをきっかけに、現代資本主義は「もはや機能しない」と宣言しました。
（中略）
フランス大統領は、資本主義が「深い道徳的および経済的危機」をもたらし、「世界中の何百、何千もの人々がその有用性を失ったというこの感覚を持っていた」と述べた。
（中略）
世界は経済への国家介入に対する敵意を「超えて」いく必要があり、企業は経済的不平等を緩和する責任に拘束されなければならないと主張し続けた。
（中略）
マクロン氏は資本主義を再構築するための確固たる政策提案を提示しなかったが、クラウス・シュワブが推進する「持続可能な生産と消費に基づく繁栄と公平な成長の共有」を求める「利害関係者資本主義」のモデルを支持した。
（以下略）
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配信元）
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画像の出典: photo-ac

すでに東京五輪中止を認めている日本政府の内部情報を報じた英タイムズ紙 〜 中止の内容よりも日本のメディアの不甲斐なさに非難

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　世界最古の名門新聞「英タイムズ紙」が確定情報として、日本政府が東京五輪の中止を非公式に認めていると報じました。本間龍氏によると、英タイムズ紙の記事自体は本間氏がこれまで解説してこられたこと以上のものはないけれども、海外のクオリティペーパーが報じたことのインパクトは大きく、これで世界は中止と受け止めるだろうと述べておられました。問題は、これほど当たり前のことを日本のメディアが書けないことで、「取材力はない、政治に忖度はする、値段が高い」日本の新聞に失望感を隠せません。ネット上でも、中止の内容よりも不甲斐ない日本のメディアへの批判が目立ちました。単に英文報道の記事を伝えるどころか、内容を日本のご都合に合わせて改変している疑問もあります。
そのような中、本間氏は西日本新聞が森喜朗会長単独インタビューの良い取材をしていると紹介されていました。初めて「3月聖火リレーまでに開催するかの判断をする」という森会長自身のデッドライン発言を引き出していて、内容としては英タイムズ紙よりも注目すべきだと。国民としては早く中止の判断をして、ムダなお金はコロナ対策へ、と思いますが、それでも自民党の下村政調会長は「中止の可能性を１％も検討しない」と述べ、橋本聖子五輪担当大臣に至っては「（英タイムズ紙の）報道を承知していない」とまでシラを切っています。その上、再び2032年の開催国を目指すというクルクルパーな希望まで持っているらしい自民党。国民のコロナ禍のこともアスリート達の都合もどうでもよく、五輪貴族達の巨額の役員報酬だけを夢見ているのでしょう。貪欲で勝手な連中です。
　けれども、遅くとも秋までには衆院選があります。みなさま、必殺の一票がありますぞ。
（まのじ）
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配信元）
Twitter

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現状が良く分かる、「コロナ自宅療養に殺されかけた話」 ／ イスラエルではワクチン接種により、新型コロナウイルスの死者数が急激に増加に転じている

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竹下雅敏氏からの情報です。
　「コロナはただの風邪」だと勘違いして甘く見るのは、賢明ではありません。エイズの遺伝子が組み込まれた「生物兵器」だと考えて、万一感染した場合に備えておく必要があります。
　ウチでは、イベルメクチンを入手しました。ビタミンCは毎日３ｇ飲んでいます。これは感染予防もありますが、それよりも私の場合は便通の調子が良いためです。
　「コロナ自宅療養に殺されかけた話」は、引用元で読んでおくと現状が良く分かります。基礎疾患など特に無く健康な世田谷区在住の32歳男性とのことですが、発熱相談センターに連絡後、クリニックでPCR検査をし、解熱剤カロナールを処方されたとのことで、「特効薬はありませんので、解熱剤を飲んで経過を見ていただくしかありません」と言われたそうです。“イベルメクチンがあるんだがな…”と思いました。
　解熱剤カロナールの効き目が悪くなると、保健所にも相談して効き目が強いロキソニンを使うようになり、ついには「ロキソニンも効き目がなくなり、相談センターからはロキソニンとカロナールを2錠一気に飲むという荒技を紹介され、それで耐え忍びました」というのですが、２０２０年７月２４日の記事でコメントしたように、“これらの薬はどちらも「カファ」を増悪させるので、新型コロナウイルスの感染症に用いるべきではない”のです。熱はウイルスと戦うために必要があって体が出しているのですから、解熱剤は出来る限り避けた方が良いと思います。
　この方は若く体力があったため、“「この状態を10日間も……」とお医者様も絶句した”というかなり酷い肺炎に、ギリギリで何とかなったと思うのです。本当に入院が必要な人に手配が出来ない今の医療の状況は、かなりヤバイです。
　ワクチンに頼るとさらにヤバくなるというのが、“続きはこちらから”のIn Deepさんの記事です。ワクチンの有効率が怪しいだけでなく、イスラエルではワクチン接種により、「新型コロナウイルスの死者数が急激に増加に転じている」とのことです。
　やはり、当初予想していた通り、新型コロナウイルスという「生物兵器」とワクチンの合わせ技で、我々を殺しにきていると見て間違いないでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 21/1/21
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コロナ自宅療養に殺されかけた話
引用元）
note 21/1/19　工藤スナッフ
1/8、コロナ陽性と診断され、保健所の指示で10日間の自宅療養をすることになりました。この時はまだ良かった。このあと、生死を彷徨うことになる危険な経緯について、私が書かねばなるまいと思ったので筆を取らせていただきます。

目次
  1. 感染者情報
  2. 発症から陽性まで(1/6〜1/8)
  3. 自宅療養開始(1/8〜)
  4. 頭痛・下痢・嘔吐(1/9〜)
  5. 39度を超えはじめる(1/11〜)
  6. 効かない解熱剤(1/12〜)
  7. 嗅覚消失からのラストスパート(1/14〜)
  8. 保健所・相談センターの対応
  9. 自宅療養終了・入院(1/16)
  10. 入院生活
（以下略）

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画像の出典: Pixabay

新型コロナウイルスを用いた「グレート・リセット」計画を中心に、現在、世界が混乱の中に在る様子 ～「グレート・リセット」計画とはどのようなものか

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竹下雅敏氏からの情報です。
　冒頭の動画は２倍速でご覧ください。５５秒～２分５３秒は不法移民への対処で南部国境における緊急事態宣言を一年延長、２分５３秒～４分２９秒は就任式のあるワシントンD.C.が戦争地帯の様相、４分２９秒～７分４４秒はメキシコの枢機卿が「グレート・リセット」に言及した動画がフェイスブックで「虚偽の情報」のレッテルを貼られ封殺、７分４４秒～１０分４秒は「グレート・リセット」をオーストラリアのスコット・モリソン首相が拒否、１０分４秒～１２分２２秒はイタリア５万軒のレストランが「全国民不服従運動」で政府の封鎖措置と夜間外出禁止令に抵抗、１２分２２秒～１３分５２秒は中国の河北省で感染状況が悪化し物価が急騰、１３分５２秒以降は中国で火球が落下「赤い政権がもうすぐ崩壊する兆候」という話題です。
　これらの話題のすべてが関連しており、新型コロナウイルスを用いた「グレート・リセット」計画を中心に、世界が混乱の中に在る様子を見ることができます。「グレート・リセット」計画は世界が一つにまとまらなければ実現しません。アメリカの軍部、ロシアが反対する中で成功の見込みはゼロです。
　その「グレート・リセット」計画がどのようなものかは、meiさんのツイートをご覧になると良く分かります。「グレート・リセット」を推進する世界経済フォーラムの創設者兼執行委員長クラウスシュワブは、“中国をモデルに生体認証等で監視国家を設立…人間と機械の融合…全ての物が人工知能に接続される都市が必要”だという事です。日本の「ムーンショット目標」も同じです。
　平井卓也デジタル担当相が、新型コロナワクチンの接種情報とマイナンバーを紐づけして国民を管理するシステムを提言しましたが、“「グレートリセット。ワクチン接種、半ば強制の管理社会到来。5Gもその手段の一つ」これ、半年前に言ったら鼻で笑われました。これも陰謀論なんですよね？？”というツイートがありました。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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💥【 01.19 役情最前線】💥イタリア数万軒のレストラン規則違反で営業　封鎖と外出禁止に反対**河北省の感染状況悪化、民衆がパニックに
配信元）
YouTube 21/1/19
〈再生速度の設定方法〉
1. 動画を再生
2. 動画の右下にあるアイコンの"歯車マーク"の設定をクリック
3. 「再生速度」をクリックし、希望する速度を選択（2倍速の場合「2」）
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豪首相、ダボス会議「グレート・リセット」計画に反対表明　「価値観や経済制度のリセットは不要」
引用元）
大紀元/EPOCH TIMES 21/1/18
オーストラリアの国会議事堂で行われた記者会見で話すスコット・モリソン首相＝2020年7月9日（David Gray/Getty Images）
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

世界経済フォーラム（WEF）は昨年10月、2021年の年次総会（通称ダボス会議）のテーマを「グレート・リセット（The Great Reset）」とし、パンデミックを契機に、世界の経済・社会秩序の広範かつ抜本的な変革を提唱すると発表した。

この計画について、スコット・モリソン豪首相は「私たちにリセットは不要だ」と明言し、反対姿勢を鮮明にした。昨年11月23日、英国のシンクタンク「ポリシー・エクスチェンジ（Policy Exchange）」のオンライン討論会での演説で述べた。
（中略）
「健康と福祉のセーフティネットを備えた民主主義が、最高の行政のモデルであることに変わりはない。私たちは経済制度を再設定する必要はなく、ただ努力し続ける必要がある」と力説した。
（以下略）
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配信元）
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画像の出典: Unsplash

グーグルが「ニュース・ショーケース」という新サービスを開始、「世界の報道機関を事実上買収」さらなる情報操作、情報統制につながる恐れ

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　先ごろグーグルが世界のメディアに1000億円ものニュース使用料を支払い、「ニュース・ショーケース」という新サービスを開始しました。減収著しいメディアにとっては１社年間で約1億7600万円の「救世主」となり、また一般市民にとっては有料記事も含む各社のニュースを無料で見ることのできるサービスとなり、企業にとってもこれまで以上に広範にPRできる媒体となるそうです。グーグルと海外の大手メディアはこれまでニュースショーケースの契約を巡って、主導権や法的規制を争ってきました。グーグルとしては著作権による損害賠償に比べれば1000億円でメディアを懐柔できれば良いのかもしれません。
　しかし実態は巨大企業グーグルが世界のメディアを「買収」するもので、これまで以上の情報操作、情報統制につながる危険をゆるねとにゅーすさんが取り上げておられました。特に記事後半の管理人さんの解説は体験に裏打ちされた迫力があります。重要です。また時事ブログでもお勧めの検索サイト「DuckDuckGo」を紹介されていますが、こちらで検索すると、多くのゆるねとにゅーすさんの記事が最初のページに表示されるそうです。グーグルがいかに恣意的にゆるねとさんを排除してきたか、それらがいかに急所を突く記事であったかが明らかです。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【危ない流れ】グーグルが世界各国の報道機関に「3年間で1050億円」の対価をばら撒き、新しいニュースサービスを立ち上げ！→事実上の「マスコミ買収工作」でネット上の情報統制が一層進む恐れ！
転載元）
ゆるねとにゅーす 21/1/17
どんなにゅーす？

・巨大グローバル情報企業・Googleが、世界各国の報道機関に「3年間で1050億円」の対価を支払い、利用者に無料で報道機関の有料記事を提供する新サービス「グーグル・ニュース・ショーケース」をスタート。売り上げが落ちている旧来型の報道機関にとっては破格の契約内容に、世界各国の報道機関がサービスに応募する事態になっている。

・米国で独占禁止法違反で提訴されるなど、世界中でその独占的な運用形態が問題視されつつあるGoogleが、世界の報道機関を事実上買収しようとしているとの指摘もあり、巨大資本家などの権力層にとって有利な情報操作がネット上でさらに激化していくことを懸念する声が上がっている。


Google、記事の対価3年で1050億円　報道200社と提携

【ニューヨーク=大島有美子】米グーグルは1日、新聞社やテレビ局など世界の報道機関約200社と提携し、ニュースを提供する新サービスを立ち上げると発表した。記事提供の対価としてグーグルが報道機関に対して3年間で10億ドル（約1050億円）を支払う。

まず1日にドイツとブラジルで始め、カナダ、英国、オーストラリアなどに順次広げる。米国での実施予定は明らかにしていない。独メディア大手のシュピーゲル・グループのほか、ブラジルの主要メディアも参加する。

名称は「グーグル・ニュース・ショーケース」で、利用者はグーグルの既存のニュース提供サービス「グーグルニュース」を通じて無料で閲覧できる。将来的にはグーグルの検索エンジンにも表示される見通しだ。
（中略）
～省略～

【日経新聞 2020.10.1.】


Google「ニュースショーケース」の真の狙いは　記事の対価迫る報道機関を「分割統治」？

（中略）
◆News Showcaseは「立法をないがしろに」

こうした中、グーグルが「質の高いコンテンツの対価を報道機関に支払う」と打ち出したサービスが「グーグルニュースショーケース」だ。
（中略）グーグル側は、報道機関と読者とが「関係を構築する道を開く」としている。
既に英、独、仏、ブラジルなどの約４００の報道機関が契約したが、法律に基づく一律の対応を阻むための「分割統治」（独ニュースサイト・ネッツポリティック）などと、その戦略に批判的な見方も強い。
欧州主要メディアで構成する「欧州出版評議会」のアンジェラ・ミルスウェイド専務理事は「グーグルは『ニュース制作への支援』を主張しながら、自前のサービスで取引条件を一方的に押しつけ、公平な交渉条件を設定しようとする立法をないがしろにできる」と指摘した。

～省略～

【東京新聞 2021.1.17.】

（中略）

（中略）

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