Home»時事ブログ»世界全体 - ページ37

アーカイブ: 世界全体

画像の出典: ロバート・F・ケネディ・ジュニア Author:Daniel_Schwen [CC BY-SA] & photo-ac

【必見動画】ロバート・F・ケネディ・ジュニア「パンデミックについて奇妙なことは、CIAや情報機関、軍隊が常に関与していたことです。…ワクチンはモデルナやファイザ－によって開発されたのではなく、NIH自身が開発しており、特許の50％を保有しています」

, / ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 社会, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　ロバート・F・ケネディ・ジュニアの話題の動画は必見です。“パンデミックについて奇妙なことは、CIAや情報機関、軍隊が常に関与していたことです。…ワープスピード作戦とパンデミックのトップ機関はNSAで、第二の機関は国防総省だったのです。詳しく調べ始めたら、ワクチンはモデルナやファイザ－によって開発されたのではなく、NIH自身が開発しており、特許の50％を保有しています（52秒）”と言っています。
　11分48秒で「ペーパークリップ作戦」に言及し、“ヒトラーとゲッペルス、あるいはゲーリングは巨大な生物兵器プログラムを持っていて…同時に、最大の生物兵器プログラムは日本にもありました。石井四郎という科学者が管理していましたが、彼は極悪非道なメンゲレのような科学者で、ナチスがやったのとおなじくらいひどい人体実験をしていました。しかし、彼らはアメリカの傘下に入り、彼らを処刑しようとするロシア人から保護されました。日本の生物兵器の科学者たちも連れてきたのです。日本版ペーパークリップ作戦と呼ばれています。この作戦で、日本の科学者をすべて連れてきたのです。そして、そういった科学者たちが、アメリカの生物兵器プログラムを開始し…生物兵器に莫大な資産を投入しました”と言っています。
　ランド・ポール上院議員は、“COVIDで最初に病気になったのは、武漢の研究室でコウモリの科学者であるシー博士と一緒に働いていた3人の科学者だった…自然界にはない新しいウイルスを作り出した1人だったのです。これは、機能獲得研究の成果です（1分15秒）”と言っています。
　苫米地英人氏は、“機能獲得研究がコロナウィルスを生み出したことは今となっては疑いの予知はない。…そしてそのワクチンが沢山の人を殺していることも今となっては疑いの余地はない”と言っています。
　キノシタ薬品さんのツイート動画で苫米地英人氏は、「認知戦」のターゲットは政府機関やスパイではなく、全世界の相手国民も含む一般市民であり、人間の認知は最初に聞いたものを正しいと思うので、“「認知戦」というのは実はフェイクニュースを多用する”といっています。
　“続きはこちらから”をご覧ください。私達が政府機関のフェイクニュースで騙されていたことがハッキリとします。要するに、グローバリストにとっての敵は、一般市民であって国ではないわけです。人類に対して宣戦布告のない世界戦争が仕掛けられているのです。これを理解せず「陰謀論」だと言っていれば、生き残るのが難しいということになります。
（竹下雅敏）
————————————————————————
配信元）
Twitter 

※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

※全文はツイッターをクリックしてご覧ください


» 続きはこちらから
画像の出典: photo-ac

ワクチンを接種した子供と非接種の子供の病状を比較したグラフが一目瞭然 / このデータを出した医師は免許を剥奪された

, , / ＊陰謀, ライター・読者からの情報, 世界全体, 軍事・戦争
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
　小児科の開業医であるポール・トーマス医師は、受診する子供の母親の要望に従って「①ワクチンを全く打たない ②CDCの推奨するスケジュールより少ない数のワクチンを打つ ③CDCの推奨スケジュール通りに打つ の３つのコース」を選択させ、その後、その子供たちの病歴を10年にわたって追跡したそうです。と言っても、シンプルに「子供の各病状の件数を、ワクチン未接種（①を親が選択）とワクチン接種済み（②、③を親が選択）ごとに分けてグラフにしたってだけです。」すると病状別のグラフが、あまりにも明白な結果を示してしまいました。圧倒的にワクチンを打った子供たちの方が件数が多いのです。特に目立っていたのはADHDです。
　ところが2020年に出たこの論文は、2021年に「いくつかの方法論上の問題が指摘され、結論が強力な科学的データによって裏付けられていないことが確認された。」という理由で撤回されました。「著者らはこの撤回に同意していない。」論文著者のトーマス医師は、このデータを出したことで「標準医療に従っていない、勝手に反ワクチンの親に医療を提供しているということで、医師免許を取り上げられてしまいました。」ツイートされたusotsukibakariさんは「第２のWakefieldですね。」と書かれていました。
　正しい人が排除される世界はもう終わりにしよう。
（まのじ）
————————————————————————
配信元）
Twitter

» 続きはこちらから
画像の出典: Wikimedia_Commons [Public Domain]

ブラックロック社の採用担当者セルジュ・ヴァーレー氏「大統領が誰であるかは関係ない。重要なのは、誰が大統領の財布をコントロールしているかだ。ヘッジファンド、ブラックロック、銀行。これらが世界を牛耳ってる。…これらの金融機関はすべて、政治家を買っている。」

, / ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 竹下氏からの情報, 軍事・戦争
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　ジェームズ・オキーフ氏が、世界最大の資産運用会社であるブラックロック社に関する爆弾ビデオを投下しました。
　ブラックロック社の採用担当者セルジュ・ヴァーレー氏は、“言っておくが、大統領が誰であるかは関係ない。重要なのは、誰が大統領の財布をコントロールしているかだ。ヘッジファンド、ブラックロック、銀行。これらが世界を牛耳ってる。…これらの金融機関はすべて、政治家を買っている。…１万ドルあれば、上院議員を買収できる。誰が勝とうか関係ない。彼らは私の支配下となる”と言っています。
　6分25秒では、“ウクライナはビジネスにとって良いことです。私たちは紛争を終わらせたくありません。…これが長引けば長引くほど、ロシアは弱体化する。…ウクライナ経済は小麦市場と密接な関係があります。世界の小麦市場です。これは、もしあなたが取引をしているのであれば、素晴らしいことです。ボラティリティ（変動性）は利益を上げる機会を生み出す。戦争はビジネスにはもってこいだ”と言っています。
　「ちなみにこのブラックロックのさらに大株主がヴァンガード。いずれもユダヤ大資本。そしてヴァンガードは株式非公開である。この2社が世界的に有名な誰もが知る大企業の株主1位2位となっており、文字通り世界を支配している。ヴァンガードの株主たちがこの世界のラスボスであり、人類の敵。」というツイートがありました。
　2022年1月24日の記事で紹介した動画『MONOPOLY - 世界は誰のもの？』では、“80％以上の株式を機関投資家が所有している…その機関投資家とは、先ほどお話したように、主に投資会社や銀行、保険会社などです。…その機関投資家はさらに大きな機関投資家に所有されています。このピラミッドの頂点に位置するのは…バンガードとブラックロックです”と言っていました。
　また、このとき紹介した『ブラックロックとバンガードという2大資産運用会社は、ビッグファーマとメディアを両方所有している』という記事には、“バンガードはブラックロックの筆頭株主でもあり、バンガードは世界最古の富豪一族の多くと直接的なつながりがある。…この二つに関係する家系は、ロスチャイルド家、ブッシュ家、英国王室、デュポン家、ヴァンダービルト家、ロックフェラー家である”と書かれていました。
　“続きはこちらから”をご覧ください。そのブラックロックですが、JP モルガン・チェースと共に、ウクライナ向けに「復興銀行」を設立するということです。“ウクライナにはインフラ、気候、農業の機会を提供する「開発金融銀行」が必要である”というのが、彼らの主張です。
　「戦争はビジネスにはもってこいだ」と言うわけです。国を破壊して儲け、復興支援でまた儲かる。騙された庶民のお金が彼らに吸い上げられるのです。ウクライナを支援している人は、騙されることを選択しているのです。その意味では、日本人が最も愚かだと言えるかもしれません。
　ロシアのラブロフ外相は、「ウクライナ紛争が解決する頃には、キエフは旧領土の喪失を受け入れており、西側主導のグローバリゼーションは消滅しているだろう」と言っています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元）
Twitter 



» 続きはこちらから
画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（日本 平成編） ― 第９話 ― 2007年元旦に

, , / ＊霊的世界, オリジナル記事, 世界全体, 陰謀, 霊的世界
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　今回は2007年元旦からスタートした「天界の改革」に少し触れます。必然的に個人的なことにも触れますが、私自身としては「天界の改革」をその始まりからリアルタイムで立ち会えたことは僥倖の一語につきます。
　2001年の「911テロ」そしてその後の世界の破壊劇、あまりにもあからさまなので、その破壊劇の背後の首魁にはデイヴィッド・ロックフェラーがいるのは認識していました。また小泉内閣が進める構造改革およびその背後の当時の言葉での「グローバル・スタンダード」の動きのいかがわしさは認識し、それが日本を、世界を破壊するものだとも思ってもいました。ロックフェラー、ロスチャイルド、彼らがこの世界を支配していること、またその実動隊がブッシュ親子であること、そして地上世界を破壊し支配する彼らの背後には、「悪魔」というべき霊存在があるのもぼんやりとですが認識はしていました。
　しかしいかんせん、私が得られる情報は断片的で、この世界の全体像やリアルタイムで何が進行しているかは分かりようもありませんでした。当時、自分自身が「群盲象を撫でる」状態にあるのは分かっていて、そして実際に自分が何をすべきで、何をできるのかは分からない状態で日々を過ごしていたのです。
　そのような中で「天界の改革」が始まりました。その当初は「なぜ天界の改革？ 酷い状態の地上世界の改革が先なのでは？」と思っていましたが、すぐに天界の改革が先にすべきことも理解できました。「鯛は頭から腐る。」上が変わらないと下はどうしようもないということだったのです。
　「天界の改革」をリアルタイムで立ち会っていると驚愕の連続でした。まずこの世界の見え方、風景が一変していきます。思いもよらなかった全体像がおぼろげながらにもその姿を表していきます。驚愕は同時に疑問の解消であることが多々でもありました。
（seiryuu）
————————————————————————
ユダヤ問題のポイント（日本 平成編） ― 第９話 ― 2007年元旦に

日本国憲法機能停止へ


左から町村外務大臣、ライス国務長官、ラムズフェルド国防長官、大野防衛庁長官
Wikimedia Commons [Public Domain]

日本の経済・産業を、新自由主義・市場原理主義者（ネオコン・ナチスは同類）に明け渡す「郵政民営化関連法」が、2005年（平成17年）10月21日に公布されました。この直後の10月29日には日米両国間にて「日米同盟：未来のための変革と再編」というタイトルの文書に署名がされました。ただし日米間の署名と言っても、日本側は外務大臣・防衛庁長官、米側は国務長官・国防長官による署名です。当時、騒ぎにもならずひっそりと署名されたこの「日米同盟：未来のための変革と再編」は日米安保条約の締結を思い出させます。

日米安保条約は、1951年9月8日のサンフランシスコ講和条約の同日に締結されたものであり、その場所は下﹅士官クラブで、調印者は米国側はアチソン（国務長官）、ダレス（国務省顧問）、ワイリー（上院議員）、ブリッジス（上院議員）の4名、日本側は吉田首相ひとりのみの署名という秘密的なものでした。独立したはずの日本の米国による軍事再占領が、この日米安保条約にて決定されたのでした。

日米安全保障条約に調印する吉田茂首相
Wikimedia Commons [Public Domain]

その後に、1960年に対米自立を目指していた岸政権で締結された「新安保条約」は安保の本質部分は変えられず、せいぜい「国際連合の目的」に合致という歯止めをなんとか設けられた程度でした。

そして2005年の「日米同盟：未来のための変革と再編」によって、新安保の歯止め部分も一切が雲散霧消させられたようなのです。

『戦後史の正体』p343にて、

2005年、日米同盟はついに新安保条約の枠外に出てしまいます。新安保条約は東アジアの安全保障を目的にしたものでしたが、その枠を超え、全世界を舞台にした日米の軍事協力をめざすことになったのです

と指摘の孫崎享氏は、同著のp343〜347にて「日米同盟：未来のための変革と再編」の内容の詳細を記されています。

「日米同盟：未来のための変革と再編」は、文書にある「日米共通の戦略」「国際的安全保障環境の改善」などがキーになっているようです。この署名された文書の内容をごく端的にいえば、911テロ以降世界中の主権国家に対し自由に軍事力を行使するようになった米国、その軍事戦略に日本がそのまま同意協力するということです。安保条約で定まっていた東アジアの安全保障の枠を超え、国連の目的という歯止めもなしに、世界中で米国の命に従って日本がその下請けとなって働くというものです。

この日米同盟は、同盟とはいうものの同盟などではなく、ただただ日本は米国のポチになるということで、ここに日本の主権などどこにも見当たりません。勿論のこと国民主権、平和主義、基本的人権の尊重を三大原則とする日本国憲法はここには全く介在していません。2001年の911テロで、米国政府は自国民にテロ攻撃を仕掛けて米国憲法を完全停止させたのですが、日本でも2005年9﹅月﹅1﹅1﹅日﹅を経過して、日本国憲法が機能停止させられたわけです。2005年9﹅月﹅1﹅1﹅日﹅の「郵政選挙」はやはり「日本の911テロ」でしょう。



» 続きはこちらから
画像の出典: Pixabay 1 2 3 4 5 & photo-ac & Wikimedia_Commons [Public Domain]

23/6/12 フルフォード情報英語版：米国株式会社は倒産した、今見ているのはアメリカのでたらめだ

, / ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 海外情報の翻訳記事, 社会, 軍事・戦争
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　アメリカ合衆国は「本当に倒産した」として、現在メディアなどで見せられているのは、「劇場型パフォーマンス」だと主張しています。その証拠の一部として、
  • ワシントンDCがゴーストタウン化している
  • ニューヨークのロックフェラー所有の国連本部ビルが明らかに閉鎖されている
  • 米国の港が閉鎖され、貿易が崩壊している
ことを挙げています。ちなみに前回言っていた、「タイ王室から金を強奪してデフォルトを回避」というのは中止されたようです。
　現在話題となっている「トランプ起訴」については、ジョー・バイデンを倒すための、「ロスチャイルドとハリマンの後援者による巧妙なキャンペーンの一環である」として、“トランプで法的な前例を作ることで、彼らは今、「バイデン」を追及することができる”と言っています。とはいえ、「バイデン派もトランプ派も破綻の危機に瀕しているのは明らかだ。」とも語っています。
　カナダでは、「500を超える同時多発的な山火事に見舞われた」そうです。「カナダの山火事で北東部の州は黙示録的な霞に覆われ、ニューヨーク市は地球上のどの都市よりもひどい大気汚染に見舞われている。」として写真を載せています。山火事は、「指向性エネルギー兵器によって引き起こされたと思われる証拠が広く報告されている。」とのこと。さらに、「ホースを切り裂かれたり、タイヤがつぶされたり」といった消火活動の妨害もされてるようです。こうした森林火災に関して、フルフォード氏は、「森林火災もまた、ディープステートによる別の趣向を凝らしたマネーロンダリングである。彼らは森林火災を引き起こし、政府は何千万ドル何億ドルもの災害救助費を割り当てるが、そのお金は消え、政治家はリベートを得て、それをまた繰り返すのだ。」と主張しています。ちなみに、「アルゴンキン族をはじめとする先住民族は、大規模なレインダンスの儀式を行っていた」そうで、その後、「カナダ全土で大雨が降って、ほとんどの火災は鎮火した。」とのことでした。
　児童の性売買について、最近の事例の共通点として、「行方不明の子供たちとオバマ国務省（クリントン/ケリー/ヌーランド）との深い関与だ。」としています。こうした事実が明るみに出ている兆候として、“ウォールストリート・ジャーナルは、「ピザゲート」を信憑性のある情報として報じている。それによると、マーク・ザッカーバーグ・ロックフェラーが所有するインスタグラムは、チーズピザ（児童ポルノ）やMAP（未成年に興味を持つ人）などのハッシュタグを使う小児性愛者の大規模ネットワークの聖域となっている。”ことを挙げています。また、こうした児童売買は今に始まったことではなく、「かつて、米国郵政公社を通じて子供を送ることが合法であった」と言っています。
　ウクライナについては、「ザポリージャ地方でロシアの戦闘員に捕まった捕虜によると、ウクライナ軍は訓練を受けていない若い兵士を民間車両で地雷原に送り込んで地雷除去作業を行っていた」ことと、「自分たちの残虐行為のニュースが表に出るのを防ぐために、ジャーナリストを殺害している。」として、“ウクライナの治安機関「ミロトヴォレッツ」のキルリスト【殺害リスト】”の存在を挙げていました。
　中東については、「イランは現在、核兵器、極超音速ミサイルを保有しており、そして他のすべてのイスラム諸国との同盟を結んでいる。」として、「イランはサウジアラビアとの和解に続いて、石油王国の核開発を支援することを提案した。和解を仲介した北京は、またもや支援に乗り出している。」とのこと。こうしたことから、「イスラエルは今、和平を結ぶしかないのだ。」と言っています。
　その他のトピックとしては以下のようなものがありました。
  • FRB【連邦準備銀行】は...詐欺を使って、284億ドルの預金流出（NSA【アメリカ国家安全保障局】）を1025億ドルの預金流入に代えたのだ。
  • マーク・ザッカーバーグ・ロックフェラーが、COVIDパンデミックの際にメタ（フェイスブック）が情報や意見を検閲したことを認めた。これは、彼が戦争犯罪人であることを公に告白したことを意味し、そのように逮捕される対象となる。
  • WHO【世界保健機関】は、「破傷風」のワクチンで何百万人ものケニアの女性を不妊化する不正行為も発覚している。
  • ジョンソン・エンド・ジョンソンのCOVIDワクチンが血栓を引き起こすとして、食品医薬品局（FDA）が認可を取り消した

　最後のUFO関連情報がいつもより多く取り上げられていましたが、時事ブログでは、“こうした陰謀の最終段階はベンジャミン・フルフォード氏が言っている「ブルービーム計画」でしょう。このようなペテンに引っかからないようにしましょう。”と注意喚起を促しています。
（ぺりどっと）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版：米国株式会社は倒産した、今見ているのはアメリカのでたらめだ
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 23/6/12
投稿者：ベンジャミン フルフォード

アメリカは本当に倒産している


The US Corporation did go bankrupt, what we are watching now is corporate BS
By
Benjamin Fulford
June 12, 2023
10 Comments
The US Corporation really did go bankrupt earlier this month and what we have been watching on our so-called news is corporate theatrical performances. The evidence for this is clear. 今月初め、米国株式会社は本当に倒産した。私たちがいわゆるニュースで見ているのは、アメリカの劇場型パフォーマンスだ。その証拠は明らかだ。

The first thing to notice is that Washington DC remains a ghost town. As this news item confirms, US Government workers “are choosing to stay home, perhaps for good, leaving vast federal offices empty and the city struggling.” まず、ワシントンDCがゴーストタウン化していることに気づかされる。このニュースにあるように、米国政府の職員は「おそらく永久に自宅待機を選択し、広大な連邦政府のオフィスは空っぽになり、街は苦境に立たされている」のである。
https://news.yahoo.com/us-capital-sputters-federal-workers-014754534.html
The corporate excuse is that they are “teleworking.” その言い訳は、「テレワーク」だ。

The next bit of evidence is a photograph sent to us by P3 Freemasons showing the Rockefeller-owned UN Headquarters building in New York apparently shuttered. We are asking readers in New York to personally confirm if this is true. 次の証拠は、P3フリーメイソンから送られてきた写真で、ニューヨークのロックフェラー所有の国連本部ビルが明らかに閉鎖されていることが分かる。ニューヨークの読者には、この写真が事実かどうか、直接確認してもらうことにしている。


» 続きはこちらから
1 … 28 29 30 31 32 33 34 35 36 37 38 39 40 41 42 43 44 45 46 … 466