ニール・オリバー氏はスコットランドのテレビ司会者、作家で、2021年より英国ニュースチャンネル「GBニュース」のプレゼンターを務めているということです。
　ShortShort Newsさんの元動画は、現在YouTubeから削除されていますが、Alzhacker氏のサイトの記事『ニール・オリバー　ホイットニー・ウェブへのインタビュー | トランスクリプト』に全体の翻訳があります。
　この記事から、調査報道ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏の発言を要約して紹介します。
　『ユダヤ問題のポイント（近・現代編）―外伝55―乗っ取られた米国〜暴力支配2』で、（ハザール）ユダヤ・ギャングのマイヤー・ランスキーは1934年に「全米犯罪シンジケート（NCS）」を立ち上げ、NCSの設立によって米国の暴力支配体制は完成したとありました。
　ホイットニー・ウェッブ氏は、「全米犯罪シンジケート」はアメリカの軍情報部、海軍情報局と手を組み、第二次世界大戦後もその同盟関係は続き、CIAの設立もその一環だったと説明しています。そして、CIAと初期のアメリカの諜報機関を本質的に創設した人々は、ほとんどがウォール街の銀行家と弁護士であったことから、武器や麻薬の密売などに情報機関が深く関わるようになり、ウォール街の多くの銀行は、マネーロンダリングに依存するようになったと言っています。
　ほとんどのシリコンバレーの大企業にはCIAが関与しており、例えばアメリカ国民を監視し、オンライン上の行動を基にインテリジェンスのプロファイリングを行うデータマイニング企業を設立したピーター・ティールは、CIAから資金提供を受けていた。
　そして、億万長者のピーター・ティールはドナルド・トランプの副大統領候補J・D・ヴァンスと密接なつながりを持つ。
　また、トランプを支援しているイーロン・マスクはある種のヒーローとして描かれているが、彼は米国防総省の請負業者であり、現在は情報機関の請負業者として、米情報機関のためにスパイ衛星を製造し、また脳チップの製造も行っている。
　ピーター・ティールのように共和党と密接な関係にある人物と、エリック・シュミットのような人物を比較してみると、後者は事実上、バイデン政権の主要な側面を運営しており、クリントン大統領の主要な献金者でもある。しかし、この二人は共にビルダーバーグ会議の運営委員会のメンバーなのだ。
　要するに、エリートたちは「どの億万長者派閥が私たちを救ってくれるのか？」というパンとサーカスを作り出しているのだ。結局のところ、彼らは私たちの富を奪い、彼らが約束する「安全」と引き換えに、私たちの自由を放棄するように私たちを説得している。
　その基盤となるのがデジタルID構想であり、国連の2030年までの全アジェンダの要となるもので、それなしではプログラム可能な監視システムは機能しない。デジタルIDは全体的な社会信用スコアのアイデアに不可欠なのである。
　アメリカでは保守派が不法移民対策、有権者不正行為対策、その他諸々の対策として、デジタルIDをそれらの解決策であるかのように売り込もうとしている。
　世界の方向性を変えたいのであれば、デジタルIDに従う必要のないように、自分の生活をどのように設計するかを考えなければならない。
　ホイットニー・ウェッブ氏の住むチリでは、今年のクリスマス直後にデジタルIDが導入される予定で、“今のところは任意ですが、こうしたことはすべて最初は任意で、その後、強制的にしようとするでしょう。基本的に、スマートフォンを持っていなければIDもありません。”と話しています。
　エリートたちがデジタルID構想でどのような社会を目指しているのかは、二つ目の動画をご覧ください。
　ホイットニー・ウェッブ氏は、“彼らはH・G・ウェルズやエリック・シュミット、キッシンジャーのような人たちが共有してきたビジョンに私たちを追い込んでいるからです。どのようなビジョンかというと、上流階級と下流階級があって、彼らは異なる種になり、私たち下流階級は、基本的に知恵遅れになって、虫を食べ、遺伝子操作された超エリートに仕えるゴブリンのようになるというビジョンです。”と話しています。
　私たちは、脳と機械のインターフェースや遺伝子操作のような、精神強化として位置づけられている多くの事柄を念頭に置いておく必要がある。それらの技術は強化にも弱体化にも使う事が出来る。そして、これらの技術のほとんどすべては、米国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)のようなグループによって、特にその目的のために重点的に開発されてきた、と言っています。
　ホイットニー・ウェッブ氏の話は全体像を捉えていて見事です。こうした観点から新型コロナウイルスのｍRNAワクチンやレプリコンワクチンを捉える必要があるのですが、これらのワクチンに反対する人たちでも、全体像を理解している人は殆どいないように見えます。

　ジェフリー・サックス教授はネオコンの軍事・外交政策について、“我々は支配を望んだ。NATOを世界の隅々まで広げたいと望んだ。ロシアを二流国家に貶めるために、包囲しようと望んだ。…これは我々による、単極の世界なのだ。それが、ヴィクトリア・ヌーランドとネオコンの考え方だ。…これは、ジョージ・H・W・ブッシュ、ビル・クリントン、ジョージ・W・ブッシュ、オバマ、トランプ、バイデンと、一貫した政策だったんだ。いわゆる「ディープステート」や「軍産複合体」と呼ぶものの実態だ。…チェイニーが国防長官だった1992年には、すでに方針が決定されていた。”と話しています。
　これはウォルフォウィッツ・ドクトリンと呼ばれるもので、1992年2月18日付でポール・ウォルフォウィッツ国防副長官とルイス・リビー国防次官補によって発表された『国防政策指針』のことです。
　ロナルド・レーガン大統領下で財務次官補（経済政策担当）を務めたポール・クレイグ・ロバーツ氏は、ウォルフォウィッツ・ドクトリンについて、「このドクトリンは、アメリカ外交政策の基礎であり、アメリカ外交政策の主要目的は、アメリカの世界覇権に対する抑止力となりそうな、いかなる国の勃興も防ぐことだと宣言している。」と記しています。
　また櫻井ジャーナルには、「旧ソ連圏を制圧するだけでなく、ドイツや日本をアメリカ主導の集団安全保障体制に組み入れ、新たなライバルの出現を防ぐと謳っている。その後、政権がかわってもこのドクトリンは維持されてきた。」とあります。
　マイケル・ハドソン教授は、“どの国もアメリカを軍事的に脅かすことができないようにするためには、経済発展を阻止しなければなりません。ブレジンスキーが書いたアメリカの悪夢は、ロシアがドイツや西ヨーロッパと手を組み、ロシアの原材料とドイツの産業を結びつけ、そして最終的にはロシアが西欧化するということでした。…ヨーロッパとロシアが繁栄すれば、もはや彼らをコントロールすることができなくなり、NATOにいる理由もなくなる…ロシアを止めなければなりません。そして、このロシアとヨーロッパの結合を止める場所は、ウクライナの国境でそれを分割することです。”と話しています。
　ジョン・ミアシャイマー教授は、“（2022年）4月初旬までに、ヴィクトリア・ヌーランド、ジョー・バイデン、そしてその一派は、ロシアを打ち負かせるという結論に達したと思う。…そして、制裁によってロシアは屈服するだろうとも考えた。だから、我々がイスタンブールでの交渉から手を引いた、あるいはウクライナに手を引かせた真の理由は…この戦争でロシアを決定的に打ち負かせると思ったからだと思う。”と話しています。
　一言付け加えておくと、アメリカのジャイアニズムを嫌う国々がBRICSとしてまとまり、覇権国はアメリカから中国へと移るというシナリオを描いたのは、ネオコンのボスであったパパ・ブッシュでした。今のところ、この通りに動いています。