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23/8/21 フルフォード情報英語版:ロシアは現米国政権と和平交渉はしない

 ロシアは、ウクライナ戦における勝利を「巨大な武器マーケティングの手段として利用し、『多極的世界秩序の確立プロセス』を中心テーマとする武器見本市を開催」したそうです。このイベントには「76ヵ国から800人を超える代表者と82の企業が参加」し、「武器見本市の来場者数は前回の3倍近くに上った」ということで、もはやウクライナにおけるロシアの勝利は世界標準認識であると言えそうです。
 「現在ニジェールで起きている危機は、計画されている一連の出来事のほんの始まりに過ぎないと予想」しているようです。ニジェールは「ペンタゴンのアフリカにおける軍事・諜報活動の拠点」であり、「フランスが原子力発電を維持するために必要なウランの大半の供給源である」こと、そして「ニジェールの新政府が、ニジェール経由でナイジェリアからフランスとEUにパイプラインで天然ガスを送る計画にストップをかけている」ことにより、フランスは脅威に感じており、「ニジェールの陥落は、フランスがアフリカの14の『旧フランス植民地』から得ている年間5000億ドルの『植民地税』の管理権を失うことを意味する」と言っています。さらにロシアと中国、そしてBRICSの他の国々が、「アフリカを解放するために協力している」そうです。そんなBRICSには「インドネシア、メキシコ、サウジアラビア、トルコなど約50ヵ国がBRICSへの加盟を申請している状況」とのこと。ニジェール情勢については、こちらの記事も合わせてご参照ください。
 韓国、台湾、日本、シリア、旧ユーゴスラビア、アルゼンチンなどで「新たな反ハザール・マフィアの軍事・経済キャンペーン」がすでに始まっていると言っています。その中でも特に、「韓国情勢は、現在のハザール・マフィアに支配された西側の権力構造に深刻な問題を引き起こす可能性が最も高い」として、次の情報を提供してくれています。
  • 北朝鮮政府筋によれば、彼らは『100を超える』様々な種類の核兵器を保有しており、韓国を解放するか、ニューヨーク、ワシントンDC、シリコンバレーを破壊するかという最後通牒をアメリカに突きつけるつもりだという。韓国人はアメリカとの核対決に備えて、主要な人口密集地を放棄し、核シェルターに移動する準備ができている
  • 北朝鮮は、最高指導者である金正恩(キム・ジョンウン)が天皇のような象徴的支配者となる朝鮮半島の統一を要求している
  • 北朝鮮による『南の解放』の動きは、日本と台湾で計画されている動きと協調している
 世界の金・銀市場で最も権威のある認定機関といわれるロンドン貴金属市場協会(LBMA)に代わるものとして、ロシアはモスクワ世界標準(MWS)を設立して「貴金属市場を組織的に操作して価格を下げようとしている」と言っています。ロシアは、「これらの金属の資源を管理する国々によって規制することを提案」しており、「この新市場に基づき、ロシアは国際通貨での二国間取引を継続し、特にドル、ユーロ、ポンドを除外した取引体制を構築する意向」とのこと。これは「革命」だと言っています。
 アルゼンチン版ドナルド・トランプと呼ばれているアルゼンチンの有力大統領候補ハビエル・ミレイ氏について取り上げており、彼は「アルゼンチンの中央銀行の閉鎖を公約に掲げ」ており、中央銀行を『人類史上最大の窃盗のひとつ』と呼んでいるそうな。「ミレイが10月に政権を取れば、アルゼンチン南部に独立国家を創設して、そこに避難しようとするハザール・マフィアの試みを封じる可能性が高い」と言っています。

PS. 今回(先週)の居場所は2ヵ所載せておきました。
(ぺと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ロシアは現米国政権と和平交渉はしない
転載元)

ロシアは現在の西側の指導者を信用していない


Russia will not negotiate peace with current US regime
By
Benjamin Fulford
August 21, 2023
7 Comments
The US and Western authorities are trying to start peace negotiations with Russia over Ukraine and elsewhere. The Russians -for good reason- do not trust the current Western leadership. “The problem, however, is that the United States has no intention of ending the conflict,” Russian Foreign Minister Sergey Lavrov explains, noting that “their officially declared objective is to inflict a ‘strategic defeat’ on Russia.”
米国と西側当局は、ウクライナやその他の問題でロシアと和平交渉を始めようとしている。ロシアは-正当な理由から-現在の西側の指導者を信用していない。「しかしながら問題は、米国には紛争を終わらせるつもりがないことだ」とロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は説明し、「彼らの公式に宣言された目的は、ロシアに『戦略的敗北』を与えることだ」と指摘する。
https://www.rt.com/russia/581486-ukraine-peace-talks-tactical-ploy/
Russian FSB sources and Asian Secret Society sources say that as much as they would like to reach a peace agreement with the West, centuries of broken promises and ignored treaties mean the current Western leadership is not trusted. ロシア連邦保安局(FSB)筋とアジア秘密結社筋によれば、彼らは西側諸国と和平協定を結びたいと思ってはいるものの、何世紀にもわたって約束を破り、条約を無視してきたことから、現在の西側諸国の指導者は信頼されていない。

In a recent example, Western leaders like former German Chancellor Angela Merkel say they deliberately deceived Russia over the 2014 Minsk Agreement in order to buy time to build up the Ukrainian military. Their plan was/is to conquer Kazakhstan, re-establish the Khazarian empire and destroy Russia, multiple sources agree. 最近の例では、ドイツのアンゲラ・メルケル元首相のような西側の指導者らは、ウクライナ軍増強の時間を稼ぐために、2014年のミンスク協定をめぐって意図的にロシアを欺いたと主張している。彼らの計画は、カザフスタンを征服し、ハザール帝国を再建し、ロシアを破壊することであると複数の情報筋が同意している。


The Russians know they are dealing with Satan-worshipping religious fanatics who can only be stopped, not reasoned with. In other words, the only solution they see to the ongoing crisis in Ukraine is regime change in the West. ロシアは、相手が悪魔を崇拝する宗教的狂信者であることを理解しており、彼らと合理的に話し合うことはできないと知っている。言い換えれば、ウクライナで進行中の危機に対する唯一の解決策は、西側の政権交代である。

The non-Western BRICS alliance leaders will be meeting this week in person for the first time in three years to discuss exactly such a change. Chinese President Xi Jinping will go to Johannesburg, South Africa to “join other BRICS leaders to discuss…the international community.” 非欧米のBRICS同盟首脳は今週、まさにそのような変化について話し合うため、3年ぶりに直接会合を開く。中国の習近平国家主席は南アフリカのヨハネスブルグに赴き、「他のBRICS首脳と一緒に国際社会について話し合う。」と述べている。
https://www.globaltimes.cn/page/202308/1296519.shtml
However, the real agenda will be the “liberation” of Africa and France. The BRICS realize ending the theft of African resources by KM-controlled countries, in particular France, will lead to the overall collapse of Khazarian Mafia rule. しかし、本当の議題はアフリカとフランスの「解放」である。BRICSは、ハザール・マフィアに支配された国々、特にフランスによるアフリカ資源の窃盗に終止符を打つことが、ハザール・マフィアの支配全体の崩壊につながると考えている。

This was seen in an African Russia summit held in Moscow before the BRICS meeting where African leaders thanked Russia for liberating them from US, French and UK oppression by singing the Russian anthem and saying farewell to the West, Polish intelligence reports. It also comes as about 50 other countries have applied to join BRICS including Indonesia, Mexico, Saudi Arabia, Turkey etc. これは、BRICS会議の前にモスクワで開催されたアフリカ・ロシア首脳会談で見られたものである。アフリカの指導者たちは、ロシア国歌を歌って西洋に別れを告げて、アメリカ、フランス、イギリスの抑圧から自分たちを解放してくれたロシアに感謝の意を表したとポーランドの情報機関は報告している。また、インドネシア、メキシコ、サウジアラビア、トルコなど約50ヵ国がBRICSへの加盟を申請している状況である。

Russia has also used their victory in the Ukraine war as a huge weapons marketing tool by staging an arms fair whose central theme was “the process of establishing a multipolar world order.” Last week over 800 representatives from 76 countries and 82 corporations attended this event. In a sign of just how good the Ukrainian war has been for the Russian arms industry, the number of visitors to their arms fair was almost three times higher than the previous such event. Furthermore, no Western countries were invited this time. “Today, all companies, all countries taking part in the exhibition take into account the experience of the latest development, including in the zone of the special military operation,” Russian Defense Minister Sergey Shoigu told the visiting delegates. ロシアはまた、ウクライナ戦争での勝利を巨大な武器マーケティングの手段として利用し、『多極的世界秩序の確立プロセス』を中心テーマとする武器見本市を開催した。先週、このイベントには76ヵ国から800人を超える代表者と82の企業が参加した。ウクライナ戦争がロシアの兵器産業にとっていかに好都合であったかを物語るように、武器見本市の来場者数は前回の3倍近くに上った。しかも、今回は西側諸国の招待はなかった。「今日、展示会に参加するすべての企業、すべての国が、特別軍事作戦地域を含む最新の開発経験を考慮している」と、ロシアのセルゲイ・ショイグ国防相は訪問団に語った。

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[独・REPORT24の記事] アメリカ国立衛生研究所(NIH)が新型コロナに対する免疫獲得にワクチンは不要と認めた論文 / 次なるパンデミックに向けてワクチン急造の日本

 ドイツの「REPORT24」の記事を、Maxさんがツイート?ポスト?して下さっていました。アメリカ国立衛生研究所(NIH)が、今頃になって「新型コロナに対する免疫獲得にワクチン接種は不要と(事実上)認めた」というタイトルで、「ネイチャー」に発表された論文の概要を伝えておられます。
 それによると、「ヒト白血球抗原(HLA)遺伝子」を持っている人の中には、新型コロナウイルスの陽性判定が出ても症状を発症しない人がいるそうです。この「ヒト白血球抗原(HLA)遺伝子」は、"ウイルス感染時に感染細胞や外来細胞を識別するために不可欠な、医学的に最も重要な部位"だそうですが、この遺伝子の特定の変異型と新型コロナの無症状との関係を調べるため、遺伝子情報を把握していた24,947人を9ヶ月間モニターしました。すると、新型コロナのワクチンを受けていない1,428人が陽性判定を受け、このうち20%は症状がなかったそうです。さらにHLA遺伝子の特定の変異型を持っている人は「無症状」つまり健康に過ごしていた人に多かったという結果だったようです。この変異型を持つT細胞は、新型コロナだけでなく2つの季節性コロナウイルスにも強力に反応したことから、過去の季節性コロナウイルスに感染したことで「彼らの免疫システムはウイルスに素早く反応し、感染症状を引き起こす前にウイルスを排除することができました。」「敵の早期発見が可能な軍隊があれば、それは大きなアドバンテージになります。」と説明されています。
 これは本来人間が持つ「交差免疫」としてよく知られ、ワクチン接種の強制に批判的な研究者の根拠でしたが、今頃になってやっと認めたということのようです。REPORT24の記事では「再びコロナ禍が起こった時、この最新の調査結果を否定するだろうか」と書かれていますが、日本では否定する気満々で、次なるパンデミックに向けて産学共同のワクチン急造に励んでいます。
 どれだけの予算が注ぎ込まれるのが知りませんが、今度こそ、だまされないようにしましょう。
(まのじ)
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立憲民主党の原口一博議員が「パンデミック条約」の条約案を入手! ~「今やWHOの草案の中に書かれているのは、人間の尊厳、人権、自由の基本の尊重を削除します。今やこれを書面にしているんです。彼等はもはや隠してもいません。彼等はあなたの全ての権利を剥ぎ取る計画です」

竹下雅敏氏からの情報です。
 立憲民主党の原口一博議員が「パンデミック条約」の条約案を入手したということです。“専門家の方々とこれを検討した”と言っていますので、ぜひ条約案の日本語訳をどこかに掲載してください。
 原口議員は、“これ(パンデミック条約)の条約案というものを、直接今日手に入れました。そして専門家の方々とこれを検討をしたわけですね。…その素案の段階のものを見てみても、もう一言でいうと邪悪ですね。…WHOというのは、リコメンデーションというか、何というか、アドバイスの機関なんですよ。それがですね、決定機関であり皆さんに拘束力を与える、そういう機関になろうとしていると、一言で言うとこういう条約案なんですね。…僕はその条文見て目を疑ったんだけど、注射の被害についてもその訴追期間を、訴える期間を短くするって、こんな条文まであるんです。…案の段階なので成案になるかどうかってのは分かんないけども、しかし、多くの人たちがこれを目にしたこともなければ、議論したこともない。…実際僕はいろんな世界の友人たちから、ひどいからお前も早く見ろと言われてたんだけど、さすがに現物を見てですね、ここまでひどいとは思いませんでした”と話しています。
 オーストラリアの独立系メディア「Zeee Media」を立ち上げたマリア・ジー氏は、“WHOが全ての国々が法的に拘束される国際健康憲章の修正として…今やWHOの草案の中に書かれているのは、人間の尊厳、人権、自由の基本の尊重を削除します。今やこれを書面にしているんです。彼等はもはや隠してもいません。彼等はあなたの全ての権利を剥ぎ取る計画です。…これは全世界に適用されるんです”と言っています。
 京都大学の宮沢孝幸准教授は、「タイムリミットは来年5月」と言っています。“特にあの法案ね、法案というか…来年の5月のね。だから来年の5月が大きなヤマなんですよ。で、焦ってるわけ。…日本がなくならないなんてね、幻想ですね。世界史の地図を見てくださいね。なんぼでも国はなくなってますから”と話しており、このままでは徐々に日本という国がなくなっていく、と考えているようです。
 確かに、国民のほとんどがワクチンを打ち、ワクチン被害が出ていても無視し、さらにこれからもワクチン接種に国を挙げて邁進するという、信じられないほど愚かな国ですから、いずれ消滅すると予想する人がいても不思議ではありません。
(竹下雅敏)
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【原口一博】メディアや新聞で報じられないWHOの画策をお話しします。
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9月1日発足予定の「内閣感染症危機管理統括庁」の予算は5億2千万円、その国民のお金で国民を家畜のように管理し、生殺与奪権をも握る岸田政権 / パンデミックを理由に国民を抑圧するな

 かねてより、感染症危機に備えるための政府の司令塔「内閣感染症危機管理統括庁」が9月1日に新設すると伝えられていました。内閣官房はそのための予算として、約5億2千万円を要求する方針と報じられました。このお金の使い方は、これまで厚労省と内閣官房で分担していた感染症対策、検査、ワクチン接種、緊急事態宣言などを全て一元的管理することにし、そのトップは木原事件ですっかり有名になった元警察庁長官の栗生官房副長官が早々と予定されています。野田CEO氏が「ロックダウンや強制隔離など国民への強固な行動制限を都道府県知事に命令、各自治体は市民へのワクチン接種や医療機関に隔離用病床を確保させる等の強権発動が可能」「もはや感染症対策と称した緊急事態条項」と端的に指摘されたように、国民は自分達のお金で家畜のように管理され、国に生殺与奪権も握られることになります。
 2023/7/27時事ブログのコメントに、「次のパンデミが来たときは、この省庁を軸に、ロッ○ダウンなどの強権的な措置を取るでしょう。ここに、緊急事態条項が加わったら、最悪なことになります。」とのツイートが取り上げられていました。そして今、WHOは性懲りも無く「次のパンデミックの流行を宣伝し始めました。新しく流行らせるウイルスはマールブルグ•ウイルス。 6月頃から仕込みしてそろそろ大流行と騒ぎ立てます。 (中略)コロナに騙された時のように騙されないように気をつけてください。」とありました。
 私たちは羊のように「内閣感染症危機管理統括庁」を受け入れるのではなく、憲法違反の政策にははっきり「反対!」を突きつけて、日本版CDCなど頓挫させましょう。そろそろ主客逆転の時です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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政府は「内閣感染症危機管理統括庁」を9月1日に設置し、トップの「内閣感染症危機管理監」に栗生俊一官房副長官を充てる方針 ~首相が国民に対し行動制限や罰則などを命令できる「指示権」も強化する
 感染症対策の企画・立案や総合調整などを一元的に行うための司令塔として「内閣感染症危機管理統括庁」を内閣官房に新たに設置するとした改正内閣法が2月7日に閣議決定され、4月21日に参議院本会議で可決され、成立しました。
 政府は「内閣感染症危機管理統括庁」を9月1日に設置する方向で調整しており、トップの「内閣感染症危機管理監」に栗生俊一官房副長官を充てる方針を固めたとのことです。
 驚くのは、ウィキペディアの栗生俊一には、まだ「内閣感染症危機管理統括庁」が発足していないのに、「第27代警察庁長官。初代内閣感染症危機管理統括庁内閣感染症危機管理監」と記されていることです。
 “これまで感染症対策は医療体制やワクチン、検査といった政策を厚生労働省が担い、緊急事態宣言など社会や経済と密接に関わる政策を内閣官房が担当してきたが、新しい庁は内閣官房に常設し、首相直轄の組織とすることで、これまで感染症対策の担当部署が複数の省庁にまたがっていたことによる縦割り行政の弊害を解消する狙いがある”ということです。
 日本はコロナ対策として「外出自粛要請」を行いましたが強制力はなく、「最終的な判断は住民に任せる」という形でした。しかし、野田CEO氏の7月27日のツイートには、“首相が国民に対し行動制限や罰則などを命令できる「指示権」も強化する”とあります。
 「次のパンデミが来たときは、この省庁を軸に、ロッ○ダウンなどの強権的な措置を取るでしょう。ここに、緊急事態条項が加わったら、最悪なことになります。」とのツイートがありますが、同感です。
(竹下雅敏)

近未来は心臓に問題が起きて多くの人がバタバタと倒れていく世界なのかもしれない ~これほど多くの子供たちが心臓発作を起こしたり、血栓ができたり、ティーンエイジャーが冠状動脈狭窄になったりするニュースが1年に何度もあっただろうか?

竹下雅敏氏からの情報です。
 タマホイさんのツイート動画『新しい日常』を見ると、近未来は心臓に問題が起きて多くの人がバタバタと倒れていく世界なのかもしれない、と思いました。
 動画の5分43秒以降で、アメリカのテレビプロデューサーで、反ワクチン団体「インフォームド・コンセント・アクション・ネットワーク」のCEOであるデル・マシュー・ビッグツリー氏は、“ワクチンがこのようなことをしていると証明しようとしているのではありません。あらためて聞きます。これほど多くの子供たちが心臓発作を起こしたり、血栓ができたり、ティーンエイジャーが冠状動脈狭窄になったりするニュースが1年に何度もあっただろうか?…特に18歳~54歳くらいまでの若い人たちの全死因死亡率は桁外れです。それなのにみんな、何事もなかったかのように振る舞いたがっている”と言っています。
 タマホイさんの次のツイートには、“最近 、コロナワクチン誘発性心筋炎が致死的な可能性があることが剖検によって決定的に示された…報告書は、損傷が永久に残る可能性があることを示唆している”とあります。
 8月21日の記事で、カナダの総合内科医のクリス・シューメーカー医師は、“アメリカ軍とタイの研究によると、ワクチン接種後の心筋炎罹患率は平均で20%であることが分かった。その内の50%の心筋炎患者は、5年しか生きられない”と話していました。
 こうした事実を把握した上で、デマ太郎の「ワクチンでも心筋炎になる人がいるんですけど、確率的にも小さいし軽症です。ほとんどの人は回復しています。」という発言と、キノシタ薬品さんの動画の3分43秒以降の厚生労働省による「心筋炎詐欺グラフ」の解説をお聞きください。
(竹下雅敏)
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